タングステン調達で総力戦　高騰止まらず超硬工具危機

超硬工具の原料であるタングステンは、世界生産の約８割を握る中国の輸出規制で需給が逼迫（ひっぱく）している。中東情勢などもあって国際相場が高騰する中、国内の工具メーカーは価格転嫁すべく６月受注分からの値上げを発表。併せて、原料を十分に確保できないため供給を制限する動きがある。中長期的には、使用済み工具からの資源の回収・再生、国内での有効活用をめぐって国を挙げた取り組みが必要になっている。

「今回のタングステン危機は（尖閣問題による時とは）次元が違って輸出規制の相手は世界各国。これが長引くと、日本でクルマも半導体も作れなくなってしまう」。超硬工具の再研削などを手がけるマイスターの高井作会長はこう訴える。

タングステンはレアメタル（希少金属）の一つで、ダイヤモンドに次ぐ硬度と高い耐摩耗性、耐熱膨張性などが特徴だ。タングステンが主成分の超硬合金を用いた超硬工具は、自動車、航空機、半導体関連の部品の切削加工などで広く利用されている。タングステンは砲弾をはじめとする軍需にも欠かせない。

最大の生産国である中国は２０２５年２月から輸出を規制し、２６年１月からはデュアルユース（軍民両用）品目として規制を強化した。日本は十数年前、尖閣問題に伴う輸出規制に見舞われたが、今回は関税をめぐる米国との対立でリスクが高まった。

中間原料であるパラタングステン酸アンモニウム（ＡＰＴ）の国際相場は足元で、約１年前の７倍に跳ね上がった。２６年の年明けからは３倍と上昇幅が大きい。日本は中国から比較的安価に調達してきたが、中国依存のツケが噴き出している。

工具各社は、超硬製品について６月１日受注分からの値上げを打ち出した。三菱マテリアルは国内向けの超硬ドリル・エンドミルで従来比２０％以上、超硬素材（ロウ付けバイト用など）で３倍以上引き上げる。

住友電気工業は値上げ幅を超硬インサートで１３％以上、ソリッドドリル・エンドミル製品で６０％以上、ロウ付けバイト製品で２０％以上とした。

タンガロイは、超硬シャンクを５―１８％、超硬エンドミル・ドリルを１０％以上、刃先交換インサートを８・５―１１％値上げする。

オーエスジーは２５年１２月１日からの受注分について超硬エンドミル・ドリルなどを７％値上げしたほか、ＭＯＬＤＩＮＯは２６年２月２日受注分から超硬エンドミル、ドリル、インサートなどを１０％以上引き上げた。いずれの企業もタングステンなどの高騰分について、生産の最適化、コスト削減など内部努力だけでは吸収しきれないと判断したものだ。メーカーによってはここ約１年で、再値上げを表明したところもある。

世界的にタングステンの需要が供給を上回る状況下、各社は顧客に供給制限への理解を求めている。

ＭＯＬＤＩＮＯはホームページに「超硬製品の受注制限について」と題する文書を出した。「原材料の安定的な調達の見通しを立てることが困難」で、製品の安定供給と品質維持のため「弊社予想を超える受注、新規受注の制限、または停止」を実施していく。

三菱マテリアルの子会社、日本新金属はタングステン製品について、４月１日以降の出荷分から「２５年度実績の約８０％を目安に受注数量を制限」している。

自動車駆動系部品向けが主力の富士精工は、超硬のドリルやリーマなど、連結売上高の約３０％を占める製品で素材調達逼迫の影響が懸念されるという。同社はタングステンをパウダーでなく、ある程度の工具形状に焼結した超硬合金として素材メーカーから仕入れている。その在庫が逼迫し、代替調達ルートの確保に奔走している。

タングステンの細る供給力を補う意味で欠かせないのが、超硬工具のリサイクルだ。かねて日本では循環経済の流れを確実にしようと地道に取り組み、国内超硬工具業界での使用済み工具の回収率は現状５割とみられる。回収スキームさえしっかり構築すれば回収率アップが期待できるが、鉄くずなどと一緒に溶解されたり、高値で買い取る中国などに流出したりといった課題が指摘されている。

機械工具工業会の佐橋会長は「リサイクルの重要性を顧客に広く知らせ、回収しやすい流れを作ることが大事だ」と説く

工具メーカーなどで構成する日本機械工具工業会の佐橋稔之会長（住友電工常務）は「政府の力を借りて海外に流出するタングステンをいかに減らせるか。業界が一つとなって、リサイクルの重要性を顧客に広く知らせ、回収しやすい流れを作ることが大事だ」と説く。経済産業省は経済安全保障の観点を踏まえ、工業会メンバーらへのヒアリングを重ね、今後何らかの支援策を講じる考えだ。

住友電工は約１５９億円を投じ２８年に富山市でタングステンの新工場を稼働し、生産能力を現状比５割高める。タングステンリサイクルなどを手がける子会社のアライドマテリアルが、同社の富山製作所近隣で新工場を建てる。投資額の半分は経産省の「経済安全保障推進法に係る重要鉱物助成金」を充てる計画だ。

同富山製作所は２５年に、使用済み超硬工具などから回収したタングステンスクラップを精錬した三酸化タングステンの製造能力を従来比約３割増強済み。今回の投資では工具に使えるよう、後工程である三酸化タングステンの還元・炭化の能力を高め、リサイクル能力全体を底上げする。

三菱マテはアジア・欧・米の３極で、工具向けタングステンのリサイクルを強化している。２５年秋に再設定した中期経営戦略で、３０年度のリサイクル原料使用率の目標を従来の８０％から１００％に引き上げた。現在の同使用率は６０％を超すが、目標までの開きを早期に埋める。

このため子会社の日本新金属の秋田市にある工場、三菱マテ傘下のエイチ・シー・シュタルク・ホールディングス（ＨＣＳ）のドイツ拠点でともにスクラップ処理量を従来比数十％高める。投資時期は未定だが、専用ヤードや処理装置などを拡充する。リサイクル拡大の余地が大きい米国では、三菱マテ米法人にある資源循環事業部がＨＣＳと連携し、強化策を検討している。

日本機械工具工業会はタングステンの調達リスクを回避するため、超硬工具スクラップのリサイクル促進ガイドライン（指針）を改訂し、近く公表する。ガイドラインは１２年に発行され、１８年に一部見直されたが、今回①レアメタル確保に向けた政府の施策②リサイクルの現状③リサイクル窓口の事業者一覧―などの項目を改訂。最適な分別・回収方法、国内還流ルートへのスクラップの集約についても言及する。

工具業界が対応を迫られるのは、バージン原料の品不足だけではない。ある企業トップは「原料と同様、スクラップの価格がとんでもなく高騰している」とこぼす。中国が世界から高値で買い集め、単価がどんどん上がっている状況だからだ。

スクラップ業者がかなり高い値段で回収しており「国益を考え外に出さないモラルを重視するか、足元の日銭を得るかの究極の選択。このままだと将来、工具が作れなくなることを顧客にどう伝えていくかが悩みどころだ」（企業のトップ）。

タングステンの調達は、いつになったら先行きの見通しが立つのか。製品の安定供給と品質の確保に向け工具業界の取り組みは持久戦になりそうだ。マイスターの高井会長は「各社の努力に加え、使用済み刃具の再研削やハイス（高速度鋼）工具への一部代替、新たな資源採掘の模索など総合力で臨む必要がある」と話している。

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