イマオコーポレーションはロボットに付けたボルト・ナット用工具（ナットランナー）で加工対象物（ワーク）の固定と解放ができ、切削・研削加工を無人化できる治具「ナットランナー治具」を発売した。
用途別に９０度旋回する、側部から押さえる、ワークにネジを差し込む、ワーク側に付けたネジを引き込む、丸棒状ワークを支えビビリを防ぐなど各種タイプを用意。消費税抜きの価格は７万４０００円から。試行用無料貸し出しもする。

ＭＯＬＤＩＮＯは、高硬度鋼加工用高能率４枚刃ボールエンドミル「ＥＨＨＢＥ―ＴＨ３」に首下長５Ｄタイプを追加し、発売した。
従来の同３Ｄタイプでは難しかった深部加工に対応し、特に硬度５０ＨＲＣ以上の高硬度鋼の直彫り荒加工や仕上げ加工に適する。刃径１ミリ―１２ミリメートルの計１７製品で構成。

耐熱性と耐摩耗性に優れるＴＨ３コートを採用。先端部に微小な特殊エンド刃を設け、ボールＲ刃とは異なる刃を形成することで、ボールエンドミルで最も不安定となる切削速度ゼロ点（ボール先端部）をなくし、大幅な切削性能の向上を実現した。
また、チップポケット形状の改良により、４枚刃での高能率加工でも切りくずを排出しやすくした。

旭ダイヤモンド工業はベトナムの工具販売網を拡充するため、６月を目途に同国ハノイ市近郊に全額出資の子会社を設立する。
電子・半導体や輸送機器業界向けにダイヤモンド工具を拡販する。業務開始は９月を予定している。

大野精工は、ワイヤ放電加工機の加工対象物（ワーク）の水平調整作業を効率化する治具「ＰＡＤシリーズ」で特許を取得した。調整部にベアリング用の鋼球を使用する設計で、シンプルな構造で耐久性も高いという。加工くずの掃除などの手入れも簡単で作業者の負担を軽減する。

同社は２０２１年から中国メーカー製のモリブデンワイヤ放電加工機の国内販売を手がけている。ＰＡＤシリーズは自社製造の利点を生かして即納で対応し、装置販売との相乗効果を高める。より大型のタイプやワークを固定するパーツなどを拡充する方針だ。

白山機工は、ＯＥＭ供給で販売していた、工作機械が排出する切りくずの集積作業を自動化する装置「バケットリフター」を内製化し、本格受注を開始した。
内製化に伴い、切りくずを入れる専用チップバケットを高剛性化するなどの改良を加えた。消費税抜きの価格は４００万円からで、新開発のチップバケットは別売りで２０万円。

バケットリフターは切りくずがたまったチップバケットを装置下部にセットすると、ボタン一つで独自構造の機械内部をバケットが上昇する。そして、差し込み側を支点にバケットを反転させ、切りくずを装置下部に置く切りくずを集める箱に落とす仕組み。その後、バケットは自動でセット位置に戻る。
リフトの高さは通常６メートル程度までだが、それより高くする相談にも応じる。新たに開発したバケットの容積は約１８０リットルで、高い位置への上昇も考慮し安全のために高い剛性を確保した。

従来、バケットリフターの生産は外部に委託していたが、コロナ禍で受注が落ち着いていたこともあり、２年ほど前から内製化に向けて研究開発を実施。本社工場内に動作確認などをするテスト環境を整えたり、バケット上昇の仕掛けについて得意とするコンベヤーの技術を応用した機構を編み出したりして、内製化にこぎ着けた。
白山機工はチップコンベヤーやクーラントユニットの開発を手がけており、自社生産品のラインアップ拡充でトータル提案含めた営業も強化する。

住友電気工業は切削工具の高能率粗加工用高送りカッター「ＳＥＣ―スミデュアルミルＤＭＳＬ型」を発売中。既存の同ＤＭＳＷ型が刃径４０ミリ―１６０ミリメートルに対し、ＤＭＳＬ型は同１６ミリ―５０ミリメートルでより小径。刃径のラインアップを多様にそろえ自動車や航空機、産業機械、金型などの加工条件に適応する。価格は個別に設定する。販売計画はＤＭＳＷ型と合わせ初年度１億円、２年後２億５０００万円。
ＤＭＳＬ型は本体とインサート（刃先交換チップ）からなる。超高速でも面粗さを抑える加工送り、大きな切り込み、長い工具突出しでの安定加工などが特徴。本体は刃径別に計４４型番、インサートは材種別などに計２１型番そろえた。

三菱マテリアルは超耐熱合金加工用超硬ソリッドドリル「ＤＳＡドリルシリーズ」に、直径１２・３ミリ―１５・０ミリメートルサイズを追加し、発売した。価格は代表型番の「ＤＳＡＳ１２３０Ｘ０３Ｓ１４０　ＤＰ９０２０」が３万４２１０円（消費税込み）。
ＤＳＡドリルシリーズは、一般鋼と比べて加工硬化しやすく切削熱が上がりやすい超耐熱合金の加工において、長寿命で優れた穴品位を実現する。
加工径５ミリメートル以上の内部給油式は、独自のクーラント穴形状により、ドリル剛性を低下させることなくクーラント吐出量を増大させて潤滑性、冷却性を高められる。また、頑丈な直線状切れ刃と超耐熱合金加工用ホーニングにより、安定した切りくず生成とチッピングの抑制が可能となる。

スター精密は全面刷新を計画している工作機械の国内生産拠点の菊川工場で、最新の省エネルギー、創エネルギー技術を取り入れたネット・ゼロ・エネルギービル（ＺＥＢ）を目指す。
ＺＥＢ実現に向けて、２０２２年度中に着工を予定していた当初の計画を見直す。着工時期は２４年めどの見通し。太陽光発電を中心にした再生可能エネルギーを１００％利用し、工場全体の省エネ性能を高める。二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減効果が大きい工場ＺＥＢ化は珍しいという。
スター精密は菊川工場で主軸移動型（スイス型）自動旋盤に搭載するスピンドルの生産能力増強に合わせ、建屋・設備の老朽化対応、デジタル変革（ＤＸ）推進に向けて全面刷新工事を計画している。カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）が待ったなしとなり、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）経営を加速する一環で、同工場のＺＥＢ化を決めた。

ＺＥＢ化による初期投資の増加に材料費の高騰が加わり、総事業費は当初の１００億円から増える見通し。着工時期も約２年後ろ倒しの２４年めどに変更する。
同工場はＤＸを駆使し、最新鋭の自動倉庫、工程間を無人搬送車（ＡＧＶ）で結ぶなど生産から物流、アフターサービスまで一貫した自動化を目指している。ＺＥＢ化は地中の埋設管に空気を循環させて空調に用いるほか、高効率の空調機器導入などで使用する電力量を極力削減。リニューアルに伴って設ける事務所、倉庫も含めて取り組み、ＺＥＢ認証取得を目指す。

同社は２４年１２月期までに中国、タイ、日本の３工場合わせた自動旋盤の生産能力を年７２００台に増強する。菊川工場では国内で加工するスピンドルのうち、直径２０ミリメートルの棒材料向けを中心に月８００本に増やす予定。協力工場を含めた生産能力は年１万４４００本に増強する計画だ。

ユニオンツールは超硬合金・硬脆材加工用ハイスピードボールエンドミルの製品群を拡充し発売した。
通常タイプではボール半径がより小さい０・１ミリ―０・２５ミリメートルの間で４型番を追加。
深掘り加工に対応するロングネックタイプでは、ボール半径０・２ミリメートルで有効長０・５ミリメートル、同１ミリメートルの２型番を追加した。

耐摩耗性を高めた改良型ダイヤモンド皮膜と切削抵抗を低減する刃先処理を施した。超硬合金を高能率、長寿命で切削できる。通常タイプ「ＵＤＣＢＨ」は全１０型番、ロングネックタイプ「ＵＤＣＬＢＨ」は全２４型番となった。

オークマは、環境対応に貢献する工作機械「グリーンスマートマシン」を一斉出荷を開始した。併せて新世代コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置「ＯＳＰ―Ｐ５００」を５軸制御マシニングセンター（ＭＣ）、複合加工機に搭載する。高まる工程集約への需要に応えることで、２０２３年度は５軸制御ＭＣの販売台数を前年度比５割増にする見通しだ。

「寸法精度の安定性」と「エネルギー消費量の削減」の両立を自律的にし、加工時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減する工作機械をグリーンスマートマシンと定義。５月から専用のエンブレムを装着し出荷を始めた。

また、加工時間の見積もりを実加工時間の１０００分の１、誤差１％以下の超高速・超高精度でシミュレーションする「デジタルツイン」や、加工プログラムを知らなくても高度な加工ができるＯＳＰ―Ｐ５００の装備も開始。５軸制御ＭＣ、複合加工機を皮切りに、展開を広げる考え。

京セラはミーリング用切削チップを長寿命化する物理気相成長（ＰＶＤ）コーティングの新材種を開発した。
耐摩耗性や耐熱性に優れ特殊ナノ積層化した２種類の被膜を交互に多層積層し、被膜硬度と靭（じん）性を向上。耐チッピング性も高め、同社従来品比約２倍の加工寿命を実現した。新材種を採用し、耐欠損性と低抵抗を両立したエンドミルも同日発売する。コストと環境負荷の低減につながる長寿命工具の需要増に応える。
新材種「ＰＲ１８シリーズ」は、自動車などの幅広い加工現場で使用される鋼やステンレス鋼、鋳鉄加工用のミーリング向け。初年度１０億円の売上高を目指す。
ＰＶＤコーティングは耐摩耗性に優れたアルミニウムクロム（ＡｌＣｒ）系の被膜層と、耐熱性に優れたアルミニウムチタン（ＡｌＴｉ）系の被膜層で構成する。それぞれナノメートルレベル（ナノは１０億分の１）で積層した両層を、さらに交互に多層積層したのが特徴だ。被膜のクラック（割れ）進展抑制と内部応力の適正化によって、高い耐チッピング性も実現した。

他にも発売した、縦置きエンドミル「ＭＡ９０」は、大きな逃げ角で摩耗を抑制した特殊さらい刃形状と独自の切れ刃設計により、耐欠損性を高めつつ低抵抗と両立させた。
これにより高品質、長寿命加工を実現。直線と円弧を組み合わせた外周研磨仕様で、仕上げ面の高品質化と優れた壁面精度を持続する。

ＭＡ９０はチップが８５型番あり、消費税抜きの希望小売価格は２３１０―２６４０円。ホルダーは７７型番あり、同３万３３００―１３万２０００円。初年度５億円の売上高を目指す。

牧野フライス精機は、切削工具の製造に必要な「ブランクの切削」「工具の研削」「工具の測定」の三つを全て手がける世界でもまれなメーカー。そのノウハウを生かして開発した精密コンピューター数値制御（ＣＮＣ）工具研削盤「ＡＧＥ３０ＦＸ」は「世界トップの技術で人手に頼っていた工具のホーニング加工を自動化した」画期的な製品だ。
ホーニング加工とはドリルの刃先を加工し、工具の耐久性向上や長寿命化を図る手法。従来は熟練作業者による手作業に頼ってきた。このため自動化や省力化が課題となっており「皆が苦労している」という。
ＡＧＥ３０ＦＸは同社の画像認識技術を用いて工具を自動測定・補正する「ｍｏｎｏｃａｍ２」に対応。ホーニング加工を世界で初めて非接触かつ自動化した。２０２２年の「第３１回日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ２０２２）」で初披露した。
加工対象の工具の測定について、これまでもタッチセンサー方式で計測する技術はあるが、時間がかかる上に摩耗による部品交換などのコストが発生する。同社ではこれを画像認識で計測する技術を開発した。
タッチセンサーより高精度な計測が可能で、計測時間も半分から３分の１まで短縮できる。非接触測定のため摩耗もない。細い刃先でもセンサーの接触による刃先の欠けが起こらないなどのメリットがある。

本来、加工時の装置内は多量のクーラント液を使用するため、画像認識による計測は難しい環境にある。同社では独自技術でこうした環境下でも高精度な計測を可能にしており、「まねしようとしてもできない」と自信をみせる。
今後は刃数の多いドリルや各種エンドミルの加工など、幅広いニーズに対応していく方針。非接触・自動化を推進する上で画像認識技術を重視しており、同技術の研究開発・利活用を進める。

オークマは、環境対応に貢献する工作機械「グリーンスマートマシン」を５月から一斉出荷すると発表した。
併せて新世代コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置「ＯＳＰ―Ｐ５００」を５軸制御マシニングセンター（ＭＣ）、複合加工機に搭載する。高まる工程集約への需要に応えることで、２０２３年度は５軸制御ＭＣの販売台数を前年度比５割増にする見通しだ。

「寸法精度の安定性」と「エネルギー消費量の削減」の両立を自律的にし、加工時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減する工作機械をグリーンスマートマシンと定義。５月から専用のエンブレムを装着し出荷を始める。
また、加工時間の見積もりを実加工時間の１０００分の１、誤差１％以下の超高速・超高精度でシミュレーションする「デジタルツイン」や、加工プログラムを知らなくても高度な加工ができるＯＳＰ―Ｐ５００の装備も開始。５軸制御ＭＣ、複合加工機を皮切りに、展開を広げる考え。

京セラは旋削チップを長寿命化する化学気相成長（ＣＶＤ）コーティングの新材種を開発し、発売開始した。成膜するアルミナの結晶方位の均一性（配向度）を業界最高水準に高め、他社製品と比べ耐摩耗性を約５割高めた。スムーズな切りくず処理を持続する長寿命仕様の旋削チップ「ＰＭＧブレーカ」も発売。工具の長寿命化に貢献する新製品の投入により、コスト削減と環境負荷低減のニーズに応える。
ＣＶＤコーティングの新材種のうち、連続から強断続まで幅広い加工に対応する汎用性の高い材種「ＣＡ１２５Ｐ」を。高能率加工用で連続から軽断続の加工に対応する材種「同１１５Ｐ」を６月に発売する。自動車や産業機械など幅広い産業で使われる鋼加工用旋削チップ向け。型番数はともに５０２型番。消費税抜きの希望小売価格は６１０―２４２０円。初年度１５億円の売上高を目指す。

新開発のコーティングは耐摩耗性を備えた高配向アルミナ膜と、耐欠損性を備えた炭窒化チタン（ＴｉＣＮ）膜で構成。同アルミナ膜は独自の結晶制御技術により結晶方位の配向度を高め、耐摩耗性を高めた。切りくずの擦過によって発生するチップ上のすくい面のクレーター摩耗を抑制。工具の長寿命・安定加工を実現する。
ＰＭＧブレーカは低抵抗設計で、チップ上のすくい面温度の上昇を抑えるのが特徴。切りくずを分断・制御するために、すくい面に設けた溝や突起の摩擦を抑制し、切りくず形状の変化も抑えた。熱などによる母材の塑性変形リスクを低減し、コーティングの剝離を防止する。

中村留精密工業は、同社サービス事業部担当者が顧客訪問時に追加で工作機械のチェックやメンテナンスを行うサービス「あんしんメンテナンス」を開始した。基本点検後の時間を利用して、機械の予防保全、安定稼働につなげる。サービス料金は１時間当たり１万円（消費税抜き）。
点検項目はチャック関連、タレットといった大きな分類の中に、動作確認・異音発生の確認などとさらに細分化している。合計９０種類以上の項目にはそれぞれ目安の所要時間を設定しており、顧客が希望する内容を選びやすくした。
見落としそうな箇所を丁寧に確認し不意の故障を防ぐなど、点検結果を基に必要な保全を提案する。

また、サービス担当者が訪問のついでに工作機械を点検する形式のため、顧客側はその点検だけのために日程調整をする手間も省ける。