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- 2019年9月18日
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ミツトヨは、表面粗さと輪郭形状を1台で測れる表面性状測定機「FORMTRACERアバント」を発売した。装着した検出器が表面用か輪郭用かを自動認識するため、両モードの切り替え操作忘れによる誤作動を防ぐ。本体と付帯機器を含めた機種の価格は約800万円。初年度に国内300台の販売を目指す。
ミツトヨが開発したのはハイブリッド型「FORMTRACERアバント D3000/4000」。各モード用の検出器を取り付け、測定する。検出器の脱着をレバー方式とし、工具を使う必要がない。
測定機能は、移動速度がX軸で最大毎秒80ミリメートル、Z2軸で同30ミリメートル、測定速度がX軸で従来機比50%増の同30ミリメートルといずれも高速という。同シリーズはハイブリッド型のほか、表面粗さ測定機「同S3000」、輪郭形状測定機「同C3000/4000」も品ぞろえした。
- 2019年9月18日
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- 2019年9月17日
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日本自動車販売協会連合会(自販連)と全国軽自動車協会連合会(全軽協)が2日発表した8月の新車販売台数は、前年同月比6・7%増の38万8600台となり2カ月連続のプラスだった。各社がスポーツ多目的車(SUV)や軽自動車などの新型を投入したことが台数増加に寄与した。一方、2019年10月に予定される消費増税に伴う駆け込み需要の増加はほとんどなかった。
登録車は2カ月連続の増加となり、普通乗用車が同3・9%増の11万4328台だった。トヨタ自動車のハイブリッド車(HV)「プリウス」や8月に一部改良した日産自動車のミニバン「セレナ」や5月に一部改良したホンダの小型ステーションワゴン「シャトル」などが好調。SUVなどに需要が集まっており、小型乗用車は同3・0%減の8万7575台と伸び悩んだ。
軽は3カ月ぶりの増加で、乗用車が同13・0%増の11万5276台。7月に全面改良したダイハツ工業「タント」や三菱自動車の「eK」などが伸びた。
駆け込み需要が鈍い理由を、自販連は「自動車関連税の見直しで、需要が平準化している可能性がある」と過去の増税前とは異なる動きがあるとの見方を示した。また、好調な要因を、全軽協は「乗用車が前年同月比で増加となったが、前回は増税前に2割以上の台数が増えた。そのため、今回の増加は新車効果によるものとみるのが自然だ」と分析する。
- 2019年9月17日
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- 2019年9月11日
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イグスは、オートメーション設備や舞台装置、制御パネルなど、小さなスペースで素早い回転・旋回運動が求められる用途向けに、薄型で軽量の新しいロータリーテーブルベアリング「イグリデュールPRT-04」を開発した。同製品は高性能樹脂製でメンテナンスフリー、耐摩耗性を備えている。
溶接システムやインデックステーブル、包装機械等に装備される旋回リングには、高頻度や高荷重等、厳しい負荷が掛かる。このような条件に対応するため、同社は滑りで可動するロータリーテーブルベアリング製品を提供してきた。
同社のイグリデュールPRTロータリーテーブルベアリングは、アルミニウム製またはステンレス製の内輪・外輪の間にすべりパッドが組み込まれている。このすべりパッドはメンテナンスフリーの高性能樹脂イグリデュールJ製で、無潤滑かつ摩擦・摩耗を低減し、最大35MPaの面圧に耐える。
今回新たに開発されたPRT-04は、狭い取付スペースで使用することが可能で、内径100㎜のPRT-01に比べて取付高さを最大50%薄型化でき、重量も60%低減されるという。そのため、自動化技術や、ソートシステム、制御パネル、更には舞台装置や照明技術等のコンパクトな用途にも適用でき、スリム構造によりコスト削減が可能になる。
新型PRT-04は内径50㎜~300㎜の多様なサイズを展開。また、駆動ピン、アングルストップ、ハンドクランプ等、様々なアクセサリも取り揃えている。
さらに、広さ3800㎡の同社試験施設における試験で長寿命を実証済みといい、試験で得られたデータはイグリデュールPRTロータリーテーブルベアリングのコンフィギュレータに随時反映され、適切な製品選択や正確な寿命予測を可能にしている。
ニュースソース:名古屋機工新聞(http://www.kikou.co.jp/)
- 2019年9月11日
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- 2019年9月10日
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エムケーセラは、ファインセラミックスであるジルコニア製工具の販売に乗り出す。同素材の熱伝導率の低さを生かし、樹脂成形品などに対する加工用としての需要取り込みを狙う。2020年初頭の発売予定で、消費税抜きの価格は工具径1センチメートル程度のエンドミルで1万円以下を目指す。
ボールエンドミル、ドリルもラインアップした。現在、樹脂加工メーカーでさまざまな樹脂素材に対するテスト加工を進めているが、「超硬工具などに比べ、加工面がきれいに仕上がるのが特徴」という。熱伝導率の低さを生かし、接着剤で貼り合わせた積層フィルムや炭素繊維強化プラスチック(CFRP)などでも、切断面に対する熱変形を抑えられる。
同社は、主にファインセラミックスを利用した切削による部品加工を手がけており、自社製品として工具を手がけるのは初の試み。
- 2019年9月10日
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- 2019年9月9日
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日本工作機械工業会(日工会)が発表した7月の工作機械受注額(確報値)は、前年同月比33・0%減の1012億7800万円だった。10カ月連続で減少したが、2カ月ぶりに1000億円台を回復した。世界経済の減速懸念から設備投資を見合わせる動きがある中、内需は投資支援の政府補助金で底上げされた。外需は主要3地域がさえずに今年最低を記録した。
内需は2カ月ぶりに400億円台に伸びた。一般機械や自動車など主要4業種はいずれも前月比増。前年同月比は8カ月連続減で、車がほぼ半減した。
外需は前年同月比で10カ月連続の減少。中国は前月に次ぐ今年2番目の低水準だった。ドイツが前年同月比36・6%減、米国が同14・3%減、成長市場と目されるインドも同58・0%減と低迷した。
工作機械受注は長期停滞の雰囲気が漂う。同日会見した飯村幸生日工会会長は、「日米通商交渉で方向性がクリアになれば(停滞中の)自動車向けの投資の重しがとれると思う」と話し、9月とされる日米の大筋合意を再浮上のポイントとした。
また、同席したファナック会長は「過去4―5年間で活発な設備投資が続き、世界で設備過剰の状況だ」と現状認識を述べた。さらに「こういう状況はしばらく続くだろうが、各国で先を見た計画を進めている」とし、IoT(モノのインターネット)や第5世代通信(5G)関連の引き合い増を念頭に反転への期待感を示した。
- 2019年9月9日