自動車業界コンサルタントのＪＤパワーとＬＭＣオートモーティブは、１２月の米自動車販売は前年同月比２・６％減の１３０万台になるとの見通しを示した。
メーカー各社は積極的に値下げを行っているが、３カ月連続の減速となる見込み。分析によると、各社は旧年在庫の一掃を狙って積極的な割り引きを続けており、１２月の１台当たりの販売奨励支出は過去最高となった。

大阪工機が今年10月、初の自社ブランド商品として発売した防振エンドミル「NEW CENTURY」。有力切削工具メーカーがひしめき合う日本市場でどのように販売を伸ばすのか。柳川重昌社長に商品開発の背景や販売戦略を聞いた。

◎自社ブランドのエンドミル　販売店に利益もたらす
・なぜ自社ブランドのエンドミルを？
「NEW CENTURYは不等分割不等リードのエンドミル。他メーカーと比べて大幅に価格が安く、金属加工のボリュームゾーン市場を狙うものだ。かねてから販売店から要望があった。その一方で当社の商品で取り扱いの少ない分野でもあり、商品化した」。

・加工能力は？
　「荒加工や中仕上げ用として極めて品質の高い加工ができる。当社のテクニカルセンター（大阪府東大阪市）で加工テストを重ね、実証済み。刃やシャンクはユーザーの要望に合うよう当社の考えた仕様にしてある工具メーカーにつくってもらった」。

・どのように販売を伸ばしますか？
　「荒・中仕上げ用は金属加工で広く使われ、使用量が多い。しかしユーザーは市販品をオーバースペックと感じていたり、販売店は利益が薄くなる価格競争に疲弊していたりする。NEW CENTURYの特長は高品質と低価格。ユーザーの要望に応え、一方で販売店は価格競争をしても利益を出せる。この両輪で拡販につなげたい」。

・販売目標は？
　「現在の商品展開は防振エンドミルの9種類。まずこれらで月の販売2000万円を目指す。今後はドリルやタップ、リーマ、ツーリングなども手掛け、月5000万円、そして3年後にはNEW CENTURYシリーズで年間売上高30億円に伸ばす計画だ」。

・EV化による需要減少が懸念されるなど切削工具を取り巻く環境が変化しています。
　「エンジンや足回り部品の加工用工具の需要は確かに減るかもしれない。しかし車載用の電池や制御機器の加工用は増えるはず。今後はそうした外部環境の変化にも柔軟に対応して商品展開を広げていきたい」。

ニュースソース：日本産機新聞（http://nihonsanki-shimbun.com/）

ジェイテクトが三菱重工工作機械との協業を模索するのは、自動車の部品加工ラインの強化が大きな狙いだろう。ジェイテクトはクランクシャフトをはじめエンジン部品向けの研削盤で世界首位級のシェア。三菱重工工作機械は変速機向けの歯車加工機が「圧倒的に強い」（業界関係者）と、補完関係が成り立つ。ジェイテクトは協業の狙いを「工作機械事業の業容の拡大」とするが、自動車業界の電気自動車（ＥＶ）シフトへの備えとも読み取れる。

１１月末に開いた記者説明会で安形哲夫ジェイテクト社長は、スクリーンに大写しになった棒グラフを見ながら説明した。グラフには２０３０年のゼロエミッション車（ＺＥＶ）の規模が全体の１０％、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）と合わせても２５％にとどまるとあった。ＥＶが世界の主流となるような過熱気味の風潮にモノを申した格好だ。

とはいえ、ＥＶが拡大方向であることは同社も認める。自動車の総量次第だが、エンジンを搭載した自動車は減る方向だろう。エンジン部品向けの研削盤を工作機械事業の主力とする同社にとっては追い風とは言い難い。

一方、三菱重工工作機械は変速機部品、詳細に言えば歯車を作る機械が主力だ。自動車の変速機以外にも、減速機向けなどで需要拡大が見込める。両社が合流すれば、当面はエンジン、変速機の両装置向けに加工ラインを品ぞろえする強みを発揮できる。ＥＶ時代には、歯車向けで成長路線を描くというストーリーが成立するはずだ。

業容拡大も見込める。ジェイテクトはプレス金型などを加工する門型５面加工機、鋳物構造部などを加工する横中繰りフライス盤といった自社にない大型機をそろえられる。航空機業界などにもアプローチしやすくなる。

一方、三菱重工業本体にとっては、長らく手つかずだった工作機械事業の再編で、構造改革の完成が確実に近づく。すでに１８年１月１日付で造船とエンジニアリング事業の分社を決めた。三菱重工工作機械が属するインダストリー＆社会基盤（Ｉ＆Ｉ）ドメイン下の事業はすべて分社化することになる。

Ｉ＆Ｉドメインは、「選択と集中」を旗印に構造改革を加速してきた。単独での規模拡大が難しい事業は統合や資本・業務提携、事業売却など矢継ぎ早に手を打ってきた。

工具研削盤メーカーの牧野フライス精機が、生産工場の建て替えを進めている。昨年3月に第1工場、今年9月に第2工場を完成させ、2019年3月には部材などを保管するパーツセンターとして機能させる第3工場を建設する予定だ。

新工場では、最大7.5tまで対応できる設備を第1工場、第2工場ともにそろえたほか、工場内を最大限に活用できる建築設計にし、十分な生産スペースを確保。月産2~3台だった「AGE30」は、最大で月10台まで生産可能となった。また、工場全体の生産能力では、第3工場完成の時点で1.5倍まで向上し、人員を増強すれば2倍まで引き上げられるという。
2つの工場の内、「生産の本丸」とされるのが第2工場。2階建て構造で、1階には5~6台が生産できるラインが4本。2階では、汎用機を中心とした機械のほか、ローダや砥石交換装置、軸などの周辺部品を製造する。
一方、第1工場は生産に加え、オフィスや会議室、食堂などを併設したほか、加工テストや研究開発を行うソリューションセンターも設置。「今後は機械単体だけでなく、周辺機器や加工技術も含めたトータルでの提案が求められる」（清水社長）と顧客への提案力強化に活用する。

工場を再構築したもうひとつの目的として、「物の整流化」がある。旧工場では、部材や仕掛品などを保管する十分なスペースが確保できず、工場内の整理整頓が万全とはいえなかった。第3工場をパーツセンターとして機能させることによって、その課題を解消し、作業効率を上げていく。また、「良い製品をつくることはもちろんだが、それをつくる環境も大事。『見せられる工場』にすることで、顧客の信頼を得られるようにしたい」（清水社長）。
今後については、「日本は生産地が品質保証につながる数少ない国。これからも日本でつくり続けていくことは変わらない。生産力を高める取り組みを継続し、顧客に選ばれる企業を目指していく」（清水社長）としている。

2017年機械工具業界の主な出来事
・工作機械の受注額が07年過去最高の1兆6000億円に迫る
・機械工具上場商社9社の中間期売上高が前年同期比10.4%増
・日本機械工具工業会が年間生産額見通しを前年度比6.9%増に
・工作機械やFA関連機器メーカーがIoTで事業提携
・アマゾンジャパンが工具などの法人向けネット販売に参入
・全日本機械工具商連合会の会長にNaITOの坂井俊司社長が就任
・機械工具や伝導機商社各社が産業ロボットの販売に注力

　機械工具業界の2017年は、「景気回復」と「新技術」の二つの波が押し寄せた一年だった。工作機械や切削工具は需要が大幅に拡大し、一方ロボットやIoTなど新技術が次々と登場した。製造業に自動化投資が広がるなかで、この二つの波は当面続く。機械工具商社はこの流れをチャンスと捉え、得意淡然の姿勢で挑みたい。

　年初に開かれた日本工作機械工業会の賀詞交歓会。花木義麿会長（当時、オークマ社長）は工作機械を取り巻く環境について「日本と世界経済は好転する。製造現場の高度化ニーズは増えていく」と語った。その場で発表した年間受注目標額は1兆3500億円。2016年と比べ約10%増とするものだった。

　予想どおり17年は工作機械の好調で幕が開いた。1月受注は好況の指標となる1000億円を超す1037億4400万円。1000億円超えは11月まで続き1〜11月累計は1兆4796億8100万円。12月に1100億円以上であれば年間受注は07年の過去最高を上回り1兆6000億円に達する。

　需要拡大の原動力は自動車や半導体の旺盛な設備投資。装置・部品メーカーはEV用電池や変速機、スマートフォン向け高機能基盤などの生産設備を増強。機械商社は「政府の補助金の効果もあり設備投資の動きは中小企業にも波及した。ライン増設や更新受注が相次いだ」と振り返る。

　影響はFA機器や切削工具にも広がった。工作機械向けのコントローラやボールねじ、直動システムは需要が膨らみ「安定して調達することが困難」（工作機械メーカー）な状況に。切削工具は半年遅れの8、9月から受注が好転。日本機械工具工業会は年間生産見通しを当初より157億円多い4737億円（前年度比6.9%増）に上方修正した。

　機械工具商社の業績にも如実に表れた。上場9社合計の第2四半期の売上高は前年同期比10.4%増の7233億2700万円。なかでも工作機械に強い山善は14.8%、切削工具を主力とする大阪工機は14.5%増やし、半導体や関連市場を開拓した日伝は16.6%、鳥羽洋行は32.1%伸ばした。

　自動化・省力化の新技術としてひときわ脚光を浴びたのが産業ロボットやIoT。人と一緒に働く協調ロボットや画像認識しワークをピッキングするロボットが登場。IoTは生産設備の稼働監視や遠隔操作における用途開発が進む。

　今年開かれた工作機械とロボットの2大展示会、メカトロテックジャパンと国際ロボット展にはロボットやIoT活用の新技術を見ようとそれぞれ10万人前後の製造業関係者が訪れた。

　特にロボットは少子化が進む日本で労働力の新たな担い手として期待が高まる。新エネルギー・産業技術総合開発機構は日本の産業ロボット生産額は35年に2兆7000億円になると予想。それをけん引するとみるのが中小製造業で、ある販売店は「段取り替えなどに1、2台導入したいという引き合いが増えた」と話す。

　快走を続ける機械工具業界。しかしその一方で商社や販売店に先行きを楽観する気配はない。製造業が海外に移転し、ネット販売の参入が相次ぐ。販売店は「いつリーマン・ショックのような不況が起こるとも限らない。工作機械やロボットなどの先端技術の提案スキルを高めるとき」と気を引き締める。

　大阪機械器具卸商協同組合は4年前、創立100周年記念事業で機械工具商社が勝ち残るキーワードに「50（フィフティ）」を掲げた。市場はいずれ半分になる、勝ち残るためには減った仕事を補完する新たな挑戦が必要となる、というものだった。得意淡然、今こそあのとき抱いた危機感を忘れてはいけない。

ニュースソース：日本産機新聞（http://nihonsanki-shimbun.com/）

日本工作機械工業会（日工会）が１９日発表した１１月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比46.8％増の1584億9600万円で１２カ月連続のプラスだった。全体額と、スマートフォン（スマホ）関連の大口受注があった中国が最高額を記録。年間では１２月が1103億円以上になれば、１０年ぶりに過去最高を更新する。

内需の増加は１０カ月連続だ。金型を含む一般機械、半導体製造装置などの電気・精密、自動車といった主要業種が伸びた。外需は１２カ月連続の増加。中国は同2.7倍の412億700万円で、うちスマホ関連が200億円規模あったようだ。

１１月は初の1500億円台に乗り、「エポックメーキングな月」（石丸雍二専務理事）になった。スマホ特需を除いても健全水準の1000億円を大きく上回る1400億円規模。一般機械、自動車、半導体関連など幅広い産業分野で設備投資の動きが広がり、「拡大局面に入った」（同）と潮目が変わった。

2017年は３年ぶりの前年比増が確定し、１兆6000億円前後に達しそうだ。１８年はこの基調が続く見通しだが、急拡大の後に縮小する傾向がある業界だけに「３月までは好調が続きそうだ」と慎重な見方。

トヨタ自動車は１８日、２０２０年代前半に電気自動車（ＥＶ）を世界で１０モデル以上発売することを目指す電動車の投入戦略を発表した。販売台数はトヨタ単体で３０年に「年間５５０万台以上」を計画。２５年ごろまでに全車種にハイブリッド車（ＨＶ）を含む電動車モデルを用意し、エンジンのみで走るモデルしかない車種はゼロにする。トヨタは世界的な環境規制の強化を踏まえ、商品化で出遅れたＥＶで反撃に出る。

トヨタは今月、パナソニックとの提携をＥＶ用電池に広げることで合意。これを受け、水素で走る燃料電池車（ＦＣＶ）に比べて優先度を低くしていたＥＶを格上げし、開発に向けてアクセルを踏む。寺師茂樹トヨタ副社長は１８日、東京都内で記者会見し「近距離はＥＶ、中距離はＦＣＶという従来のすみ分けにとらわれず、電動車を多様化していく」と軌道修正し、両にらみで普及に取り組む考えを示した。

ボーラー・ウッデホルムは来年1月1日受注分から、代表的なプラスチック金型用鋼材「STAVAX」をはじめ、工具鋼全製品と切断加工費、配送運賃を値上げすると発表した。平均で8〜20%程度となる。
世界的なエネルギーコストの上昇や製鋼資材、副資材の価格高騰もほとんど社内で吸収してきた。しかし、同社では「これらのコストの一部を製品価格に反映し、適正価格で安定供給を目指す」としている。なお、製品の一斉値上げは2008年の5月以降9年ぶり。
ボーラー・ウッデホルムは、欧州の、様々なタイプの工具鋼を含む高品質の特殊鋼を日本市場に供給する販売会社として1953年に設立された。
主な製造工場であるウッデホルム（スウェーデン）及びボーラー（オーストリア）は、350年にわたる製販一体となった市場重視のマーケティング活動により世界的に知られている。
現在も、ボーラーウッデホルムは、世界50カ国約10万の顧客に対して販売会社を通じた活動を継続しており、工具鋼、精密冷間帯鋼及び高級特殊鋼分野において開拓者としての役割を果たし続けている。
国内では物流及び切断・機械加工強化のため、2008年に静岡県袋井市にディストリビューションセンターを建設した。

経済産業省・中小企業庁は2017年度補正予算で、中小企業・小規模事業者を対象とした「ものづくり・商業・サービス経営方向上支援事業（ものづくり補助金）」で1000億円を計上する。
補助上限を1000万円とし、3年ぶりに1万社支援（16年度補正での採択数6157件）を復活させる。18年2月中に公募を始める。
企業間でデータ連携する場合は200万円を上乗せし、設備導入時の専門家活用も支援。生産性向上に繋がる設備投資を後押しする。

ものづくり補助金は生産性向上に質する革新的サービスの開発や生産工程の改善に取り組む中小企業の設備投資を支援する。例年1000億円規模の政府予算が付く目玉規模の政府予算だが、16年度補正では約763億円に縮小した。17年度補正は、人手不足や働き方改革への対応が待ったなしになる中、2年ぶりに1000億円の大台を取り戻す。

2017年の工作機械の受注額が、10年ぶりに過去最高になりそうだ。初の１兆6000億円台も視野に入った。日本工作機械工業会（日工会）が11日発表した１―11月の工作機械受注（速報値）は、１兆4796億8100万円だった。12月に約1100億円以上の受注があれば、07年に記録した過去最高を超え、約1200億円以上で１兆6000億円に達する。

11月までの月平均受注額は1345億円。12月もこのペースを維持する公算が高く、年間での記録更新はほぼ確実だ。11月の受注実績（同）は前年同月比46.9％増の1585億2500万円と単月で過去最高。増加は12カ月連続で1500億円台は初めてとなる。

内需は同20.8％増の543億2600万円で10カ月連続の増加、外需は同65.5％増の1041億9900万円で12カ月連続の増加となった。外需の1000億円台も初めて。

工作機械受注は年初から高水準が続く。「ユーザーの業界や事業規模、地域を問わず全体的に良い」（日工会）状況だ。11月はここにスマートフォン向けの大口受注が加わったとみられる。日工会は「受注水準が急に落ちることはなさそうだ」とみるが、一方で部品不足も顕在化している。

日刊工業新聞社が11日まとめた工作機械主要７社の11月の受注実績は、前年同月比28.2％増の403億2500万円だった。
ジェイテクトや牧野フライス製作所が自動車の生産ラインを受注するなど車関連が各社とも好調。牧野フライスは合計が過去最高、ツガミは外需が、タイ洪水の復興とスマートフォンの両特需が重なった2013年３月に迫り、過去２番目の高水準だった。
ジェイテクトは自動車部品の生産ラインを一括受注するターンキー案件が中国、欧州であった。
中国では完成車、部品メーカーの双方から受注した。牧野フライスも中国でターンキー案件を獲得した。同社国内の減少は前年同月水準が高かったためで、一定の水準を維持した。
ツガミは車関連が国内、中国で好調。外需の大幅増は「中国の車を中心に、半導体関連も寄与した」（ツガミＩＲ・広報課）と活発な分野を取り込んだ。東芝機械は門型５面加工機や横中繰りフライス盤などで「中国が４倍に増えた」と大型機が動いた。

ＯＫＫとオークマは国内が２ケタ増。いずれも幅広い産業分野から受注する傾向が続いており、「１度に複数台の大型商談があった」（オークマ営業部）と金額がまとまる設備投資も出ている。

先々の案件では「中国、韓国の有機ＥＬディスプレーで引き続き動きがある」（ＯＫＫ総務人事部）とした。

ワルタージャパンは、溝入れ・突っ切り用工具「Walter Cut MX」を発売した。精度の高い芯高位置と精密研磨チップを採用。サークリップ溝、小径加工にも好適とする。
チップは4コーナー使いの精密研磨仕様。最新のPVDコーティングを施した。安定性の高い縦置きでクランプし、チップ座のフィットピンで正確に位置決めする構造とした。高い繰返し精度を可能にしたほか、チップの間違った装着を防止する。
3種類あるチップブレーカーの中でも、切りくず処理に特化した「CF5」は、汎用性の高さを売りにする。標準レパートリーは、最大溝入れ深さ6mm、チップ幅0.8~3.25ミリ。特殊な寸法、刃形状仕様は、受注後2~4週間で納品する特殊製作システム「Walter Xpress」で対応する。

ダイジェット工業は、オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」に取り付け可能なソリッドモジュラーヘッド「Ｓヘッド」に、防振タイプの新製品「防振Ｓヘッド　ＳＭＳＲ形」を追加し、２０１８年１月に発売する。
航空機や金型向け部品の深堀加工の市場ニーズが増加する中、防振タイプのＳヘッドの開発を望む声に応えた。航空機や金型向けなど各種部品の仕上げ加工に最適である。
　主な特長は次の通り。
①新ＰＶＤコーティング『ＤＨコート』と超微粒子超硬合金の組合せによる、新材種『ＤＨ１１５』を採用。炭素鋼、プリハードン鋼はもとより、ステンレス鋼、チタン合金など幅広い被削材に対応。
②不等分割・不等リードの採用により防振性に優れ、安定した加工を実現。オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」との組合せによる相乗効果で、薄肉ワークやポケットの隅部加工でも加工面粗さが良好。
③ポジ刃形及び内部給油対応により、チタン合金やインコネルなどの耐熱合金の加工にも最適。
　サイズはφ１６（Ｒ０・５～Ｒ３）、φ２０（Ｒ０・５～Ｒ３）、φ２５（Ｒ１～Ｒ３）、φ３０（Ｒ１～Ｒ３）、φ３２（Ｒ１～Ｒ３）の合計１７型番。

ニュースソース：名古屋機工新聞（http://www.kikou.co.jp/）

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽協）が６日まとめた11月の車名別新車販売によると、ホンダが９月に全面改良し発売した軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」が前年同月比41.7％増の２万992台を販売し、首位となった。首位は３カ月連続。２位にはダイハツ工業の軽「ムーヴ」が入った。上位10車種のうち６車種が軽で、増税による人気低迷から脱却しつつある。

３位はトヨタ自動車のハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」が１万台以上を販売し前月の５位から順位を上げた。５位に入ったスズキの軽「ワゴンＲ」は同58.6％増と大幅に販売を伸ばした。ホンダの小型車「フィット」やトヨタの小型車「カローラ」なども好調だった。

従業員による無資格検査問題が発覚した日産自動車は、三菱自動車から供給を受けている軽「デイズ」が同11.9％増となり、前月の17位から８位に上昇しトップ10入りした。主力小型車「ノート」は同56.3％減の15位だった。SUBARU（スバル）はインプレッサが同20.9％増の26位だった。

三菱マテリアル加工事業カンパニーは、切削工具ユーザーにむけて、技術者育成を目的とした、切削工具メーカーならではの体系的な研修を行っている。
2016年６月から開催している「切削アカデミー」は、これまでに初心者から熟練技術者まで切削加工に携わる幅広い人が受講し、高い評価を得ているという。2017年度からは、埼玉県にある東日本テクニカルセンター（東日本ＴＣ）と、岐阜県にある中部テクニカルセンター（中部ＴＣ）の２施設で開催されている。
　切削アカデミーでは、高硬度鋼や鋳鉄の高能率加工に適したＣＢＮ工具の知識習得に特化した切削加工技術者向け「ＣＢＮ高能率加工コース」を2018年１月26日に開催する。このコースは、被削材の特性に合わせた工具選定、切削条件について学ぶ研修であり、受講者の募集を開始している。
　今年度の切削アカデミー開催日程は次の通り。
　【コースおよび開催日程（場所）】
●「基礎コース（２日）」…2017年12月７、８日（東日本ＴＣ）
《内容》切削加工の種類、被削材と切削工具の基礎知識を学び、切削条件の計算式を習得する。
●「応用ミーリング・ドリリングコース（２日）」…2018年１月１１、１２日（東日本ＴＣ）
《内容》転削加工の詳しい知識を体系的に学ぶ。切削作業職場で適切に工具が使用されているか判断する能力、一般的な工具損傷の基礎知識とその対策を身に付ける。
●「ターニング　トラブルシューティングコース（１日）」…2017年１２月２２日（中部ＴＣ）、2018年２月２日（東日本ＴＣ）
《内容》旋削加工のトラブルシューティングを集中して学ぶ。
●「ミーリング　トラブルシューティングコース（１日）」…2018年１月１９日（中部ＴＣ）、３月２日（東日本ＴＣ）
《内容》転削加工のトラブルシューティングを集中して学ぶ。
●「ドリリング　トラブルシューティングコース（１日）」…2018年２月１６日（中部ＴＣ）
《内容》穴あけ加工のトラブルシューティングを集中して学ぶ。
●「難削材加工コース（１日）」…2018年３月１６日（中部ＴＣ）
《内容》難削材加工の基本的な考え方と、実用的な加工を学ぶ。
●「高速度カメラ解析コース（１日）」…2018年２月９日（東日本ＴＣ）
《内容》異常の原因を高速度カメラで特定し、その対策を学ぶ。
●「ＣＢＮ高能率加工コース（１日）」…2018年１月２６日（東日本ＴＣ）
《内容》最新ＣＢＮ工具の特徴と、被削材に応じた実用的な加工について学ぶ。
　【受講対象者】切削加工の実務者、生産技術者
　【受講料】コースごとに設定
　【申し込み方法】同社ＷＥＢサイトから申し込み
　【所在地】東日本ＴＣ…埼玉県さいたま市大宮区北袋町１-２９７（加工技術センター内）、中部ＴＣ…岐阜県安八郡神戸町横井１５２８-１（岐阜製作所内）

ニュースソース:名古屋機工新聞(http://www.kikou.co.jp/)