日本コーティングセンターは、デンソーと切削工具の耐久性を高める被膜技術「ＤｅＣｏａｔα（ディーコートアルファ）」を共同開発した。
物理気相成長（ＰＶＤ）法による複層コーティング被膜で、ドリルやエンドミルなど向け。環境への配慮を徹底した設計で、両社の知見を生かした。切削工具の寿命を延長し、省資源化や製造工程・流通などで排出される温室効果ガス（ＧＨＧ）削減に貢献する。

ニデックマシンツールは、自社の門型５面加工機の動きや加工対象物（ワーク）の状態をパソコン上でシミュレーションできるソフトウエアを開発し、発売を開始しました。加工前の試削や数値制御（ＮＣ）プログラムの修正を繰り返すデバッグ作業をなくし、生産性を２倍以上に高められる。労働人口の減少に対応し、オペレーターの作業負荷低減につなげる。

パソコン上の仮想空間で加工時間やワーク加工面の状態推定、加工機の動作などを確認できる。

自動車用金型の加工に適した自社製門型５面加工機「ＭＶＲ―Ｈｘシリーズ」からソフトの対応を始める。価格は未定。

デバッグ作業は通常、実際の加工時間と同等以上かかるという。工場で実際に機械を動かして事前検証する手間をなくし、生産性向上につなげる。

工作機械主要１９社の２０２５年３月期（２社は２４年１２月期）の業績は、売上高を公表している１７社のうち１０社が減収を予想する。営業損益では公表する１３社のうち７社が減益、３社が増益、２社が赤字、１社が黒字転換を見込む。受注状況は地域や業種、企業ごとに異なるまだら模様で、どう織り込むかで業績見通しが分かれる。トランプ次期米大統領による輸入関税強化の動きもあり、収益環境は先行き不透明感を増している。

牧野フライス製作所は２５年３月期の営業利益予想を、２４年４―９月期（上期）実績を踏まえて４月公表比１５億円増の１７０億円、受注計画を同１２５億円増の２２７５億円に上方修正した。

地域別の受注では国内、中国、インド、米国などで従来計画からの上振れを見込む。中国では新エネルギー車（ＮＥＶ）向けで底堅い受注が継続。半導体関連向けでも設備投資の動きがあり、宮崎正太郎社長は「従来とは異なる要求水準から次世代向けの投資と見ている。ベトナムなどに生産拠点を設ける動きも受注を底上げする」と見る。

ツガミも２５年３月期の営業利益予想を５月公表比３５億円増の１８５億円に上方修正した。上期の売上高が中国で前年同期比４３・１％増の３６０億円と大幅に伸びるなど過去最高を更新した。

今後の見通しについて同社幹部は「不透明感が続き受注環境は世界的に良くないが、大手を中心とした大口案件を取り込み着実に事業を進める」と述べる。

シチズンマシナリー（長野県御代田町）は２５年３月期の売上高予想を５月公表比２０億円増の７５０億円に上方修正。補助金効果があった中国など上期の地域別の受注動向を反映した。

一方、オークマは２５年３月期の営業利益予想を同４０億円減の１７５億円、受注計画を同５０億円減の２１５０億円に下方修正した。地域別の受注はアジア・パシフィックで従来計画から上振れを見込むが、日米欧では下振れを予想。米国では中堅・中小企業を中心に設備投資の先送りの影響を受ける。

ＤＭＧ森精機は２４年１２月期の営業利益予想を４月公表比１４５億円減の４４０億円、受注計画を７月公表比３００億円減の５０００億円に下方修正した。欧米の需要が８月以降に調整局面に入るなど、「お客さまの意思決定が大変長期化している」（森雅彦社長）。受注回復の想定以上の遅れや、新統合業務パッケージ（ＥＲＰ）導入に伴うドイツ工場での一過性の生産混乱による出荷の遅れなどから業績を見直した。

ブラザー工業も産業機器事業で受注回復の遅れなどを反映し、２５年３月期の売上高を５月公表比２４７億円減の５０５億円に下方修正した。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した１１月の車名別新車販売は、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が前年同月比１１・３％増の１万８８０８台で２カ月連続で首位となった。ホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」が同１４・５％減の１万８０２８台で僅差で２位となった。

ヤリスは型式認証問題の影響で生産を停止した小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」の生産が順調に回復し、販売を伸ばした。Ｎ―ＢＯＸは２０２３年１０月の全面改良から１年が経過、新車効果が薄れたことで前年割れとなった。

３位はトヨタの「カローラ」で前年同月比２１・６％増の１万６１９３台。４月の「カローラセダン」「同スポーツ」などの一部改良効果が寄与している。

４位はスズキの軽「スペーシア」で同２６・９％増の１万４４７２台。９月に全面刷新し発売したアウトドアテイストの「スペーシアギア」が貢献した。５位はダイハツ工業の軽「タント」で同２７・７％減の１万１５６１台。上位５位までが１万台超となった。

その他の上位車種ではトヨタの高級ミニバン「アルファード」が同７４・１％増の８８６６台、ホンダの小型ミニバン「フリード」が同３５・１％増の７８９６台と伸長する一方、トヨタの小型ミニバン「シエンタ」は同２０・８％減の８８７１台だった。

また、１０月に５位だったトヨタの小型車「ルーミー」は同５９・５％減の４５３０台で順位を大きく落とした。同車をＯＥＭ（相手先ブランド）供給するダイハツが法規対応で現行モデルの生産を停止したことが影響したようだ。

エフ・アイ・ティは、制御装置やタッチパネル、センサーなどの中古工場自動化（ＦＡ）機器の買い取り・販売サイト「ＦＡ機器．ｃｏｍ（ドットコム）」で、工場で使う安全対策品などの新品製品の販売を始めた。
機械、ロボット、測定機などの中古品の扱いも始めており、製造業ユーザーの利便性を高める。２０２３年９月期に３億円だった同事業の売上高で２６年９月期に７億円を目指す。

新品の第１弾として、岩田製作所（岐阜県関市）製の安全対策品１２００種の取り扱いを始めた。機械の角を覆って作業者のけがを防ぐクッション護材や、注意喚起用の黄色と黒色のテープなどをそろえた。同社製のワッシャーやシムの販売も計画している。

また新品調達のため、大手ＦＡ機器商社とも交渉中。仕様が多彩な製品で発注しやすいよう、２５年夏をめどにサイトもリニューアルする。検品・補修や新規扱い品開拓のスタッフも増やす。

機械などの中古品は、買い取りを部品採取用に２３年４月に始めた。さらに検品や補修、値決めなどの知識と経験を蓄え、販売も本格化した。在庫用に本社近隣で床面積約２００平方メートルの倉庫も２４年３月に購入。ＦＡ機器を含め在庫を現在の４万点から３年後に８万点に増やす。

エフ・アイ・ティは自動化設備の製作が祖業。ＦＡ機器ドットコムを業界に先駆け０９年に始めた。サイトは月に２０万ページの閲覧があり、２３年９月期は全社売上高の７割を同事業が占めた。近年は新規参入が増え競争が激化している。サイトの知名度と設備製作の技術を生かし、扱い品を広げ差別化する。

川田鉄工は、厚さ１ミリメートル以下の薄肉の加工対象物（ワーク）でも歪みがなく、強くチャッキングできるスクロールチャックを発売した。ワークの外径と内径をそれぞれ押さえる爪を持ち、つまむようにつかむのが特徴。他社製を含む従来品と違って、外爪と内爪が独立してストロークできるため、内外径と厚みへの対応範囲が広い。

完全受注生産品。チャックの仕様などで異なるものの、参考価格は約２００万円から。

新製品の「自動スクロールチャックＥＰＳ―２０７―２５―２Ｐ―６ＷＣ」は、外爪と内爪の個別制御で、ワークが歪む課題を解消した。

同社従来品と同様に爪の移動はサーボモーターによって自動で行え、手動操作が不要。

同モーターの制御で把握力の任意設定が可能で、多様な材質のワークに合わせて調整できる。

ヤンマーパワーテクノロジーは、内航船向けに開発している発電用水素燃料４ストローク高速エンジンで、出力約５００キロワットでの陸上試験運転に成功した。これを受け、２０２６年の実証運行に向けて船級認証の取得を目指す。

今回の試運転では、少量のディーゼル燃料を着火用に用いて水素を燃焼させるパイロット着火式エンジンの実証を行った。

同方式の水素エンジンとしては世界最高レベルの水素燃料比率を達成し、約５００キロワットの出力を業界に先駆けて実現した。今後は着火用にバイオ燃料を用いることでゼロエミッション（排出ゼロ）を目指す。

同試運転は、日本財団の水素燃料の船舶（ゼロエミッション船）開発プロジェクトの一環。水素エンジンの開発のほか、水素エンジン発電機とバッテリーの組み合わせによるハイブリッド電気推進船も開発中。

ヤンマーパワーテクノロジーは、船舶の開発・建造を担う上野トランステックなど６者とゼロエミ船の開発を進めている。

エスペックは環境試験装置のマザー工場である福知山工場で、協働ロボットなどを活用した作業の自動化を進める。このほど試験装置外装材の溶接後のバリ取りや研磨加工用のロボット１台を本格稼働し、年間２７９時間分の人手作業を自動化した。外装材の配置や入れ替えといった前後工程の自動化も検討する。今後、人工知能（ＡＩ）などの活用を視野に入れ、多品種の外装材への適用を進めて人材不足対策に生かす。

協働ロボットを導入したのは、福知山工場で板金加工を担う第１工場棟。外装材のバリ取りや研磨工程は従来、重いエア工具を使って人手で作業しており、長時間の作業は負荷が大きかった。自動化により、人手の作業負荷を軽減する。

同工場ではすでに加工、組み立て後の内外装材と冷凍機モジュールを、別の工場棟にある組み立て工程に搬送するために無人搬送車（ＡＧＶ）２台を導入済み。冷凍機モジュールの気密試験では、圧力センサーによる自動合否判定を採用し、人による判定のバラつきをなくすなど作業の自動化を進め、働きやすい環境を整備している。

環境試験装置の標準品は複数のユニットを組み合わせて製作するが、各ユニットは数十から百数十種類あり、製品仕様は数十万通り以上に及ぶ。

そのため生産工程の全てを自動化することは難しいが、「人の技能が必要なところに人材を配置できるよう、それ以外の部分は自動化していく」（末久和広取締役常務執行役員）とする。

オークマは、横型マシニングセンター（ＭＣ）の新型「ＭＡ―４０００Ｈ」を開発。人工知能（ＡＩ）を用いた診断機能などにより、高稼働率や加工能力の増強を実現した。１１月１日に発売開始し、２０２５年４月から出荷開始予定。標準仕様価格は消費税抜きで３４７０万円。

ＡＩが主軸や送り軸の異常を診断し、機械状態を見える化したり、加工状態をリアルタイムに確認し、異常を検出すると工具を自動退避したりする機能をオプションで用意。切粉をスムーズに処理する機内カバー構造などで機械停止による生産ロスを最小化した。

標準主軸は最高回転速度が毎分１万５０００回転。最大出力は従来比４６％増の３８キロワット、最大トルクは同４８％増の２４２ニュートンメートル。また、加工能力を格段に増強した高剛性テーブルを搭載した。最大加工能力は鋼材で同７２％増の毎分４８３立方センチメートル、アルミ材で同２・１７倍の毎分４３４０立方センチメートルと大幅向上した。

新開発の主軸冷却装置の自動運転制御で従来の非加工中に加え、加工中の省エネルギーも実現。同装置の消費電力を４０％削減した。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した１０月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比９・４％増の１２２５億５０００万円と、３カ月ぶりに増加した。中国やインドなどで電気・精密向けの大型受注が寄与したアジアが好調に推移し、全体を押し上げた。日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「需要全体として底堅さはあるが、市場の改善が勢いよく進んでいるとはいえず、物足りない状況が続いている」と慎重に見る。

地域別の受注額は中国が同４８・７％増の２８９億９６００万円と７カ月連続で増加。業種別では一般機械向けが同６３・１％増の９３億円、自動車向けが同２２・３％増の１０２億円、電気・精密向けが同２・５倍の７６億円だった。４カ月ぶりに前月比も増加した。

インドは前年同月比３・３倍の９７億１２００万円と２２カ月ぶりに過去最高を更新。ベトナムは同３・９倍の３８億円と９年６カ月ぶりに３０億円を超えた。アジア全体の電気・精密向けは中国、インド、ベトナムでの大型受注が寄与し、３１カ月ぶりに１５０億円を上回った。稲葉会長は一連の大型受注について「ＩＴ関係などではないかと認識している。今後も大型案件が受注を下支えする状況が続くことを期待している」と述べた。

一方、北米は同２３・０％減の２１２億３００万円と３カ月連続で減少。米大統領選を控えた設備投資の様子見などが影響し、４２カ月ぶりに２２０億円を下回った。欧州は同９・３％減の１６５億９００万円と１０カ月連続でマイナス。ドイツを中心に停滞感は根強いが、英国やトルコなどでまとまった受注があり、４カ月ぶりに１５０億円を上回った。

稲葉会長は今後について「中国では車関連で世界市場を見据えた積極的な投資の持続が予測される。産業機械や電気機器関連で意欲的な企業によるまとまった投資が見込まれる」とした。

一方、欧州は「欧州連合（ＥＵ）主要国の状況は依然として厳しく、慎重に見極める必要がある」との見方を示した。

静岡鉄工所は、自動工具交換装置（ＡＴＣ）付きベッド型立コンピューター数値制御（ＣＮＣ）フライス盤「ＳＭＶ―１０」の新機種の受注を開始しました。
従来機比２０％省スペース化しつつ、大型加工物（ワーク）の重切削などの機械性能を維持しました。

限られた工場スペースを有効活用したいという中小企業の省スペース化ニーズに応え、機械寸法は幅２３４３ミリ×奥行き２５５６ミリ×高さ２７６５ミリメートル。
カバー部分とオイルタンクの形状などを見直し、切削油を受けるオイルパンを小さくしました。

工具収納本数は２４本。中切削から重切削、仕上げ加工までに対応し、特に重切削では高効率、高品質に加工可能。機械の色は紺色と白とし、主軸は５０番テーパー。各軸移動量はＸ軸１０５０ミリ×Ｙ軸５２０ミリ×Ｚ軸５２０ミリメートル。テーブル作業面寸法は１３００ミリ×５００ミリメートル。

遠州工業はボール盤「エンコース」シリーズに、数値制御（ＮＣ）のＸ・Ｙ方向に動くテーブルを組み合わせた「自動ＸＹテーブル付きボール盤」など２機種を追加しました。
加工対象物（ワーク）へのケガキの手作業や専用の位置決め治具が不要で、手軽に複数の穴開け加工が可能。
多品種少量生産を手がける企業向けに、初年度２０台の販売を目指します。

タンガロイは、小径のヘッド交換式ドリル「アド・マイスター・ドリル」シリーズに、Ｌ／Ｄ（工具突き出し長さと工具径の比）が８の仕様のボディーを追加して発売しました。

工具径４・５ミリ―５・９ミリメートルに対応するＬ／Ｄ８仕様のボディーを追加。シャンク径は６ミリメートルの円筒形状でスプリングコレットチャックや油圧ホルダーに対応。

特殊な形状のクーラント穴を備え、深穴加工で重要になる切削油吐出量も確保。ソリッドドリルが一般的な加工領域で、経済的なヘッド交換式工具が使用でき、幅広い業種で生産性向上に貢献します。

牧野フライス製作所は５軸制御横型マシニングセンター（ＭＣ）「ａ５００ｉＲ」を発売しました。
高い機械剛性により４軸加工機と同等の加工能力を実現しつつ、従来と比べ大きく重い加工対象物（ワーク）の搭載を可能にしました。
ワークを載せるテーブルの旋回範囲を広げ、複雑な加工形状にも対応。
省人化や工程集約をしやすくし、自動車や航空機、半導体製造装置など幅広い部品の加工に対応します。

住友電気工業は鋼を高能率に旋削し、切削剤が不要なドライ加工にも適用する切削工具のインサート「ＡＣ８１１５Ｐ」を発売しました。
独自の化学気相成長（ＣＶＤ）被膜技術で結晶の配向性の制御を高度化したアルミナ層と、耐塑性変形性に優れる新超硬母材を組み合わせることで耐摩耗性を向上。切削工具の長寿命化や加工コストの低減が見込めます。
機械部品や重電・鉄鋼・などの加工が対象。

三和精機は歯車研削盤用ドレス装置を発売しました。
歯車研削盤の修理やオーバーホールなどでの利用が可能。欧州製の競合品と同等のスペックを実現しつつ、価格を半分程度に抑えました。
回転数は電源周波数が５０ヘルツの場合で毎分２７３０回転、６０ヘルツで同３２７６回転。サイズは長さ５４０ミリ×高さ１４０ミリ×奥行き２３０ミリメートルで重量は２５キログラムで電気容量は０・４キロボルトアンペア。

住友電気工業は鋼を高能率に旋削し、切削剤の不要なドライ加工にも適用する切削工具のインサート（刃先交換チップ）「ＡＣ８１１５Ｐ」を発売開始しました。
耐摩耗性に優れ、長寿命化や加工コストの低減が見込めます。

独自の化学気相成長（ＣＶＤ）被膜技術で結晶の配向性の制御を高度化したアルミナ層と、耐塑性変形性に優れる新超硬母材を組み合わせることで耐摩耗性を向上。インサートは合計６７９型番。

自動車をはじめとする機械部品や重電・鉄鋼・建設機械の加工を対象に、切削工具の長寿命化や加工コスト低減を訴求します。

三菱マテリアルは高硬度鋼旋削加工用工具の立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）材種「ＭＢ８２１０」４３アイテムと、同「ＭＢ８２２０」３７アイテムの計８０アイテムを発売しました。
耐熱性の向上などにより、安定した加工で長寿命を実現しました。
また超微粒バインダーによってクラックの進展を抑制し、切削時の突発的な欠損を防止します。

タンガロイは、ポリゴンカップリングツーリング「タング・キャップ」シリーズに、角バイト用アダプターの左勝手タイプ「Ｃ６ＡＳＨＬ２５１―Ｊ―ＨＰＭＣ」を追加して発売開始しました。
幅広い機種の複合加工機に搭載可能。

２５ミリメートル角の汎用的な角バイトを保持するアダプター「ＡＳＨＲ／Ｌ―ＨＰＭＣ形」に左勝手のタイプを追加しました。
同アダプターはバイトの着座面に切削油供給用の接続孔があり、対応する内部給油仕様の角バイトをホースなしで接続できます。
アダプターの最大外径を９０ミリメートル以内に設計し、マガジンで隣接する工具の干渉を回避する仕様としました。

同シリーズは国際規格「ＩＳＯ２６６２３―１」に互換するポリゴンカップリングツーリングで、テーパーとフランジ端面の２面拘束により高いクランプ剛性を実現します。

ワルタージャパンはヘリカルカッター「エクストラ・テックＸＴ」シリーズに「Ｍ５２５０」を追加し発売しました。
完全切れ刃仕様で肩削り加工とポケット加工、ランピング加工、フル溝加工に対応。カッター径は直径５０ミリ、６３ミリ、８０ミリメートルを用意。
チップ形状は防振性が高くビビリの発生を抑える「Ｇ５１」や、防振性に優れチタンやステンレスの加工に適するＧ５５Ｗなど６種類が使えます。