小型工作機械、受注16％増400億円超　過去２番目の高水準

日本精密機械工業会がまとめた２０２２年１―３月期の小型工作機械受注実績は、前年同期比１６・８％増の４４０億２４０８万円と６四半期連続の増加となった。統計結果がデータ化された０３年以降では、２０１８年１―３月期の４６２億８２０１万円に次いで過去２番目の受注額に達した。半導体関連や自動車向けを中心に旺盛な需要が続き、輸出が伸長。国内でも需要回復に加え、期末効果によって受注が押し上がったとみられる。
４００億円を上回ったのは、２１年４―６月期（４３９億６０４２万円）以来３四半期ぶり。また前四半期との対比でも３四半期ぶりの増加だ。
機種別では、数値制御（ＮＣ）小型工作機械が前年同期比１２・６％増の３７３億８７８０万円だった。そのうちＮＣ小型旋盤が同１０・１％増の２４５億２２７４万円で、受注総額の５割以上を占めた。そのほか、ＮＣ小型研削盤が同８６・７％増の３８億６０９１万円、ＮＣ小型フライス盤が同９・２％増の１３億２６５０万円と堅調に推移した。

一方で、小型マシニングセンター（ＭＣ）は同６・７％減の１２億５９６０万円で、ＮＣ小型工作機械の主要機種別では唯一の減少となった。
非ＮＣ小型工作機械は同３２・０％増の２０億７７１９万円だった。

また輸出総額は同１３・８％増の３００億６５７４万円だった。国内需要の回復などもあり、輸出比率は同１・８ポイント減少の６８・３％となった。