2月の工作機械受注、3.5％増　中国などアジア押し上げ

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２月の工作機械受注総額（確報値）は、前年同月比３・５％増の１１８１億９８００万円と、５カ月連続で増加した。全体の３割強を占めるアジアや同３割弱の日本がプラスとなり押し上げたが、受注総額は２カ月連続で１２００億円を下回った。日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「引き続き一進一退の横ばい基調が継続している」との見方を示した。

地域別の受注額は、中国が同１６・９％増の２６６億円と１１カ月連続で増加した。業種別では一般機械向けが同２２・７％増、自動車向けが同２７・３％増、電気・精密向けが同４・８％増だった。

中国は生産設備の更新費用を補助する景気刺激策にも支えられ、２月まで１２カ月連続で２５０億円を超えた。２０２５年もこうした政策の継続・拡充が見込まれるが、稲葉会長は「米中貿易摩擦の行方が不透明で、景気刺激策の効果がどのくらい阻害されるのかは読めない」と慎重にみる。

北米は中核の米国が同２・０％増となり２５０億円を超えたが、メキシコは同３９・８％減と低迷した。欧州はドイツが５カ月連続で３５億円を超えるなど、２カ月ぶりに１５０億円を上回った。

業種別では航空・造船・輸送用機械向けの堅調さが目立った。日本は９年１カ月ぶりに４０億円を超え、欧州は同２１・３％増の３０億円、北米でも４０億円を上回った。稲葉会長は航空機メーカーが受注残を抱えていることもあり「欧米で航空宇宙関係が伸びている。しばらく続くことを期待している」と述べた。

日工会が３月に集計した４―６月期の受注見通しは、１―３月期と比べて「増加する」と回答した会員企業の割合が９・６％、「減少する」は１３・７％で、差し引きした業況判断指数（ＤＩ）は４・１のマイナスとなったが、前回調査から４・１ポイント改善した。稲葉会長は自動車関係で新車開発プロジェクトの方向性が定まりつつあることなどから、「２５年後半ごろからの持ち直しを期待している」とした。