乗用車８社の世界生産、上期８年ぶり減　アジアなど海外不振

海外の自動車市場の減速感が鮮明になってきた。乗用車メーカー８社がまとめた２０１９年度上期（４―９月）の生産・販売・輸出実績は、海外生産の減少が響き、世界生産は前年同期比２・３％減の１３８１万３１５６台だった。東日本大震災があった１１年以来８年ぶりに前年同期実績を下回った。アジアを中心に選挙に起因する買い控えやローン審査の厳格化、新興国通貨安などの影響で市場の減速感が目立った。
海外生産は同５・３％減の９２２万６３１９台だった。トヨタ自動車はインドネシアで大統領選の影響で台数が減った。マツダは新車投入が少ない中国で減少。スズキはローン審査の厳格化により主力のインドが７期ぶりに前年同期実績を下回ったほか、パキスタンも通貨安の影響を受けた。さらに日産自動車は英国でスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ジューク」のモデルの切り替えで減少したほか、メキシコでは小型車「セントラ」が落ち込んだ。
国内生産は同４・６％増の４５８万６８３７台とプラス。トヨタは北米向けの新型「カローラセダン」が、スバルはＳＵＶ「フォレスター」がけん引した。マツダは西日本豪雨の影響で稼働を減らした前年の反動でプラスとなった。スズキは完成検査問題の影響で減少した。
９月単月の世界生産は、前年同月比０・３％減の２３７万４４０９台だった。国内生産はトヨタがけん引して前年同月実績を超えたが、海外生産の落ち込みをカバーできなかった。