工作機械主要１８社の２０２６年３月期（２社は２５年１２月期）の業績予想は、売上高を公表している１６社のうち１２社が増収を見込む。営業損益では公表１２社のうち６社が増益、４社が減益、２社が赤字を予想する。中国や米国、日本で電子機器や航空宇宙、造船関連などの受注が業績を押し上げるとみる。一方、トランプ米政権の関税措置やその影響などをどう織り込むかで各社の見方が分かれた。


中国市場が主力のツガミは２５年４―９月期の実績を踏まえ、２６年３月期の営業利益予想を５月公表比７５億円増の２７０億円に上方修正した。中国での現地生産による短納期対応や迅速な修理復旧体制などにより、自動車や半導体、電子機器関連など幅広い分野で需要を取り込んだ。

牧野フライス製作所は２６年３月期のアジアでの受注予想を４月公表比４％増に見直した。２５年４―９月期に中国で受注が前年同期比５０％増えた。同社幹部は中国で新エネルギー車（ＮＥＶ）の金型の内製化に向けた設備投資が始まったほか、「電子部品向けの設備更新のための金型需要も重なった」とした。

シチズン時計は受注の緩やかな回復を踏まえ、２６年３月期の工作機械事業の営業利益予想を５月公表比４億円増の６４億円に上方修正した。特に北米で２５年７―９月期の受注が医療関連で堅調に推移し、「米販売拠点で予定する値上げ前の駆け込み需要もあり、大幅増となった」（同社幹部）。

芝浦機械は２５年４―９月期に工作機械事業の受注が前年同期比２５・９％増の１３３億円に増加。国内では大型機の受注が増え、坂元繁友社長は「今後は造船関係でさらに増えてくる。下期に期待している」と述べた。

一方、オークマは２６年３月期の営業利益予想を５月公表比８０億円減の１４０億円に下方修正した。米国と日本で大手企業を中心に防衛や航空宇宙関連などの大型案件が活況だったが、米関税政策の影響により両国で「一番のボリュームゾーンの中小事業体が投資を控えた」（家城淳社長）ことが響く。特に米国では利益率の高いジョブショップ（部品加工を受託する中小製造業者）向けの伸びが想定を下回っていることが大きく影響する。

ＤＭＧ森精機も２５年１２月期の営業利益予想を２月公表比２００億円減の１８０億円に見直した。米関税負担の交渉に伴う出荷遅延や、調達する欧州製コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置の刷新に伴う対応などで「納期の乱れが発生している」（森雅彦社長）影響を織り込んだ。

ＣＮＣ装置大手のファナックは同製品を中心とするＦＡ部門の２５年７―９月期の売上高が前年同期比５・４％増の５４２億円、受注が同１・３％減の４８８億円だった。同部門の受注状況について山口賢治社長は「２５年４―６月期は少し前倒しなどがあり、２５年７―９月期は前四半期ほどではなかった印象。２５年１０―１２月期以降は堅調に推移するとみている」とした。

加藤研削工業は、切削工具や機械刃物の再研磨を手がける。チップソーやメタルソー、エンドミルなど対象はさまざま。中でも特徴的なのが、メタルソーの刃ピッチを不等間隔に加工することでびびり振動を減らす「不等ピッチメタルソー加工サービス」。商標登録もしており、全国有数の独自技術だ。このサービスを新規顧客には無料提供することで、顧客開拓とノウハウの蓄積につなげている。

同社は１９６６年に創業。木工工具の再研磨から始まり、現在は食品業界や特注家具の製造会社、機械メーカーや素材メーカーなど幅広い業界に携わる。加藤社長は「刃の材質も加工対象物（ワーク）も顧客によってまったく違う。だからこそ当社には知見がたまっている」と胸を張る。

不等ピッチメタルソー加工は、パイプの切断加工や金属部品の溝入れ加工などに用いる丸鋸状工具の刃のピッチを等間隔の状態から不等分割に変える。これにより加工時に工具から出る振動が変化し、びびり振動が起こりにくくなる。利点は多岐にわたり、バリの減少や加工音の低減、工具への負担が減ることによる工具寿命の延長も期待できる。びびり振動が発生した場合、一般的に送り速度を遅くして対応する。だが同加工ではびびりの発生自体が減るため、送り速度を従来比３―７倍上げられる。一つの工具が会社の生産能力の底上げに寄与する。

不等ピッチ加工の研究やサービス提供を始めたのは０８年。当初は具体的な効果や切削条件との相性など不明な点も多かった。そこで新規顧客に対して同加工を無料で行うサービスを開始。新規顧客を獲得するとともに、フィードバックをもらうことで知見を蓄積し、現在では顧客の切削条件によって最適なピッチを提案できるまでになった。同サービスの売り上げは全体の約２割を占めるまでに成長。加藤社長は「新品の刃物より、うちで研磨してもらった方がよく切れると言われたい」とほほ笑む。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した１０月の工作機械受注総額（確報値）は、前年同月比１７・１％増の１４３４億５６００万円と４カ月連続で増加した。外需が単月として９１カ月ぶりに過去最高を更新した。アジア、北米、欧州の主要地域で受注が堅調に推移したほか、アジアや米国での大型受注も重なり、全体を押し上げた。日工会では「総じて設備投資への前向きな姿勢が感じられるが、持続するか見極めたい」（調査企画部）とした。

主要地域別では中国が前年同月比９・６％増の３１７億円と１９カ月連続で増加した。業種別では一般機械向けが同４３・３％増の１３４億円、自動車向けが同１・６％減の１０１億円、電気・精密向けが同２６・４％減の５６億円だった。日工会は「中国で車関連需要が一服する可能性があるが、データセンターやエレクトロニクス関連需要で引き続き多くの商談が見込まれている」（同）としている。

アジアでは韓国やマレーシアの電気・精密向けで特需があり、中国を含めたアジア全体で７カ月ぶりに５００億円を超えた。

北米は同５８・２％増と５カ月ぶりに３００億円を超えた。大型受注で航空機・造船・輸送用機械向けが４５カ月ぶりに９０億円を上回り、車向けも５カ月ぶりに６０億円を超えた。日工会では米国の関税措置に対し一部で見られた設備投資を慎重に見極める動きが「解消されつつある」（同）との見方を示す。

欧州は２３カ月ぶりに２００億円を上回った。うちドイツが１６カ月ぶりに４０億円を超えるなど主要国・地域がおおむね堅調だった。

厳しい状況が続く内需だが、２カ月連続で３５０億円を超えた。航空機・造船・輸送用機械向けは９月に過去最高を更新した反動減で同２４・５％減となったが、車向けが同２０・５％増と３カ月ぶりに８０億円を上回った。日工会では「ティア１（１次取引先）を中心に設備投資に対する意欲の高まりが夏場以降感じられる」（同）としている。

乗用車メーカー８社が発表した１０月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比１・３％減の２２２万７５０９台となり２カ月ぶりの前年割れとなった。米国や中国など主要市場での競争激化に加え、蘭半導体メーカーのネクスペリアの供給問題が影響した。今後も厳しい情勢が続きそうだ。

世界生産はトヨタ自動車、スズキ、ダイハツ工業を除く５社が前年割れとなった。トヨタは５カ月連続、スズキとダイハツは２カ月連続で増加した。

トヨタは北米などが好調を維持。２４年にスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「グランドハイランダー」や高級車ブランド「レクサス」のＳＵＶ「ＴＸ」のリコール（無料の回収・修理）による生産停止からの回復に加え、ハイブリッド車（ＨＶ）が伸長。世界生産は前年同月比３・８％増の９２万６９８７台となり単月で過去最高となった。

スズキはインドで新型ＳＵＶ「ビクトリス」の生産開始やインドネシアでＳＵＶ「フロンクス」の生産開始により海外生産が増加。世界生産は１０月として過去最高となった。ダイハツは６月に発売した新型の軽乗用車「ムーヴ」が好調で国内販売が１０月として過去最高を更新した。

一方、ホンダとマツダは２カ月ぶり、日産自動車は３カ月ぶり、三菱自動車とＳＵＢＡＲＵ（スバル）は４カ月連続で世界生産がマイナスとなった。

ホンダは半導体不足の影響で１０月下旬から米国・カナダで減産しメキシコで生産を停止。海外生産は同１２・６％減となった。日産は海外生産は増加したものの、国内生産がＳＵＶ「エクストレイル／ローグ」の台数減により２０カ月連続でマイナスとなった。

三菱自は一部地域の仕向けを終了した車種が影響した。マツダは米国・タイの生産が増加したものの、メキシコや中国の生産が減り前年割れ。メキシコでは関税影響を考慮して米国向けのＳＵＶ「ＣＸ―３０」、小型車「ＭＡＺＤＡ３」の生産を抑制した。スバルは群馬製作所矢島工場（群馬県太田市）の工事で一部生産ラインを停止し、海外でもサプライヤーの設備トラブルなどによる一時的な部品の納入遅れなどにより世界生産は２割強のマイナスとなった。

ＴＨＫは設備総合効率（ＯＥＥ）の最大化を支援するプラットフォーム（基盤）「ＯＭＮＩｅｄｇｅ（オムニエッジ）」について、ファナックのＣＮＣ（コンピューター数値制御）装置との連携を始めた。２０２２年１１月に販売を開始した工具監視ＡＩ（人工知能）サービスの機能を強化する。工具の欠損・チッピングの検知による不良品の連続排出防止と刃具交換の最適化を実現する。

今回の連携により、加工プログラムや工具番号といった情報をＣＮＣ装置からリアルタイムに直接取得できるようになり、運用や立ち上げがスムーズに行える。また混合生産や変種変量生産のように、加工中の品種が変わる工程でも品種ごとの正常モデルを自動で切り替えるため、異常をより精緻に検知できる。

モーターに設置した電流センサーやＣＮＣ装置の入力信号からサイクルデータを抽出し学習したモデルで、工具の欠損やチッピングをリアルタイムに検知する。工具の摩耗度のモニタリングにより、最適な工具寿命を分析することで交換頻度を減らして工具コストを削減できる。

エー・アンド・デイは切削油濃度換算機能を備えたデジタル切削油濃度計を発売した。係数を最大５種類設定・選択することで、切削油の種類に合わせた濃度に換算可能。標準価格は消費税抜きで３万６０００円。主に自動車部品や航空機部品の加工、精密機器や金型の製造向け用途を見込む。

一般的な濃度計は屈折率を測定してＢｒｉｘ％で表示しているが、実際の現場ではＢｒｉｘ％から切削油濃度に変換して管理する。切削油は種類によって、Ｂｒｉｘ％と切削油濃度の換算係数が異なるため、切削油ごとに係数を設定する必要がある。

発売した「ＡＤ―４７７２」は、測定値（Ｂｒｉｘ％）と設定した換算係数から切削油濃度を自動で計算する。測定時間は約２秒。本体に最大１００件の測定データを自動で保存できる。

防塵・防水保護等級「ＩＰ６７」に対応するため、本体を水洗いできる。カラー液晶を採用しているため視認性が高く、暗い場所でも使える。「ＵＳＢ―Ｃ」で充電でき、満充電した場合で約４９０回の測定が可能。

ユーベックは、アルミニウム合金など軟削材料の穴あけ加工で発生する切りくず、バリの処理負担を軽減する独自技術を開発した。毎分４０リットルのクーラント液を１５メガパスカル（メガは１００万）程度の高圧で吐出するノズルを新規開発し、ヘリカル穴あけ加工と組み合わせて実用化した。処理時間はドリル穴あけ加工の約半分程度としている。自社製の精密濾過装置と組み合わせたシステムで販売する。

電気自動車（ＥＶ）用部品に多く採用されるアルミニウム合金などの軟削材料は、穴あけ加工時に切りくずが長くつながって排出されるため処理に苦慮していた。

新技術は高流速、大流量でクーラント液を刃具先が加工対象物（ワーク）に接する「逃げ面」に確実に当てることで、切りくずを細かく破砕して排出処理を容易にする。

摩擦熱も蓄積しにくくなり、刃具の長寿命化につながる。マシニングセンター（ＭＣ）内部で使う治具やロボットなどにスラッジが付着せず、短時間の設備停止（チョコ停）も防ぐ。

切りくずは独自の精密フィルターを使用して長期間、交換不要とする自社製濾過装置に回収する。使用するＭＣの機種が異なっても集中クーラント方式により、切りくず回収、給液、濃度管理も必要ない。

消費税抜きの価格は、小型ＭＣを３０―５０台連結した集中クーラント方式の場合で精密濾過装置本体が５０００万円程度。自動車部品メーカーなどに年間５システムの販売を目指す。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が公表した１０月の車名別新車販売によると、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が前年同月比１・３％増の１万７０４１台で、４月以来６カ月ぶりに首位に返り咲いた。２位は６月に新型を投入したダイハツ工業の軽乗用車「ムーヴ」で、同３・１倍の１万６０１５台と躍進。３位はスズキの軽「スペーシア」で同１・３％増の１万４４２０台だった。上位５車種のうち４車種を軽が占めた。

４位はダイハツの軽「タント」がランクイン。ダイハツは７月にタントの特別仕様車を発売した。「新型ムーヴ目当てに来店した顧客が一部流れ、タントの販売増につながった」（ダイハツ）という。一方、９月まで５カ月連続で首位をキープしていたホンダの軽「Ｎ―ＢＯＸ」は同２４・０％減の１万２７８４台で５位に後退。軽自動車のみの車名別新車販売で「同車の首位陥落は１７カ月ぶり、ベスト３圏外となるのは１３０カ月ぶり」（全軽自協）という。

自販連は今後について「一部のメーカーで生産の遅れによる受注残があると聞く。これが車両の登録にどう結び付くか」と説明する。全軽自協は「１０月末発売の日産自動車『ルークス』、三菱自動車『デリカミニ』などがムーヴとともに市場をけん引することを期待する」とした一方、「物価高の影響で『顧客の財布のひもが固い』と嘆く声もある」ことも明かす。

東洋精機工業は、小型マシニングセンター（ＭＣ）「ＴＶＴ３３２Ｓ」に５面加工仕様を追加し、２０２５年内をめどに発売する。２軸チルト数値制御（ＮＣ）インデックスとテーブルを一体化した独自構造で、インデックスからテーブル面までの高さを極限まで低くして剛性を向上。工程集約と高効率加工を実現する。

主軸の最大回転速度は毎分１万回転。オプションでＨＳＫ―Ａ６３のシャンクにできる。ストロークはＸ軸５００ミリ、Ｙ軸４００ミリ、Ｚ軸４００ミリメートル。テーブルの作業面の大きさは６５０ミリ×４００ミリメートルで、最大積載重量は５００キログラム。

加工対象物（ワーク）を一度固定するだけで５面を加工できるため、加工精度の安定、設備台数の削減、ラインスペースの縮小につなげられる。

また、従来はオプションのマガジンの最大工具収納本数が３０本だったが、最大６０本まで収納可能なタイプも用意する。

新仕様機は名古屋市港区のポートメッセなごやで開幕された工作機械見本市「メカトロテックジャパン（ＭＥＣＴ）２０２５」に出展された。

ＮＫＥは、把持性能が同社従来品比３倍超で、体積と重さは同約３分の１と小型・軽量な新型エアチャック「ウルトラフォース」シリーズを発売した。
顧客が従来と同じ産業用ロボットに新型を使うと軽量化分だけ可搬質量が増やせ、同じ重さの対象物（ワーク）を新型でつかむ場合は以前より小さなロボットで運用可能。また、ワークをつかむチャックの開閉幅が同じだと、把持力は新型の方が高い。

空気圧を使って部品や製品をつかむエアチャックの新型で、把持性能は業界最高という。シリーズはチャック開閉幅が４０ミリメートルと８０ミリメートルの２種。消費税抜きの価格は２２万８０００円から。年１００台の販売を目指す。

独自開発の新機構の採用で３倍超の把持性能、約３分の１の小型・軽量化に加え、エア消費量と二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が従来品比で約２分の１と省エネルギー性能も高めた。

重量は開閉幅４０ミリメートルタイプで１１７０グラム、同８０ミリメートルタイプが１５８０グラム。軽薄短小で産業用ロボットや自動化ラインのレイアウトの自由度を高め、限られたスペースへの設置を可能にする。ロボットアームへの搭載性に優れており、工程全体の生産効率向上にも貢献が見込める。

新機構は把持開始時に省エネで動ける細長い小シリンダーと、把持後に力強くグリップするための太くて短い大シリンダーを用いた２段階制御の仕組み。この機構の開発で、太くて長さもある大きなシリンダー一つで全制御を賄っていた通常のエアチャックと比べて小型、軽量化できた。

ロボット停止時の慣性力の影響も小さくでき、ブレの抑制やスムーズな動作でタクトタイム短縮にもつながる。

スター精密は、主軸移動型（スイス型）自動旋盤「ＳＰシリーズ」の新機種を１２月から国内外で発売開始しました。
最大径３２ミリメートルまでの加工が可能なほか、バリ取りを機械内で簡単に行える新機能を追加。同シリーズの工具取り付け本数の多さなども訴求し、データセンター（ＤＣ）向けＩＴ関連機器や自動車、空圧装置など幅広い業種の加工ニーズに対応します。

新機種の「ＳＰ―３２」は主軸回転数が正面、背面ともに最大毎分７０００回転。正面加工用刃物台は、２０２３年に発売した「ＳＰ―２０」と同様、中央のガイドブッシュを取り囲むように構成した門型刃物台を採用。

手前側にバイトホルダー６本型、奥側に６軸型のクロスドリルユニットを搭載。６軸のうち４カ所をカートリッジ式ポジションとして、加工部品の形状に応じて多彩な工具ユニットを装着できます。

背面加工専用刃物台は、４軸型ユニットまたは５軸型ユニットを選べる。正面と背面でさまざまな回転工具を使い、工程分割と同時加工によりサイクルタイムの短縮を実現します。

また数値制御（ＮＣ）装置には、経験の少ないオペレーターでも簡単にプログラムを作成できる「ＥＡＳＹ　ＥＤＩＴ」（オプション）や、オペレーターの日常作業をサポートするプログラムデータ一括入出力機能などの支援機能を搭載しています。

形彫り放電加工機の電極や加工対象物（ワーク）の交換を自動化する搬送装置を１０月に発売。
搬送に使うロボットの最大可搬質量を同社従来製品と比べ２倍の１８キログラムに拡大。対応可能な機種を拡充するなどして利便性も高めた。人手不足を背景に高まる段取り作業の自動化需要に対応し、長時間安定した連続稼働や生産性向上に貢献します。

開発した自動搬送装置「ＳＺ２５」は、電極やワークを並べる棚や６軸の垂直多関節ロボットで構成。搬送可能な電極の最大寸法は幅１５０ミリ×奥行き１５０ミリ×高さ１５０ミリメートル。電極を最大４８本、オプションで同１０８本、ワークを同５個ストックできます。

装置の外形寸法は幅１２４０ミリ×奥行き２１６０ミリ×高さ２２３０ミリメートルで、設置面積の最小化を追求。ロボットのストロークの拡大により大型機との連携も可能。

ソディック製の形彫り放電加工機とマシニングセンター（ＭＣ）の間にＳＺ２５を設置。ロボットで電極用のワークをＭＣに設置して加工した後、回収して放電加工機に設置するといった使い方も想定し、段取り作業で人が介在することなく長時間の安定した連続稼働を支援します。ロボットは工作機械の数値制御（ＮＣ）装置で制御でき、ＭＣを含めた自動化にも柔軟に対応します。

ワイヤ放電加工機では、ワイヤ電極線に接触して電力を供給する接触子「通電コマ」を自動で送る機能を開発。通電コマの摩耗によるワイヤの断線や加工精度の不良を予防します。

また、切り出したワークを自動で取り出す「中子自動処理装置」も投入し、長時間の連続稼働や生産性向上を支援し、放電加工機やＭＣの拡販につなげます。

川田鉄工は治具「ジェントリークランプ」を発売しました。
既存の旋盤用チャックに取り付けることで、薄肉で中空形状の加工対象物（ワーク）を歪（ゆが）みなく固定できます。三つの爪と円柱型のストッパーで中空ワークの外径と内径を同時に押さえる仕組み。外径側を３方向から固定する爪と、爪の閉じる動きに連動しピンを出して内径側を押さえる円柱形のストッパーで構成。
受注生産

ワルタージャパンはチップの二つの角を使えるチップ交換式ドリル「Ｄスペード」を発売しました。
チップの２コーナー使用は１枚刃のチップ交換式ドリルでは世界初。
１コーナーしか使えなかった従来品に比べ工具費用を削減できます。鉄・鋳物加工用で建設機械、農業機械、工作機械など向け。チップは穴径１２ミリ―２５・７ミリメートルを用意

ナベヤは切削加工用の標準治具ベース「ＭＣツーリングブロック」のフラットベースタイプに従来品より平均で３０％軽量化した新シリーズを追加し発売しました。
剛性を保ちながら使用面の肉厚を従来の５０ミリメートルから２５ミリメートルに半減。
マシニングセンター（ＭＣ）の稼働率を向上できる。使用面の違いで２面式と４面式をラインナップ。消費税抜きの価格は２面式、使用面が最小の幅４００ミリ×高さ５００ミリメートル、質量１６１キログラムの仕様

京セラは切削加工中の状態をグラフなどで見える化するサービス「ＶＩＭＯＡ（ヴィモア）」を開始しました。
３軸加速度センサーを内蔵したセンシングツールを工作機械に取り付け、重心の偏りや、振動周波数などのデータを収集・分析します。労働人口が減少する中、オペレーターの勘や経験、技能に頼らず、稼働状況の監視や工程改善などを可能となります。

独自開発のセンシングツールは、機種やメーカー、年式を問わず、さまざまな工作機械に後付け可能。切削加工は、クーラント液などで加工中の様子を目視で確認することが難しかった中、センサーでは加工中の振動を計測し、パソコンで振幅波形や重心、振動の大きさなどをグラフで確認できます。

センシングツールや専用無線ＬＡＮ、交換用バッテリーなど機器一式の貸し出しを開始。
２６年春にはＡＩ（人工知能）を組み合わせ、量産ラインの稼働監視と不具合管理をサービス展開予定。加工中の状態をモニタリングして異常を即座に検知し、切削工具の摩耗度が閾（しきい）値を超えた場合にはアラートを出す仕様。

ワルタージャパンは、チップの二つの角を使えるチップ交換式ドリル「Ｄスペード」を発売しました。チップの２コーナー使用は１枚刃のチップ交換式ドリルでは世界初。
１コーナーしか使えなかった従来品に比べ工具費用を削減できます。鉄・鋳物加工用で建設機械、農業機械、工作機械など向け。

チップは穴径１２ミリ―２５・７ミリメートルを用意し、消費税抜きの想定市場価格は１万６３００円から。ボディーは３万６０００円から。

チップは片側が摩耗したら、もう片側に切り替えて使えます。また従来品の最大四つだったドリル先端部のクーラント吐出口を六つに増やし、切り粉処理性と冷却性を高めました。直進性に関わるガイドを二つ設けるダブルマージンタイプで高精度も可能。

光響は二酸化炭素（ＣＯ２）レーザーマーカー「ＬＭＳ―ＣＯ２―１００Ｗ」を発売しました。
アクリルやガラスなどの切断・穴あけ加工に対応し、レーザー出力は１００ワット、発振波長は１０６００ナノメートル（ナノは１０億分の１）で、３０ワットの従来製品「ＬＭＳ―ＣＯ２―３０Ａ」に比べ印字速度を３倍に高速化。

ＣＯ２レーザーは非金属素材への吸収率が高く、木材、紙類、セラミック、樹脂、ガラス、皮革、食品などに短時間で印字できる。透過性素材のアクリルや、ＩＲ波長で加工できないガラスにも対応できます。

マーキングエリアは７種類のレンズを用意し、最大８００ミリ×８００ミリメートルに対応。最小線幅は約１８０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）、水冷式で大きさは幅１７１ミリ×奥行き１３２６・５ミリ×高さ１９１・５ミリメートル。

ワルタージャパンは、１１年ぶりに全面改良した鉄・鋳物専用超硬ドリルのハイエンドモデル「ＤＤ１７０」を発売しました。
独自の複層コーティングにより、高い耐摩耗性と靭性を両立。冷却性や直進性も高めました。
穴径３ミリ―２０ミリメートルで、建設機械、工作機械、自動車などの業界でご利用可能。

コーティングは窒化アルミニウムチタンのアルミとチタンの配合を層によって変え、表面側では耐摩耗性を、母材側では靭性を、それぞれ重視した層にすることで相反するそれら特性を両立しました。

クーラント流路となる外周溝は従来の８本から１２本に増やし、冷却性を向上しました。ガイドの機能を果たすマージン構造も改良し、直進性を高めました。

アイ・ティー・エス・ジャパンは表面の微細な粗さや形状を３次元（３Ｄ）で測定できる装置「３Ｄ光学プロファイラーＳＴシリーズ」を発売しました。
非接触式で、従来の白色干渉計の手法とは異なった白色光を分光し、被測定物に照射、反射してきた波長の強度から測定します。
複雑な形状の被測定物の微細な粗さや凹凸、高さ・厚さを０・９マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）から測定できます。