工作機械19社の通期見通し、受注下期以降の回復期待

工作機械主要１９社の２０２５年３月期（２社は２４年１２月期）の業績は、売上高を公表している１７社のうち１０社が増収を予想する。
営業損益では公表する１３社のうち３社が増益、７社が減益、３社が黒字転換を見込む。足元で底打ちの兆しも見られる受注は、下期以降に半導体関連や自動車向けを中心に回復が期待される。受注回復の時期や規模をどう織り込むかで、各社の業績の見方も分かれるようだ。

牧野フライス製作所は２５年３月期の受注を前期比０・８％増の２１５０億円と予想。永野敏之専務は半導体製造装置向けの受注で「ポンプなど消耗品関係の需要が増えており、こうした状況が続くと新規の設備投資も増える」と見る。ＤＭＧ森精機も２４年１―３月期の半導体関連向けの受注で精密バルブなどが活発で、森雅彦社長は「半導体の動き出す息吹が感じられてきた」と話す。

自動車では電気自動車（ＥＶ）の普及見通しが立たず投資を控える動きも見られた。芝浦機械の坂元繁友社長は「完成車メーカーがＥＶ、ハイブリッド車（ＨＶ）、ガソリン車などの方向性を見極められるようになり、それぞれ具体的な設備投資の話が出てきた」と変化を感じ取る。

景気が低迷する中国だが、日本工作機械工業会の統計では４月の受注額が１６カ月ぶりに前年同月を上回った。中国が主力のツガミは上期（２４年４―９月）の売上高を前年同期比１５・４％増と予想。ただ同社幹部は「先行き不透明感は拭えない」とし、下期の売上高は前年同期並みに据え置いた。

ブラザー工業は２５年３月期に産業機器事業で中国など「アジア他」の売上高を前期比９８・８％増の４８５億円と予想。中国を中心に自動車や一般機械向けの設備投資回復を見込み、「増強を進めてきた製品ラインアップや販売・サービス拠点を足がかりに大幅な成長を目指す」（同社幹部）。

ＤＭＧ森精機は２４年１―３月期の受注がドイツなどで好調に推移したほか、機械１台当たりの単価も上昇し、２３年１０―１２月期比で１３・５％増加。約２割を占めるサービスや補修部品の受注も前年同期比１０％増となり、森社長は「機械が動き出している」と指摘。２月公表の２４年１２月期連結業績予想を売上高、営業利益、当期利益でそれぞれ上方修正した。

オークマは２５年３月期に減収減益を予想するも、受注単価の引き上げが順調に進む。特に海外は円安ながらも値下げをせずにコスト増分の「価格転嫁を進めた」（家城淳社長）。２４年３月期の受注単価は１６年３月期比で国内は３０％増、海外は５０％増に拡大した。