ヤマハ発、マリン製品開発を現地化　北米に拠点設置検討

ヤマハ発動機は、マリン事業で米ジョージア州に研究開発拠点を設置する検討に入った。主力の船外機のほか、操舵（そうだ）システムや制御装置をトータルで提供するシステムサプライヤーとしての開発力を強化し、大型船外機の主戦場である北米でのシェア拡大を目指す。マリン製品の試験はすでに同州で行っているが、開発の現地化は初めてとなる。

ヤマハ発動機は米子会社のヤマハモーターＵＳＡ（ジョージア州アトランタ）のマリンカンパニーにチームを設け、調査を開始した。今後、組織や研究開発センター建設の可能性を探り、具体的計画を詰める。

日髙祥博ヤマハ発動機社長はマリン事業の成長戦略について、「システムサプライヤー化が不可欠」と指摘する。2017年には米ボート周辺機器メーカー２社の事業を買収。クレーコー（ウィスコンシン州）から燃料タンクなどプラスチック製品製造・販売の事業譲渡を受けるとともに、ボート姿勢を制御するトリムタブが主力のベネットマリン（フロリダ州）を買収した。

ヤマハ発動機のマリン事業は２輪車に次ぐ第２の経営の柱で、船外機のシェアは世界トップ。事業拡大のカギとして、ボートビルダーとの提携と、システムサプライヤー化の二つを掲げており、米国の研究開発拠点をその中核拠点とする構想だ。