東洋精機工業は、小型マシニングセンター（ＭＣ）「ＴＶＴ３３２Ｓ」に５面加工仕様を追加し、２０２５年内をめどに発売する。２軸チルト数値制御（ＮＣ）インデックスとテーブルを一体化した独自構造で、インデックスからテーブル面までの高さを極限まで低くして剛性を向上。工程集約と高効率加工を実現する。

主軸の最大回転速度は毎分１万回転。オプションでＨＳＫ―Ａ６３のシャンクにできる。ストロークはＸ軸５００ミリ、Ｙ軸４００ミリ、Ｚ軸４００ミリメートル。テーブルの作業面の大きさは６５０ミリ×４００ミリメートルで、最大積載重量は５００キログラム。

加工対象物（ワーク）を一度固定するだけで５面を加工できるため、加工精度の安定、設備台数の削減、ラインスペースの縮小につなげられる。

また、従来はオプションのマガジンの最大工具収納本数が３０本だったが、最大６０本まで収納可能なタイプも用意する。

新仕様機は名古屋市港区のポートメッセなごやで開幕された工作機械見本市「メカトロテックジャパン（ＭＥＣＴ）２０２５」に出展された。

ＮＫＥは、把持性能が同社従来品比３倍超で、体積と重さは同約３分の１と小型・軽量な新型エアチャック「ウルトラフォース」シリーズを発売した。
顧客が従来と同じ産業用ロボットに新型を使うと軽量化分だけ可搬質量が増やせ、同じ重さの対象物（ワーク）を新型でつかむ場合は以前より小さなロボットで運用可能。また、ワークをつかむチャックの開閉幅が同じだと、把持力は新型の方が高い。

空気圧を使って部品や製品をつかむエアチャックの新型で、把持性能は業界最高という。シリーズはチャック開閉幅が４０ミリメートルと８０ミリメートルの２種。消費税抜きの価格は２２万８０００円から。年１００台の販売を目指す。

独自開発の新機構の採用で３倍超の把持性能、約３分の１の小型・軽量化に加え、エア消費量と二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が従来品比で約２分の１と省エネルギー性能も高めた。

重量は開閉幅４０ミリメートルタイプで１１７０グラム、同８０ミリメートルタイプが１５８０グラム。軽薄短小で産業用ロボットや自動化ラインのレイアウトの自由度を高め、限られたスペースへの設置を可能にする。ロボットアームへの搭載性に優れており、工程全体の生産効率向上にも貢献が見込める。

新機構は把持開始時に省エネで動ける細長い小シリンダーと、把持後に力強くグリップするための太くて短い大シリンダーを用いた２段階制御の仕組み。この機構の開発で、太くて長さもある大きなシリンダー一つで全制御を賄っていた通常のエアチャックと比べて小型、軽量化できた。

ロボット停止時の慣性力の影響も小さくでき、ブレの抑制やスムーズな動作でタクトタイム短縮にもつながる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の１０月の工作機械受注実績は、前年同月比１２・１％増の３６７億１６００万円と１７カ月連続で増加した。１４カ月連続で増加した輸出が同２０・２％増とけん引し、５カ月連続で減少した国内の低迷を補った。輸出は底堅く、米州やアジアなど各社で好調な地域が分散し、全体を押し上げた。一方、国内では底打ち感も感じられ、状況を注視する展開が続きそうだ。

輸出ではオークマが前年同月比２２・２％増と１３カ月連続で増加。特に米国で大手企業を中心に航空宇宙、エネルギー、石油・天然ガス関連向けなどが伸びた。営業部では「ジョブショップ（部品加工を受託する中小製造業者）でも動きが出始めた。今後も続くか見守りたい」としている。

牧野フライス製作所は輸出が同７・５％増と２カ月連続で増加した。中国や米国で高水準の受注が続き、「韓国の自動車部品向けでまとまった案件があり、インドも堅調だった」。

ツガミは輸出が同３１・２％増と６カ月連続で増加。主力市場の中国で車や半導体、電子機器関連向けなどの需要を取り込んだ。同社幹部は「ポリティカルリスクなどから全体の雰囲気は依然良くない」とし、不透明な先行きを注視する。芝浦機械は輸出が同微減となったが、北米で航空宇宙や建機向けに立旋盤、東南アジアで時計関連向けなどで超精密加工機を受注した。

国内は４社合計で同８・７％減となったが、期末効果があった前月比では６・０％減だった。芝浦機械は前年同月比６・０％増と堅調に推移。産業機械や造船関連向けで大型工作機械、「光通信関連や切削工具向けで超精密加工機を受注した」。

オークマは同１３・６％減と５カ月連続で減少したが、航空宇宙や船舶、エネルギー関連向けなどが増加。「大型案件の受注が続くが、中小製造業で商談が増えるなど底打ち感も感じられる」とした。

自動車大手7社の2025年9月中間連結決算が出そろい、純損益の合計は2兆920億円と前年同期より27.2％、金額で7827億円減少した。トランプ米政権の自動車への追加関税が利益を大幅に下押ししたのが主因で、日産自動車とマツダ、三菱自動車の3社が赤字に転落した。半導体不足や電気自動車（EV）市場の減速も加わり、経営の不透明感が増している。

米政権は日米関税合意により、9月に日本からの輸入車に対する関税を27.5％から15％に引き下げた。ただ、4月以前の2.5％に比べると6倍で、各社の収益を依然圧迫している。

トヨタ自動車は米関税が営業利益ベースで9千億円の減益要因となり、北米の営業損益は赤字となった。

川田鉄工は、既存の旋盤用チャックに取り付けることで、薄肉で中空形状の加工対象物（ワーク）を歪みなく固定できる治具を発売した。三つの爪と円柱型のストッパーで中空ワークの外径と内径を同時に押さえる仕組み。受注生産で消費税抜きの価格は３３万９０００円から。年間５００台の販売を目指す。

発売した「ジェントリークランプ」は、外径側を３方向から固定する爪と、爪の閉じる動きに連動しピンを出して内径側を押さえる円柱形のストッパーで構成。ワークの内外径の両側から挟み込んで固定する。内外径のどちらか一方だけを押さえて固定する従来方法よりもワークの歪みを抑えられる。

チャックの駆動源が手動式や油圧式、空圧式でも仕様変更によって対応できる。

ソディックは光ファイバー用部品「ＭＴフェルール」向けに、高精度な加工が可能な放電加工機や射出成形機の一体提案に力を入れている。セラミックス製リニアモーター駆動の超精密ワイヤ放電加工機を開発。ナノメートル（ナノは１０億分の１）水準の超精密加工と省エネを実現し、高い形状精度が求められる同部品の金型の効率的な加工に貢献する。精密射出成形機なども併せて提案し、データセンター（ＤＣ）といった情報通信インフラ需要を取り込む。

新型機「ＥＸＣ１００Ｌ＋」の最大加工対象物（ワーク）寸法は、幅１５０ミリ×奥行き１５０ミリ×高さ６０ミリメートル。ワイヤ電極径は０・０２ミリ―０・１ミリメートルに対応する。発売済みで価格はオープン。年２４台の生産を目指す。

セラミックス製エアスライダーとリニアモーターを組み合わせ、加工対象物（ワーク）を固定するテーブルを非接触でスライドする仕組みを構築。一定の圧力で絶えず真直性を保持し、最小駆動単位１０ナノメートルを実現した。また加工液処理の制御の最適化で消費電力を同社従来機比最大２５％削減し、超精密加工と省エネを両立した。

ワークの穴にワイヤを通す自動結線機能では、独自の仕組みで凹凸のあるワークにも対応。ＭＴフェルールの金型向けオプション機能も備え、小径狭ピッチの下穴でも安定した結線を可能にした。

ＭＴフェルールは光ファイバーを複数束ねて接続するための部品で、ＡＩ（人工知能）に欠かせない高速・高密度なデータ通信を支える。ソディックの圷祐次社長は「高い形状精度が求められる同部品の金型加工でＥＸＣ１００Ｌ＋の競合製品はなかなか出てこない」と自信を示す。

同社はＭＴフェルールの金型を加工する細穴放電加工機と、同金型でＭＴフェルールを生産する精密射出成形機を含めた同社３製品を一体で提案し、ＤＣや光通信ネットワークなどの旺盛な情報インフラ需要に対応する。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した１０月の新車販売台数は前年同月比１・８％減の３９万５１８９台となり、４カ月連続で前年実績を下回った。軽自動車が好調だったものの、登録車は新型車の投入が少なく、全体の台数を押し下げた。蘭半導体メーカーのネクスペリアの供給問題もあり、今後は見通しのききづらい状況が続きそうだ。

登録車は前年同月比４・３％減の２４万７８８３台で４カ月連続のマイナス。このうち乗用車は同７・４％減の２１万４４５４台で４カ月連続のマイナス。貨物車は同２１・９％増の３万２７３７台で２カ月連続の増加となった。

登録車のブランド別ではマツダ（同３１・２％減）や日産自動車（同２８・８％減）、ダイハツ工業（同２４・５％減）の減少が目立つ。自販連は「新型車の投入が少なく、今後も同様の状況が続くのではないか。半導体供給不安も懸念される」とした。

軽自動車は同２・９％増の１４万７３０６台で、４カ月ぶりのプラス。乗用車は同７・２％増の１１万３８９５台で２カ月連続のプラス、貨物車は同９・６％減の３万３４１１台で４カ月連続のマイナスだった。

軽は新型車が全体をけん引。６月に新型「ムーヴ」を投入したダイハツは軽の台数が同３０・２％増と大きく伸びた。全体の傾向としては背が高く後席スライドドアを備えた車種の人気が継続し、新型車以外も上積みした。

１０月２９日には日産の「ルークス」、三菱自動車の「デリカミニ」が発売。全軽自協は「１１月以降の新車販売にきいてくる」と見通す。加えて１０月末に開幕した「ジャパンモビリティショー２０２５」について「自動車への注目度が高まれば」と需要喚起の効果を期待する。

乗用車メーカー８社が発表した２０２５年度上期（４―９月）の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同期比０・６％増の１１９３万１８９５台で２年ぶりに前年超えとなった。国内生産が減少となったが、海外生産が堅調だった。ただ、トランプ米政権の関税政策に伴う世界経済情勢は不透明で見通しが難しい状況が続きそうだ。

世界生産はトヨタ自動車、スズキ、ダイハツ工業の３社がプラス。トヨタは２年ぶりの増加で北米・中国などが好調だった。スズキは２年連続の増加。国内生産は減少したが、海外生産が増加した。特にインド生産は上期として過去最高となった。ダイハツは前年の認証問題からの反動で国内生産が伸長し、３年ぶりの増加となった。

一方、ホンダ、日産自動車、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２年連続の減少。スバルは群馬製作所矢島工場（群馬県太田市）の工事で一部生産ラインを停止していることが影響した。三菱自動車は一部地域の仕向けを終了した車種の減少が要因で３年連続の減少。マツダは日本やメキシコで生産調整した影響で４年ぶりの減少だった。

８社合計の９月単月の世界生産は前年同月比６・１％増の２１９万３１２０台となり３カ月ぶりに増加。トヨタは４カ月連続の増加で９月として過去最高だった。日産は２カ月連続、ホンダは１４カ月ぶり、マツダ、スズキは８カ月ぶりの増加。一方、三菱自、スバルは３カ月連続の減少となった。

トヨタ自動車系中堅部品メーカー５社が発表した２０２６年３月期連結業績予想は、３社が各利益段階を上方修正した。トランプ米政権の関税影響が押し下げ要因となる一方、ＯＥＭ（完成車メーカー）の生産が堅調。また合理化改善も実を結んでいる。２５年４―９月期決算は３社が営業増益または黒字転換となった。

客先の生産台数増加や円安傾向の為替影響、合理化努力などによりフタバ産業、東海理化、大豊工業の３社が各利益段階を上方修正。フタバ産業の魚住吉博社長は「当初の想定より中国での販売が見込めそうだ」とした。　東海理化は４―９月期の売上高が過去最高を更新した。

愛三工業は為替影響や成長投資などが利益を押し下げ４―９月期は減収・営業減益となったが、通期予想は据え置いた。「台数が回復し、為替影響もあり上方に向かう可能性がある」（加藤茂和副社長）。半面、関税コストの回収に時間がかかることをリスクと捉える。

大豊工業はトランプ米政権の関税影響が３億２０００万円の利益押し下げ要因になったものの、売上増のほか原材料影響の緩和もあり４―９月期は増収・黒字転換で着地した。

中央発條の４―９月期は高付加価値製品の新型スタビライザーが好調だったが、藤岡工場（愛知県豊田市）の爆発事故を背景とした安全対策投資など「意志ある固定費」が増加したことにより増収営業減益となった。

Ｙ―ＭＯＬＤは、微細加工事業の強化に向けて超精密マシニングセンター（ＭＣ）を新たに導入し、稼働した。主にマイクロ流路や自動車のリフレクターといった高精度な微細部品の需要増加に対応する。

新たに導入したのは、芝浦機械の超精密ＭＣ「ＵＶＭ―４５０Ｄ（Ｈ）」。Ｙ―ＭＯＬＤでは同機種を既に２台使用しており、今回で３台目となる。

新導入した機械は１台目にはない機上測定機能のオプションを搭載し、加工対象物（ワーク）の測定にかかわる段取りを効率化できる。また、今回の導入にあわせ、２台目にあった同機能をソフトウエアの更新で最新の３台目と同等の機能に向上させた。

Ｙ―ＭＯＬＤは自動車関連のコネクターなどの量産品向けの金型製作がメーン。一方、２０１０年ごろから微細加工の事業を本格化し、医療や半導体の研究開発に使うマイクロ流路などの高精度が求められる部品も手がけている。

同社が超精密ＭＣで作れる最高レベルのマイクロ流路は、最小溝幅０・１ミリメートル以下、面粗さがＲａ０・００５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）。その精密さを武器に、現状での微細加工は売上高全体の２割に達している。

同社の売上高は２０２５年３月期で約５億円。今後、市場の伸びが見込めて利益率が高い微細加工に注力し、現状２割の割合を２７年３月期に４割に引き上げることを目指す。

ワルタージャパンは、チップの二つの角を使えるチップ交換式ドリル「Ｄスペード」を発売しました。チップの２コーナー使用は１枚刃のチップ交換式ドリルでは世界初。
１コーナーしか使えなかった従来品に比べ工具費用を削減できます。鉄・鋳物加工用で建設機械、農業機械、工作機械など向け。

チップは穴径１２ミリ―２５・７ミリメートルを用意し、消費税抜きの想定市場価格は１万６３００円から。ボディーは３万６０００円から。

チップは片側が摩耗したら、もう片側に切り替えて使えます。また従来品の最大四つだったドリル先端部のクーラント吐出口を六つに増やし、切り粉処理性と冷却性を高めました。直進性に関わるガイドを二つ設けるダブルマージンタイプで高精度も可能。

光響は二酸化炭素（ＣＯ２）レーザーマーカー「ＬＭＳ―ＣＯ２―１００Ｗ」を発売しました。
アクリルやガラスなどの切断・穴あけ加工に対応し、レーザー出力は１００ワット、発振波長は１０６００ナノメートル（ナノは１０億分の１）で、３０ワットの従来製品「ＬＭＳ―ＣＯ２―３０Ａ」に比べ印字速度を３倍に高速化。

ＣＯ２レーザーは非金属素材への吸収率が高く、木材、紙類、セラミック、樹脂、ガラス、皮革、食品などに短時間で印字できる。透過性素材のアクリルや、ＩＲ波長で加工できないガラスにも対応できます。

マーキングエリアは７種類のレンズを用意し、最大８００ミリ×８００ミリメートルに対応。最小線幅は約１８０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）、水冷式で大きさは幅１７１ミリ×奥行き１３２６・５ミリ×高さ１９１・５ミリメートル。

ワルタージャパンは、１１年ぶりに全面改良した鉄・鋳物専用超硬ドリルのハイエンドモデル「ＤＤ１７０」を発売しました。
独自の複層コーティングにより、高い耐摩耗性と靭性を両立。冷却性や直進性も高めました。
穴径３ミリ―２０ミリメートルで、建設機械、工作機械、自動車などの業界でご利用可能。

コーティングは窒化アルミニウムチタンのアルミとチタンの配合を層によって変え、表面側では耐摩耗性を、母材側では靭性を、それぞれ重視した層にすることで相反するそれら特性を両立しました。

クーラント流路となる外周溝は従来の８本から１２本に増やし、冷却性を向上しました。ガイドの機能を果たすマージン構造も改良し、直進性を高めました。

アイ・ティー・エス・ジャパンは表面の微細な粗さや形状を３次元（３Ｄ）で測定できる装置「３Ｄ光学プロファイラーＳＴシリーズ」を発売しました。
非接触式で、従来の白色干渉計の手法とは異なった白色光を分光し、被測定物に照射、反射してきた波長の強度から測定します。
複雑な形状の被測定物の微細な粗さや凹凸、高さ・厚さを０・９マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）から測定できます。

曽根田工業は、切削工具の管理業務をシステムとキャビネットで効率化できる設備を発売しました。
工具払い出しや使用量の集計、在庫管理を自動化し、管理業務を省人化できます。中国・ノウウェイ（蘇州市）製の商品を輸入し、一部仕様を日本市場向けに変更し、導入方法は貸与と販売を用意。

発売する「ＤＸスマートキャビネット」は、キャビネットの９６カ所にマシニングセンター（ＭＣ）や旋盤用の工具を収納でき、作業者とひも付く専用カードや顔認証でシステムを起動し、必要な数の工具を取り出し、未使用の工具は装置側面の箱に戻し記録します。

現場に未使用の工具が滞留することなく、数量を管理できるため過剰な購入を抑えられます。標準ペースよりも工具消費が早い場合には不具合の早期発見につながるなど、現場の改善に役立てることも可能。

廃棄品や再研磨依頼品を整理する専用の箱も用意し、払い出し数と照合し、リサイクルの管理も容易になります。

導入や運用方法は顧客と打ち合わせて決め、静岡県西部の顧客に限って、曽根田工業が工具の全量を補充する場合は設備の貸与可能。
全国の工具商社には装置を販売します。

中央精機はパレットテーブル自動交換付き両頭側面加工機「ＤＡＩ７００ＩＩ」に、アルミニウム加工対応のフルカバータイプを追加し、発売しました。
パレットテーブルを二つ搭載しており、加工対象物（ワーク）の加工中に、次工程の治具とワークの取り付け作業を行う外段取りに対応。
同機全体をカバーで覆うことで、切り粉の飛散を防止します。

村田ツールはバリ取り用のディスクの高さ調整を自動化した板金用ディスク式バリ取り機「ＤＢ１０００Ｆ」を発売しました。
手動でディスクの高さを調節していた従来機に比べ、測定から高さ調節までの時間を１０分の１程度に短縮でき、生産性や正確性の向上が見込めます。
従来機と同様に前方と後方に２個ずつバリ取り用のディスクを装備。ドロスやスパッタ、バリの除去、面取り加工を１台で行えます。

ミツトヨはコンピューター数値制御（ＣＮＣ）３次元（３Ｄ）測定器の新機種「ＣＲＹＳＴＡ―Ａｐｅｘ　Ｖ　ＰＬＵＳ（クリスタ　エイペックス　ブイ　プラス）」を発売しました。
精度保証温度範囲を従来の１６―２６度Ｃから１５―３０度Ｃに拡大。新たにエア低減機能も搭載したことで、稼働中の消費電力や環境負荷を低減できます。
エア低減機能で待機時のエア供給を一時停止し、不要なエア供給を抑えて省エネルギー化。

村田機械はロボットなどで構成した自動曲げ加工システム「ＭＢＲＳ」を発売しました。
一つのソフトウエアで曲げとロボットのプログラムを作成できるロボット専用のコンピューター利用製造（ＣＡＭ）を開発し、経験が少なくてもロボットの動きを再現できます。
従来の人手による曲げ加工を自動化し、品質の安定化や作業者の安全確保に貢献します。ハンド重量を含む５０キログラム可搬の６軸多関節ロボなどで構成。

フローズンジャパンは熱溶解積層（ＦＤＭ）方式の３次元（３Ｄ）プリンター「ＡＲＣＯ　ＦＤＭ　３Ｄプリンター」を発売しました。
ＦＤＭ方式の採用は同社初となります。
ヘッドの最大加速度は４万ミリメートル毎秒毎秒で、最大スピードは毎秒１０００ミリメートルと高速かつ高品質な造形が可能。
強化アルミニウム製の４本の支柱と４層構造の加熱ビルドプレート、金属製フライング・ガントリーによる構造を採用。