今年の工作機械受注、1.5兆円　後半から回復

日本工作機械工業会（日工会）の稲葉善治会長は、２０２４年の工作機械の年間受注額が２３年の推定値と比べ１％増の１兆５０００億円になるとの見通しを示した。２年ぶりの増加を予想した。２４年の前半は受注の調整局面が続くが、後半から半導体関連や新エネルギー車向けの新たな需要を見込む。

稲葉会長は都内で開いた賀詞交歓会であいさつし、２４年の受注環境について「年の前半は緩やかな調整局面が続く」とした上で、「半導体の需要増加や自動車の新エネルギー対応のため、後半には新たな需要が見込まれる」と述べた。

２４年の受注額見通しでは内需や外需の内訳は公表しなかった。ただ外需の約３割を占める中国市場について「今は良くないが、多分持ち直す。通年で見ると２３年と変わらないのではないか」との見通しを示した。

また１兆５０００億円の受注規模について稲葉会長は「好不況のボーダーラインとして１兆３０００億円の線を考えている。非常に厳しい状況だが、決して悪い数字ではない」とし、自動化、デジタル変革（ＤＸ）、環境対応などの根強い設備需要に期待を示した。

２４年の受注額見通しについて工作機械メーカー幹部からは「もう少し厳しく見ていたが、１兆５０００億円は良い目標ではないか」「２５、２６年には半導体製造装置、自動車、航空機向けなどの受注が上がり次のピークがくる。その間の１兆５０００億円は悪くない」との声が聞かれた。