タンガロイは、ヘッド交換式エンドミル「タング・マイスター」シリーズの溝加工用ヘッドで、耐欠損性と耐摩耗性を高めた新材種を発売した。価格は代表型番の「ＶＳＴ１７７Ｗ３．００Ｒ０２０―３Ｓ０６ＡＨ７３５」が５４１２円（消費税込み）。新材種「ＡＨ７３５」は靭（じん）性の高い専用母材に最新の膜を組み合わせた。溝加工用ヘッドＶＳＴ形とＴスロット加工用ＶＴＢ形に追加した。タング・マイスターはソリッドエンドミルに比べて工具交換時間が約１０分の１で、機械の停止時間を大幅に短縮できる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の４月の受注実績は、前年同月比９９・１％増の３６３億４０００万円で、５カ月連続の増加となった。中国が引き続き好調だったことに加え、欧米や日本でも設備投資回復の動きが波及。４月単月としては新型コロナウイルス感染症発生前の２０１９年４月（３２１億１６００万円）を上回り、コロナ禍からの順調な回復ぶりを示している。（総合１参照）
総額は全社が前年同月比で増加した。前年同月は新型コロナの影響で受注が下落したこともあり、三菱重工工作機械（滋賀県栗東市）などは大幅な増加率となった。また、期末で受注が高まる３月と比べてもジェイテクトとＯＫＫを除く５社が増加となった。

牧野フライス製作所は２カ月連続で５０億円を上回り、１９年８月に次ぐ水準。台湾、韓国の半導体製造装置関連向けに受注が伸びたほか、米国も「想定よりも進捗（しんちょく）は良い」（業務部ＩＲ課）という。
オークマは中国で自動車関連向け金型や風力発電向けに受注が増加し、欧米も順調に伸長。米国は「ワクチン接種が進んで営業活動ができるようになり、今後は自動車関連も伸びる」（マーケティング室）と期待する。
三菱重工工機は中国で門型機械の大口受注獲得などにより、受注が好調だった１８年度の単月平均（約３５億円）と同水準となった。ツガミは強みの中国に加え、欧米、日本も好調で、単月の過去最高額を更新。「中国の好調はまだ続きそう」（ツガミ幹部）とみる。芝浦機械は中国での産業機械やスマートフォン向けの受注に加え、米国でもエネルギーやインフラ関係向けに受注した。

外需が順調に回復を続ける中、今後は内需の押し上げがどれだけ進むかが注目される。中小企業では「ものづくり補助金」の採択待ちによる設備投資控えもうかがえる。メーカーからは「国内の潜在的な設備投資意欲はあるので、今後もう一伸びしてほしい」（オークマのマーケティング室）との声も挙がる。

タンガロイは多機能溝入れ工具シリーズ「タング・カット」で、高剛性突切り・溝入れ加工用ホルダー「タングフィード・ブレード」を発売した。独自の３コーナー仕様のブレード形状と高剛性の２面拘束ツールブロック形状により、加工の高能率化を実現した。溝幅は２ミリメートル、３ミリメートル、４ミリメートルを設定。最大突切り径は５２ミリメートル、８２ミリメートルに対応する。消費税込みの価格は代表型番の「ＣＨＧＰ５２―３Ｔ」が１万７９３０円。

乗用車７社の業績が新型コロナウイルス感染拡大の影響から回復傾向にある。２０２２年３月期連結業績予想で６社が増収を見込む。世界で新車販売の増加を織り込む。トヨタ自動車とホンダは販売台数でコロナ前の２０年３月期を上回る。経営再建中の日産自動車は回復が鈍く、営業損益ゼロの見通し。半導体不足、原材料価格高騰、コロナ感染再拡大といった不安材料もあり、挽回生産などモノづくりの力も試される。
「日本、北米、欧州、中国は想定より早く回復してきている」。トヨタの近健太執行役員は主要市場の動向をこう見る。同社は２２年３月期のグループ世界販売台数を前期比６・４％増と予想。全地域で計画する販売増が、収益を押し上げる。
２１年３月期に唯一営業増益を確保したホンダ。過去最高の販売台数を更新し業績をけん引した中国市場について倉石誠司副社長は「４月も大変好調」とし、２２年３月期は前期を上回る販売を見込む。
北米では日産が２２年３月期の販売台数を同１７・１％増としたが、コロナ前の水準には届かない見通し。同社は米国で販売奨励金に頼らない改革を断行。アシュワニ・グプタ最高執行責任者（ＣＯＯ）は販売の「量から質にシフトしている」と話す。
先行き最も懸念されるのが半導体不足。２２年３月期に日産は約２５万台、三菱自動車は約４万台の減産、マツダは約７万台の出荷減影響を見込む。トヨタの近執行役員は「大きな影響は見通していないが予断を許さない状況」と、生産計画にリスクを織り込む。

一方、ホンダとＳＵＢＡＲＵ（スバル）は上期中心に減産を見込むが、期中の増産で半導体の影響を相殺する計画。スバルは労働組合との話し合いを含め柔軟な生産シフトを検討し、中村知美社長は前期比約３割増の生産計画を「何とかやりきりたい」とする。
インドでは足元で新型コロナの感染拡大が深刻化し、スズキは２２年３月期の明確な生産計画を示すのが難しいとした。加えて半導体影響やロジウムなど原材料価格の上昇もあり、「しっかり見極めるための時間を持ちたい」（長尾正彦取締役専務役員）と業績予想を未定とした。挽回生産や材料価格上昇を打ち消す原価低減など、部品メーカーを含めた供給網全体の底力が求められている。

ＴＯＷＡは約２０億円を投じて、京都東事業所に精密加工用超硬工具製造の新棟を建設し、２０２２年春をめどに稼働する。稼働後の生産能力は売上高換算で年３０億円程度に増える。２１年３月期の工具売上高は約６０００万円だった。拡販を進め、早期にフル稼働を目指す。
精密加工用超硬工具は、金型工場である京都東事業所の一角で生産している。工具の需要拡大を見据えて同じ敷地内に専用棟を設ける。
新棟で生産するのは、自動車や電子部品など精度を求められる加工で使われる切削工具。省エネルギー設備を導入し、工場で使うエネルギーの一部を太陽光発電で賄うなど環境に配慮する。

同社はこのほど、主力の半導体樹脂封止装置向けで培ったナノメートル（ナノは１０億分の１）レベルの加工技術を生かした特殊工具で大型受注を獲得した。
さらに自動車や産業機械向け需要の回復で、工具需要も拡大が見込めるため投資に踏み切る。

造船・重機大手５社が２０２２年３月期連結業績予想を公表し、売上高は新型コロナウイルス感染症の拡大前の水準には戻らない見通しだ。三菱重工業や川崎重工業は主力の航空機分野の低迷が続くのが影響する。ただ損益の悪化には歯止めがかかり、大幅な増益や黒字化の予想が目立つ。業績の本格回復には、成長事業が必要だ。
受注高もコロナ禍前の水準に届かない見込み。打撃が大きい航空機のほか、造船の市況低迷も業績の足かせで、各社は回復の決め手を欠いている。
２２年３月期に三菱重工は航空・防衛・宇宙部門の売上高が前期比約１５％減、川重も航空宇宙システム部門の売上高が同約１０％減の落ち込みを予想する。川重の山本克也副社長は「民間向けは機体、エンジンともに需要が低下しており、エンジンの収益改善が一番の課題」と説明する。一方、ＩＨＩはエンジンのスペアパーツの販売が一定程度増える見込みだが、需要回復に伴う利益面への寄与は織り込んでいない。
２１年３月期に減損損失の計上が相次いだ造船の構造転換も課題だ。住友重機械工業は船価の低迷を踏まえ、新造船の建造体制を年間３隻に縮小する。

コロナ禍で収益の柱だった事業がつまづき、各社は活路を見いだそうと模索が続く。ＩＨＩの井手博社長は「成長事業の具体化が課題」と指摘する。「脱炭素化」への対応により業績回復の明暗が分かれる可能性もある。

ホンダ系部品メーカー８社の業績が回復傾向にある。各社が発表した２０２２年３月期連結業績予想は、未定としたテイ・エステックとエフテックを除く全６社が営業増益を見込む。前期は８社中で営業増益は５社だった。新型コロナウイルス感染症の再拡大や、半導体の供給不足による生産調整などのリスクはあるが、経済は持ち直しており、受注は増加傾向だと予想する。今後のさらなる市場回復や、ホンダが掲げる電動化戦略に対応するため、投資を積極化する方針だ。
テイ・エステックとエフテックは半導体不足の影響を合理的に見通すのが困難だとして、２２年３月期の業績予想を未定とした。

ただ市場が回復基調にあることを背景にテイ・エステックは、米国や東欧でシートの増産に向けた投資を進める。保田真成社長は「競争力を高めていく」と意気込む。
強気の設備投資はトレンドの一つ。ジーテクトは１３日、中国・広東省広州市に子会社を設立し、３カ所目となる工場を２３年４月に稼働すると発表した。投資額は約３億７６００万元（約６１億円）。中国で電気自動車（ＥＶ）市場が急拡大する中、同社の車体プレス部品のニーズも増えると見込む。

またエフ・シー・シーは前期比約２倍となる１２５億円の設備投資を計画し、国内外で生産能力を高める。
ホンダは４０年に世界で販売する全ての４輪車を、ＥＶと燃料電池車（ＦＣＶ）にする方針を打ち出した。テイ・エステックの保田社長は「電動化しても（同社製品の）シート自体はなくならない」としたが、「対応できるように軽量化などの準備はしている」と説明する。
２１年３月期はユタカ技研と八千代工業を除く６社が減収。コロナ禍による工場稼働停止や完成車メーカーの減産が響いた。中国市場はいち早く回復し、それ以外の地域も夏以降は回復基調となったものの、期末に半導体不足の影響が拡大し自動車生産の勢いが鈍った。

不二越は超硬工具「アクアＲＥＶＯシリーズ」を拡充した。ドリルとエンドミルにそれぞれ新タイプを追加。従来の長寿命・高能率・多用途という特性を持たせつつ加工領域を広げることで、シリーズ全体としてユーザーの用途に幅広く対応する。
超硬ドリル「アクアＲＥＶＯドリル」は、従来の一般的な加工深さ用（レギュラー）と浅い穴用（スタブ）に加えて、新たにセミロングを設定した。切りくず排出性を高めたほか、直径に対して７倍の深さまで加工できる。
従来は５倍までだった。寸法範囲は直径２・０ミリ―１６・０ミリメートル。価格は直径６・０ミリメートル、全長１０２ミリメートルのドリルが１万３７５０円（消費税込み）。
超硬エンドミル「同ミル」は、ギャッシュランド形状で刃長１・５Ｄの２枚刃と４枚刃を追加した。寸法範囲は直径１・０ミリ―２０・０ミリメートル。価格は２枚刃式で直径６・０ミリメートル、全長５０ミリメートルのエンドミルが３４９８円（同）。

また、ネジ加工用切削工具（タップ）「ハイパーＺタップシリーズ」でも、高硬度鋼などの加工に向けた「ロースパイラルタップ」に大径寸法を追加した。
寸法範囲はＭ１４―Ｍ２４で、並目・細目の計１２寸法をそろえた。価格はＭ１４、全長８８ミリメートルで７０７３円（同）。

ユニオンツールは従来品と同等の精度で、価格を半額にした小径３ミリメートルシャンクエンドミル「Ｖシリーズ」を発売した。主力製品のプリント基板（ＰＣＢ）用ドリルの量産技術をエンドミルに展開し、低価格化を実現。価格は消費税抜きで１８００円から。月５万本の販売を目指す。

スクエアエンドミルは外径０・１ミリ―２ミリメートルの３０型番、ラジアスエンドミルは同０・２ミリ―２ミリメートルの２４型番、ボールエンドミルはボール半径０・０５ミリ―１・５ミリメートルの４９型番を用意。高硬度材加工時に求められる、硬度と耐熱性を兼ね備えたコーティングを施した。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した４月の車名別新車販売は、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が８カ月連続で首位だった。２位はホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」で、軽としては１７カ月連続で首位だった。３位のトヨタの小型車「ルーミー」は前年同月比２・４倍。２０２０年９月にマイナーチェンジした。４位はスズキの軽「スペーシア」、５位はダイハツ工業の軽「ムーヴ」、６位はダイハツの軽「タント」が続いた。
登録車の上位１０車種のうち、７車種がトヨタ車。２０年６月にフルモデルチェンジしたスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ハリアー」は同４・６倍と伸びた。

２０２０年同月に新型コロナウイルス感染拡大による生産調整や来店控えがあった反動で、上位３０車種のうち、大半が前年を上回った。新型車や特別仕様車も販売を押し上げた。ただ足元ではコロナ感染が再拡大しているほか、半導体不足の生産への影響が懸念され今後の販売動向は不透明だ。

オークマは、安定した長時間の無人稼働に向けて主軸テーパ５０番手の横型マシニングセンター（ＭＣ）の主力機を１０年ぶりに改良し「ＭＡ―６００ＨＩＩＩ」として発売開始した。価格は仕様で異なり４５４０万円（消費税抜き）から。自動車や半導体製造装置、エネルギー関連設備を含む幅広い部品加工用に月３０台の販売を目指す。

無人連続稼働のため機内カバー構造を改良した。洗浄機能も強化し切り粉の堆積を大幅に削減。自社工場では２年間の洗浄作業不要を実証した。加工対象物（ワーク）を把持する自動治具用に油空圧ポートの数も増やした。
非切削時間を減らすため、テーブルの割出時間をＢ軸直角度で最短１・４秒と４４％短縮した。工具交換時の工具や主軸からの残留クーラント除去を従来の最低１５秒から０・４秒にできる吸引機能も採用した。経時熱変位を従来比１３％改善し、精度安定性も高めた。
作業面積は６３０ミリメートル角でワークの最大寸法は直径が従来比５０ミリメートル増の１０５０ミリメートル、高さが同２００ミリメートル増の１２００ミリメートル。特別仕様で（１）クーラントタンク内残留物の９９％自動回収機能（２）鋼材「Ｓ４５Ｃ」のフライス加工時で最大切削量毎分１２４０立方センチメートルと従来標準主軸比６８％増の新開発主軸―も選べる。

タンガロイは、多機能溝入れ工具シリーズ「タング・カット」に、高剛性突切り・溝入れ加工用ホルダー「タングフィード・ブレード＝写真」を追加し、発売した。独自の３コーナー仕様のブレード形状と高剛性の２面拘束ツールブロック形状により、突切り・溝入れ加工の高能率化を実現した。価格は代表型番の「ＣＨＧＰ５２―３Ｔ」が１万７９３０円（消費税込み）。
インサート（刃先交換チップ）保持部の下側にブレードサポート形状を設けて高い工具剛性を確保した。溝入れ用ＤＧＭ形、ＳＧＭ形インサートとの組み合わせにより、送り量を３０―５０％増加でき、加工能率も高めた。溝幅は２ミリメートル、３ミリメートル、４ミリメートルを設定。最大突切り径は５２ミリメートル、８２ミリメートルに対応する。

日産自動車は２０２３年度までに精密加工が必要なエンジン部品を国内４工場で集中生産し、国内外に供給する体制を整備する。投資額は１００億円超とみられる。可変圧縮比（ＶＣＲ）エンジン向けの部品で高い加工精度が必要なため、技術に優れる国内での生産が欠かせないと判断した。同エンジンは独自のハイブリッド車（ＨＶ）技術「ｅパワー」でも採用。世界でｅパワー車を拡販する同社の電動車戦略を日本のモノづくりで支える。
横浜工場、いわき工場、栃木工場、日産工機の４工場でＶＣＲエンジン向け精密加工部品を分担して製造する。熱処理、鍛造、切削といった加工設備を各工場に導入。一部で生産を始めており、生産量に応じて能力を順次広げる。
日産は１８年に世界で初めて排気量２０００ｃｃの量産型ＶＣＲエンジンを実用化した。走行状況に応じてエンジンの圧縮比を変えられ、低燃費と力強い走りを両立できる。新たにｅパワーでの活用を想定した同１５００ｃｃのＶＣＲエンジンを開発。２２年に欧州で同エンジンを搭載したｅパワー仕様のＨＶを投入するなど国内外でＶＣＲエンジン搭載車の積極展開を計画する。

一方、ＶＣＲエンジンは主要部品に高い精度、強度、硬度を実現する難しい加工が求められる。日産は加工技術や品質管理に優れる国内工場で、難加工が必要な精密部品を集中して生産。これを国内外のエンジン組立工場に供給し、需要拡大に応える。
日産は３０年代の早期に主要市場で販売する新型車をすべてｅパワー搭載のＨＶや電気自動車（ＥＶ）などの電動車に切り替える方針。２３年度では世界で年１００万台以上の電動車販売を目指す。
アーサー・ディ・リトル・ジャパン（東京都港区）によると、３０年に世界で生産される乗用車のＨＶ比率は２０年の１０％から３６％に向上。ＥＶ比率は同１５％にとどまり、ＨＶの存在感が高まる見通し。

タンガロイは、アルミニウムの超高速加工用カッターシリーズ「タングスピード・ミル」に、多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）インサート（刃先交換チップ）とカッターボディーを拡充し、発売した。インサートはコーナーＲ仕様と、切れ刃長が長い仕様（ロングエッジ）を追加した。新商品全体で初年度に１１００万円の販売を見込む。
コーナーＲ仕様はＲ０・４ミリメートルと０・８ミリメートルをそろえ、立壁の隅にＲ指定のある加工物などに対応可能。ロングエッジ仕様は切れ刃長が従来比３・０ミリメートル長い９・５ミリメートルで、外周切れ刃とチャンファ部に刃先処理を施し、大きな切り込み部の加工でもチッピングや欠損が起きにくくした。価格は主な型番の「ＹＤＥＮ０６０３０４ＰＤＦＲ―Ｄ　ＤＸ１１０」が９２９５円（消費税込み）。
カッターボディーは刃数が少ない仕様を追加。工具径５０ミリ―１６０ミリメートルで６―２０枚のアイテムをそろえた。同時接触刃数が少なくなり、ビビリやうねり発生を抑えられるため、切削幅の広い加工に適する。価格は代表型番の「ＥＰＹＤ０６Ｍ０５０Ｃ３２．０Ｒ０６」が１２万９０３０円（同）。

工作機械メーカーによるデジタル変革（ＤＸ）の取り組みが急加速している。専任組織の設立から商談、アフターサービスまで変革の領域は幅広い。以前からの自動化ニーズの高まりに加え、コロナ禍で感染防止とビジネスの両立に向けた取り組みが後押しされたことも背景にある。工作機械市場の回復が続く中、デジタルの力が製品・技術の進化とともに、需要取り込みに向けた重要なカギとなりそうだ。（編集委員・土井俊、名古屋編集委員・村国哲也）

デジタルツイン専任　加工変位を察知・補正「未来工場」
出荷前の立ち会いを遠隔でできるジェイテクトの「リモート・トーク」
「デジタル時代のモノづくりサービスの基盤を作る」。オークマの家城淳社長は自社で取り組むＤＸの狙いについて、こう強調する。同社はユーザーへの遠隔支援やオンラインでの商談・立ち会いなどを強化する専任部署「ものづくりＤＸセンター」を２０２０年７月に新設。さらに、ＤＸ時代の会社のあるべき姿を検討するプロジェクトチームも始動し、２３年度以降に全社改革を本格化する。
また同社はデジタル技術で高度化、知能化した未来型工場「ドリームサイト（ＤＳ）」を構築。１９年８月に稼働したマシニングセンターの部品加工工場「ＤＳ３」（岐阜県可児市）では７２時間連続の無人稼働も実現した。ＤＳ３では熱や振動での加工空間の変位を機械自身が察知・補正し、校正支援もする技術「３Ｄキャリブレーション」も１年以上かけて実証した。

オークマのマシニングセンター部品加工工場「ＤＳ３」
ＤＭＧ森精機はデジタルツイン技術による工作機械のテスト加工を始めた。加工時の切削力や工具振動などの切削状態を、実機による加工と同じように確認できる。テスト加工時間の大幅短縮と、工具や消費電力の削減も実現する。工作機械の微妙な構造変化まで再現できるデジタルテスト加工は世界初という。専任組織「デジタルツイン加工技術グループ」を設置し、５軸・複合加工機のテスト加工を中心に実施している。
同社はこれまで、顧客との出荷前確認を遠隔で行う「デジタル立ち会い」や、展示施設をデジタル上で再現したショールームの開設に取り組んでいる。これらのデジタル施策を通じて、顧客の生産性向上や持続可能な社会への貢献につなげる。
ジェイテクトは情報通信技術（ＩＣＴ）による業務の効率化を進める。ギアスカイビング加工機向けに、工具の特注などで２カ月以上かかった加工テストをコンピューター上で数分でできる技術「自動設計システム」を実用化した。また、出荷前のユーザーによる立ち会いを遠隔でできるスマートフォン用ツール「リモート・トーク」なども製品化している。
顧客の機械、継続的に進化　操作サポートにチャットボット
機械の高精度化や高速化が進む中、各社はデジタル技術を活用した製品力向上にも力を注ぐ。牧野フライス製作所の井上真一社長は「デジタルを使ってどのような付加価値を提供できるかが機械メーカーの勝負どころだ」と捉える。同社は、デジタル技術を使って顧客の機械を継続的に進化させる仕組みを提供する方針。機械が加工内容や生産形態に応じて変容する新商品コンセプト「ｅ―Ｍａｃｈｉｎｅ」を掲げ、第１弾として２１年１月に５軸制御横型マシニングセンター「ａ８００Ｚ」を投入した。

牧野フライスの５軸制御横型マシニングセンター「ａ８００Ｚ」
ヤマザキマザックはデジタル技術を活用したユーザーへの遠隔支援サービス「マザックアイコネクト」を強化している。人工知能（ＡＩ）を採用したコンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置「マザトロール　スムースＡｉ（エーアイ）」を搭載する工作機械には、２０年１２月販売分から同サービスを３年間無料にした。さらに２１年４月には、同社ＣＮＣ装置の全ユーザー向けに一部サービスを無料化し、有料サービスの料金も引き下げた。
ユーザーの生産活動に対するデジタルサポート体制を拡充する動きもある。
三菱重工工作機械（滋賀県栗東市）は門型５面加工機の操作・保守に関する自動会話プログラム「お問い合わせチャットボット」を３月に始めた。ユーザーがスマートフォンやパソコンから問い合わせた内容に対してＡＩが回答する。今後は販売促進用とユーザー専用の各ポータルサイトも開設するほか、「顧客が撮影した映像を見ながら、当社がサポートするサービスなども試行している」（若林謙一社長）という。
ＤＭＧ森精機はユーザー専用サイトを通じて、機械の修理依頼や部品注文などを受け付けるサービスを４月に始めた。アフターサービスの利便性向上とともに、迅速な修理復旧と顧客の生産性向上につなげる。
コロナ禍でウェブ展示会の開催が多くなる中、工作機械業界でもウェブ上で製品・技術を訴求する仕掛け作りが広がっている。
日本工作機械工業会（日工会）は、常設のウェブ展示場を構築する方向で検討している。会員企業の製品紹介やワークショップ開催など、さまざまな情報を閲覧できる場としての活用を想定する。
企業レベルでは、既に独自に展示会やショールームをウェブ対応する動きが拡大している。アマダは今後、営業・サービスに特化したウェブ展示場を設けるなどし「リアルとバーチャル両面で商品を訴求できる体制を作る」（磯部任社長）方針だ。

ニュースソース：日刊工業新聞（https://www.nikkan.co.jp/）