三菱マテリアルは鋼旋削加工用の化学気相成長（ＣＶＤ）コーテッド超硬材種「ＭＣ６１２５」を発売した。
刃先安定性と耐摩耗性の向上により、幅広い切削領域で安定加工を実現する。価格は代表型番の「ＣＮＭＧ１２０４０８―ＬＰ　ＭＣ６１２５」が９４０円（消費税抜き）。

鋼旋削加工の第一推奨材種として、連続から断続まで幅広い加工に対応する。刃先稜線（りょうせん）部の平滑化処理と、着座面の表面処理を適用することで刃先安定性を高めた。また表面平滑化処理により、急激な摩耗成長がなく、安定した加工を実現する。

タンガロイは、ヘッド交換式内径旋削加工用工具「ボア・マイスター」シリーズに鋼シャンクなどを追加し、発売を開始した。
より汎用的な内径加工用途に対応する。価格は代表型番の「Ｄ２５―Ｌ２００―４Ｄ―ＳＨ」が６万１１００円（消費税抜き）。初年度３７００万円の販売を見込む。

鋼シャンクはＬ／Ｄ ４仕様で、直径１６ミリ―４０ミリメートルの計５サイズを設定した。ポリゴン・シャンク・カップリング（ＰＳＣ）互換であるタングキャップ仕様アダプターも発売した。
新商品は内部給油にも対応。切りくず排出性が高く、難削材加工における工具寿命の延長が見込める。

牧野フライス製作所は、中大型の金型向け加工機の品ぞろえを拡充し、５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）「Ｖ１００Ｓ」を発売を開始した。従来の同ＭＣ「Ｖ９０Ｓ」と比べて、サイズが約２倍の加工対象物（ワーク）を加工できる。自動車関連の金型の加工で課題だった仕上げ加工時間の短縮に対応する。価格は８９００万円（消費税抜き）。年間４５台の販売を目指す。

テーブルの大きさは２０００ミリ×２５００ミリメートル。最大ワークサイズは直径２０００ミリ×奥行き２５００ミリ×高さ１０５０ミリメートル。最大積載重量は１５トン。コンパクトな主軸と回転・傾斜軸を採用した。高山幸久執行役員は「（ＭＣの）対象領域を拡大し、お客さまの困りごとの解決策を示す」と述べた。

数値制御（ＮＣ）放電加工機「ＥＤＮＣ２２」も発売した。大型で正方形の金型に対応する。価格は１億２８００万円。年間１０台の販売を目指す。

日本コーティングセンターは、愛知県岩倉市の新工場を完成した。投資額は約９億円。３月末から稼働を開始。既存の一宮工場が手狭になったため、新工場に一宮工場の施設を移して金型やホブ、ラック＆ピニオンなどの表面処理を手がける。半導体関連の金型や大型プレス金型などの市場も開拓する。

新工場は「名古屋第１工場」。完成に合わせ一宮工場は名古屋第２工場に名称を変えた。新工場の敷地面積は約９０００平方メートル。建物は約１８００平方メートルの平屋建てで一宮工場から約１キロメートルの近隣に位置する。新工場には一宮工場の物理気相成長（ＰＶＤ）コーティング装置３台を移すほか、窒化装置や測定装置を新規導入する。
まずは自動車関連向けの工具類や金型の表面被膜処理を手がける。同時に、これまで本社工場で手がけていた大型プレス部品用金型のＰＶＤコーティングや半導体関連の金型の被膜、ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）処理なども受注する。
西日本の主力工場と位置付けており、受注の拡大に応じて工場の増床も視野に入れる。２０２１年度（２２年３月期）に新工場の売上高２億円を見込んでいる。一宮工場は、空いたスペースを使い納期短縮を目的としたラインの整備に着手する。

日本コーティングセンターはトーカロの完全子会社。ＰＶＤ、ＤＬＣ処理などプラズマを応用した表面処理技術を得意とする。

乗用車メーカー８社が発表した１月の世界生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比４・５％減の２１２万３６５４台となり、２カ月ぶりに減少となった。新型コロナウイルスの影響に加え、一部メーカーでは半導体不足による生産調整を国内外で実施したことが影響した。一方、２０２０年下期から好調な中国では、トヨタ自動車や日産自動車などが大幅に生産台数を伸ばした。

海外生産は同１・７％減の１４７万７７６台だった。米国では半導体不足でホンダやＳＵＢＡＲＵ（スバル）が生産調整を実施。ホンダが同２９・２％減の７万２８０１台、スバルが同３４・１％減の２万５５７８台だった。
中国では前年同月が春節（旧正月）休暇で稼働日が少なかったこともあり、各社とも大幅に伸びた。トヨタが同４１・１％増の１５万１３６３台。セダン「カローラ」などの販売が好調で、生産台数を引き上げた。日産もセダン「シルフィ」の台数増などで同３１・０％増の１３万５７７７台だった。ホンダも８カ月連続で前年同月を上回った。

国内生産は同１０・１％減の６５万２８７８台だった。全社が前年同月を下回った。ホンダとスバルは半導体不足による生産調整を主な減少理由とした。トヨタは物流オペレーションのトラブルによる部品の欠品により一部ラインが稼働できず、前年割れとなった。トヨタ自動車九州が降雪の影響で稼働調整をしたことも影響した。

タンガロイは、４コーナー溝入れ加工用工具「テトラ・ミニ・カット」で、ＴＣＧ形フルＲ仕様インサートを追加発売した。Ｒ溝加工をはじめ幅広い用途に対応する。価格は代表型番の「ＴＣＧ１８Ｒ１００―０５０　ＡＨ７０２５」が３２７０円（消費税抜き）。
1.0mm（Ｒ＝0.5mm）―3.18mm（同1.59mm）まで６種類の溝幅を設定。Ｒ溝加工や小型部品での曲面倣い加工、ヌスミ加工などに活用できる。

テトラ・ミニ・カットは、独自の３点クランプシステムによりインサートを強固に固定し、優れた刃先位置精度を実現。溝入れ加工だけでなく、ネジ切り加工も同一ホルダーで利用できる。

日本特殊陶業は切削工具のサブスクリプション（定額制）サービスにレンタルプランを追加した。最長３カ月間のレンタルができる。解約もしやすくするなど手軽さを訴求し、多様なニーズに対応する。

小型自動旋盤のユーザー向けにツールホルダーを提供するサブスクリプションサービス「ＳＵＩＳＵＩ　ＳＷＩＳＳ（すいすいスイス）」で、課金１回のみで最長３カ月間の「レンタルプラン」を新たに設けた。
ツールホルダー１本の利用が可能。利用料はオープンだが、消費税抜きの価格は４６００円程度から。

テスト利用などの需要を想定し、申し込んだ月の翌月１日以降から解約もできるようにした。既存プランは解約日に制限があった。

世界的に需給が逼迫（ひっぱく）し、新たな成長軌道である「スーパーサイクル」に突入したと言われる半導体。その熱い風は機械業界にも吹いている。半導体投資が活発化し、工作機械や機械要素部品などへの需要が急増。一方で、ＩＴ機器や自動車などとの半導体の奪い合いも懸念される。
「半導体製造装置メーカーからの引き合いが非常に強い」。ＤＭＧ森精機の森雅彦社長は、半導体関連需要の旺盛ぶりを強調する。２０２０年１２月期の受注額２７９７億円のうち電気・精密・半導体が占める比率は前期比７ポイント増の１４％に大きく伸びた。子会社２社が開発する半導体向けのレーザースケールや自動検査装置も「絶好調で、しばらく大変忙しい」状態が続くと見込まれる。

オークマは「門型マシニングセンターや複合加工機から小型旋盤まで幅広い製品で引き合いが急増している。半導体関連向けではリーマン・ショック前に迫る活況」という。半導体製造装置の複数の部品サプライヤーから発注が集中し、コロナ禍に伴う休業を終了して増産対応をしている。
住友重機械工業は約１１０億円を投じて、半導体の製造工程で使われるイオン注入装置の新工場を愛媛県内に建設する。第５世代通信（５Ｇ）や人工知能（ＡＩ）の普及に向けて半導体市場が成長するとにらみ、生産能力を倍増。２２年８月の稼働を目指す。米中貿易摩擦の影響が懸念されるものの、「最終的に半導体市場は伸びていく」とみている。
機械要素部品メーカーにも追い風が吹く。ＣＫＤは半導体製造装置に使われる電磁バルブの受注が好調だ。半導体向けが約３割を占め、空圧機器やセンサーを含む機器事業の２０年１０―１２月期の売上高は２４８億円（前年同期比６・５％増）に拡大。２１年１―３月期は２４８億円（同９・３％増）と、さらに伸びる見通しだ。春日井工場と、１９年に完成した東北工場では一部で２直勤務を続けている。
日本トムソンも製造装置向けが好調な直動案内機器の増産を急ぐ。可能な限り早く、２０年７―９月期比で少なくとも３―４割引き上げるとともに、さらなる供給量増加も視野に入れる。宮地茂樹社長は「生産が追いつかないほどの受注がある。大きな成長が見込める」と期待を隠さない。別の機械要素部品メーカーは「１２月以降は中国をはじめ各地から受注が急増している」と指摘。少なくとも半年程度は需要が堅調に推移するとの見通しだ。

半導体関連需要が活況に沸く一方、「工作機械の生産に必要な部材が半導体製造装置に持って行かれている」（ソディックの古川健一社長）。ソディックでは生産に影響が出るほどではないものの、アクチュエーターなどが「足（調達期間）が長くなり始めている」という。
オークマは、工作機械のコンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置に使う半導体が「２０年半ばから早めの調達に動いている」（広報担当者）。ＤＭＧ森精機も工作機械用操作盤向けの半導体は「十分に確保できている」という。

現時点では各社とも調達面で生産に支障は出ていないようだ。ただ全体的な需要増に伴い、自動車やＩＴ向けだけでなく機械装置に搭載する半導体も不足気味。急増する需要に供給が追いついていないとみられ、業界を超えた獲得競争が水面下で進んでいる様相だ。

日本工作機械工業会が発表した１月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比９・７％増の８８６億２７００万円で、３カ月連続の増加となった。中国を中心に外需の回復傾向が続き、外需比率は６年９カ月ぶりに７０％を上回った。２月も全体で緩やかな回復傾向が見込まれるものの、内需は足踏みの状態が続いていることなどから、回復の度合いには不透明さも漂う。
受注総額が８５０億円を上回るのも３カ月連続だ。外需は前年同月比が３カ月連続で２０％以上の増加率となり、特に中国の回復ぶりが際立つ。中国は２カ月連続の２５０億円超えで、主要業種ではテレワーク関連需要などが好調な電気・精密が同４・３倍、自動車が同２・４倍とけん引した。このほかイタリアが同５・３％増と３カ月連続で増加し、ドイツは１２カ月ぶりに２５億円を上回った。

一方、北米は５カ月ぶりの１５０億円割れで、主要４業種の中で増加となったのは一般機械のみにとどまった。バイデン米新政権による増税への警戒感や新型コロナウイルス感染の状況などから、発注を控える向きが感じられる。
内需は同１０・８％減の２６４億５００万円で、２６カ月連続の減少となった。緊急事態宣言の発出の影響や補助金の採択待ちによる買い控えなどが見受けられ、「受注水準は徐々に上がってはいるが、もう一伸びがなく、停滞している」状況だ。主要４業種では一般機械が同８・１％減の９７億６２００万円と、７カ月ぶりに１００億円を下回るなど、全業種で減少となった。

今後も受注環境の改善が進むとみられるものの、日工会では「新型コロナの感染再拡大や半導体不足で減産が進む自動車産業の設備投資方針など、足元でうかがえるさまざまなリスクについても注意を払う必要がある」と指摘する。

三菱マテリアルはアルミニウム合金の高能率加工用エンドミル「アリマスター」のスクエアタイプとラジアスタイプを一新し発売した。内部クーラントのねじれ穴付き素材の採用と、切り刃形状の最適化により、切りくずの排出性を高めた。価格は２万９１００円（消費税抜き）から。

発売したのはスクエアタイプ４種とラジアスタイプ１３種。加工時の振動を抑える形状と後端Ｒ形状により、良好な面精度を実現した。航空機部品などに使われるアルミ合金加工では、高出力加工機と内部クーラントによる超高能率加工のニーズが高まっている。

ＤＭＧ森精機はデジタルツインによる工作機械のテスト加工を始めた。加工時の切削力や工具振動などの切削状態や面品位を、実機による加工と同じように確認できる。テスト加工時間の大幅短縮に加え、工具や素材、消費電力の削減も実現する。工作機械の微妙な構造変化まで再現できるデジタルテスト加工は世界初という。テスト加工の短納期要望への対応と、環境配慮に貢献できる点も訴求し、工作機械の受注拡大につなげる。

顧客が工作機械を選ぶ際に行うテスト加工は通常、実機で加工対象物（ワーク）を加工し、加工精度や生産性が要求を満たすかどうか確認する。しかし、工作機械の空き状況や工具、治具の手配状況などによっては短時間での実施が難しい場合がある。
ＤＭＧ森精機が始めた「デジタルツインテストカット」は、工具や加工素材、治具のほか、工作機械の物理的特性もデジタル上で構築し、切削加工を再現する。テスト加工工程のシミュレーションだけでなく、加工条件の最適化までをデジタル上で行える。
静的・動的な特性を高精度にモデル化することで、実際の加工と比べても誤差精度をプラスマイナス数％に抑えられる。テスト結果は顧客の依頼を受けてから最短２営業日で回答できる。専任組織「デジタルツイン加工技術グループ」を１日付で設置しており、まずは５軸・複合加工機のテスト加工を中心に実施する。

同社はこれまで、顧客との出荷前の製品確認を遠隔で行う「デジタル立ち会い」や、実際の展示施設をコンピューターグラフィックス（ＣＧ）で再現した「デジタルツインショールーム」の開設などに取り組んでいる。今回を含めたデジタル施策を通じて顧客の生産性向上や持続可能な社会への貢献につなげる。

エフテックは自動車用足回り部品の安定供給に向け、中国・武漢工場で塗装ラインの生産能力を約１０％引き上げる。塗装ラインの設備を一部改造し、製造ピッチを上げる。能力増強による投資規模は数千万円とみられる。８月に新設備を稼働する。中国ではコロナ禍後の急回復により完成車の生産が急増している。既存設備の改造で部品の安定供給を目指す。

武漢工場ではサスペンションなどの車用足回り部品を生産している。塗装ラインの一部を改造して生産能力を増強する。主に製造ピッチの速度改善に取り組む。電着工程で整流器の能力アップと陽極モジュールの本数を増やす。乾燥工程で乾燥炉の温度を高くして乾燥循環排気風速を速める。工事は工場の生産活動に影響が出ないように、春節に合わせた生産休止期間の２月１０―２１日に終えた。試験や品質確認などを行い８月に稼働する計画。
武漢工場ではプレス、溶接、塗装、組み立てなどの各工程でラインを敷いている。コロナ禍後の車需要の急増に伴う仕事量に対し、塗装ラインの生産能力が追いつかない可能性があった。
塗装ラインは製造プロセスも特殊で、ノウハウの蓄積も重要になる。顧客の基準を満たす設備能力や品質をクリアしなければならず簡単に外注できないという。

福田祐一社長は「今後の生産計画をシミュレーションすると、いまの状態では塗装ラインが内部で吸収しきれなくなる。この能力増強でピークは乗り切れる」と強調する。同社は全社をあげて、生産能力の適正化と生産効率化に取り組んでいる。武漢工場の取り組みもその一環。

ヤマハ発動機は浜北工場と中瀬工場の２輪車生産機能を本社工場に集約・再配置すると発表した。浜北工場は移管完了後に閉鎖・売却を予定。２０２２年から順次開始し、２４年中の完了を目指す。グローバルで行っている構造改革の一環で、生産効率の向上と市場対応力を高める。

浜北工場の２輪車、マリンエンジン製品に関わる鉄物部品加工を本社工場・周辺工場に再配置するほか、中瀬工場の２輪車部品の樹脂塗装を本社工場へ集約する。

浜北工場は同社の創業の地。従業員は約７００人おり、配置転換を含め雇用は継続する考え。

造船・重機大手５社の２０２０年４―１２月期連結決算が出そろい、主力事業で明暗が分かれた。川崎重工業はコスト削減が進む２輪車などの事業について、２１年３月期の営業損益の予想を赤字から黒字に見直した。住友重機械工業は環境・プラント事業の売上高が前年同期を上回った。一方、三井Ｅ＆Ｓホールディングス（ＨＤ）は海洋開発事業の採算が悪化し、営業赤字が拡大する。コロナ禍が業績回復のペースに影響を与えている。

各社の経営環境は新型コロナウイルス感染症により厳しいものの底打ちはしており、川重と住重は通期予想の利益を上方修正した。川重は営業損益などの赤字幅が２０年１０月時点から縮小する。２輪車を含むモーターサイクル＆エンジン事業の通期の営業損益が１００億円改善し、５０億円の黒字に転換するのが大きい。
住重は稼ぎ頭の建設機械も「油圧ショベルの需要が国内と中国で堅調」という。
三井Ｅ＆ＳＨＤは海洋開発の増収で当初よりも売上高が増える一方、コストがかさんで損益は悪化する見通し。収益を確保する上でコスト管理の重要性も高まっている。

また三菱重工業と川重、ＩＨＩは航空機分野の苦戦が当面続く見込みだ。ＩＨＩの丸山誠司理事は「航空会社の経営環境の悪化でエンジンのスペアパーツの販売が減少している」と指摘する。コングロマリット（複合企業）の体制だけに、同分野を補う収益戦略が求められそうだ。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の１月の受注実績は、前年同月比９・０％増の２４５億７０００万円だった。中国を中心に外需が堅調に推移し、２カ月連続の増加となった。一方で内需は全体的に低水準の状態が続き、ここに来て車載用半導体不足の影響が設備投資停滞につながる動きも出ている。

７社のうちオークマとＯＫＫ、芝浦機械、ツガミの４社が前年同月比で増加となった。
オークマは中国の回復継続に加え、米国も自動車や航空宇宙など幅広い業種で受注が増えた。米国について「バイデン政権の新たな経済政策で、今後も伸びが見込める」と期待する。ツガミは中国で「自動車をはじめとして全般的な業種で良かった」ことで、総額は５カ月連続の増加となった。今後は「中国の回復はしばらく続き、日米欧も２月以降に（受注額として）出てくる」（同）と、地域的な回復の広がりを見込む。海外で需要の回復傾向が続く一方、国内は一部業種で生産回復の動きが見られるものの、全体として顧客の設備投資に対する慎重姿勢が続いている。
牧野フライス製作所は内需が２０年１０―１２月の１４億―１６億円の水準に届かず、「厳しい状況」。また、車載用半導体の供給不足の影響などにより、設備投資が決定延期・中止になったケースも出ているという。ただ２月以降は、月内に国の「ものづくり補助金」の採択が予定されており「１月の水準よりは増える」とみる。
三菱重工工作機械の内需は、歯車機械などの受注が寄与して３カ月ぶりに増加へ転じた。ただ、一部の業種では「まだ仕事量が確保できず、新たな設備投資の判断まで至っていないのでは」と現状を捉える。