アイエスツールは、切削工具の再研磨などを行うための加工能力を増強した。約２億円を投じ本社工場を拡張、工具研削盤を増設した。取引先数の増加や小ロット・短納期品への対応能力を高める。
本社工場の延べ床面積は１０５０平方メートルとなり、従来の約１・５倍に拡張した。ここに数値制御（ＮＣ）工具研削盤５台を追加導入。ワイヤカット放電加工機も１台導入した。これにより、工具の加工能力は従来のほぼ２倍近くに増強した。

アイエスツールは２００８年創業で、切削工具の再研磨と特殊工具の製作が本業。再研磨では、小ロット品や短納期品へのこまめな対応が好評を得て、新興企業ながら現在の取引先は１カ月当たり約９００社に広がっているという。
不況時には客先の生産数量が減る一方で開発案件が増える。このため工具の再研磨も、小ロット品や短納期仕上げの依頼が増加する。目下の“コロナ不況”でも同様の状況。工場の増強に加えて、大口顧客との取引を広げず、むしろ取引先の数を増やす営業方針により不況下でも対応できているという。
加えて技術開発専門の部署を設置した。新しい加工法や特殊工具を開発する体制の強化が目的。医療機器など最先端のニーズに応える工具の開発をスピードアップする。

ダイセル・エボニック（東京都）の高機能樹脂のポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）が、自動車用ギア部品向けに採用される見通しになった。量産を前提に開発を進めている。物体が滑りやすい摺動（しゅうどう）性や耐熱性に優れるＰＥＥＫを用いて、より小さい歯車で金属部品と同じトルクを伝達でき、車の静粛性や軽量化に貢献する。
ＰＥＥＫは耐摩耗性に優れ、一方の部品の素材を傷つけずに摺動する。かみ合う歯車の一部をＰＥＥＫに置き換えるだけで２―３デシベル下げることができ、置き換え前と比べて音が半減した体感を得られるという。

詳細は明らかにしていないが、現在、複数の国内自動車関連メーカーと試験を進めている。これまではトランスミッション部品のシールリングやステアリング位置調整スピンドルナットなどに採用されてきた。重要なギア部品に採用されることで、用途が広がる可能性が高まった。

ダイセル・エボニックは今後、電動シート部品やカーエアコン内部のギアなどにも提案していく。動力を伝達する回転軸であるエンジンカウンターシャフト、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）向けモーターの電気絶縁被覆用途も想定しており、金属や他素材からＰＥＥＫへの置き換えを狙っていく。
同社は独エボニックインダストリーズの中国工場で製造したＰＥＥＫを輸入し、開発陣とコンパウンド設備を持つ網干工場（兵庫県姫路市）で混練したのち、自動車部品メーカーに納入している。国内ユーザーの要望に迅速に対応できることを強みとしている。

富士精工はギアのスカイビング加工用ワークチャックを開発した。自動車業界などでギアを複合加工できる設備の導入が進んでいることに対応する。開発品は把持力と精度が高く、素早く交換できる。ジェイテクトの「ギアスカイビングセンター」に採用されたのを皮切りに拡販し、年間１億円の売り上げを目指す。
富士精工がギアスカイビングセンター用製品を展開するのは初めて。ギアスカイビングセンターは旋削・穴あけや歯切など複合的な加工を１台でできる。専用機を使うシェーパ加工やブローチ加工と比べ、高効率で省スペース化できることから、今後の歯車加工の主流になるとみられている。

開発したスカイビングチャックは、チャック外径２５０ミリメートル。ワーク内径１１０ミリメートルを約１２９キロニュートンで把持し、精度も１０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下と高い。自動車業界向けに精密工具や周辺機器を開発から設計、製造まで一貫で行ってきた技術とノウハウを生かし、機種の変更に合わせ早く簡単に交換できるスカイビングチャックを完成した。
同社は自動車エンジンや変速機の加工用精密工具が主力。電動化など自動車業界の変革期に対応するため、新技術や新製品の開発に力を入れており、今回のスカイビングチャックもこの一環。ユーザーの自動化、省人化ニーズを受け、今後は自動段替えタイプの開発も進める方針だ。

日進工具は、焼入れ鋼の仕上げ加工に特化した4枚刃の小径CBNラジアスエンドミルシリーズを発売した。
新形状の採用で仕上げ精度の向上に加え、多刃化することで加工効率の改善につながる。

発売したのは「CBNスーパーハイプレシジョンラジアスエンドミルSHPR400」。
切削抵抗を軽減し、仕上げ精度の向上につながる新たな刃形状を採用。ワーク側にかかるZ方向への力を抑えるなど、長時間の仕上げ加工でも高い面精度が得られる。HRC60の焼入れ鋼の14㎜角のポケット加工で、30個以上加工しても1μm程度の面粗さを確保できたという。

同社の高い研削技術を活かし、これまで難しいとされてきたφ0.1㎜での4枚刃を実現。多刃化することで、加工効率の改善につながる。サイズは極小径のφ0.1㎜からφ3㎜まで全 109サイズをそろえた。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

三菱マテリアルは、難削材旋削加工用インサート材種「MP9000/MT9000シリーズ」に、円形ポジティブインサート「RCMT形」を追加し、発売した。
円形のISO形状で刃先強度が高く、良好な仕上げ面が得られる。

「MP9000/MT9000シリーズ」は、航空機部品や医療機器などに使用されるチタン合金、耐熱合金、耐食合金などの難削材に適したインサートシリーズ。耐欠損性や耐溶着性を向上し欠損を抑制する。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

乗用車メーカー８社が発表した５月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比６１・８％減の９１万６７５８台と落ち込んだ。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で前月並みの減少幅で、１０カ月連続の減少だった。海外生産はロックダウン（都市封鎖）解除など生産活動を再開した一方、国内生産は各社が非稼働日を設けるなど生産調整が相次いだ。
海外生産は同６１・７％減の６２万９２５６台と大幅な減少。米国は、前月の生産がゼロだったトヨタ自動車やＳＵＢＡＲＵ（スバル）などが生産を再開したが、生産調整などを行い本格的な回復には至っていない。アジアではスズキが主力のインドで生産活動を再開したが、同９２・７％減と本稼働には程遠い状況だった。

一方、中国での生産活動は本格化している。トヨタ自動車は同１３・５％増の１３万７０７１台、日産自動車はセダン「シルフィ」の生産増が寄与し、同２・１％増の１３万３５８７台となった。

国内生産台数は同６１・８％減の２８万７５０２台だった。前月（同４６・７％）と比べて、８社中６社の減少幅が広がった。トヨタ自動車は全工場で非稼働日を設け、生産調整をした影響などで同５７・０％減の１２万２７４４台と大幅に減少。日産自動車は同７８・７％減の１万２９７８台だった。
スバルは国内唯一の完成車工場が５月のすべての稼働日で生産調整を行ったため、同７７・８％減の１万１１１５台となった。

ダイジェット工業は、肩削り加工を可能とした刃先交換式カッター「ショルダーエクストリーム」に、大径サイズの本体とインサート（刃先交換チップ）のラインアップを拡充し、発売した。
本体の肩削りで軸方向の切り込み量は最大１５ミリメートルとし、平面や溝の削りなどで幅広く使える。価格は２万８５００―８万２０００円（消費税抜き）。

インサートは両面４コーナーを使用可能。材種は耐摩耗性などを備えた２種類で炭素鋼、ステンレス鋼、鋳鉄などの荒仕上げから中仕上げ加工に対応する。価格は１７１０円（同）

ＤＭＧ森精機は、デュアルレーザーシステムを搭載した金属積層造形（ＡＭ）機「レーザーテック３０デュアルＳＬＭ」を発売した。高出力のレーザー装置２台の同時照射により、積層速度を従来比８０％速められるほか、緻密な積層造形を実現する。消費税抜きの価格は１億２０００万円から。自動車や航空宇宙、医療、金型などの市場向けに販売する。
同ＡＭ機は、敷き詰めた粉末材料をレーザーで溶融して造形するパウダーベッド方式。レーザー照射装置は出力６００ワットで、造形エリア全体をカバーするスキャン領域を持ち、積層速度は最大で毎時９０立方センチメートル。また５０マイクロ―３００マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）のレーザースポット径により、高精度な積層造形が可能となる。

造形可能なサイズは最大で縦３００ミリ×横３００ミリ×高さ３００ミリメートル。チタン合金やアルミニウム合金、ステンレス鋼などの金属粉を使用できる。
フィルターシステムは３０００時間以上交換不要のため、長時間の積層造形に対応する。吸引した粉末材とヒューム（粉じん）を自動で不活性化でき、安全性も高められる。

そのほか、粉末材を素早く簡単に交換可能なパウダーモジュールシステムや、最適な積層パラメーターの作成支援ソフトも搭載する。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した５月の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比５２・８％減の５１２億３９００万円だった。５５０億円を下回るのは、２００９年１１月以来、１０年６カ月ぶり。新型コロナウイルスの感染拡大による影響が続き、特に内需はリーマン・ショックの影響を受けた時期と同規模の低水準となった。
同日会見した日工会の飯村幸生会長（芝浦機械会長）は、新型コロナが業界に及ぼす影響について「リーマン・ショックよりも広範囲で長く影響を与える可能性がある」と指摘した。

内需は同５７・４％減の１８１億９２００万円で、１０年３月以来、１０年２カ月ぶりの２００億円割れ。全業種が減少となる中、特に自動車と航空機・造船・輸送用機械の大幅な落ち込みが目立つ。
外需は同４９・８％減の３３０億４７００万円。５月単月で３５０億円を下回るのは０９年以来となる。ドイツが同７８・９％減、米国が同５６・３％減、インドが同８５・７％減と低迷した。

ただ、前月比で見た場合、中国が２２・６％増と３カ月連続で増加となった。政府の公共投資などが奏功し、スマートフォン関連や建設機械が堅調に推移している。これにより、外需全体に占める中国の比率は４２・９％となり、３年２カ月ぶりに４割を上回った。そのほか、行動制限が緩和されたドイツとイタリアも前月比で４カ月ぶりの増加に転じた。

経済活動再開の動きが徐々に広がる中、受注環境へのプラス作用も期待されるが、飯村会長は先行きについて「底離れの動きがうかがえる中国を除けば、設備投資の再開に向けた動きは、まだこれからの状況だ」とし、「５―７月が受注の底になるのでは」との認識を示した。

日産自動車への供給が多い部品メーカー６社の２０２１年３月期連結業績の見通しは依然、視界不良のままだ。新型コロナウイルス感染症の拡大により今後の自動車の生産状況が不透明で、全社とも算定できていない。２０年３月期連結業績についてもパイオラックスが２２日に発表予定だったが、ロックダウン（都市封鎖）により決算作業が遅延したインド子会社の影響で延期した。日産は構造改革に着手しており、部品各社は今後コロナ禍と合わせて難しいかじ取りを迫られる。

・今期見通し、コロナ禍で算出困難
２０年３月期はパイオラックスが１０日に公表した業績予想を含めると、６社中全社が減収という結果になった。当期損益は４社が赤字だった。ファルテックは物流センターなどの固定資産売却益１５億円が当期利益に寄与した。
日本や北米、アジアなどでの自動車の減産が業績に影を落とした。ヨロズは国内外五つの生産拠点で、有形固定資産の減損損失を計上した。２０年３月期における日産向けの売上高に関して、同社は前年比１０・７％減だった。ユニプレスは欧州日産向けの減少もあったため同１２・４％減だった。
各社とも新型コロナの影響が見通せないことから、２１年３月期業績予想を公表できずにいる。

ヨロズの志藤健社長は決算の説明動画で「各国政府の要請や得意先の稼働状況などが不透明であることから、現時点で合理的な算出が困難だ」と話した。
前期と比べて２１年３月期は、新型コロナの事業に与える打撃は大きくなりそうだ。感染拡大が始まったのは１月。４月以降の年間業績には新型コロナの影響がフルでのしかかる。自動車の世界全体需要について日産は前期比１５―２０％減少すると予想する。

さらに日産の４月から始まった４カ年の構造改革計画の行方も注視しなければならない。生産能力の最適化として、２４年３月期までに現状比２０％減の年間５４０万台体制にする方針だ。車種数も２０％減らすなど合理化を進める。

コロナ禍に加え、日産の構造改革が業績を大きく左右する。部品各社にとって、厳しい１年になる。