昨年の工作機械受注、0.1％減　日欧米低迷も中国回復

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２４年の工作機械の受注実績（確報値）は、前年比０・１％減の１兆４８５１億９００万円と前年並みとなった。長く続いた受注の調整局面を終え、２４年半ばから一進一退で推移した。日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「内需や欧米が電気自動車（ＥＶ）などのプロジェクトの遅れにより想定より伸び悩んだ一方、中国の回復が補った」と振り返った。

２４年暦年の受注額は過去８番目で、全体に占める外需の比率が初めて７割を超えた。

地域別ではアジアが同２１・０％増の５１７２億円と、２年ぶりに５０００億円を超えた。うち中国は同２３・０％増の３３７１億円。補助金効果に加え、ＥＶやＩＴ関連投資が押し上げ、過去４番目の高水準となった。

インドは同２５・６％増の６４２億円と過去最高を更新。自動車や一般機械向けが伸び、外需ではドイツを抜き３番目の需要地となった。ベトナムも電気・精密向けなどが伸び、同２倍と躍進した。

２４年１２月単月の受注実績は前年同月比１２・６％増の１４３０億９４００万円だった。３カ月連続で増加し、２１カ月ぶりに１４００億円も上回った。

アジアは同３２・０％増の５１３億円と９カ月連続で増加。自動車向けで中国やインド、電気・精密向けで中国やベトナムで大型受注があり、３０カ月ぶりに５００億円を超えた。うち中国は同５０・２％増の３６２億円で、４３カ月ぶりに３５０億円を上回った。

北米は同１４・７％増の３１９億円。５カ月ぶりに増加し、１５カ月ぶりに３００億円を超えた。稲葉会長は米国の政権交代を受け大手ジョブショップなどで受注が増えたほか、「航空機関連での大型受注や商社代理店でストックを積み増す動きが感じられる」とした。日工会は２５年の工作機械の年間受注額が前年比７・７％増の１兆６０００億円になると見通し、３年ぶりの増加を予想する。