2月の工作機械受注、8％減　14カ月連続マイナス

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比８・０％減の１１４２億８００万円と、１４カ月連続で減少した。前月比は２・９％増で２カ月ぶりの増加。日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「依然として緩やかな調整局面の中で、横ばい気味に底堅く推移している」との見方を示した。

地域別の受注額は中国が前年同月比２２・４％減の２２８億１９００万円だった。１４カ月連続で前年割れとなったが、４カ月連続で２２０億円を超え底堅さも見られた。２月中旬の春節（旧正月）時期を踏まえた１―２月期では前年同期比１４・８％減だった。

稲葉会長は中国の受注状況について「一部会員から底入れしつつあるのではとの見方が示されている」と述べた。一方、「３月上旬の（中国の国会に当たる）全国人民代表大会を終えても本腰の入った政策のテコ入れが感じられず、停滞感が払拭できていないとの意見もある」とし、まだら模様との認識を示した。

米国を中心とする北米は前年同月比１０・１％増の２５６億４５００万円と３カ月ぶりに増加。伸び率では５カ月ぶりに２ケタを超えた。業種別では航空機・造船・輸送用機械が同５１・８％増の４７億円と好調な一方、自動車が同２５・７％減の２２億円。稲葉会長は電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）、ガソリン車の需要が入り混じり「北米の自動車関係は少し計画の見直しを迫られているのではないか」とした。一方、インドは自動車で大型受注が続くなどして、同９３・５％増の５１億５９００万円だった。

同日発表した４―６月期の工作機械受注予測ＤＩ（「増加」と答えた企業の割合から「減少」と答えた企業の割合を引いた値）は、１―３月期から１１・０ポイント改善のマイナス８・２となり、２０２３年終盤に高まった先行きへの懸念は緩和されたようだ。稲葉会長は「受注が底を打っていると感じる会員が非常に増えたことを表している」との考えを述べた。