オーエスジーがスカイビングカッタを開発。歯車加工用工具の製造に参入した。
自動車業界に電動化の波が押し寄せる中、需要の変化への対応の一つとして位置づける。特に、コンパクトで大きなトルクを伝達できる遊星歯車機構の減速機は、電気自動車の需要増と共に増加すると見られる。従来、内歯車の歯切りにはブローチ加工やギアシェーパ加工が使用されていたが、近年、複合加工機やマシニングセンタで加工でき、少量多品種や寸法変更に柔軟に対応できるスカイビング加工が注目されている。内歯と外歯の両方を加工でき、はすば歯車にも対応する。イニシャルの工具費がブローチに比べて安くなるのも特徴だ。
今回開発したスカイビングカッタはハイス工具で、試験加工を開始。超硬や刃先交換式も開発中。バリエーションを拡大していく。
ねじ加工用工具に加え、歯車加工にも工具を提供していく考えだ。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

新型コロナウイルスの感染拡大が、製造業に大きな影響を及ぼしている。受注の延期やキャンセル、営業活動の自粛などによって、売上が減少し、厳しい経営状況に置かれる企業が増えている。政府は、無利子・無担保での融資制度や、雇用調整助成金の要件緩和などの支援を始めている。今後も新型コロナウイルスの影響を受ける企業を支えるための様々な支援策が打ち出される可能性もあり、常に最新の情報をチェックしておきたい。
「目標としていた売上に比べ、受注が50%以上減っている」。あるプレス金型メーカーは、新型コロナウイルスの影響で、受注が大幅に減少しているという。また、別のメーカーでは、「取引先担当者の外出禁止や取引先への訪問禁止で、検収があがらず、売上にならない」と厳しい状況を訴える。

トヨタ自動車やホンダなど大手自動車メーカーでは、新型コロナウイルス感染拡大の影響で世界的に新車需要が減少していることから、工場の操業を相次いで停止している。自動車産業に関連する国内企業は多く、今後さらに影響が拡大するという見方も少なくない。
こうした中、政府では、新型コロナウイルスの影響を受ける企業を支えるために、経営相談窓口を設置し経営相談を受け付けるほか、様々な支援策を用意して対応している。
その一つが、「資金繰り支援」。日本政策金融金庫などの政府系金融機関では、実質的に無利子・無担保で融資が受けられる制度を設けた。
売上高が5%以上減少した中小企業などを対象に、金利を一律0・9%に引き下げ、今後3年間は0%台の金利で融資を受けることが可能。さらに、売上高が10~20%減少するなど、より厳しい経営状況の企業に対しては、利子を国が補てんし、実質的に無利子で借りることができる。

また、中小企業が金融機関から借り入れしやすくなるように、売上高の減少幅に応じて借入金の80~100%を保証する制度「セーフティネット保証」も実施。「4号」、「5号」の2種類で、「4号」では、売上高が20%以上減少した企業などを対象に通常とは別枠で2・8億円を上限に借入金を100%保証し、「5号」では、売上高が5%以上減少した企業などを対象に借入金を80%保証する。

加えて、「危機関連保証」という制度では、「セーフティネット保証」とはさらに別枠で、売上高が15%減少した中小企業に対して、2・8億円を上限に借入金を100%保証する。
資金繰りのほか、雇用も支援する。中でも休業手当などを助成する「雇用調整助成金」は特例措置を拡大。現行の助成率は、中小企業が3分の2、大企業が2分の1だが、中小企業は5分の4、大企業は3分の2まで引き上げた。また、計画届の事後提出も4月1日から6月30日まで認めるなど要件を緩和した。
そのほか、設備投資や販路開拓を支援する2019年度補正予算事業では、影響を受けた企業への特例措置を認め、優先的に採択したり、申請要件を緩和したりすることで対応する。一次申請は3月末で締め切ったが、今後も申請受付を継続する予定だ。
国内の感染者は2122人（4月1日時点）にのぼり、予断を許さない状況は続く。3月30日には、自民党がGDP10%超となる60兆円の経済対策や、リーマンショックと同等の40兆円の資金繰り対策の提言を求めるなど、支援策拡充の可能性は高い。難局を乗り切るためにも常に最新の情報をチェックしておきたい。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

山善の名古屋支社は、６月１３日(土)～１５日(月)の３日間の日程で開催を予定していた「２０２０中部どてらい市」を、新型コロナウイルス感染拡大の現状と、出品メーカー並びに主催店各社からの意見を総合的に判断した結果、次のように延期すると決定した。

●開催日程=令和２年１０月２８日(水)～２９日(木)の２日間
●会場=ポートメッセなごや１号館（１万３８７０㎡）

同展示会を運営するヤマゼンクリエイトは「初めての１０月平日開催であり、２０１５年以前の会場（１号館）での開催となりますが、今まで以上に価値のある『中部どてらい市』を目指して邁進します」としている。

なお、搬入・搬出日程についても、搬入を１０月２６日(月)～２７日(火)に、搬出を１０月２９日(金)開催終了後～３０日(土)午前中に変更する。

ニュースソース：名古屋機工新聞（http://www.kikou.co.jp/）

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２０年２月分の工作機械受注総額は、前年同月比２９・６％減の７７２億２４百万円となり、１７か月連続で減少した。前月比も４・４％減となり、２か月連続で減少した。
中国経済の構造問題や米中貿易摩擦の影響、自動車関連需要の低迷などにより長らく調整局面が続く中、新型コロナウイルス感染拡大が新たな脅威となり、中国市場を中心に外需全般を一段と押し下げた。
受注総額が８００億円を下回ったのは２０１３年１月以来７年１か月ぶり。景気の目安とされる１０００億円を７か月連続で下回った。

内外需別にみると、内需は、前年同月比２３・２％減の３１９億９７百万円となり、１５か月連続で減少した。前月比は８・１％増で、２か月ぶりに３００億円を上回ったが、国内需要は全般的に弱含んでいる。

主要業種の一般機械向けは、データセンターや５Ｇ基地局の増設など半導体製造装置関連需要の高まり、産業機械向け大型機の受注などが牽引し、前月比２４・７％増（前年同月比２６・６％減)の１３２億４６百万円となったほか、自動車も９０億８２百万円と僅かながら前月実績を上回った。

外需は、前年同月比３３・６％減の４５２億２７百万円で、１７か月連続の減少。前月比も１１・７％減と２か月連続で減少した。外需が５００億円を下回ったのは２０１３年１月以来７年１か月ぶり。

中国は７３億８０百万円（前年同月比４７・６％減、前月比３１・３％減）で、２０１３年１月以来７年１か月ぶりに１００億円を下回った。感染拡大により設備投資の先送り感が急激に高まったほか、中国国内の厳しい移動制限により商談が大きく制約されたケースも多く、「春節入り前に商談を大方詰めていた案件を除くと、実質成約がなかった」という会員もいたという。
欧州は１０９億１５百万円（前年同月比３９・７％減、前月比１１・７％減）で、２０１３年８月以来６年６か月ぶりに１１０億円を下回った。中国への輸出依存度が高いドイツで低迷が続いているほか、イタリアも２０１３年４月以来６年１０か月ぶりに１０億円を下回るなど、域内全体で振るわなかった。
北米は１７３億４１百万円（前年同月比１８・６％減、前月比４・６％減）となった。７か月連続で２００億円を下回るなど、北米も調整局面にあるが、他地域に比べて小幅な減少にとどまった。

日工会が３月上旬に実施した会員アンケート調査では、４～６月期の受注見通しについてＤＩ値（「増加」-「減少」）がマイナス２７・０と前回から２・０ポイント悪化した。
同会は今後の受注動向について「急激かつ広範な感染拡大を受けて、経済の先行きが極めて見通しにくくなっていることから、国内外とも設備投資の先送り感が強まっており、受注額は当面低調に推移する可能性が高い」との見方を示している。

ニュースソース：名古屋機工新聞（http://www.kikou.co.jp/）

スズキは、ミャンマーに４輪車の新工場を建設すると発表した。新設に伴う総投資額は１２０億円。生産能力は年間４万台で、週内にも着工し、２０２１年９月の稼働を目指す。ミャンマーの自動車市場は拡大が見込まれており、需要に応えていく方針。
現地で４輪車の生産・販売を手がける子会社「スズキティラワモーター」の新工場として設立する。溶接や塗装、車体組み立てを行う。溶接と塗装ラインは２２年９月に本格稼働する計画。ティラワ工業団地内に設ける。既存工場を含めた工場敷地面積は約２０万平方メートル。新工場の建屋面積は約４万２０００平方メートル。

スズキはミャンマーに設立した合弁会社で、９９年に２・４輪車の現地生産を始めた。現在、二つの工場で小型車「スイフト」など４車種を生産する。１９年の生産台数は１万３３００台、販売台数は１万３２０６台。新車販売のシェアは６０・３％になったという。

金属技研は、スウェーデン・サンドビックグループの粉末冶金加工会社を買収する。両社は高圧で粉末金属を焼結する熱間等方圧加圧（ＨＩＰ）技術を持つ。得意の製品寸法や地域、業界が異なるために補完関係が成り立つと判断、買収を決めた。サンドビック系は欧米のオイル・ガス業界向けのパイプや継ぎ手が主力。金属技研は同分野で未開拓の中国などに横展開する。４月に全株式を取得する。
金属技研が買収するのは、スウェーデンのサンドビック・パウダー・ソリューションズ（ＳＰＳ）。金属加工中堅が欧州大手グループの同業を買収するのは珍しい。金属技研はＳＰＳが受託した加工の一部を請け負うなど取引関係があり、ＳＰＳの高精度加工を評価していた。５年後にＳＰＳの売上高を現在比約３倍の２５億円に伸ばす。買収額は明らかにしていない。

金属技研はＨＩＰ、熱処理、機械加工による航空機のエンジン部品製造などを手がけている。ＳＰＳは欧米での海底油田のパイプや継ぎ手製造に強い。買収を機に、これまでＳＰＳが手薄だった中国などアジアの開拓を進める。また、ＳＰＳの販路を活用し、金属技研の既存事業の欧州開拓を本格化する。
金属技研は１９６０年に熱処理会社として創業し、現在の売上高は１１１億円。群馬県や茨城県、千葉県、中国などに工場を持つ。従業員数は５７０人。サンドビックグループは、切削工具、金属材料、鉱山機械などの世界大手。

サンドビックグループ傘下のＳＰＳは、粉末冶金製品の製造・販売を手がけ、１８年１２月期の売上高は約９億円、従業員数は３２人。

西研は、ゴールと共同で、小径深穴の加工が可能なドリルを開発した。直径の１５倍以上の深穴の加工が、突きと引きを繰り返すステップ加工なしで可能になり高効率。西研が個別受注品の形で２０２０年内に販売を始める。

開発したドリルは超硬合金の無垢材　ソリッド製の１枚刃で、刃のねじれの向きと逆向きにねじれた溝が切ってある。この溝により、ドリルの回転に伴って、切りくずの排出と加工油の給油を同時に行える。両社共同で特許を取得した。
直径２・５ミリ―９ミリメートルのラインアップ。機械構造用炭素鋼のＳ４５Ｃで直径の２０倍、ステンレスで直径の１０倍の深さの穴がノンステップで加工できるという。標準品を在庫するのではなく、顧客の要望を聞いてコーティング材と併せてオーダーメードで提供する。

最近のドリルでは、内部に給油穴を備えたタイプが多い。小径になると切りくずが穴に詰まりやすくなる上、給油の際に高圧をかけるポンプが必要になり設備コストがかかる。このドリルは外部給油のためポンプが不要。
またステップ加工でドリルを引くのと同時に切りくずを排出する場合が多いが、開発品はノンステップ加工のため、加工効率は単純に２倍に高まる。

西研は特殊仕様の切削工具の開発製造と、工具の再研磨が主力。ゴールは主要顧客で、ともに新しい工具の開発と工程改善に取り組んできた。

乗用車メーカー８社が発表した２月の世界生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比１５・７％減の１８７万４７９１台となり、７カ月連続で減少した。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、各社が中国の完成車工場の操業を相次いで停止したことで大幅に落ち込んだ。また、一部メーカーでは中国製部品の供給遅れで中国以外の生産にも影響が及んだ。中国生産が壊滅的な状況に陥ったことが世界生産に大きな影を落としている。
海外生産は同１８・６％減の１１４万１２１４台となった。中国生産はトヨタ自動車が同７７・４％減、日産自動車は同８７・９％減、ホンダは同９２・４％減、マツダは同９０・６％減と大幅に減少した。その他の地域では日産が米国でスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ローグ」が減少した。マツダもタイで小型車「マツダ２」、小型ＳＵＶ「ＣＸ―３」を減らした。ダイハツ工業は一部改良したマレーシアでの小型セダン「ベザ」が増加した。
国内生産は同１０・８％減の７３万３５７７台。日産は新型コロナの影響でサプライチェーン（部品供給網）の混乱や需要低迷を理由に生産調整し約３割減。トヨタも２ケタ減となったが消費増税の影響が主因で、「新型コロナの生産面への影響は中国以外では出ていない」としている。ホンダも消費増税の影響で減少した。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は、北米向けＳＵＶ「フォレスター」の販売好調で増やしたほか、外製部品の不具合で部分供給に制約があったことの反動増となった。

３月に入り各社は中国工場の操業を再開したものの急激な生産挽回は難しい状況。さらに感染が欧米やアジアなど主要生産地域に広がっており、今後世界生産の大幅な減少は避けられない見通しだ。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２月の工作機械受注実績は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で外需が前年同月比３０・１％減の７６７億円となり、１７カ月連続で減少した。２０１３年１月以来８５カ月ぶりの低水準。新型コロナウイルスの影響が大きい。内需は、同２３・３％減の３１９億円で１５カ月連続で減少した。
工作機械各社の中国工場は、３月になって各社ともおおむね再開しているものの、２月は部分稼働や営業活動の停止などを余儀なくされた。

ＯＳＧは航空機部品や電気自動車（ＥＶ）向けに、需要拡大が見込まれるスカイビング加工用工具を開発した。同社が歯車加工専用工具を展開するのは初めて。すでに顧客に粉末ハイス（高速度鋼）製工具を提供し、試験加工を開始した。超硬製や刃先交換式も開発中。今後は国内外の拠点ネットワークを活用して再研磨、再コーティングできる体制を整え、拡販していく方針だ。
スカイビング加工は加工対象物（ワーク）と工具を同期回転させながら加工する。専用機を使う従来のシェーパ加工やブローチ加工と比べ、二つの主軸を搭載した複合旋盤やマシニングセンター（ＭＣ）で加工できるため、汎用性がある。成形工程と歯切工程を１台に集約できるため、日本をはじめ人材不足などが懸念される国や地域での需要拡大が見込まれている。
電動化の波が押し寄せる自動車業界では、駆動モーターの軽量化、高効率化を実現するために歯車の小型化、高精度化ニーズが高まっている。スカイビング加工は、寸法変化を見越して歯車形状を柔軟に調整できる。

また他の加工法では難しかった１台で内歯（インナーレース）、外歯（アウターレース）の両方の加工が可能。歯車のホブ加工やブローチ加工と比べ工具の干渉範囲が少ないため、部品の短尺化、軽量化にもつながる。

新型コロナウイルス感染症の拡散に収束の兆しはなく、日本の機械業界にも影響を及ぼしている。工作機械業界は市況底打ちの時期が当初見込みより後ずれし、建設機械業界は中国の交通・物流網の完全復旧が見通せない中、市況停滞の長期化を懸念する。ロボット業界と造船・重機業界は現時点で大きな影響はないが、先行きは見通しにくい。中国経済減速への懸念は各業界で共通している。
工作機械業界では当初、２０１９年からの低調な市況が今春には底打ちすると指摘されていた。ところが新型コロナウイルスの感染拡大が販売、生産の両面に影響するようになった。日本工作機械工業会（日工会）の飯村幸生会長は、反転時期が「（当初見通しから）３カ月ほど後ろにずれるだろう」と、７月以降に遠ざかる可能性を指摘する。

各社は感染抑止措置として出張自粛、商談会の延期・中止などの策を打つ。４月に予定した中国の大型見本市も延期が決まった。営業の機会が制限されただけでなく、海外顧客が来日を危険視し、受注した製品をメーカーが引き渡せない事例も出てきた。生産面では、調達難の中国部品もあるようだ。
ロボット業界は現時点で受注に大きな影響はないが、中国での営業に制約がある。人の移動制限に加え、生産ラインに組み込むロボットを遠隔の顧客にテレビ会議で提案することも難しく「今後の業績への影響は見通せていない」。

日本ロボット工業会は１―３月期の統計をまだ公表していないが「２月までの状況で感染症の大きな影響はみられない」という。中国生産しているロボットメーカーはフル操業でないが工場の稼働を再開している。２０年度事業は見通しにくいが、今回の感染が中国企業に省人化・自動化を促す契機になり得る。
建設機械業界は、最も新品が売れる春節（旧正月）明けの売り上げが例年より低迷する見込みだ。交通網や物流が完全回復しない中、今後は市況停滞が長期化することが懸念される。

コマツは２月末から一部車体の生産を、日立建機が同月２０日から製缶構造物の出荷など一部の業務限定で操業を再開した。ただ部品調達の課題があり、コマツは自社や協力企業の中国工場で生産する部品をタイやベトナム、日本の協力企業で代替生産する準備を進めている。現状は中国や他国での在庫品でカバーできているという。
造船・重機業界は、感染による影響は現時点で軽微だが、今後に懸念を示す。三菱重工業は中国地域統括会社と、ガスタービンやフォークリフトの販売会社の業務が２月１０日に再開。「業績に与える影響は軽微と考えるが、今後の動向を注視する必要がある」と話す。住友重機械工業は油圧シャベルなどを手がける中国国内拠点の従業員出社率が７割程度の状況。自動車向けターボチャージャーを手がけるＩＨＩは「中国工場は平常通り稼働している」が「今後の影響が心配だ」と話す。

一方、造船業界では中国の造船所の一部が稼働制限を受けている影響で、修繕船の注文は相次いでいる。

三菱マテリアルは、51%の株式を保有する連結子会社である三菱日立ツールの株式を追加取得し、完全子会社化すると発表した。
4月1日に日立金属が保有する三菱日立ツールの全株式1345万3945株を取得する。
取得額は非公開。三菱日立ツールは4月1日、同社製品ブランドの「MOLDINO（モルディノ）」に社名変更する。

三菱マテリアルは2015年に、日立金属から三菱日立ツールの株式51%を取得し、連結子会社化した。日立金属が49%を保有していた。完全子会社化することで、三菱日立ツールが持つ金型分野の工具や高度な技術提案能力といった強みを活かし、市場ニーズの変化に対し、より機動的な運営を行っていく考え。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

岡本工作機械製作所は二つの砥石軸がそれぞれ単独で駆動する方式を採用したコンピューター数値制御（ＣＮＣ）精密内面研削盤「ＩＧＭ１５ＮＣＩＩＩ―２Ｂ」を発売した。
２軸が同時に動く従来製品に比べ、砥石の取り換え作業が容易になるなど生産性の向上につながる。価格は仕様により異なるが、１９００万円（消費税抜き）からを想定している。

２軸単独駆動方式の採用でオペレーターの加工対象物（ワーク）や砥石への接近性を向上するとともに、ワークを大型化できる。精密金型や軸受、自動車部品の加工用としての需要を見込む。
「文字レス対話ソフト」を採用し、研削加工のスキルに乏しい作業者でも画面上のアイコンを見ながらタッチ入力によって簡単に操作が可能。研磨しろや砥石の情報を入力するだけで自動で加工条件を決定できる。言語の変更が不要な点などを訴求し、戦略製品として国内外の市場で拡販する。

タンガロイは、刃先交換式ガンドリル「ディープ・トライ・ドリル」で工具径３７ミリ―４０ミリメートルを拡充し、発売した。全８型番で、価格はボディーの代表型番「ＭＣＴＲ３７・００ＸＦＭ４０―１０」が１６万３８００円（消費税抜き）。幅広い穴径の深穴加工で生産性向上やコスト削減に寄与する。
ディープ・トライ・ドリルは独自の切れ刃形状により、高い切りくずの処理性と高送り加工を実現できる。簡単にインサートチップの交換ができ、加工準備時間を削減する。加工可能穴深さはＬ／Ｄ（工具突出長と工具径の比）が１０と１５の２種類。

日光金属は、耐熱鋳鋼と炭素複合材料を組み合わせた自動車部品向け熱処理治具を開発した。従来の鋳鋼製の治具に比べて４―５倍の長寿命化を見込め、約７０％軽量化できる。価格は６０万円前後で、同社の鋳鋼製治具の２倍を想定するが長寿命化などの利点を訴求する。
自動車関連メーカーなどに提案し、３年間で３０社への販売を目指す。

新しい治具は熱の影響を受けやすい部品を炭素複合材料に切り替えることで変形を抑える。トレーなど摩耗しやすい部品は鋳鋼製にして耐久性を高めた。炭素複合材料は材料メーカーと耐油性などテストを重ねて開発し、成形は専門業者に外注する。鋳鋼製治具は熱処理と急冷を繰り返すことで、半年―１年ほどで一部が変形して交換が必要になる。
開発した治具は自動車部品などの熱処理ラインへの採用を狙う。形状はオーダーメードで対応する。佐藤社長は「長年培ったノウハウから異素材の特徴や比重を考慮した設計により、耐久性向上・軽量化を提案できる」と自信を示す。

日光金属は熱処理治具やトレー、ゴミ焼却施設用部品などの耐熱鋳造を手がける。２０１９年９月期の売上高は約２２億円。これまで自動車関連メーカーに熱処理治具を納品してきた。
材料メーカーで炭素複合材料の開発が進んだことや、熱処理ラインの維持費削減などのニーズを受け、新しい治具を開発した。