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- 2021年9月27日
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日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要7社の7月の受注実績は、前年同月比2・2倍の405億1900万円で8カ月連続の増加となった。中国のほか日本や欧米でも需要が伸びたことで、全社が3カ月連続で国内、輸出、総額すべてで増加となり、回復度合いが一段と強まっている。
牧野フライス製作所は、中国で電気自動車(EV)メーカー向けに横型マシニングセンター(MC)の大型受注を獲得。国内も事業再構築補助金の効果などで大幅に増加した。オークマは、受注総額が3カ月連続の100億円超え。国内は半導体製造装置関連を中心に受注が伸び、「補助金なしでも老朽化設備の更新などへの投資も増えている」(マーケティング室)という。
ツガミは総額が前年同月比2・7倍に伸びた。中国は「若干落ち着いてきたが依然好調」(同社幹部)で、日本と欧米も堅調に推移した。
芝浦機械は国内、輸出ともに同3倍以上の増加。国内では産業機械や発電関連向けに門型MCなどを受注し、事業再構築補助金の採択効果も見られたという。日本電産マシンツール(旧三菱重工工作機械、滋賀県栗東市)は、外需について「好調の中国以外の地域でも商談が具体化しており、今後の動きに期待したい」(事業戦略推進室)としている。
各社は今後も国内外ともに引き続き回復傾向を見込む。一方で、半導体など部品・部材不足の懸念も高まっている。オークマでは、まだ直接的な影響は出ていないものの、「今後も(不足の状態が)長引くようであれば心配だ」(マーケティング室)とみる。
- 2021年9月27日
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- 2021年9月24日
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日本工作機械工業会(日工会)が発表した7月の工作機械受注額(速報値)は、前年同月比93.4%増の1349億7400万円で、9カ月連続の増加となった。1300億円を上回るのは2カ月連続。2月以降1000億円超えが続いている中、受注水準が一段上がった印象だ。
内需は同75.3%増の434億7800万円で、5カ月連続の増加。前月比では2.6%減と2カ月ぶりの減少に転じたものの、2カ月連続で400億円を上回るなど、回復傾向が続いている。
外需は前年同月比2.0倍の914億9600万円で、9カ月連続の増加。900億円超えは2カ月ぶりで、前月比も4.7%増と2カ月ぶりに増加した。中国のほか北米や欧州でも需要が拡大しているとみられ、「全地域的に良好な受注環境が継続している」(日工会)ようだ。
- 2021年9月24日
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- 2021年9月22日
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乗用車7社の2021年4―6月期連結決算が出そろい、トヨタ自動車など全社が増収、ホンダなど5社の営業損益が黒字に転換した。新車販売は新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んだ前年同期と比べ米国などで回復。収益体質の強化も利益を押し上げた。22年3月期の業績見通しは日産自動車など3社が上方修正したが、半導体不足に伴う生産への影響など先行き不透明として3社が据え置いた。
北米市場は4―6月期の販売台数がトヨタは前年同期比2・3倍、ホンダが同2・2倍、日産やマツダが同70%増と大幅に伸びた。
半導体不足に伴う生産制約で在庫が逼迫(ひっぱく)し新車販売が一部滞った。中古車の市場価格が上がり、リースバックした車両の再販価格も上昇し販売金融事業の収益性が高まった。
日産は新型車の投入などで米国の市場シェアを伸ばし、「販売奨励金を抑制した」(アシュワニ・グプタ最高執行責任者〈COO〉)ことも収益改善に寄与した。
半導体不足をめぐっては、トヨタが21年4―6月期にコロナの感染再拡大の影響を含め約10万台の減産を強いられた。22年3月期通期では日産が約25万台、マツダが約10万台の減産影響を見込む。22年3月期の世界販売見通しについてホンダは5月公表値比15万台、SUBARU(スバル)は同4万台それぞれ引き下げた。未定としていた22年3月期業績予想を発表したスズキは、半導体不足による減産影響が約35万台になるとの見通しを明らかにした。
22年3月期の業績予想では、足元の好調な販売や為替の円安などを追い風に、ホンダが営業利益を、日産と三菱自動車は営業損益を上方修正した。一方、トヨタやマツダは半導体不足や資材価格の高騰などの影響が不透明として従来見通しを据え置いた。スズキは車の電動化を中心に開発を加速するため、研究開発費の見通しを前期比438億円積みましたことなどで営業減益を見込む。
- 2021年9月22日
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- 2021年9月17日
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工作機械メーカーの業績回復がより鮮明になっている。DMG森精機は、2021年12月期連結業績予想(国際会計基準)について、5月に続いて2度目となる上方修正を行った。牧野フライス製作所やファナックも22年3月期連結業績予想を上方修正しており、中国のほか欧米やアジアなどでの需要拡大が顕著になっている。
DMG森精機は21年12月期予想で、売上高が5月公表比200億円増の3650億円(前期比11.2%増)、営業利益が同60億円増の200億円(同87.4%増)、当期利益が同50億円増の110億円(同6.3倍)を見込む。受注が半導体や電気自動車(EV)関連向けを中心に好調で、下期(7―12月期)も「少なくとも今のペースは続く」(森雅彦社長)とみる。受注高は同200億円増の4200億円(同50.2%増)となる見通し。
新たに発表した21年1―6月期連結決算は、営業利益が前年同期比4.2倍の102億円と大幅に伸びた。機械の販売数量増加などの効果に加え、為替が対ユーロで円安に振れたことも利益を押し上げた。受注額は同61.2%増の2184億円で、コロナ禍前の19年1―6月期の水準(2234億円)に回復。中国が同2.3倍、欧州が同2.1倍と大きく回復し、米州や日本も堅調に推移した。業種別では半導体製造装置や金型、EV関連向け需要が伸びたほか、民間航空機関連でも引き合いが出始めているという。
- 2021年9月17日
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- 2021年9月16日
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機械・工具商社各社が食品業界の市場深耕を進めている。協働ロボットや自動化ラインを、自動化ニーズの高まる食品工場向けに提案する。各社とも、営業活動の範囲を従来の機械・自動車製造業主体から食品業界まで広げ、事業成長につなげる狙いだ。提案に独自の付加価値を乗せるなど、食品市場で次の一手を打つ。
山善は食品業界向けの自動化提案を加速させる。6月に「FOOMA JAPAN(国際食品工業展)」に初出展した。食品業界に同社の認知度を広めるのが狙いで、今後、生産現場の自動化を推進する専任組織のトータル・ファクトリー・ソリューション(TFS)支社が中心となり、協働ロボットなどを食品業界に提案する。
同社は食品業界での市場開拓を起点に、三品業界(食品・化粧品・医薬品)での事業拡大を狙う。同業界で、数年後に年間売上高約30億円を目指す。
ユアサ商事は2018年4月に、物流業界と食品業界を担当する組織「物流トータルソリューション部」を設立し、食品工場の自動化に注力している。同社は従来、食品メーカー向けに少数グループで提案する形式だったのを、物流グループと合わせることで、顧客層や自動化ソリューションの幅を拡大。これにより、21年3月期の食品業界向け売上高は21億円と、同組織発足前の18年3月期に比べ約3億円増えた。
椿本興業は強みである産業資材を組み合わせた自動化提案を食品業界向けに進める。協働ロボットのほかに、三角ティーパック包装機などの充填包装機と生分解性フィルムを、環境負荷低減パッケージとし提案。後工程の個包装機なども同時に提案し、食品工場の自動化・省人化を促す。
10月に経営統合するフルサト工業とマルカも一丸となり、食品業界での事業成長を目指す。マルカは食品の無人化ラインなどを取り扱う。6月の決算説明会で、フルサト工業の古里龍平社長は「コロナ禍で食品業界が安定した業界だと知った」と話し、マルカとのシナジーを生かした同業界での事業拡大に意欲を見せる。
日本食品機械工業会によると、20年の食品機械の販売額はコロナ禍の「巣ごもり」に伴う内食化に関連した設備需要が伸び、前年比2・7%増の5860億円とプラスを確保した。労働人口の減少や新型コロナウイルス感染症拡大を背景に、自動化・省人化のニーズは高まる。
一方で、食品業界は自動車業界などと比べて、生産を人に頼る部分が多く、自動化やデジタル化が遅れているとの指摘もある。各社とも食品業界への攻略をビジネスチャンスと捉え、提案を加速していく。
- 2021年9月16日
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- 2021年9月15日
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三菱マテリアルは刃先振れ調整式鋳鉄加工用正面削りカッター「WSF406W」を発売した。
ホルダー12製品、インサート2製品、部品2製品で構成。低抵抗インサートと刃先振れ調整機能により、良質な加工面と生産性を実現した。価格は「WSF406WR08006CN」が12万2100円(消費税込み)。
独自開発の「両面Z形状」インサートを採用。ネガ(両面)インサートながらも切削抵抗を従来比23%低減し、ポジ(片面)インサート並みに抑えた。コーナー部をC面形状とし、被削材のコバに厚みを持たせて強度を高くすることでクラック発生を抑制できる。
また、費用対効果の高いM級精度インサートながらも、正面振れ0・01ミリメートル以下の刃先調整が可能で、幅広い切り込み量や送り量に対して面粗さ(Ra)1・6マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下を実現した。
- 2021年9月15日
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- 2021年9月14日
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タンガロイは、ヘッド交換式内径加工用工具シリーズ「ボア・マイスター」のヘッドに44製品を拡充し、発売開始した。
内径加工用に40製品、内径ネジ切り用に4製品のヘッドを追加する。価格は代表型番の「S16―STFPR09―H」が3万1460円。
内径加工用ヘッドには、低抵抗を両面仕様インサートで実現した「ミニ・フォース・ターン」、小型ながら従来サイズのインサートと同等の切削性能を持つ「ISOエコ・ターン」、穴開け・旋削加工用複合工具「タング・ボア・ミニ」用XOMU05インサートを使うヘッドなどを追加。
内径ネジ切り用ヘッドには、16サイズのST形内径ネジ切りインサートを取り付け可能なヘッドを拡充した。
- 2021年9月14日
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- 2021年9月13日
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三菱重工業が発表した2021年4―6月期連結決算(国際会計基準)は、当期損益が126億円の黒字(前年同期は579億円の赤字)だった。航空・防衛・宇宙部門の損益が改善し、物流・冷熱機器などの部門も好調だった。受注高も前年同期比8.8%増の7504億円で、新型コロナウイルスの感染拡大前の水準を回復した。小沢寿人最高財務責任者(CFO)は「年間計画の達成に向け、おおむね想定通り」と述べた。
小型ジェット旅客機「三菱スペースジェット(MSJ)」関連の損失が、前年同期から大幅に減少した。これにより航空・防衛・宇宙部門の事業損益が35億円の黒字(同620億円の赤字)に転換し、業績改善に寄与した。このほか三つの部門も黒字を確保し、物流機器などを含む部門は101億円の黒字(同26億円の赤字)だった。増収基調の事業でも固定費の抑制を継続し、収益の確保につなげた。
22年3月期連結業績予想は据え置いた。民間航空機向けの機体需要が、国際線の旅客低迷に伴って落ち込んだままで、エンジンも厳しい状況が続く。「新型コロナが再拡大し、楽観できない」(小沢CFO)としている。
- 2021年9月13日
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- 2021年9月10日
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乗用車メーカー8社が発表した2021年上期(1―6月)の生産・販売・輸出実績によると、8社合計の世界生産台数は前年同期比30.0%増の1229万9447台だった。前年同期を上回るのは3年ぶり。前年同期は新型コロナウイルス感染症拡大で落ち込んでおり、その反動増が出た。一方、世界的な半導体不足の影響が出た。
海外生産台数は同38.1%増の830万7285台。日産自動車が上期でプラスとなるのは4年ぶり。ホンダは、スポーツ多目的車(SUV)「CR―V」やハッチバック「シビック」などの販売好調で中国での生産が上期として過去最高となった。
国内生産台数は同16.0%増の399万2162台。生産調整が響いたホンダを除き7社がプラスとなった。ダイハツ工業は登録車の生産が上期としては過去最高となり、軽自動車を含む全体も49万6261台と過去最高を記録した。
8社合計の国内販売台数は同11.7%増の224万1518台。
半導体不足が各社の生産に影響を与えた。三菱自動車は世界生産台数で、3―6月に約5万7500台の影響が生じた。一方、世界販売が上期として初めて500万台を突破したトヨタ自動車は「半導体不足の生産への影響を限定的にできた」と説明した。
21年6月の世界生産台数は、前年同月比26.5%増の210万6512台。5カ月連続プラスだった。
- 2021年9月10日
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- 2021年9月9日
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中村留精密工業は、加工対象物(ワーク)の搬送からチャック爪交換までを自動化する工作機械内蔵型ロボット「Flex Arm(フレックスアーム)」を開発、発売した。
多品種少量生産への対応と生産効率の向上を目指す中小企業を中心に拡販する。価格は1065万円(消費税込み)。初年度120台の販売を目指す。
工作機械の中に搭載し、ワーク搬送用ハンドとチャック爪交換用ハンドをそれぞれ自動で交換することにより、多品種少量生産の大きな課題であった品種切り替えの自動化を実現。夜間無人自動運転を可能にした。
内蔵型による機械との高連携性により立ち上げ時間を短縮し、付属する操作盤でのコントロールを容易にした。また機械の高さを変えず、外付けの設置もないため省スペースに加え、作業者の動線を確保できる。同社によると内蔵型は世界的にも珍しいという。
まず同社製2スピンドル2タレット複合加工機「WY―150」に搭載し、今後は各機種に合わせてラインアップを追加する。
- 2021年9月9日
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- 2021年9月8日
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DMG森精機は金属加工時に発生するミストを効率的に捕集できるミストコレクターを開発した。粒径0・3マイクロメートル(マイクロは100万分の1)の微粒子を99・97%以上捕集するHEPAフィルターを採用。1次フィルターの自動洗浄機能の搭載などにより、メンテナンスの時間と費用も削減できる。高い捕集性能とメンテナンス性により、ミストによる設備故障などのリスクを低減しつつ工場内をクリーンに保てる装置として需要を取り込む。
開発した「ゼロフォグ」は、装置サイズを従来機比5分の1に縮小したことで工作機械本体にビルトイン搭載が可能。価格は85万円(消費税抜き)から。年間200台の販売を目指す。
加工で発生した微細なミストを確実に回収でき、インペラ形状のターボファンで大風量を発生させることで高い換気性能を実現した。ファンモーターを自動制御し、フィルター詰まりによる風量低下を防げる。ファイナルフィルターの交換に工具が不要のためメンテナンスの作業時間を短縮できる。フィルターの清掃や交換回数の低減、消費電力の削減効果により、運用コストを10年間で100万円以上削減できる。
製造現場で自動化システムの導入が進む中、ミストに含まれる油分は機械の精度低下や作業員の健康悪化につながるリスクがあり、ミスト捕集が工程自動化における課題の一つとなっている。そのため自動化システムの導入に伴い、高性能のミストコレクターへのニーズも高まっている。
- 2021年9月8日
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- 2021年9月7日
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Kamogawaは、母材のバインダーに炭化ケイ素(SiC)を使ったダイヤモンド電着工具「アクセラモールドミル」を開発、発売した。ダイヤモンドの電着部分が摩耗しても、再電着が可能になる。金型製作の切削加工向けを想定。消費税抜きの価格は1本1万5000円から、再電着は同5000円から。
金型を内製する大手製造業や金型メーカーに提案し、年間売上高1000万円を目指す。
アクセラモールドミルはSiCのバインダーを使った新素材を採用し、再電着を可能にした。一般的に超硬電着工具は母材のバインダーにコバルトを使用している。摩耗後、これを再電着しようとすると、電着部分をメッキ剥離液で剥がす際にコバルトも落ちてしまうことから、母材の硬度などが変化し「業界では再電着できないのが常識」で、単回使用が一般的だった。
新製品の投入によりユーザーの廃棄物の削減に加えランニングコストも減らせる。使用用途、環境などで変わるが、Kamogawaは新製品を再電着し5回程度繰り返し使用することを想定しており「トータルでみてコストは一般品の半値以下」という。
同社は工具に加え生産現場で使うあらゆるものを扱う商社事業が主力。持続可能な成長を目指しプライベートブランド(PB)製品の企画、製造や機械メンテナンス事業を立ち上げ、事業ポートフォリオの変革を図っている。
アクセラモールドミルはPB商品の柱と位置付ける。
- 2021年9月7日
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- 2021年9月3日
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DMG森精機は1モジュール当たり最大400本の工具を収納できる大容量工具マガジンを発売した。生産形態に合わせて、モジュール数やシステム構成を柔軟にレイアウト設計できる。加工を止めずに工具の段取り作業が可能で、工具の寿命切れを起こさずに計画通りの生産を実現する。多品種生産の自動化に対応する.価格は収納本数4000本の構成で1億6050万円(消費税抜き)。
発売した「セントラルツールストレージ(CTS)」は、ラック型工具マガジンを備え、ロボットが自動で各工作機械の工具マガジンに工具を搬入・搬出する。操作盤で工具情報を一元管理し、加工計画と連携した工具の搬送を行う。ガントリー構造により、フロア設置方式と比べて約22%の省スペース化を実現した。
またビジョンセンサーを搭載し、手動では12日以上を要する工具のティーチング作業を1日で完了可能。ビジョンカメラで工具の有無を毎回確認して工具の2度置きによる事故を防げるほか、工場の温度変化によるレールの伸びを監視し、定期的に位置補正も行う。多品種生産では加工形状に応じて多種多様な工具を用いるが、工作機械ごとに工具の登録や交換、寿命管理を行う必要があり、自動化システムの課題の一つとなっていた。
- 2021年9月3日