工作機械主要７社の受注、昨年度15％減　３月単月は54％増

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０２０年度の工作機械受注高は、前年度比１５・８％減の２７３１億９２００万円だった。２０年初頭から新型コロナウイルス感染症が拡大し、製造業の設備投資が大幅に減退。工作機械メーカーも営業活動の自粛を強いられるなど、コロナ禍の影響が特に年度前半に色濃く表れた。ただ、足元では中国を中心に受注環境は改善しており、各社は今後も回復持続に期待を寄せる。
牧野フライス製作所は受注総額が４３５億円で、１０年度以降では最も低かった。オークマは円高の長期化の影響などを受けた１２年度以来、８年ぶりに１０００億円を下回った。ただ同社は「コロナ禍で営業活動ができない期間などもあったものの、よくこの規模の減少でとどまったという印象」（マーケティング室）と捉える。
中国市場に強いツガミは、受注総額が唯一増加となった。中国で自動車を中心に幅広い業種からの需要を取り込んだ。
２１年３月単月の受注額は前年同月比５４・７％増の３４９億９４００万円だった。２０年半ば以降、需要をけん引してきた中国に加え、欧米などにも受注回復の流れが波及している。
オークマは中国向けが同約２倍となったほか、米国向けが航空機や自動車を中心に同４割増、欧州向けが自動車部品や油圧機器関連向けに同８割増に伸びた。ツガミとＯＫＫは輸出が同２・８倍と大幅に増加。「中国が引き続き強く、欧米も（受注ペースが）上がってきた」（ツガミ幹部）という。芝浦機械の輸出は同６９・９％増で、中国で風力発電向けに横中ぐり盤、スマートフォン関連向けに超精密機を受注したことが寄与した。

今後も新型コロナ感染の影響などが懸念されるものの、回復基調が続く見通しだ。オークマでは「製造業の設備投資は急激に落ちることなく、夏に向けて国内外ともに上がっていく」（マーケティング室）とみる。