工作機械18社の通期見通し、12社増収　電子・航空宇宙が寄与

工作機械主要１８社の２０２６年３月期（２社は２５年１２月期）の業績予想は、売上高を公表している１６社のうち１２社が増収を見込む。営業損益では公表１２社のうち６社が増益、４社が減益、２社が赤字を予想する。中国や米国、日本で電子機器や航空宇宙、造船関連などの受注が業績を押し上げるとみる。一方、トランプ米政権の関税措置やその影響などをどう織り込むかで各社の見方が分かれた。


中国市場が主力のツガミは２５年４―９月期の実績を踏まえ、２６年３月期の営業利益予想を５月公表比７５億円増の２７０億円に上方修正した。中国での現地生産による短納期対応や迅速な修理復旧体制などにより、自動車や半導体、電子機器関連など幅広い分野で需要を取り込んだ。

牧野フライス製作所は２６年３月期のアジアでの受注予想を４月公表比４％増に見直した。２５年４―９月期に中国で受注が前年同期比５０％増えた。同社幹部は中国で新エネルギー車（ＮＥＶ）の金型の内製化に向けた設備投資が始まったほか、「電子部品向けの設備更新のための金型需要も重なった」とした。

シチズン時計は受注の緩やかな回復を踏まえ、２６年３月期の工作機械事業の営業利益予想を５月公表比４億円増の６４億円に上方修正した。特に北米で２５年７―９月期の受注が医療関連で堅調に推移し、「米販売拠点で予定する値上げ前の駆け込み需要もあり、大幅増となった」（同社幹部）。

芝浦機械は２５年４―９月期に工作機械事業の受注が前年同期比２５・９％増の１３３億円に増加。国内では大型機の受注が増え、坂元繁友社長は「今後は造船関係でさらに増えてくる。下期に期待している」と述べた。

一方、オークマは２６年３月期の営業利益予想を５月公表比８０億円減の１４０億円に下方修正した。米国と日本で大手企業を中心に防衛や航空宇宙関連などの大型案件が活況だったが、米関税政策の影響により両国で「一番のボリュームゾーンの中小事業体が投資を控えた」（家城淳社長）ことが響く。特に米国では利益率の高いジョブショップ（部品加工を受託する中小製造業者）向けの伸びが想定を下回っていることが大きく影響する。

ＤＭＧ森精機も２５年１２月期の営業利益予想を２月公表比２００億円減の１８０億円に見直した。米関税負担の交渉に伴う出荷遅延や、調達する欧州製コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置の刷新に伴う対応などで「納期の乱れが発生している」（森雅彦社長）影響を織り込んだ。

ＣＮＣ装置大手のファナックは同製品を中心とするＦＡ部門の２５年７―９月期の売上高が前年同期比５・４％増の５４２億円、受注が同１・３％減の４８８億円だった。同部門の受注状況について山口賢治社長は「２５年４―６月期は少し前倒しなどがあり、２５年７―９月期は前四半期ほどではなかった印象。２５年１０―１２月期以降は堅調に推移するとみている」とした。