ダイジェット工業は本社工場で、主力の超硬工具製造に携わる従業員の多能化に着手した。新型コロナウイルス感染症による工場の稼働率低下を逆手にとり、通常の実務内で複数の製造工程を担当できるように、工場での“学び”を始めた。工具需要の回復局面を見据えた現場改革を急ぐ。
ダイジェットの工具は海外で中国市場向けが回復基調にあるが、新型コロナの影響が直撃する航空機関連など国内は弱含み。約１００人が勤務する本社工場の稼働率は７―８割程度にとどまっている。

工具製造は加工、研磨、仕上げ用など各種機械を扱う。従来は単一工程の担当だった従業員が各工程に応じた機械を使えるように、半年程度かけて教育する。
将来は現場従業員がＣＡＤ／ＣＡＭ（コンピューター利用設計・製造）まで使えるようにしたい考え。「工場で生産技術の仕事までできるのが理想」とする。
現状は稼働率低下に伴い、工場の出社人員を２割程度減らした状態でローテーションを組んでいる。工具製造の多能化は「自動車関連が動き出しこともあり、受注が戻った時にすぐ対応できるようにしたい」との狙いだ。

国内２輪車メーカーが苦境に立たされている。各国の実情に合わせて商品投入するが、新型コロナウイルス感染症問題で販売が大きく落ち込む。電動化対応や新興メーカーとの競争も激化する。川崎重工業が２０２１年１０月をめどに２輪車事業などを分社化し、経営の意思決定のスピードを高める計画を発表した。各社も環境変化に応じた販売戦略の見直しを迫られる可能性がある。
川重は２０年４―６月期の世界販売が、前年同期比４５・５％減の５万４０００台と大きく落とした。主要市場である欧米や東南アジアの市場で新型コロナの影響が出ている。新興国向けの２輪車の減少なども収益を悪化させた。２０年７―９月期は同２７・８％減の９万１０００台と減少幅は縮小するが、２１年３月期はマイナスになる見込みだ。
事業方針説明会で橋本康彦社長は２輪車事業の分社化について「当社で唯一の量産型コンシューマービジネス。意思決定のスピードを高める」と説明する。これまでは“親会社”と“子会社”のような関係だったが、分社化でより消費者に密着した製品・サービスの提供を目指す考えだ。
２輪各社は各国の実情に合わせ、迅速な販売戦略が求められる。高価格帯で趣味性の高い２輪車は、日本や欧州などの先進国での需要が高い。

一方、アジアなど新興国では安価な移動手段としての役割がある。経済成長とともに排気量が大きく価格も高いモデルに需要がシフトするため、需要をくみ取ったきめ細かい商品設計が求められる。また環境対応などで電動２輪車の開発にも迫られ、コスト負担が課題となる。中国や台湾、インドなど新興メーカーの台頭も懸念される。
世界最大手のホンダも２０年４―６月期の世界販売は中国を除くアジアを中心に販売台数が減少し、同６２・３％減の１８５万５０００台だった。中国や米国では前年実績を上回る見込みだが、２１年３月期通期見通しは同２３・５％減の１４８０万台と大きく落とす。
ヤマハ発動機は新興国と先進国の２輪車事業ともに苦戦する。アジアを中心にロックダウン（都市封鎖）の影響があり販売台数が大幅に減少している。
スズキは２０年４―６月期の世界販売が北米や中国を除き各国で前年割れとなっている。特にインドが同６８・７％減の５万４０００台、欧州も同３２・８％減の１万台など販売が減少する。

世界の２輪車市場が大きく落ち込む中、競争力をいかに維持するか。各社の手腕が試される。

ブラザー工業は、主軸３０番の立型小型マシニングセンター（ＭＣ）に加工範囲が広いシリーズ「Ｗ」を新設する。
第１弾として移動量がＸ軸１０００ミリ×Ｙ軸５００ミリ×Ｚ軸３００ミリメートルのＭＣに新数値制御（ＮＣ）装置を搭載し機械性能も高めた「スピーディオＷ１０００Ｘｄ１」を１２月１０日に発売する。消費税抜きの価格は８７０万円。

主軸４０番で行う加工領域への対応力を高めた。新ＮＣ装置は１５インチ液晶タッチパネルを採用。同装置による最適動作制御に加え、低慣性の高加減速主軸モーターも採用し生産性を従来機より３％高めた。工具交換時間はチップで１・３秒、ツールで０・７秒とそれぞれ０・１秒短縮した。
設計変更により多段工具など重い工具も使用可能にした。クーラント液の吐出力を高めて難削材や深穴形状などにも対応しやすい。テーブルは幅１１００ミリ×奥行き５００ミリメートルで最大積載能力４００キログラム。

乗用車メーカー８社が発表した９月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比１・７％増の２４１万５９４０台だった。２０１９年７月以来１４カ月ぶりにプラス。新型コロナウイルス感染拡大の影響で新車需要が減退するなど、生産活動が一時停滞したが、５月の同６割減を底に米国、中国がけん引し、回復基調にある。トヨタ自動車は新型車効果もあり過去最高を記録した。
海外生産は同２・５％増の１６２万４６８４台だった。中国ではトヨタがセダン「カローラ」などが好調で同４８・５％増の１６万４５６３台。ホンダはセダン「シビック」などが増え、同３３・９％増の１８万９０６０台で過去最高となった。
米国ではトヨタがセダン「カムリ」がけん引し、同１２・２％増の１１万２９１６台。ホンダは同５・６％増の１０万２１１２台。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）はスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「アウトバック」が増加し、同３２・５％増の３万４７７１台と過去最高を記録した。
また、インドではスズキが前年に落ち込んだのを受けて反動増となり、同２５・７％増の１６万６０４０台と伸ばした。

国内生産は同０・３％増の７９万１２５６台で１４カ月ぶりにプラス。トヨタは世界市場の回復を受け、ＳＵＶ「ハリアー」などの新型車がけん引し、同４・５％増の３０万５６２８台だった。ダイハツ工業は小型ＳＵＶ「ロッキー」などが好調で、同９・５％増の９万１８１８台と過去最高。
２０２０年度上期（４―９月）の世界生産は、前年同期比２９・１％減の９７８万８８７０台で１０００万台を割り込んだ。新型コロナの影響で各国の生産、販売活動が停滞したことが大きい。

ミスミグループ本社はユーザーが設計データをアップロードするだけで機械加工部品を調達できるオンデマンドサービス「ｍｅｖｉｙ（メヴィー）」に新機能を追加する。
機械・設備向け切削部品の納期を半減する「納期選択サービス」を２６日に始めた。調達のリードタイムを削減することでユーザー側の急な設計変更に柔軟に対応できる体制構築を支援する。

メヴィーでは見積もりをする際に、人工知能（ＡＩ）が材質と表面処理の有無から判断して「標準納期」を提示する。切削部品は表面処理がないと６日出荷だが、新サービスで「短納期」を選択した場合は半分の３日で出荷できるようになる。表面処理がある場合も通常は８日かかっていたものが、短納期対応では４日になる。

ミスミグループ本社は材料の手配工程などに改善を加えることで、切削部品の短納期対応が可能な生産体制を整えた。短納期を選択した場合の料金は通常の１・５倍程度になる。
メヴィーは２０１９年３月に切削部品の取り扱いを開始し、２０年１０月の取引量は前年同月比約２倍に増加した。機械や設備の製造現場では生産計画に基づき部品を調達するが、設計変更が発生し、急ぎの部品調達を迫られることも少なくない。部品の納期を短縮する新サービスで、増加する短納期での部品調達ニーズに対応する。

三菱重工業は長崎造船所内に、短・中距離旅客機用のエンジン部品の新工場を完成し、稼働を始めた。燃焼器部品の加工や組み立てを手がける生産ラインを整備するとともに、自動搬送・自動工具交換システムなどの省人化技術も活用した。新型コロナウイルス感染症の影響を受けた国内線の需要回復を見据えており、段階的に生産規模を拡大する。

旧推進器工場（船舶用プロペラ工場）の跡地に建設し、グループ会社の三菱重工航空エンジンの長崎工場として運営する。ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）技術も活用して、生産性や内製のノウハウを高める。コロナ禍の前後で、欧エアバスの旅客機「Ａ３２０ネオ」に搭載する燃焼器の生産計画に大きな変動はないという。

新型コロナウイルス感染症の脅威の中、日本同様に欧米やアジアの主要国・地域の工作機械業界も奮闘している。各国・地域の業界団体によると、２０２０年の受注額や生産額はおおむね前年比２０―３０％減で推移する見通し。２１年は好転を予想する向きが多いが「コロナ禍前の水準に戻るには数年かかる」との指摘もある。営業活動の制約など困難が続くが、デジタル技術の活用をはじめとした創意工夫で乗り越える構えだ。

米国製造技術工業協会（ＡＭＴ）は２０年の工作機械（金属切削・鍛圧）生産額が前年比２３％減と予想する。ドイツ工作機械工業会（ＶＤＷ）は２０年の受注が同２８％減と見込む。新型コロナ感染がいち早く収束した中国市場は回復が早く、中国工作機械工具工業協会（ＣＭＴＢＡ）によると３月以降は月を追うごとに改善した。
２１年の市況は各国・地域とも一定程度回復する見通しだが、スイスのＳＷＩＳＳＭＥＭ工業会は「少なくとも２年間は１８年の水準に戻らない」とみる。過去の景気の谷とコロナ禍で決定的に異なるのは人々の移動が制限された点だ。新たな制約に対処するためデジタル技術の活用が進む。ＡＭＴによると「サービス要員が出張できない際に顧客を支援するためのＡＲ（拡張現実）の使用が劇的に増加した」という。重要な商談の場である展示会のオンライン対応も進む。
オンライン展はいつでもどこでも、好きな時間にアクセスできる利点がある一方、ＶＤＷは「『オンライン疲れ』に関する個別の報告がある」とし、「目新しさの効果が消え、多くの人は再び直接会うことを喜んでいる」と指摘する。今は「アフターコロナ」に向けた過渡期。リアルとオンラインを調和させ、顧客満足度をどう最大化するかが今後の業界共通の課題となりそうだ。

機械工具上場商社9社と、製造業向けのネット通販上場企業2社の20年4‐9月期決算が出そろった（トラスコ中山、MonotaROは1‐9月期、NaITOは8月期）。コロナの影響で工場の稼働率の低下や設備投資減が響き、機械工具商社では7社が二けた以上減収となる厳しい決算となった。一方、対面せずに済むネット通販は巣ごもり需要を掴むなど堅調を維持した。通期予想では、コロナの感染再拡大の懸念は残るものの、最悪期は脱したとの意見が多く、回復基調にある。
コロナウイルスの影響が直撃した今決算。特に厳しかったのが、工作機械や切削工具だ。日本工作機械工業会（日工会）の受注は5月の512億円を底に8月まで600億円台と低迷した。受注から売上計上まで時間がかかるため、工作機械に強い商社では大きくマイナスに響いた。　
山善の国内の機械事業部の売上高は270億円と前期比で40%ダウン。ユアサ商事でも、工作機械事業の売上高は407億円と33%減少した。フルサト工業の工作機械事業は42%減少し、54億円となった。
コロナで工場の稼働率が低下したことにより、切削工具の需要も大幅に減少した。日本機械工具工業会の統計によると、4‐9月期の生産は前年比で3割強ダウンし、販売も低迷した。このため、切削工具に強いNaITOの切削部門の売上高は89億円と23%減少。Cominixの切削工具事業の売上高も59億円と22%マイナスとなった。

一方、対面を主とする機械工具の販売に比べ、コロナ禍でも人と接触する必要が少ないネット通販向けは堅調を維持した。MonotaROは販売先のすそ野が広いため、単純に比較しづらいが、1‐9月期の売上高は1148億円と18・8%伸びた。ミスミグループ本社の製造業向けの流通事業「VONA事業」は、中国が堅調だったこともあり、売上は644億円の8%減にとどまった。トラスコ中山のeビジネスルートは12・3%増の286億円となったほか、ホームセンタールートが18・9%増の125億円となり、巣ごもり需要を上手くつかんだ。
機械工具上場商社にとっては、今期は厳しい結果となったが、最悪期を脱したとの見方は強い。日工会の受注額は9、10月と連続で800億円を超えた。10月以降の商社の売上増に貢献してくるはずだ。切削工具についても、機械工具工業会の数字によると、単月ベースでは7月以降の生産は回復基調にある。

コロナウイルスの「第3波」の懸念は残るが、通期売上高をユアサ商事が4500億円、フルサト工業は919億円とするなど、全社とも下期は上期を上回る数字を予想するなど、回復を見込んでいる。

オーエスジーは、マザー工場のひとつである新城工場を「NEO（ネオ）新城工場」にリニューアルし、デジタル技術を駆使して超多品種少量生産を実現した。次世代を支える技術を詰め込んだ基幹工場が誕生した。
キャッチフレーズは「ゼロワンファクトリー」。製造工程をゼロから考え直し、長年培ってきた「巧の技」や「研削加工技術」と「最新のデジタル技術」を融合。生産性とアウトプットの最大化を目指す。「お客様に選んでもらえるよう競争力、QCDを実現する」としている。

超硬ドリル、超硬タップ、ハイスドリル、ハイスエンドミルを月当たり5400種類、7700ロット生産する。月当たり生産能力は、6000種類、8000ロット、70万本以上。ロットの大小に関わらずQ・C・Dを満足させる生産体制を目指す「OSG4・0」プロジェクトの一環として省人化・デジタル化を進めた。顧客、営業、設計、製造のデジタル情報を繋ぐOPDM（OSG Product Data Management）の構築を進め、受注力強化、利益最大化を目指す。
加工機ごとの稼働率、生産スケジュール、生産状況、流動数など生産情報を見える化し、収集したデータを分析。徹底的に生産の無駄を省き、状況に応じた最適な組み入れを行うことで標準品、特殊品ともにリードタイムの短縮を目指している。10月には生産管理システムの新バージョンを導入。次世代型の複合研削盤と自動検査装置も開発している。
また、材料、加工履歴など測定値を品質情報としてサーバーで一元管理し、トレーサビリティーの確保を図っている。設備の予知保全体制も整備した。工場全体の中心となる位置には、彫刻家・三澤憲司氏による鎖のモニュメント「地球を吊る」を設置した。高さ8・5m、重さ約4トンのステンレス製の鎖で、地球を吊っているイメージ。

NEO新城工場の概要

敷地面積 :11万2000㎡
月産生産本数 :70万本
月間生産品種 :6000種
月間生産ロット :8000ロット
生産品目 :超硬ドリル、超硬タップ、ハイスドリル、ハイスエンドミル
工場従業員数 :600人

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

日本工作機械工業会が発表した２０２０年９月分の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比１５・０％減の８４０億９９百万円となり、２４か月連続で減少した。前月比は２３・７％増と２か月ぶりに増加し、８か月ぶりの８００億円超えで本年の最高額となった。
９月は、年度上期の期末効果に加え、中国市場の受注増のほか、国内外で自動車関連需要の受注がみられた。

内需は、前年同月比３４・３％減の３０２億７０百万円となり、２２か月連続で減少。前月比は３１・２％増と２か月ぶりに増加し、６か月ぶりの３００億円超えとなった。水準は依然低いものの、期末効果に加え、全１１業種すべてで前月を上回るなど、５月を底に回復傾向が継続している。
内需の主要業種では、一般機械向けが６か月ぶりの１２０億円超えとなった。自動車向けは、自動車部品、完成車とも前月を上回り、６か月ぶりの７０億円超え。航空・造船・輸送用機械向けも６か月ぶりの１０億円超えとなった。
外需は、前年同月比１・７％増の５３８億２９百万円となり、２４か月ぶりに増加へ転じた。前月比も１９・９％増で、８か月ぶりの５００億円超え。堅調な中国をはじめ、主要３極（アジア、欧州、北米）すべてで前月を上回った。
アジア向けは、東アジア、その他アジアともに前月を上回り、１５か月ぶりの２５０億円超えとなった。中でも中国は、１８か月ぶりの２００億円超えで、前年同月比でも４か月連続の増加と堅調。　欧州向けは、前月比で２割超えの増加となったが、７か月連続の１００億円割れと低調が続いている。
北米向けは、アメリカが７か月ぶりの１４０億円超えとなり、北米全体で６か月ぶりの１５０億円超えとなった。

２０２０年度上期の受注額は３４・５％減の３９６４億３９百万円.
併せて発表された２０２０年度上期（４月～９月）の工作機械受注額は、前年同期比３４・５％減の３９６４億３９百万円となった。上期としては３年連続の減少で、２００９年以来１１年ぶりの４０００億円割れ。
内需は、前年同期比４３・４％減の１４０８億５０百万円となり、上期としては２年連続の減少。主要業種は、「電気・精密」のみ半導体関連の受注もあり前期比で増加したものの、多くの業種の受注水準は２００９年下期以来のレベルまで減少した。
外需は、前年同期比２８・２％減の２５５５億８９百万円となり、上期としては３年連続の減少。アジア向けは、３半期連続の１５００億円割れとなったものの、中国の回復により前期比は５半期ぶりに増加した。

ニュースソース：名古屋機工新聞（http://www.kikou.co.jp/）

グーリングジャパンは、高能率エンドミル「RF100　Speedシリーズ」は、発売し好評を得ている。

主な特長は、鋼加工用の「P」とステンレス・耐熱鋼用の「M」の2シリーズに各々「ショートタイプ」と「切れ刃にニックを有するロングタイプ」があり、新たに5枚刃・7枚刃を追加した。奇数刃エンドミルの最大の特長は、びびり振動の抑制。対向する切れ刃が影響する自励びびり振動を抑制し、深い軸方向への切込みの高能率加工の安定性を向上させた。
このため、深い切込み量（ap）での高効率荒加工性能と高い切りくず除去率、加工の安定性を高め、さまざまな被削材でのトロコイド（GTC）加工に最適なエンドミルに仕上がった。

オークマは、11月16日から同社ホームページ内でＷＥＢ展示会「WEB OKUMA MACHINE FAIR –JIMTOF2020–」（詳細はタイトルをクリック）をスタートする。日本工作機械工業会・東京ビッグサイト主催の「JIMTOF2020 Online」開催と時期を合わせた開催となる。新開発の門形マシニングセンタを含む計20台を出展する。
11月2日から予告サイトを公開し、事前入場登録受付とWEBセミナー申込受付を開始した。11月16日10時から正式公開となり、12月末まで継続する。

ものづくりのありかたが大きく変わろうとする中、加工現場の課題解決に役立つ製品・技術・ソリューションを発信する。技術者による実機紹介動画や、3DCGを活用した動画、プレゼンテーション動画、ソリューション事例、加工動画など、動画を中心に新たなコンテンツを多数掲載（一部のコンテンツは登録が必要）。
主な出展機種は、次世代ロボットシステム「ROID series」、新型門形マシニングセンタ、立形マシニングセンタ、5軸制御マシニングセンタ・複合加工機、CNC旋盤、NC円筒研削盤など。デジタル化・リモート化技術やAI活用や精度維持技術など知能化技術、多彩な自動化システムなどを紹介する。
WEBセミナーも4回を予定している。事前登録制（無料）、各回の定員は100名。質疑応答では、同社技術者とのリアルタイムでのコミュニケーションを予定している。セミナーは次の通り。

1．11月18日（水）
「ものづくりに役立つ工作機械のＡＩ・知能化技術について」（講師：研究開発部次長 安藤知治氏）
2．11月25日（水）
「なぜ自動化がこれから必要なの？」（講師：ソリューション＆システム技術部次長 高桑正倫氏）
3．12月9日（水）
「OSP が備える金型加工技術」（講師：ＦＡシステム本部ソフトウェア技術部次長 奥田和博氏）
4．12月16日（水）
「工程集約のすすめ」（講師：ソリューション＆システム技術部次長 梶野 誠氏）

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

機械加工だけでなく、研磨やバリ取り、測定など自動化の領域が広がっている。ロボットや無人搬送車（AGV）、人工知能（AI）などの技術が進化しているためだ。AGVを使ったワーク搬送やロボットによるバリ取りや研磨、AIを使った測定の自動化など、これまで難しいとされてきた分野の自動化に取り組む企業が増えている。さらに無人化が進めば、稼働を止めないために監視が必要なIoT技術が必要になるなど、新たな需要が生まれる可能性が高い。
「少子化で採用が難しくなっている上、働き方改革で労働時間が短くなる。これらを解決するには自動化は避けて通れない」。「技能者が高齢化し、今のうちに機械化や自動化を進めないと競争力を維持できない」—。日本の製造業の自動化はまさに待ったなしの状況だ。

実際にユーザーの現場では、自動化が急ピッチで進められている。特に最近では、機械加工だけでなく、これまで難しいとされてきた研磨やバリ取り、測定工程などの領域でも自動化する動きが出てきている。ロボットやAGV、AIなどの技術が進化し、現場に実装できるようになってきためだ。
例えばワークの搬送。冷間圧造用金型を手掛ける三豊機工（愛知県）の鹿児島工場では、5台のAGVが10棟の工場間を駆け回る。AGVにモノを運ばせ、人を仕事に専念させることで、稼働率の向上につなげている。
磨きやバリ取りも自動化が進化している分野だ。サニタリーバルブなど工場配管を手掛ける大阪サニタリー（大阪府）の栃木工場では、研磨工程の自動化に取り組む。カメラとAIを使い、ロボットの動きを制御することで、多種多様なワークの研磨を可能にする。
バリ取り専業メーカーの藤本工業（静岡県）もロボットを活用し、バリ取り作業の自動化を進める。プレス機でバリを均一化させてからロボットにバリ取りをさせるなど工夫を凝らし、人と機械の融合を図っている。
加工から測定までの自動化に取り組むのは、半導体部品などを製造する公精プラント（長崎県）だ。ロボットに加工後のワークを持たせ、カメラとAIで切粉の付着を認識し、エアブローで取り除く。切削液の除去から3次元測定までロボットで行う。

このように自動化できる領域は拡大しているが、進化の途中だ。
機械加工の自動化を進める、医療機器部品の和田機械製作所（静岡県）の和田修平社長は次のように指摘する。「無人化が進み、人がいない状況で機械トラブルは致命的。今後IoT技術を活用した監視が必要になる」。

自動化が進めば進むほど、IoT技術を含め、新たな技術や需要が生まれる可能性が高い。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

ユニオンツールはこのほど、ダイヤモンドコーティングを採用した、2枚刃のハイスピードボールエンドミル「UDCBH」を発売した。
金型などで増加している超硬合金の直彫切削で、高能率な加工を可能にした。

超硬合金や硬脆材を効率的に加工するため、耐摩耗性に優れた改良型のダイヤモンドコーティングを採用。切削抵抗を抑える刃先処理を施し、高能率な高送り加工を実現した。荒から中仕上げの加工最適で、サイズはボール半径R0・4~R1の4型番を設定した。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

丸一切削工具はこのほど、THECUTシリーズに彫刻用カッター「EN‐ZERO」とヘッド交換式工具「Ⅰシリーズ」を拡充する。
「EN‐ZERO」は高剛性ボディーでインサート座の広がりを大幅に抑制しているほか、独自のボディー設計とインサート設計でバリが出辛くなっている。また、線幅が0.5㎜の彫刻から穴面取りまで、幅広い加工に対応する。

ヘッド交換式工具は超硬シャンクを採用。突き出しの長い加工ができ、サイズはシャンク径φ12~φ20の3種類（6サイズ）。対応するヘッドはTHECUT面取りシリーズの4種類を標準化。全てのシャンクとヘッドにクーラント穴がついているため、切屑排出性も高い。

ニュースソース；日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）