小型工作機械受注、昨年83％増　コロナ前の水準に回復

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２１年の工作機械の受注実績（確報値）は、前年比７０・９％増の１兆５４１４億１９００万円で３年ぶりの増加となった。１兆５０００億円を上回るのも３年ぶりで、過去４番目の受注額を記録した。中国が先行して回復し、年後半は欧米や国内でも回復傾向が強まった。
内需、外需とも３年ぶりに増加した。外需比率は前年比２・９ポイント増の６６・９％と高水準に達したことから、日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「外需主導で回復が進んだ」との認識を示した。
内需は新型コロナウイルスワクチン接種の進展や補助金採択案件の受注押し上げにより、コロナ禍前の１９年（４９３１億８８００万円）を上回り、３年ぶりの５０００億円超えとなった。
業種別では全１１業種で増加。主要４業種では、半導体関連や部品不足に伴う増産対応などで一般機械と電気・精密で回復が進んだ一方、自動車、航空機・造船・輸送用機械は他業種に比べると伸び率は低かった。
外需は３年ぶりに１兆円を上回り、過去２番目の受注額となった。地域別ではアジアが４年ぶりに増加し、過去２番目の受注額を記録。中国と台湾は過去最高額を更新した。欧州は３年ぶりの増加で、設備投資優遇策や展示会効果のあったイタリアをはじめ、ドイツやフランスなども２倍以上の伸び率となった。北米も３年ぶりの増加。特に米国はジョブショップや自動車など幅広い業種で需要が回復し、過去２番目の受注額に達した。

２１年１２月単月の受注額は前年同月比４０・６％増の１３９２億２７００万円で、１４カ月連続の増加となった。４カ月ぶりの１４００億円割れとなったが、１１カ月連続で１０００億円を上回った。
外需はアジアが１８カ月ぶりに減少へ転じ、前月比もアジア、欧州、北米が減少したが、稲葉会長は「水準は依然高く、ドイツや中国では上向きの動きが見られる」と強調。今後の受注動向について、半導体製造装置関連の投資継続などの動きを踏まえて「第１四半期は総じて緩やかな回復基調が続く」との見通しを示した。