-
- 2020年7月6日
-
乗用車7社の2021年3月期連結業績予想は、見通しの算出が困難として、6社が未定とした。唯一、売上高と営業利益を公表したトヨタ自動車でも、営業利益は前期比約8割減を想定する。新型コロナの影響がどこまで及ぶのか。21年3月期は全社が苦戦を強いられそうだ。
通期業績予想の算定が困難を極める中、日産自動車は未定としながらも、世界販売の全体需要を前期比15―20%減とみる。トヨタの豊田章男社長はオンラインの決算会見で「リーマンよりも販売台数は落ち込むが今期は黒字が確保できる」と強調。4月のトヨタ単独の世界販売台数は、前年同月比46・3%減の42万3302台と半減したが、この4月を底に年末から年始にかけて前年並みに回復すると見込む。
20年3月期連結決算は6社が営業減益で、そのうち2社が当期損益が赤字に転落した。日産はリーマン・ショックの影響を受けた09年3月期以来の赤字。三菱自動車も燃費不正が発覚した17年3月期以来の赤字となった。米中貿易摩擦や円高など各社が苦戦する中、新型コロナが直撃。CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)対応など将来の研究開発投資の負担も大きく、収益が悪化した。
日産は北米や欧州で販売が低迷する中、新型コロナが業績落ち込みに拍車をかけた。構造改革費と減損損失で6030億円を計上するなど赤字幅は00年3月期の6844億円に迫る水準。日産の内田誠社長兼最高経営責任者(CEO)はオンラインの決算会見で「経営責任を重く受けとめている」とし、役員報酬の減額を表明した。
三菱自も米中や豪州の販売不振で世界販売を落とした上、円高による為替差損が響いた。マツダも新型車の販売戦略が停滞する。スズキは主力のインド市場が苦戦し、販売台数を大きく落とした。
北米や欧州の好調を維持したトヨタだったが失速して減収減益。ホンダも中国で新型コロナが直撃し、20年1―3月期の営業損益は赤字に転落したが、通期業績は1割減にとどめた。SUBARU(スバル)は新型コロナの影響は限定的で、リコール費の改善や米国の増販が貢献し唯一、増収増益を達成した。
- 2020年7月6日
-
- 2020年7月3日
-
新型コロナウイルス感染症の拡大によって世界景気が急速に悪化する中、半導体製造装置各社は2020年度業績に強気の見方を維持している。背景にあるのは第5世代通信(5G)やデータセンター(DC)向け半導体の需要増に対応した半導体メーカーなどの旺盛な投資意欲。米国による中国への経済制裁強化の動きも装置各社は冷静に受け止める声が多い。一方、新型コロナ問題の収束が長引けば、半導体メーカーの投資意欲に水を差しかねない。
東京エレクトロンは4月末、新型コロナの影響が見通せず、21年3月期業績予想を未定とした。それでも、DCと5Gスマートフォン向け半導体の需要は旺盛で、半導体前工程製造装置市場ではロジック、ファウンドリー、メモリー需要も回復していると説明。「現状では顧客の投資計画に大きな変更はない」と強気の見方を示した。
SCREENホールディングスも21年3月期業績予想を未定としたが、半導体製造装置事業は20年1―3月期の受注高が624億円と、前の四半期(19年10―12月期)比37・7%増えており、底堅い需要が続く見通し。特に台湾向けは好調で「ファウンドリーとロジックは強いまま推移する。新型コロナ影響で(オンラインでの活動が増え)サーバー需要も逼迫(ひっぱく)しつつあるようで期待したい」という。
実際、ファウンドリー世界最大手の台湾TSMCは24年に米国アリゾナ州で半導体前工程の新工場を稼働すると発表。21―29年に約1兆3000億円を投資する。国内ではキオクシアホールディングスが三重県四日市市でNAND型フラッシュメモリーの新製造棟の建設を始めた。
リスクの一つは米国による中国への新たな経済制裁だ。米国はファーウェイなど中国企業に対して米国由来の技術を使った半導体製品を供給する際には、米商務省の許可が必要とする制裁強化策を発表。これを受け、TSMCがファーウェイからの新規受注を停止したと報じられるなど業界に動揺が広がった。
それでも米半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズは、大きな影響は受けないとの見方を表明。TSMCも製造装置が規制対象に含まれないとの見解で、ファーウェイへの供給を続ける方針を示した。
また仮にファーウェイの発注が減っても、ノキアやエリクソンなど欧州の通信機器メーカーからの受注が増えれば、ファウンドリーの生産はやがて回復するとの見方もある。
一方、新型コロナ感染症は不安要素として残る。問題の長期化で「経済への影響が深刻化し、電子機器需要やプラットフォーマーの広告料収入が減少すると、半導体需要や設備投資意欲が減衰する可能性もある」とレポートで指摘する。
情勢の変化を注視し続ける必要がある。
- 2020年7月3日
-
- 2020年7月2日
-
切削・研削工具6社の2020年3月期連結決算が出そろい、自動車関連などの需要低迷に新型コロナウイルス感染拡大が重なって全社が減収となった。21年3月期連結業績予想は全社未定。主要顧客の自動車業界では、トヨタ自動車が前期比19・8%減収を予想するなど苦境が続く。機械業界も先行きが不透明で工具各社は体質強化や営業の新手法を模索する。
三菱マテリアルは、主に米中貿易摩擦や国内自動車関連メーカーの減産の影響を受け、超硬工具の販売が国内外で落ち込んだ。21年3月期は新型コロナによる需要減のほか、原料調達リスクや顧客の生産活動低迷の可能性を想定している。
各社は善後策を模索する。住友電気工業は「事業体質をさらに強化すべく徹底した生産性改善、拠点統廃合、社員の再教育などの内部固めを進める」方針だ。ノリタケカンパニーリミテドは「投資に濃淡を付け、可能なものは先延ばしする」計画。旭ダイヤモンド工業は第5世代通信(5G)などで需要増を見込む半導体向けを強化する。
ダイジェット工業は中国で需要が回復傾向。今後は営業活動でウェブシステムの活用を検討する。
日進工具は例年並みの設備投資6億円を計画し、品質向上や生産効率化のための設備を導入する。
- 2020年7月2日
-
- 2020年7月1日
-
日本タングステンは、研削や切削の加工能率を向上させる同社製ウルトラファインバブル(UFB)クーラントシステムの補助装置「マイクロバブル(MB)生成器」を発売した。通常1分程度で消失する直径1マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以上のMBを同生成器で補充できる。特に研削加工で効果を発揮。従来はMBが消失しないようにUFBシステムを常時稼働させる必要があった。同生成器を使えばUFBシステムを休止でき、コストを抑えられる。2020年度に500台の販売を目指す。
日本タングステンのUFBクーラントシステムは、直径1マイクロメートル未満のUFBと同1マイクロメートル以上のMBを生成する。研削加工の場合、UFBとMBの両方があることで加工能率を高められる。ただ超微細なUFBは約2週間残存するのに対し、MBは浮力で浮上し消滅しやすい。
そのため従来は加工機1台につきUFBシステムを1台設置し、同システムを常時稼働させることでUFBとMBの両方を供給していた。
新製品のMB生成器を補助装置として使うことにより、UFBシステムで一度作ったMBが消失してしまっても後から補える。加工機1台につきMB生成器を1台設置することで、従来のようにUFBシステムを加工機の台数分導入する必要がなくなり、初期費用も抑えられる。
「UFBクーラントシステムが1台あれば、5台程度の研削機で使い回せる。研削機の台数が多いほど、従来の使い方に比べて得になる」と、利点を説明する。
- 2020年7月1日
-
- 2020年6月30日
-
中国で工作機械の受注が回復基調に入りつつある。日本工作機械工業会が発表した4月の工作機械受注実績が前月比27・5%減となる中、中国に限れば同2・3%増の115億6100万円と、2カ月連続の増加。
日工会では、インフラ整備や自動車関連での足元の受注増加を踏まえ、「5月、6月にかけてさらなる改善が見込まれる」と見ている。
中国では、世界に先駆けて新型コロナウイルスの感染が小康状態となり、政府の産業奨励策が講じられた。4月は、第5世代通信(5G)関連やパソコン向けなどで半導体製造装置の需要が増え、電気・精密や一般機械を中心に「多様な業種で受注があった」という。110億円超えは2カ月連続となる。
また欧米の落ち込みに伴い、外需全体に占める中国のシェアは33%となり、2年ぶりに30%を上回った。
ただ前年同月と比べると26カ月連続で減少しており、金額規模としてはまだ低水準だ。主要4業種の受注額は同10・2%増と増えたものの、一般機械が同19・1%減、自動車が同40・1%減、航空機・造船・輸送用機械が同61・6%減だった。
工作機械メーカーからは「今後も受注が安定すると言えず、不透明感は漂っている」と、先行きを懸念する声も挙がる。
- 2020年6月30日
-
- 2020年6月29日
-
田代精工は、銅やアルミニウム合金など非鉄金属加工用の新形状エンドミル「TSK―mill」の受注生産を始めた。
独自設計の刃先やチップポケットにより、切粉の排出性などを改善。高速切削で作業効率を改善し、生産性向上や省エネに貢献する。価格は1万1000―2万円(消費税抜き)。
1―2年後に年間1億5000万円の売り上げを目指す。
チップポケットのすくい面を円弧状に大きくした。一般的なエンドミルと比べ、ポケットに切粉が詰まらずに高速回転と高送りを実現できる。また刃先のすくい角度を40―55度と鋭利にしたことで、加工物への深い切り込みができ、バリやむしれといった不良を抑制。切削抵抗が少なく熱変形もしないため、仕上げ面が美しく整い、バリ取りなど仕上げ加工の負担を削減する。
製品サイズは直径6ミリ、8ミリ、10ミリ、12ミリメートルを用意。今後はステンレスなど加工できる金属の種類も増やす。将来は使用済みの工具を、今回開発した機構に改造するサービスやメンテナンスサービスも検討する。
- 2020年6月29日
-
- 2020年6月26日
-
ユニオンツールは、1枚刃の超仕上げ加工用のロングネックラジアスエンドミル「CBN―RSF」に新たなサイズなど22型番を追加した。
従来の12型番と合わせ、外径0.4ミリ―2ミリメートルの全34型番を用意した。光学系など微細加工ユーザーの要望に対応した。
光沢感のある面質を実現し、工数を削減する。価格は2万3700―3万5000円(消費税抜き)。
年間の販売額はシリーズ合計で2億円を目指す。
既存の外径0.4ミリ、1ミリ、2ミリメートルのほか新たに0.5ミリ、0.6ミリ、0.8ミリ、1.5ミリメートルを追加した。
また既存の外径にコーナー半径と有効長のバリエーションも拡充した。
CBN―RSFは高硬度材加工に適した立方晶窒化ホウ素(CBN)を採用した。耐摩耗性と耐欠損性に優れ、長時間加工でも加工面粗さを維持する。
- 2020年6月26日
-
- 2020年6月25日
-
日本工作機械工業会が発表した4月の工作機械受注実績は、前年同月比48・3%減の561億2700万円となり、19カ月連続で減少した。2010年1月以来の600億円割れ。新型コロナウイルスの感染拡大により、企業の設備投資の凍結や延期が発生したことが響いた。
内需は同51・4%減の211億6100万円で、17カ月連続の減少。企業の生産活動停滞に伴う設備投資の抑制に加え、工作機械メーカーも営業活動を制限されたことで、受注低迷が続いている。外需は同46・3%減の349億6600万円。19カ月連続の減少で、350億円を下回ったのは09年11月以来となる。
新型コロナの収束時期を見通しにくく、先行きは引き続き不透明だ。日工会では「今後も厳しい状況は続く」と見ている。
- 2020年6月25日
-
- 2020年6月24日
-
インドに専用の合弁工場
「車の電動化で部品の軽量化が進み、素材も変わる。高付加価値なコーティングビジネスのチャンスは必ずある」と、OSGの石川則男社長は確信する。同社はトップシェアのタップのほか、ドリルやエンドミルを製造・販売する切削工具メーカー。被膜の研究開発も行う技術力を強みに、自社製品のほか他社製品にもコーティングを行う“ジョブコーティング”サービスの世界展開を加速させる。
【即納体制を整備】
インド、デカン高原に位置するマハーラーシュトラ州プネー。同社は現地の表面処理企業と折半出資で、コーティング専業の合弁会社「プリムコートPVDテクノロジー・インディア」を設立した。工場の面積は約1000平方メートル。投資額は約2億6000万円。切削工具中心に物理気相成長・物理蒸着(PVD)コーティングのサービスを展開する。窒化チタンコーティングや窒化チタンアルミニウムコーティングのほか、顧客の要望に応じ柔軟なコーティングサービスを行う。顧客から受け取った後、24時間以内に配送する即納体制も整えた。
「インドには工具の町がある」というほど中小の切削工具メーカーがひしめく。OSGのプロジェクトチームがコーティング需要を市場調査したところ、その多くが集中するのがプネーとベンガルールだった。製造するのはハイス鋼のタップやドリルなど付加価値の低い工具で、バイクで仕入れ、売りに行く行商型。大量の工具が低価格で売られているが、難しいコーティングができる企業はほとんどない。
【対面型で差別化】
同社はプネーの別の場所でドリルやドリルの特殊品を生産しているが、新会社では自社製品以外のコーティングの受託事業を本格化する。顧客ニーズにきめ細かく応える「対面型」の事業展開で差別化を図る考えだ。現在は新型コロナウイルスの影響で工場は休止中だが、「インド市場の将来性は間違いない。新型コロナが収束した後、インド経済が再び成長するためには、海外から投資した企業に対しても理解されるようなルールや環境づくりがなされることに期待したい」と訴える。
切削工具の寿命延長や、加工の効率化につながるコーティング需要は中長期的に見れば拡大が見込まれる。工作機械の高性能化が進めば切削工具も高能率型が求められる。また、好況時に設備を増強したくても簡単に増やせない時に「増産するには工具をアップグレードするのが一番早い」と強調する。
【海外拠点を拡大】
ジョブコーティングは自社の設備稼働率の向上にもつながり、工具の販売が低調な時は売り上げの減少をカバーできる。同社はコーティング業強化のため、2019年に新城工場内のオーエスジーコーティングサービスのコーティング設備を増強した。群馬県太田市と兵庫県明石市にもコーティングのサテライト工場を持つ。海外では米国やメキシコ、ブラジル、台湾などでジョブコーティングに取り組んでおり、今後拠点を拡大していく方針。
- 2020年6月24日
-
- 2020年6月19日
-
造船・重機5社の2020年3月期連結決算が出そろい、営業(事業)損益は3社が減益、三菱重工業(国際会計基準)と三井E&Sホールディングス(HD)は赤字だった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、量産品の販売が落ち込んだほか、赤字の2社は多額の損失を計上した。3社が21年3月期連結業績予想の開示を見送り、業績がさらに悪化する可能性もある。収益力の低下に歯止めをかける戦略が急がれる。
米中貿易摩擦に続いて新型コロナが業績リスクとなり、各社の20年1―3月期の収益を圧迫した。三菱重工は「(自動車向けターボチャージャーなどの)中量産品と民間航空機分野での影響が大きい」ことから、緊急対策に着手。川崎重工業は新型コロナが営業利益で約60億円の減益要因となった。欧米の外出制限に伴って2輪車の販売店が休業したことが響いた。
世界経済の不透明感が強まっていることで、航空機や自動車分野を中心に各社の業績が落ち込む懸念が高まっている。三菱重工は21年3月期の事業損益で、新型コロナが約1400億円の減益要因と見込む。IHIも「民間航空エンジン事業の利益とキャッシュフローへの影響は避けられない」)としている。
新型コロナにより収益源を失っている現状を踏まえて、各社は中期経営計画の見直しを迫られている。住友重機械工業は新中計の公表時期を21年5月と、当初予定より1年先延ばしする。
- 2020年6月19日
-
- 2020年6月18日
-
乗用車メーカー8社が発表した4月の生産・販売・輸出実績によると、8社合計の世界生産台数は前年同月比60・9%減の91万6255台だった。前月と比べても減少幅が拡大し、9カ月連続の減少。新型コロナウイルスの感染拡大で世界の生産活動が停滞している。中国を除く米国や欧州、アジアなど主要地域の一部で生産台数がゼロになり、壊滅的な状態に陥った。
海外生産は同67・9%減の50万3668台と大幅な減少。各国でロックダウン(都市封鎖)やサプライチェーン(部品供給網)の混乱などが影響し、生産ができない状況が続いた。
米国はトヨタ自動車をはじめ、日産自動車、ホンダ、SUBARU(スバル)が操業を停止し生産ができなかった。欧州もホンダや日産(ロシアを除く)の生産がゼロだった。アジアはスズキが主力のインドで生産できず海外生産そのものが同97・1%減の5598台となった。
一方、中国は生産活動の再開の動きが出ている。ホンダは同21・1%増の15万2447台で、単月で過去最高を記録。トヨタは同27・8%増の14万3135台、マツダも米中貿易摩擦による反動増もあり、同40・0%増の2万3595台と稼働水準が徐々に高まりつつある。
国内生産は同46・7%減の41万2587台と大幅に落ち込んだ。新車需要の減退とサプライチェーンの混乱で各社が生産調整した。日産は同61・8%減の2万1669台、マツダは同86・5%減の1万1706台。スバルは国内唯一の完成車工場が止まった影響で同72・5%減の1万4912台だった。
- 2020年6月18日
-
- 2020年6月17日
-
中部クリーンは、工作機械向けの「クーラント液自動希釈供給装置」を拡販する。同装置は約20台分の工作機械に必要なクーラント液を自動生成し、供給できる。従業員の働き方改革の観点から工場の無人化、省人化を検討している中小企業に対する提案を強化する。年間60台の販売を目指す。
クーラント液自動希釈供給装置は一定濃度のクーラント液を自動生成して、工場内の工作機械に自動供給することが可能。
全自動と半自動のタイプを2種類用意。全自動の場合は工作機械に対し、クーラント液を自動補充することができる。半自動はハンドバルブの開閉作業が必要。タンクの大きさは350リットルと500リットルの2種類から選択できる。
中部クリーンは2013年にジャパンセパレーターから機械加工用クーラント液関連装置事業を買収し、工場向け設備事業に参入した。現在、同装置を含めた浮上油回収装置やろ過装置などを生産する環境事業部の売上高は年間4億2000万円。工場の自動化・省力化需要の高まりを受け、クーラント液自動希釈供給装置を中小製造業向けに拡販する。
- 2020年6月17日
-
- 2020年6月15日
-
CGTechは、工作機械の実際の動作に基づいてコンピューター上でシミュレーション加工するソフトウエア「ベリカット」の最新バージョンを6月1日に発売した。
グラフィックエンジンの改良で画像処理を迅速化して作業時間を短縮。現実に近い切削加工ができる。
難易度の高い加工や作業時間を短縮する企業のニーズに対応するためグラフィック機能を向上した。切削中に加工対象物(ワーク)を素早く拡大・回転でき、現実には見えない加工工程を目視できる。
透過度の変更も可能で、複雑な設計の構造物内部を表示し、削り過ぎや削り残しを確認できる。独自の判別機能「Force」で危険な加工条件を警告し、最適な加工や工具を特定可能。
また追加オプションで色付けできる。ワークにアルミニウムやチタンなど現実的な質感や光沢を付与でき、納入先の要求や完成イメージに近づけられる。
- 2020年6月15日