タンガロイは、ヘッド交換式ドリル「ドリル・マイスター」の高精度加工用ヘッド「ＤＭＣ」で、直径６・０ミリ―７・９ミリメートルサイズ計２０種を追加発売した。

高い穴精度が要求される小径穴への対応が可能。価格は主な型番の「ＤＭＣ０６０ＡＨ９１３０」が８１６０円（消費税抜き）。初年度に５４００万円の販売を見込む。

中村留精密工業は、ユーザーが毎月定額を支払えば３―５年間工作機械を借用できるサブスクリプション（定額制）サービス「ストライク」の受け付けを始めた。月額には動産総合保険や一般的なリース契約では有償になるソフトウエアのアップデート、機械停止時の状態を診る年１回の静的精度確認、導入時の諸費用を含む。初年度１０件の契約を目指す。

契約期間は３年か５年で、１年ごとに意向を確認する。中村留の全機種が対象。消費税抜きの月額は１スピンドル１タレット機「ＳＣ―２００」の場合は３年契約で３０万円から、５年契約で２６万円から。仕様によって変動する。

月額はリースより安価なため一時的な受注増に対し新たな機械の購入をためらう企業でも柔軟に能力増強ができる。期間満了後は購入か返却を選択する。再契約の場合は同機種の新品や、さらに高機能な機械への変更もできるため、複合加工機に慣れていないユーザーでも検討しやすい。

乗用車メーカー８社が発表した８月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比１２・１％減の１８６万８７２９台だった。新型コロナウイルス感染症の影響で１３カ月連続の減少だった。５月の同約６割減を底に６月同２５・５％減、７月同１４・１％減と３カ月連続で減少幅が縮小した。７月実績と比べた減少率は海外生産は０・２ポイント、国内生産は３・９ポイント縮まり、引き続き、回復基調にあるとみられる。
海外生産は同９・９％減の１３３万３１４１台だった。前月に引き続き中国、米国が海外生産をけん引している。

中国ではホンダが同１８・５％増の１４万１３３１台だった。７月に続き、８月単月として過去最高を記録した。トヨタ自動車は同１５・０％増の１１万９７１１台だった。一方、日産自動車は夏期休暇に伴う稼働日の減少で同１０・６％減の１２万１２３台だった。
米国ではトヨタがセダン「カムリ」やスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ハイランダー」の生産を増加し、同１・７％増の１１万４９１１台で、２カ月連続の増加となった。ホンダは同２・２％増で前年同月水準を２カ月連続で上回った。海外生産が米国のみのＳＵＢＡＲＵ（スバル）は７月に続き、８月単月として過去最高だった。

スズキは主力のインドでの生産が同１１・１％増の１２万３７４７台で８カ月ぶりに増加に転じた。
国内生産台数は同１７・１％減の５３万５５８８台だった。海外生産と比べて減少幅は大きいが、着実に回復している。トヨタは７月まで設けていた工場の稼働停止日はなく、同１１・５％減の２０万２６９１台まで回復。日産は国内外の需要減により同４７・１％減の３万１６６７台だったが、７月実績と比べて減少率は縮まった。

ジェービーエムエンジニアリングは、米ＣＮＣソフトウエアの機械加工用３次元（３Ｄ）ＣＡＤ／ＣＡＭの最新版「マスターキャム２０２１」を発売した。

マスターキャム２１は同２０に比べ、多軸加工の機能を高速化したほか、旋削の機能を強化したのが主な特徴。多軸ではポケット加工の仕上げを容易にし、旋削ではコレットチャックのタイプにも対応できるようにした。ほかに、深穴・裏座ぐり加工の効率化機能、面取りドリルのツールパス（工具軌跡）の新たな機能なども備えた。
ジェービーエムエンジニアリングは日本におけるマスターキャムの販売代理店。

タンガロイは、ヘッド交換式エンドミル「タング・マイスター」シリーズに平面加工用ＶＦＭヘッドを追加し、発売した。価格は主な型番の「ＶＦＭ１２０Ｌ０３．６Ｒ０２１０６Ｓ０５ＡＨ７１５」が７８８０円（消費税抜き）。初年度６００万円の販売を見込む。

通常のスクエアタイプよりも工具径が大きいため、自動盤のような小型機械でも大きな径の工具を使える。また、さらい刃の搭載により、優れた加工面粗さを実現する。
従来、小型部品の平面加工を行う際はソリッドエンドミルでは、さらい刃がないので加工面品位が上がらず、刃先交換式工具では径が大きすぎ、刃数が少ないので能率が上がらないという課題があった。

ハル技術研究所は、ディファレンシャルギア（デフ、差動装置）を収納するデフケースの切削加工について、日本車と欧州車の双方の仕様に対応した専用複合加工機を開発した。欧州自動車メーカーの工場が多い中国などでの販売を見込んでおり、２０２１年に発売を予定する。
デフケースの内部形状は日本が「球面と平面」、欧州は「全球面」を採用している自動車メーカーが多いという。津山高専などの支援も得て、球面と平面、全球面のどちらの加工にも対応できる複合加工機を開発した。同社が従来、生産してきたデフケース複合加工機は球面と平面の加工のみだった。

今回、開発した複合加工機はデフケース内部を全球面に切削する際の加工を旋盤で行うほか、切削する特殊形状の工具も新たに開発するなど複数の新技術を採用した。特許協力条約（ＰＣＴ）に基づく国際特許を出願済み。中国のほか、欧州各国などで販売を計画している。
全球面のデフケースは球面と平面のデフケースに比べ小型・軽量化できる。「電気自動車（ＥＶ）での採用増加が見込まれる」。

同社のデフケース複合加工機はシャフトなどの各種穴開け、内部の加工など１０以上の工程を１台で対応できる。これまでは国内を中心に韓国やインドネシアなど海外にも納入してきた。今後は海外向けの販売をさらに増やす考えだ。

タンガロイは、多機能溝入れ工具「タング・カット」用に、断続加工に対応する立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）インサート（刃先交換チップ）を発売した。弱断続溝入れ加工用のＳ型と、強断続溝入れ加工用のＨ型の二つの刃先仕様で、価格は主な型番の「ＳＧＮ３００―０２０―ＳＢＸ３６０」が１万１２００円（消費税抜き）。初年度５０００万円の販売を見込む。

Ｓ型は切削抵抗と刃先強度をバランス良く両立させることで、油穴付き溝加工など一部断続を含む安定加工が可能。Ｈ型は耐欠損性に優れる刃先形状を持ち、セレーション・ギア面などへの強断続溝入れ加工に適する。

松浦機械製作所は、５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）の上位製品シリーズ「ＭＡＭ７２」の中型機「ＭＡＭ７２―５２Ｖ」を発売した。
従来機を大幅に刷新し、工作物の最大寸法を拡大、長時間無人運転の機能を標準装備した。価格は消費税抜きで７７９０万円。月３台の生産・販売を目指す。

従来の「同４２Ｖ」を２００６年発売以来となるモデルチェンジして発売した。工作物の最大寸法は直径５２０ミリ×高さ４００ミリメートル、重量３００キログラムと、径方向で２３％増、重量は５０％増えた。標準で工具１３０本の収容装置、１５枚の加工パレット交換装置を備え、テーブルはダイレクトドライブモーター駆動で高速化した。
またオプションにより通信規格「ＭＴコネクト」によるＩｏＴ（モノのインターネット）、切削クーラント液の量・濃度の自動管理の機能を提供する。

同社の新機種は２年ぶり。高機能と製造コスト抑制を両立させる視点で設計・製造が連携体制をとり、大型と小型の間に位置する中型機のコストパフォーマンスを従来より大幅に高めたという。

日刊工業新聞社がまとめた８月の工作機械主要７社の受注実績は、前年同月比４１・４％減の１７９億６６００万円で、２１カ月連続の減少となった。国内外ともに同４割前後の減少率となり、受注環境は依然として底ばいの状況だ。ただ足元では中国市場の回復が続いているほか「引き合いが増えており、９月以降に少しずつ数字に出てくるのでは」と回復に期待する声も挙がる。
国内は前年同月比４６・８％減の７５億９００万円だった。牧野フライス製作所は自動車と一般機械向けが低調で同５７・８％減。芝浦機械（旧東芝機械）は精密加工機、工作機械ともに需要が減少し、同６２・５％減となった。ＯＫＫも「長期休暇も重なり低調な受注状況」（総務人事部）となった。一方、オークマは同３１・６％減だったものの、半導体製造装置関連向け需要などで「実働日数が少なかったにもかかわらず、そこそこの数字が出た」と捉える。
輸出は同３６・８％減の１０４億５７００万円。全社で唯一増加を確保したのは、三菱重工工作機械だ。中国の産業機器メーカーからの大口受注により、同４・６倍となり、２カ月連続で前年実績を上回った。また、ツガミは中国で自動車をはじめ幅広い産業からの受注があり、減少幅は１ケタ台にとどまった。
他社でもおおむね中国市場が徐々に回復を続けており、輸出のけん引役となっている。牧野フライス製作所は欧米は依然として厳しい状況ながらも「中国はほぼ前年同月並みに戻ってきている」とした。オークマも一般機械向けを中心に堅調だった。

日本機械工具工業会がまとめた７月の機械工具生産動態調査（会員統計）によると、切削工具の生産額は前年同月比３７・７％減の２３９億５４００万円で、１５カ月連続の減少だった。販売額は同３５・２％減の２５１億円と１６カ月連続の減少。生産、販売ともに全品目で前年割れとなった。新型コロナウイルス感染症の影響による製造業の設備投資低迷が続いている。販売額に占める輸出分は同３２・０％減の９０億９００万円。

主な品目別生産額は、ドリルが同３９・２％減の３４億３９００万円、エンドミルが同３９・５％減の２９億４４００万円、ネジ加工工具が同４３・６％減の２２億５７００万円、インサート（刃先交換チップ）が同３４・３％減の１０６億５００万円だった。

材種別生産額では、特殊鋼工具が同３９・１％減の５０億７００万円、超硬工具が同３５・６％減の１８８億１２００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同５１・７％減の１０億９２００万円だった。切削工具に耐摩耗工具と鉱山土木工具を加えた機械工具の総計は、生産が同３６・９％減の２７１億６２００万円、販売が同３４・７％減の２８３億５００万円だった。

タンガロイは、平面加工用カッター「ドゥー・ペント」用に、大径工具と新たなインサート（刃先交換チップ）材種を発売した。
大型部品に適した直径２００ミリ―３１５ミリメートルの工具と、鋼・高硬度部材加工用の新材種３種を追加。初年度２５００万円の販売を見込む。

これまでの工具径（直径３２ミリ―１６０ミリメートル）に加え、新たに同２００ミリメートル、２５０ミリメートル、３１５ミリメートルの大型カッターを追加。
大型部品の高能率加工に対応できる。価格は主な型番の「ＴＥＮ０９Ｒ２００Ｍ４７．６―１０」が１７万８０００円（消費税抜き）。
インサートには、鋼加工用物理気相成長（ＰＶＤ）材種、高硬度部材加工用ＰＶＤ材種、鋼仕上げ加工用サーメット材種を追加した。価格は１１７０円（同）から。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した８月の工作機械受注実績は、前年同月比２３・３％減の６７８億９１００万円で、２３カ月連続で減少した。ただ中国市場が牽引（けんいん）役となり、減少幅は７月（３１・１％減）よりも縮小。今後の米中関係や新型コロナウイルス感染症の動向に注視する必要はあるが、受注底打ちへ期待感が増している。
内需は同３８・６％減の２３０億４１００万円で、２１カ月連続の減少。２００億円を上回るのは３カ月連続で、前月実績と比べると７・１％減少した。外需は１２・０％減の４４８億５０００万円で、２３カ月連続の減少。４００億円を上回るのは３カ月連続で、前月比０・３％減となった。

トラスコ中山は腐敗臭を抑えた水溶性切削液「メタルカットフォレスト」を発売した。
抗菌剤の配合や抗酸化性に特化した製造法により、耐腐敗性能を高めた。また、針葉樹の蒸留抽出物を配合することで、切削液に爽やかな香りを付けた。
高速切削から研削まで使える「ソリュブルタイプ」と、重切削領域まで使用可能な「エマルションタイプ」があり、価格は１万５２００円（消費税抜き）から。

三菱マテリアルは高能率切削が可能なチタン合金加工用カッター「ＡＳＰＸシリーズ」を発売した。
制振設計と切削抵抗の低減により、難削材であるチタン合金に対して安定した高能率加工を実現する。標準価格は１３万８０００円（消費税抜き）から。

最新の切削理論に基づいて算出した最適な不等分割の各段インサート（刃先交換チップ）の配置により、びびり振動を抑制。クーラントを制御して、インサート切れ刃すくい面に流すことで、切りくずの排出性も高めた。
インサートは大きなすくい角とチタン合金加工に最適な刃先処理により、低切削抵抗で耐欠損性にも優れる。耐欠損性が高い超硬合金母材と耐溶着性に優れたコーティングの組み合わせで安定した長寿命加工が行える。

日本機械工具工業会がまとめた６月の機械工具生産動態調査（会員統計）によると、切削工具の生産額は前年同月比３１・３％減の２５２億８５００万円で、１４カ月連続の減少となった。販売額は同２９・９％減の２５６億２８００万円で、１５カ月連続の減少。販売額に占める輸出分は、同２８・６％減の９２億４９００万円だった。新型コロナウイルス感染症の影響による製造業の需要落ち込みが響いた。
主な品目別生産額はドリルが同２９・０％減の３７億５０００万円、エンドミルが同３０・３％減の３２億４０００万円、ネジ加工工具が同３５・８％減の２４億５９００万円、インサート（刃先交換チップ）が同３０・７％減の１０７億９８００万円。

材種別生産額で見ると、特殊鋼工具が同３３・２％減の５３億１０００万円、超硬工具が同２９・３％減の１９５億７５００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同４３・８％減の１２億５４００万円だった。
また、切削工具に耐摩耗工具と鉱山土木工具を加えた機械工具の総計は、生産が同３０・７％減の２８４億７１００万円となり、販売は同２８・９％減の２８９億９５００万円だった。