エムケーセラは、ファインセラミックスであるジルコニア製工具の販売に乗り出す。同素材の熱伝導率の低さを生かし、樹脂成形品などに対する加工用としての需要取り込みを狙う。２０２０年初頭の発売予定で、消費税抜きの価格は工具径１センチメートル程度のエンドミルで１万円以下を目指す。
ボールエンドミル、ドリルもラインアップした。現在、樹脂加工メーカーでさまざまな樹脂素材に対するテスト加工を進めているが、「超硬工具などに比べ、加工面がきれいに仕上がるのが特徴」という。熱伝導率の低さを生かし、接着剤で貼り合わせた積層フィルムや炭素繊維強化プラスチック（ＣＦＲＰ）などでも、切断面に対する熱変形を抑えられる。

同社は、主にファインセラミックスを利用した切削による部品加工を手がけており、自社製品として工具を手がけるのは初の試み。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した７月の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比３３・０％減の１０１２億７８００万円だった。１０カ月連続で減少したが、２カ月ぶりに１０００億円台を回復した。世界経済の減速懸念から設備投資を見合わせる動きがある中、内需は投資支援の政府補助金で底上げされた。外需は主要３地域がさえずに今年最低を記録した。
内需は２カ月ぶりに４００億円台に伸びた。一般機械や自動車など主要４業種はいずれも前月比増。前年同月比は８カ月連続減で、車がほぼ半減した。
外需は前年同月比で１０カ月連続の減少。中国は前月に次ぐ今年２番目の低水準だった。ドイツが前年同月比３６・６％減、米国が同１４・３％減、成長市場と目されるインドも同５８・０％減と低迷した。
工作機械受注は長期停滞の雰囲気が漂う。同日会見した飯村幸生日工会会長は、「日米通商交渉で方向性がクリアになれば（停滞中の）自動車向けの投資の重しがとれると思う」と話し、９月とされる日米の大筋合意を再浮上のポイントとした。

また、同席したファナック会長は「過去４―５年間で活発な設備投資が続き、世界で設備過剰の状況だ」と現状認識を述べた。さらに「こういう状況はしばらく続くだろうが、各国で先を見た計画を進めている」とし、ＩｏＴ（モノのインターネット）や第５世代通信（５Ｇ）関連の引き合い増を念頭に反転への期待感を示した。

9/4～9/6にパシフィコ横浜にて開催されている「高精度・難加工技術展2019、表面改質展2019」にて、日進製作所は、自社開発のホーニング盤による超精密穴仕上げ加工を提案する。嵌合（かんごう）対象部品の軸径を計測し、軸径に応じて最適な内径に仕上げることで歩留まりを改善する。
このほか難削材の精密加工、金属３Ｄプリンターによる積層造形と機械加工の一貫生産も紹介する。

9/4～9/6にパシフィコ横浜にて開催されている「高精度・難加工技術展2019、表面改質展2019」にて、丸眞製作所は、物理気相成長（ＰＶＤ）法により切削工具向けに行う、最大で硬度（ビッカース硬さ）３６００、耐熱１２００度Ｃの高硬度膜処理「Ｍ―ＣＯＡＴシリーズ」を主に展示。
このほか、耐摩耗性に優れた独自のガス軟窒化プロセス「Ｍ―ＮＣプロセス」などを紹介する。

9/4～9/6にパシフィコ横浜にて開催される「高精度・難加工技術展2019、表面改質展2019」にて、東洋バレル技研は、金属・樹脂部品のバレル研磨処理の技術を紹介する。
回転や振動で表面処理を施すバレル研磨後には、バリ取りから酸化被膜除去、光沢仕上げなどの部品加工も手がける。本社には鉄やステンレス、チタンなどの素材に対応する各種バレル機をそろえている。

9/4～9/6にパシフィコ横浜にて開催される「高精度・難加工技術展2019、表面改質展2019」にて、ソディックエフ・ティは、グループのソディック製マシニングセンター（ＭＣ）や放電加工機などによる切削加工、放電加工の技術を披露する。
ソディックエフ・ティは加工機用部品や消耗材料の開発・製造を手がける。加工サンプルを通じ、自社の超精密微細加工技術を提案する。

不二越は他社製品と比べ工具寿命を約２倍に延長した超硬ドリル「アクアＲＥＶＯドリル　オイルホール」を２１日に国内外で発売する。切削油を供給するためドリル内を貫通する穴に独自形状を採用し、冷却、潤滑、切りくず排出の各性能を向上。一般鋼からステンレスや高硬度鋼まで幅広い材料を効率的に加工できる。拡大する電気自動車（ＥＶ）向け部材の加工需要などを取り込む。
直径３ミリ―１６ミリメートル、全長６８ミリ―２４２ミリメートルの範囲で、全３９３寸法を用意した。価格は直径６ミリメートル、全長１００ミリメートルの場合で、１万６４００円（消費税抜き）。初年度に５億円、３年後に年１５億円の販売を目指す。

切削油を供給する穴「オイルホール」の断面を、従来の円形から独自形状に改良。油の吐出量を２倍にして流量を増加し、油の流れも最適化した。
母材には硬さと靱（じん）性を兼ね備えた素材を採用。耐摩耗性や耐熱性を高める表面処理や、切削時の応力を分散する刃先形状により、高速切削や高送り加工での加工性能も向上した。
２０１８年に材料、表面処理、刃先形状などを約１０年ぶりに刷新した超硬ドリル「アクアＲＥＶＯドリル」を投入。耐久性、加工能率、汎用性を飛躍的に高め、生産性の向上とコストダウンを実現した。新製品のオイルホール型は材料などの革新技術を引き継ぎ、独自の穴形状を追加した新たなラインアップとして販売する。

不二越の工具事業は車のギア機構で使われる歯車などを加工する精密工具が得意分野。ただＥＶでは変速機構が減少するなど、既存品の市場の縮小が見込まれる。難削材にも対応できる超硬ドリルを強化し、経営環境の変化に対応する。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の７月の工作機械受注額は、前年同月比４０・４％減の２７９億２６００万円だった。減少率は６月の同３０・４％から拡大。各社実績も合計や内外需が同５―７割減の大幅マイナスが目立つ。米国の対中制裁関税「第４弾」発動を９月に控えるなど米中摩擦が緊迫化。景気の不透明感から投資判断を一段厳しくみる流れがある。
投資の見送りに加え、２０１８年７月が同月単月の最高額だったために、各社軒並み大幅減だった。牧野フライス製作所は「４―６月の水準から一段下がった」と合計が２７カ月ぶりに７０億円を割り込んだ。主に日本、中国、インドで引き合いから受注に至るケースが減った。
三菱重工工作機械は「一部に慎重な姿勢がみられた」、ＯＫＫは「国内外で車向けが低迷した」と減少幅が拡大。車向けに強いジェイテクトは「海外で８、９月にずれ込む案件がある一方、米中向けの落ち込みが大きかった」。
オークマは設備投資支援の政府補助金が国内受注を下支え。第５世代通信（５Ｇ）関連の引き合いがあり、「今後の期待分野」という。

中部経済産業局が７月３１日に発表した令和元年６月度金属工作機械受注状況によると、管内金属工作機械メーカー主要８社（オークマ、アマダマシンツール、ジェイテクト、コマツＮＴＣ、ＦＵＪＩ、豊和工業、三菱電機名古屋製作所、ヤマザキマザック）の総受注高は、前年同月比３９・７％減の２９９億６０００万円となり、８か月連続で前年を下回った。前月比は１４・８％減だった。総受注高が３００億円を割るのは平成２５年４月以来７４か月ぶり。
国内受注は、前年同月比４３・５％減の９９億９４００万円となり、７か月連続で前年を下回った。前月比は１６・７％減だった。主力の一般機械工業向けが前年同月比３９・４％減の５２億６２００万円と８か月連続で前年を下回り、自動車工業向けも同５５・０％減の２５億３４００万円と７か月連続で前年を下回った。
海外受注は、前年同月比３７・６％減の１９９億６６００万円となり、８か月連続で前年を下回った。前月比は１３・８％減だった。
北米向けが前年同月比３７・３％減と５か月連続で前年を下回り、ヨーロッパ向けが同３１・２％減、アジア向けが同４４・７％減とともに８か月連続で前年を下回った。シェアは、アジア（トルコを含む）向け３５・４％、北米向け３２・８％、ヨーロッパ向け２７・６％。
国別にみると、１位のアメリカが６２億６６００万円（前年同月比１８・８％減）、以下、中国３９億７２００万円（同５２・９％減）、ドイツ１７億９７００万円（同２５・９％減）、インド１５億５２００万円（同７５・８％増）、イタリア８億６５００万円（同４６・６％減）の順となった。
販売額は、前年同月比１０・８％減の３５４億４７００万円となり、２か月連続で前年を下回った。前月比は６・８％増だった。
受注残高は、前年同月比１３・７％減の２０７０億２４００万円となり、３か月連続で前年を下回った。前月比は４・５％減だった。

ニュースソース：名古屋機工新聞（http://www.kikou.co.jp/）

三菱マテリアル加工事業カンパニーは、2019年度（19年4月‐20年3月期）の売上高が前年度比5%増になる見込みだと発表した。
米中貿易摩擦などの影響で先行きの不透明感が増しているが、中村伸一常務は「工具の需要が急激に減少するとは考えにくい」と見通す。今年度はここ数年積極的に進める設備投資を継続し、生産体制の増強や物流体制の構築、品質改善などに取り組む。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）