機械工具生産額、今年度4770億円　世界経済・資源高騰に懸念　工業会見通し

日本機械工具工業会は、２０２２年度の機械工具生産額見通しを前年度比１・３％増の４７７０億７６００万円に設定した。内外需ともに比較的好調を持続する予想としつつも、米国の金利上昇による影響や中国経済の低迷、資源価格の上昇など先行き不透明感が強いことを踏まえて微増にとどめた。
半期別では、上期が前年同期比４・７％増の２４１７億７８００万円、下期が同２・１％減の２３５２億９８００万円となる見通し。上期は堅調な米国経済と内需回復がけん引するものの、下期は金利上昇やウクライナ危機の長期化による資源の高騰などを踏まえて減少を予想する。
主な品目別生産額は、ドリルが前年度比５・８％増の６４１億６４００万円、エンドミルが同３・２％増の５１６億９００万円、ネジ加工工具が同４・７％増の４２３億５８００万円を見込む。一方でインサート（刃先交換チップ）は同４・３％減の１８６２億１５００万円を予想。前年度に大きく伸びた反動によるもので、日本機械工具工業会では「数字自体は悪くはない」（事務局）としている。

また材種別生産額は、特殊鋼工具が同３・１％増の８５１億７１００万円、超硬工具が同０・２％減の３２４７億６６００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同０・９％減の２７０億５９００万円と予想した。切削工具全体では同０・９％増の４２８９億３０００万円を見込む。