２０２４年の工作機械の受注環境は想定外の展開となった。景気減速が懸念された中国は政府の刺激策もあり春ごろから増加に転じた。一方、２４年後半から回復が期待された自動車や半導体向けは勢いを欠いた。トランプ米次期大統領の政策が本格化する２５年は期待と不安が混在し、不透明感は続きそうだ。

「中国全体はもう少し落ちると思っていた」。日本工作機械工業会（日工会）の稲葉善治会長（ファナック会長）は、１１月の定例記者会見で２４年の中国市場をこう振り返った。

日工会の統計によると中国の受注額は４月に前年同月比で１６カ月ぶりに増加に転じ、１０月まで７カ月連続でプラスを継続。中国政府による設備更新や消費財の買い替え促進策、自動車関連の継続的な投資、次世代スマートフォン関連の投資の増加などが支えた。

増加が続く中で７―９月期の受注は前四半期（４―６月期）比で減少し反動減が懸念されたが、１０月の受注は前月比で４カ月ぶりに増加した。野村証券の前川健太郎リサーチアナリストらは「９月から１０月にかけて、中国が落ち込むリスクは後退した」と見る。中国市場にけん引されるように日工会全体の受注も５月に１７カ月ぶりに増加へと転じた。

一方、自動車産業ではハイブリッド車（ＨＶ）への回帰など、各国で電気自動車（ＥＶ）シフトを加速する開発方針への逡巡も見られ設備投資の先送りが継続。半導体も年末にかけ関連設備投資の盛り上がりが予想されたが、稲葉会長は「半年ぐらいずれている状況ではないか」と期待外れとなる見通しだ。関税強化などが懸念されるトランプ米次期政権だが、「通商政策の方向性が定まれば、様子見していた設備投資が動き出す」（工作機械幹部）との声が聞かれる。一方、別の工作機械幹部は「先行きの不透明さから受注環境は改善せず、勝ち負けが鮮明になる」と競争激化を予想する。不確実性が高まる中、サービスの拡充で収益基盤を強化するなど各社には総合力が求められる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の１１月の工作機械受注実績は、前年同月比１６・４％増の３４５億２９００万円と６カ月連続で増加した。前月比は５・４％増となり、２カ月ぶりに増加した。地域ごとに差はあるが大手企業を中心にまとまった受注がある一方、中小企業では設備投資の様子見が続くなど、市況はまだら模様と言えそうだ。

４社合計の輸出は前年同月比１３・９％増と３カ月連続で増加。国内は同２３・１％増と４カ月連続で増えた。

牧野フライス製作所は輸出が前年同月比で４カ月連続で増加。「中国で新エネルギー車（ＮＥＶ）関連向けの大口受注が下支えした」。米国は微増だったが、航空機向けが堅調に推移。「米ボーイングのストライキによる受注への大きな影響はない」という。

オークマも輸出が２カ月連続で増加。大手を中心に中国でＮＥＶや半導体関連向けで動きがあり、「米国で航空宇宙やエネルギー分野向けが比較的堅調だった」。

中国市場が主力のツガミは輸出が前月比１５・０％増と３カ月連続で増加した。同社幹部は「前月比で８月から受注が上向くのは通常の動き。１１月は堅調だったが、先行きの不透明感は続いている」と慎重な見方を示す。

国内では芝浦機械が前年同月比で４カ月連続で増加した。造船関連や産業機械、輸送関連向けで横中ぐり盤を受注するなど「大型工作機械の新規や大型特殊機のレトロフィットが受注を底上げした」。

牧野フライス製作所は国内が２カ月連続で前年同月比３０％以上の増加となったが、「受注が低迷した２０２３年との比較で大きなインパクトはない」と受け止める。

オークマは国内が４カ月連続で増加。大手や中堅企業で業種を問わず堅調に推移したが、「欧米や中国と同様に日本も中小企業の受注が本格的に回復していない」とした。

日本コーティングセンターは、デンソーと切削工具の耐久性を高める被膜技術「ＤｅＣｏａｔα（ディーコートアルファ）」を共同開発した。
物理気相成長（ＰＶＤ）法による複層コーティング被膜で、ドリルやエンドミルなど向け。環境への配慮を徹底した設計で、両社の知見を生かした。切削工具の寿命を延長し、省資源化や製造工程・流通などで排出される温室効果ガス（ＧＨＧ）削減に貢献する。

ニデックマシンツールは、自社の門型５面加工機の動きや加工対象物（ワーク）の状態をパソコン上でシミュレーションできるソフトウエアを開発し、発売を開始しました。加工前の試削や数値制御（ＮＣ）プログラムの修正を繰り返すデバッグ作業をなくし、生産性を２倍以上に高められる。労働人口の減少に対応し、オペレーターの作業負荷低減につなげる。

パソコン上の仮想空間で加工時間やワーク加工面の状態推定、加工機の動作などを確認できる。

自動車用金型の加工に適した自社製門型５面加工機「ＭＶＲ―Ｈｘシリーズ」からソフトの対応を始める。価格は未定。

デバッグ作業は通常、実際の加工時間と同等以上かかるという。工場で実際に機械を動かして事前検証する手間をなくし、生産性向上につなげる。

工作機械主要１９社の２０２５年３月期（２社は２４年１２月期）の業績は、売上高を公表している１７社のうち１０社が減収を予想する。営業損益では公表する１３社のうち７社が減益、３社が増益、２社が赤字、１社が黒字転換を見込む。受注状況は地域や業種、企業ごとに異なるまだら模様で、どう織り込むかで業績見通しが分かれる。トランプ次期米大統領による輸入関税強化の動きもあり、収益環境は先行き不透明感を増している。

牧野フライス製作所は２５年３月期の営業利益予想を、２４年４―９月期（上期）実績を踏まえて４月公表比１５億円増の１７０億円、受注計画を同１２５億円増の２２７５億円に上方修正した。

地域別の受注では国内、中国、インド、米国などで従来計画からの上振れを見込む。中国では新エネルギー車（ＮＥＶ）向けで底堅い受注が継続。半導体関連向けでも設備投資の動きがあり、宮崎正太郎社長は「従来とは異なる要求水準から次世代向けの投資と見ている。ベトナムなどに生産拠点を設ける動きも受注を底上げする」と見る。

ツガミも２５年３月期の営業利益予想を５月公表比３５億円増の１８５億円に上方修正した。上期の売上高が中国で前年同期比４３・１％増の３６０億円と大幅に伸びるなど過去最高を更新した。

今後の見通しについて同社幹部は「不透明感が続き受注環境は世界的に良くないが、大手を中心とした大口案件を取り込み着実に事業を進める」と述べる。

シチズンマシナリー（長野県御代田町）は２５年３月期の売上高予想を５月公表比２０億円増の７５０億円に上方修正。補助金効果があった中国など上期の地域別の受注動向を反映した。

一方、オークマは２５年３月期の営業利益予想を同４０億円減の１７５億円、受注計画を同５０億円減の２１５０億円に下方修正した。地域別の受注はアジア・パシフィックで従来計画から上振れを見込むが、日米欧では下振れを予想。米国では中堅・中小企業を中心に設備投資の先送りの影響を受ける。

ＤＭＧ森精機は２４年１２月期の営業利益予想を４月公表比１４５億円減の４４０億円、受注計画を７月公表比３００億円減の５０００億円に下方修正した。欧米の需要が８月以降に調整局面に入るなど、「お客さまの意思決定が大変長期化している」（森雅彦社長）。受注回復の想定以上の遅れや、新統合業務パッケージ（ＥＲＰ）導入に伴うドイツ工場での一過性の生産混乱による出荷の遅れなどから業績を見直した。

ブラザー工業も産業機器事業で受注回復の遅れなどを反映し、２５年３月期の売上高を５月公表比２４７億円減の５０５億円に下方修正した。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した１１月の車名別新車販売は、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が前年同月比１１・３％増の１万８８０８台で２カ月連続で首位となった。ホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」が同１４・５％減の１万８０２８台で僅差で２位となった。

ヤリスは型式認証問題の影響で生産を停止した小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」の生産が順調に回復し、販売を伸ばした。Ｎ―ＢＯＸは２０２３年１０月の全面改良から１年が経過、新車効果が薄れたことで前年割れとなった。

３位はトヨタの「カローラ」で前年同月比２１・６％増の１万６１９３台。４月の「カローラセダン」「同スポーツ」などの一部改良効果が寄与している。

４位はスズキの軽「スペーシア」で同２６・９％増の１万４４７２台。９月に全面刷新し発売したアウトドアテイストの「スペーシアギア」が貢献した。５位はダイハツ工業の軽「タント」で同２７・７％減の１万１５６１台。上位５位までが１万台超となった。

その他の上位車種ではトヨタの高級ミニバン「アルファード」が同７４・１％増の８８６６台、ホンダの小型ミニバン「フリード」が同３５・１％増の７８９６台と伸長する一方、トヨタの小型ミニバン「シエンタ」は同２０・８％減の８８７１台だった。

また、１０月に５位だったトヨタの小型車「ルーミー」は同５９・５％減の４５３０台で順位を大きく落とした。同車をＯＥＭ（相手先ブランド）供給するダイハツが法規対応で現行モデルの生産を停止したことが影響したようだ。

エフ・アイ・ティは、制御装置やタッチパネル、センサーなどの中古工場自動化（ＦＡ）機器の買い取り・販売サイト「ＦＡ機器．ｃｏｍ（ドットコム）」で、工場で使う安全対策品などの新品製品の販売を始めた。
機械、ロボット、測定機などの中古品の扱いも始めており、製造業ユーザーの利便性を高める。２０２３年９月期に３億円だった同事業の売上高で２６年９月期に７億円を目指す。

新品の第１弾として、岩田製作所（岐阜県関市）製の安全対策品１２００種の取り扱いを始めた。機械の角を覆って作業者のけがを防ぐクッション護材や、注意喚起用の黄色と黒色のテープなどをそろえた。同社製のワッシャーやシムの販売も計画している。

また新品調達のため、大手ＦＡ機器商社とも交渉中。仕様が多彩な製品で発注しやすいよう、２５年夏をめどにサイトもリニューアルする。検品・補修や新規扱い品開拓のスタッフも増やす。

機械などの中古品は、買い取りを部品採取用に２３年４月に始めた。さらに検品や補修、値決めなどの知識と経験を蓄え、販売も本格化した。在庫用に本社近隣で床面積約２００平方メートルの倉庫も２４年３月に購入。ＦＡ機器を含め在庫を現在の４万点から３年後に８万点に増やす。

エフ・アイ・ティは自動化設備の製作が祖業。ＦＡ機器ドットコムを業界に先駆け０９年に始めた。サイトは月に２０万ページの閲覧があり、２３年９月期は全社売上高の７割を同事業が占めた。近年は新規参入が増え競争が激化している。サイトの知名度と設備製作の技術を生かし、扱い品を広げ差別化する。

川田鉄工は、厚さ１ミリメートル以下の薄肉の加工対象物（ワーク）でも歪みがなく、強くチャッキングできるスクロールチャックを発売した。ワークの外径と内径をそれぞれ押さえる爪を持ち、つまむようにつかむのが特徴。他社製を含む従来品と違って、外爪と内爪が独立してストロークできるため、内外径と厚みへの対応範囲が広い。

完全受注生産品。チャックの仕様などで異なるものの、参考価格は約２００万円から。

新製品の「自動スクロールチャックＥＰＳ―２０７―２５―２Ｐ―６ＷＣ」は、外爪と内爪の個別制御で、ワークが歪む課題を解消した。

同社従来品と同様に爪の移動はサーボモーターによって自動で行え、手動操作が不要。

同モーターの制御で把握力の任意設定が可能で、多様な材質のワークに合わせて調整できる。

ヤンマーパワーテクノロジーは、内航船向けに開発している発電用水素燃料４ストローク高速エンジンで、出力約５００キロワットでの陸上試験運転に成功した。これを受け、２０２６年の実証運行に向けて船級認証の取得を目指す。

今回の試運転では、少量のディーゼル燃料を着火用に用いて水素を燃焼させるパイロット着火式エンジンの実証を行った。

同方式の水素エンジンとしては世界最高レベルの水素燃料比率を達成し、約５００キロワットの出力を業界に先駆けて実現した。今後は着火用にバイオ燃料を用いることでゼロエミッション（排出ゼロ）を目指す。

同試運転は、日本財団の水素燃料の船舶（ゼロエミッション船）開発プロジェクトの一環。水素エンジンの開発のほか、水素エンジン発電機とバッテリーの組み合わせによるハイブリッド電気推進船も開発中。

ヤンマーパワーテクノロジーは、船舶の開発・建造を担う上野トランステックなど６者とゼロエミ船の開発を進めている。

エスペックは環境試験装置のマザー工場である福知山工場で、協働ロボットなどを活用した作業の自動化を進める。このほど試験装置外装材の溶接後のバリ取りや研磨加工用のロボット１台を本格稼働し、年間２７９時間分の人手作業を自動化した。外装材の配置や入れ替えといった前後工程の自動化も検討する。今後、人工知能（ＡＩ）などの活用を視野に入れ、多品種の外装材への適用を進めて人材不足対策に生かす。

協働ロボットを導入したのは、福知山工場で板金加工を担う第１工場棟。外装材のバリ取りや研磨工程は従来、重いエア工具を使って人手で作業しており、長時間の作業は負荷が大きかった。自動化により、人手の作業負荷を軽減する。

同工場ではすでに加工、組み立て後の内外装材と冷凍機モジュールを、別の工場棟にある組み立て工程に搬送するために無人搬送車（ＡＧＶ）２台を導入済み。冷凍機モジュールの気密試験では、圧力センサーによる自動合否判定を採用し、人による判定のバラつきをなくすなど作業の自動化を進め、働きやすい環境を整備している。

環境試験装置の標準品は複数のユニットを組み合わせて製作するが、各ユニットは数十から百数十種類あり、製品仕様は数十万通り以上に及ぶ。

そのため生産工程の全てを自動化することは難しいが、「人の技能が必要なところに人材を配置できるよう、それ以外の部分は自動化していく」（末久和広取締役常務執行役員）とする。

超精密コンピューター数値制御（ＣＮＣ）成形平面研削盤「ＷＡＺＡ５２０―ＥＶＯＬＵＴＩＯＮ」
サイズが異なる加工対象物（ワーク）を複数個連続加工する「マルチ研削」に加え、左右軸の高精度な位置管理でカキアゲ（切り上げ）加工、形状加工（コンタリング加工）に対応。

サイトウ製作所は、新製品「クロスグルーブドリル」をJIMTOF出展致しました。
外周部に主溝以外に逆ねじれ溝を入れる構造を採用し、クーラント（冷却液）を穴のより深部に供給でき、潤滑性と冷却性を高めて加工面の粗度を向上させます。

対象材は非鉄金属・樹脂で、ドリルの外径は０・５ミリ―２・０ミリメートル。

丸一切削工具は「油圧機器ポート部Ｏリング溝加工用シート面カッター」を紹介します。
難加工箇所である油圧部品のシート面に特化したインサート交換式カッター。
刃先を交換可能な強みを生かして１７サイズ、６材種に向けラインアップを展開。多様な規格、加工目的に対応。熟練工の高齢化対策としての省人化に向けて提案します。

ＴＯＷＡは半導体向け精密金型の加工技術から生まれた製品・技術を紹介します。主要出展品は、工具寿命が長く高品位な加工面を実現する立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）エンドミルや超硬エンドミル。
自動化設備などを駆使し、短納期や低価格を実現。
撥水（はっすい）性や赤外線透過などの機能性を付与するコーティング技術も充実しました。

長谷川機械製作所、同時５軸精密マシニングセンター「ＰＭ３２０―５Ｘ」
主軸とスライドのオーバーハングを最小限に抑えた特許取得の構造を採用することで、間口１２００ミリメートルの小型化を実現。工具搭載は最大６０本とし、Ｘ軸を３２０ミリメートルにするなど各軸の移動量も拡大。

静岡鉄工所は、自動工具交換装置（ＡＴＣ）付きベッド型立コンピューター数値制御（ＣＮＣ）フライス盤「ＳＭＶ―１０」の新機種の受注を開始しました。
従来機比２０％省スペース化しつつ、大型加工物（ワーク）の重切削などの機械性能を維持しました。

限られた工場スペースを有効活用したいという中小企業の省スペース化ニーズに応え、機械寸法は幅２３４３ミリ×奥行き２５５６ミリ×高さ２７６５ミリメートル。
カバー部分とオイルタンクの形状などを見直し、切削油を受けるオイルパンを小さくしました。

工具収納本数は２４本。中切削から重切削、仕上げ加工までに対応し、特に重切削では高効率、高品質に加工可能。機械の色は紺色と白とし、主軸は５０番テーパー。各軸移動量はＸ軸１０５０ミリ×Ｙ軸５２０ミリ×Ｚ軸５２０ミリメートル。テーブル作業面寸法は１３００ミリ×５００ミリメートル。

遠州工業はボール盤「エンコース」シリーズに、数値制御（ＮＣ）のＸ・Ｙ方向に動くテーブルを組み合わせた「自動ＸＹテーブル付きボール盤」など２機種を追加しました。
加工対象物（ワーク）へのケガキの手作業や専用の位置決め治具が不要で、手軽に複数の穴開け加工が可能。
多品種少量生産を手がける企業向けに、初年度２０台の販売を目指します。

タンガロイは、小径のヘッド交換式ドリル「アド・マイスター・ドリル」シリーズに、Ｌ／Ｄ（工具突き出し長さと工具径の比）が８の仕様のボディーを追加して発売しました。

工具径４・５ミリ―５・９ミリメートルに対応するＬ／Ｄ８仕様のボディーを追加。シャンク径は６ミリメートルの円筒形状でスプリングコレットチャックや油圧ホルダーに対応。

特殊な形状のクーラント穴を備え、深穴加工で重要になる切削油吐出量も確保。ソリッドドリルが一般的な加工領域で、経済的なヘッド交換式工具が使用でき、幅広い業種で生産性向上に貢献します。

牧野フライス製作所は５軸制御横型マシニングセンター（ＭＣ）「ａ５００ｉＲ」を発売しました。
高い機械剛性により４軸加工機と同等の加工能力を実現しつつ、従来と比べ大きく重い加工対象物（ワーク）の搭載を可能にしました。
ワークを載せるテーブルの旋回範囲を広げ、複雑な加工形状にも対応。
省人化や工程集約をしやすくし、自動車や航空機、半導体製造装置など幅広い部品の加工に対応します。

住友電気工業は鋼を高能率に旋削し、切削剤が不要なドライ加工にも適用する切削工具のインサート「ＡＣ８１１５Ｐ」を発売しました。
独自の化学気相成長（ＣＶＤ）被膜技術で結晶の配向性の制御を高度化したアルミナ層と、耐塑性変形性に優れる新超硬母材を組み合わせることで耐摩耗性を向上。切削工具の長寿命化や加工コストの低減が見込めます。
機械部品や重電・鉄鋼・などの加工が対象。