トヨタ系中堅部品5社の通期見通し、3社が上方修正

トヨタ自動車系中堅部品メーカー５社が発表した２０２６年３月期連結業績予想は、３社が各利益段階を上方修正した。トランプ米政権の関税影響が押し下げ要因となる一方、ＯＥＭ（完成車メーカー）の生産が堅調。また合理化改善も実を結んでいる。２５年４―９月期決算は３社が営業増益または黒字転換となった。

客先の生産台数増加や円安傾向の為替影響、合理化努力などによりフタバ産業、東海理化、大豊工業の３社が各利益段階を上方修正。フタバ産業の魚住吉博社長は「当初の想定より中国での販売が見込めそうだ」とした。　東海理化は４―９月期の売上高が過去最高を更新した。

愛三工業は為替影響や成長投資などが利益を押し下げ４―９月期は減収・営業減益となったが、通期予想は据え置いた。「台数が回復し、為替影響もあり上方に向かう可能性がある」（加藤茂和副社長）。半面、関税コストの回収に時間がかかることをリスクと捉える。

大豊工業はトランプ米政権の関税影響が３億２０００万円の利益押し下げ要因になったものの、売上増のほか原材料影響の緩和もあり４―９月期は増収・黒字転換で着地した。

中央発條の４―９月期は高付加価値製品の新型スタビライザーが好調だったが、藤岡工場（愛知県豊田市）の爆発事故を背景とした安全対策投資など「意志ある固定費」が増加したことにより増収営業減益となった。