トヨタ系６社の４―12月期、５社営業減益　北米の減収など響く

トヨタ自動車系中堅部品メーカー６社が１月末に発表した２０１８年４―１２月期連結決算は、東海理化を除く５社が営業減益だった。北米での減収や関税の影響、人件費や原材料の高騰が響いた。売上高は４社が増収、２社が減収。また４社が１９年３月期連結業績見通しの全利益段階を下方修正した。

東海理化は日本やアジアで主力のスイッチ類が伸び、売上高は４―１２月期として過去最高。フタバ産業もほぼ全地域で増収となり同期で過去最高だったが、日本や北米で新製品立ち上げ費用がかさんだ。愛三工業は国内やアジアの堅調に対し、価格競争が響いた。

大豊工業はメタルワイヤなどが堅調な一方、トヨタ向け部品製造設備の減収や労務費増、アルミニウムなどの原料費高騰で減益。中央発條は国内でバネ製品やケーブルなどの販売減と、北米で中国からの原材料輸入により関税費用がかさんだ。影響額は数千万円程度で、小出健太専務は「生産移管は採算性を見極めて考える」とした。ファインシンターは米国やタイでの車部品や、国内の新幹線向け部品が好調だが、生産立ち上げ費用や原料のコバルト価格増が利益を押し下げた。

通期利益見通しは大豊工業とファインシンター以外が下方修正。製品切り替えに伴う費用増や北米関税負担、原材料費増が響く。東海理化は為替の円高への見直しや、セーフティー事業で固定費の減損影響を盛り込む。西田裕取締役は「受注は取れており、近く黒字化する」とした。愛三工業は韓国子会社で労使争議が長引いたことが要因。石田智也副社長は「労使間の信頼回復に努める」とした。