工作機械７社受注、12月13％減の390億円

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０１８年１２月の受注実績は、前年同月比１３・１％減の３９０億１０００万円だった。総額が前年割れした社が前月の３社から５社に増えた。「（受注の）決まりが遅くなってきた」（オークマ）と設備投資に慎重さが増した。一方、２０１８年暦年は前年比１８・８％増の５２４６億８４００万円で、牧野フライス製作所やオークマが過去最高を更新した。

オークマは国内営業が強いが、１２月の内需は様子見ムードや前年水準が高かったために減少した。様子見は、景気動向の見定めや国の設備投資向け補助金の詳細を把握しようとする動きが背景という。
牧野フライス製作所は総額が過去８番目と堅調だった。だが、国内外で商談に時間を要するようになり、納入の延期を求める声も一部出ている。これまで好環境が継続しているとみてきたが、足元、先行きは「今までとは違う」（牧野フライス）と市況の変化を指摘する。
東芝機械は国内で超精密の加工機が堅調に推移したものの、「産業機械や建設機械向けの需要減少を受けた」（東芝機械）のが響いた。
２０１８年は日本、北米、欧州に加え、年央まで中国が伸びた。自動車、半導体、ロボット向けなどで設備需要が旺盛だった。