タンガロイは、ヘッド交換式ドリル「ドリル・マイスター」の汎用ヘッドＤＭＰ形、高精度加工用ヘッドＤＭＣ形、座繰り加工用ヘッドＤＭＦ形を大幅に拡充した。炭素鋼、合金鋼の加工での長寿命化により、工具費用の低減につなげられる。
全８５製品をそろえ、価格は代表型番の「ＤＭＰ０６０ＡＨ９１３０」が８８９９円（消費税込み）。初年度２０００万円の販売を見込む。
ＤＭＰ形では耐摩耗性が高い「ＡＨ９１３０」材種を直径６・０ミリ―９・９ミリメートルのすべての径に拡充した。汎用的な「ＡＨ７２５」材種と合わせ、さまざまな加工で最適な材種を選択できる。

また、ＤＭＣ形で同２０・０ミリ―２５・９ミリメートルのすべての径を拡充。ＤＭＦ形は同１０・０ミリ―１９・９ミリメートルの径範囲で１４製品を追加した。

日刊工業新聞社がまとめた１―６月の工作機械主要７社の受注実績は、前年同期比３８・１％増の２６６９億９４００万円だった。国内が同５３・６％増、輸出が同３０・４％増。半導体製造装置を中心に、自動車や一般機械、医療機器向けなど幅広い業種で設備投資の活況が続いた。物価高や金利上昇による景気後退リスクはあるものの、業界では７月以降も受注環境は当面高水準で推移するとの見方が強い。
全社が国内、輸出、総額の全項目で増加となった。牧野フライス製作所とツガミは総額が１―６月として４年ぶりに過去最高を更新したほか、オークマも輸出が１―６月として過去最高となった。
輸出では、最大市場の中国で電気自動車（ＥＶ）を含む自動車関連や電気・電子機器向けなどで旺盛な需要が持続。米国でも半導体製造装置をはじめ、自動車や医療機器向けなどが好調だった。
オークマは足元で製造業の自動化、省力化投資が活発なほか、けん引役の半導体製造装置向けの需要も根強いことから、７月以降について「急激な落ち込みはない」と見通す。
６月単月の７社の受注総額は、前年同月比２１・７％増の４６６億５００万円で、１９カ月連続の増加となった。４００億円を上回るのは５カ月連続で、高水準を維持している。
牧野フライスは、中国と米国を中心に好調で、総額がすべての月を通じて過去３番目の実績となった。
日本電産マシンツールは、国内で産業機械向けに門型機械を多く受注したことで大幅増加となった。米国でも自動車向けに歯車機械の大口受注を獲得するなど、「国内外で市場が動き始めてきた印象だ」。

中国市場は以前よりも若干調整気味の状況ではあるものの、まだ高い水準が続いている。ツガミは３カ月連続で減少したが、年間を通じて１０００億円を上回るペースを持続しており「悪くない数字」と捉える。

ミスミグループ本社は、オンラインで機械部品を調達できるサービス「ｍｅｖｉｙ（メビー）」で、長納期を選んだ顧客の部品価格を割り引くサービスを始めた。「納期が長くても安く調達したい」という顧客の要望を踏まえた。顧客は生産計画など状況に応じた納期を選べ、調達価格のコストダウンも同時に実現できる。
「長納期低価格サービス」は出荷日の選択時に「２０日目」を選ぶと完了する。機械部品１個から適用し、短納期選択時と変わらない品質で価格を３０％引き下げる。対象とするのは工場自動化（ＦＡ）メカニカル部品の切削プレートや板金部品。

メビーは顧客が３次元（３Ｄ）データをアップロードして見積もりを依頼すると、人工知能（ＡＩ）が価格と納期を即時に回答。製造プログラムの自動生成で最短１日の出荷に対応している。

スギノマシンは、同社製産業用ロボット「ＣＲｂシリーズ」の設置シミュレーションができるサービスを開始した。スマートフォンやタブレット端末を利用し、工場内や屋外の作業現場でロボットを拡張現実（ＡＲ）により実寸大で表示。設置スペースや動作イメージを確認できる。専用のアプリケーションは不要で、同社のウェブページにアクセスして利用する。

ＣＲｂシリーズは、垂直または水平な軸に取り付けたアームが開閉・旋回する独自構造の多関節ロボット。ロボット本体の背面にアームが飛び出さないため、省スペースでコンパクト、高い剛性と直進性を特徴とする。

三菱マテリアルは、両面インサート（刃先交換チップ）式汎用肩削りカッター「ＷＷＸ４００シリーズ＝写真」に、コーナー半径（Ｒ）１・６ミリメートル、同２・０ミリメートルのインサートを追加し、発売した。耐欠損性が求められる加工や高送り加工に適する。価格は代表型番の「６ＮＭＵ１４０９１６０ＰＮＥＲ―Ｍ」が、１７１６円（消費税込み）。
材種などにより全３０製品で構成。大きなインサートコーナーＲにより、刃先強度の向上と高能率加工を実現する。既存のＲ０・４ミリメートルと同０・８ミリメートルのインサートを含め、幅広い加工に対応する。

同シリーズは強度を追求した独自開発のＸ形状インサートを採用。両面６コーナー使用が可能で工具費用削減につなげられる。また、さらい刃を大Ｒとすることで、無研磨クラスのインサートでも良好な仕上げ面を実現する。

工作機械メーカーの２０２２年度は、国や業種によってまだら模様ながらも底堅い需要に支えられ、おおむね好業績を維持しそうだ。売上高予想を開示している主要１９社の総額は前年度比１３・１％増の１兆４８４１億円となる見通し。営業損益も開示企業１５社のうち１３社が増益または黒字転換を見込む。ただ、部品不足や原材料高、中国経済の先行きなどの不透明要素も多く、収益の伸びを微増にとどめる企業も目立つ。部品調達や収益管理の巧拙が一層問われる局面を迎えている。
前年度末までの受注残が豊富に積み上がっていることに加え、製造業の自動化・省人化や電気自動車（ＥＶ）化の加速、脱炭素対応に関する機械設備需要も引き続き活況が見込まれる。
ツガミは売上高、営業利益、当期利益で２期連続の過去最高更新を予想する。牧野フライス製作所やシチズン時計も売上高が過去最高を見込む。最大市場の中国は需要減速が懸念されるが、牧野フライス製作所の永野敏之専務は「今のところ底堅い需要が当面続く」とみる。
オークマは売上高が２１００億円と、過去最高だった０８年３月期の２１３８億円に近い水準を予想し、「過去最高（になること）を視野に入れる」（家城淳社長）と強気の姿勢を見せる。
ＤＭＧ森精機は、１―３月期の好調な受注実績などを反映し、２２年１２月期業績予想を上方修正した。受注は全地域で堅調に推移しており、特に米州市場は「宇宙関係やＥＶ、エネルギー、医療関連などが非常に強く回復している」（森雅彦社長）と捉える。

旺盛な需要を背景に工場の稼働率が高まることで生産性の改善も進む。芝浦機械や滝沢鉄工所が営業利益で大幅増益を見込む。

一方で小幅増にとどまる予想も目につく。シチズン時計の古川敏之常務は、部材調達難の影響でリードタイムが長期化していることに加え、「輸送コストも増加している」と指摘する。
収益確保に向けて、生産効率化や原価低減の取り組みが重要となる。一方、高松機械工業の高松宗一郎社長は、原材料の高騰に対して「製品価格への転嫁も検討する」と値上げを示唆する。

藤原製作所は、立型マシニングセンター（ＭＣ）の主軸向けスピンドルユニットを開発した。最高回転数は毎分５万回転と、これまでの同社最高速品より１万回転高速化した。仕上加工用の高精度ＭＣへの搭載を目指し、工作機械メーカーに売り込む。

加工精度は０・２マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）とサブミクロンの高精度を確保。軸受にはオイルエア潤滑方式の玉軸受を採用し、高速回転ながらもエアスピンドルに比べて高い切削トルクを得られる。
内蔵（ビルトイン）モーターは、欧州メーカー製の同期モーターを採用した。ツールホルダーのテーパー規格はＨＳＫ―Ｅ３２。
構成部品を少しずつ見直し、改善することで高精度かつ高速回転を実現した。価格や販売目標台数は、今後の工作機械メーカーの採用の動向によって変わるとして明らかにしていない。

同社は独立系の主軸スピンドル専業メーカー。内製する工作機械メーカーも多い中で、専業メーカーは全国的に見ても数少ないという。

住友電気工業は自動車部品などのアルミニウム合金加工用切削工具「アルネックスＡＮＸ型」に、バリを抑え光沢仕上げできる化学気相成長（ＣＶＤ）単結晶ダイヤモンドを刃先に適用した「ワイパーブレードＷＳ型」を追加、発売した。
独自の気相合成技術による単結晶ダイヤモンドにより、高度な耐摩耗性・耐欠損性でアルミ合金の長寿命・安定加工を可能とする。切れ刃をシャープにすることで、アルミ合金加工で生じるバリを長時間抑制する。

消費税抜きの価格は標準品の「ＡＮＢ１６００Ｒ―ＷＳ　ＳＣＶ１０」が、６万９０００円。販売計画は初年度１２００万円、次年度３６００万円。

自動車産業では燃費性能を改善するための部品軽量化に伴い、アルミ合金の使用割合が増加。切削加工の高能率化や工具の長寿命化、加工面品質向上などのニーズに応える。

牧野フライス製作所は非熟練者も容易に作業できるマシニングセンターの機内測定用校正装置「ラピッドキャリブレータ」を発売した。簡単な手順で高精度に測定装置の校正が可能。市販のリングゲージを用いる従来方式と比べ作業時間を最大６分の１程度に短縮できる。作業者のスキルの差による測定誤差の発生も防げる。サイズは直径４６ミリ×高さ９３ミリメートル、重量７００グラム。消費税抜きの価格は１８万５０００円。出荷開始は１０月を予定する。

タンガロイは、原材料高騰などの社会情勢を踏まえて切削工具製品の価格を引き上げる。改定率は８％で１０月１日受注分から実施する。価格改定は２０１８年以来４年ぶり。対象製品はインサート（刃先交換チップ）をはじめ、刃先交換式ホルダーやカッター、ドリル、エンドミルなどの丸物工具、ツーリング機器など。

共立精機は、画像処理タイプのツールプリセッター用人工知能（ＡＩ）ソフトウエアを開発した。ドリルやエンドミルなど刃具に付着した切り粉、塵やホコリなどの異物を検知し、付着物を除いた寸法を正確に測定できる。自動車、航空機業界など金属加工が必要な製造現場で、人手による工具の付着物の除去作業を省ける。消費税抜きの価格は５０万円。１０月に発売し、２０２２年度に２０台の販売を目指す。
省人化、省力化のニーズが高まっており、２４年度には年販６０台に引き上げる考えだ。
共立精機製の非接触式の画像処理ツールプリセッター向けに展開する。画像処理プリセッターは、電荷結合素子（ＣＣＤ）カメラで工具の形状、径や高さ、角度などの寸法を測定する。高精度に測定できる半面、刃具に付着した塵やホコリまで認識する誤測定が課題となっていた。そのため、専用クリーナーで工具を拭き取る作業が生じていた。
開発したＡＩソフトは、数千パターンにおよぶ深層学習（ディープラーニング）により、付着物を検知して刃具の寸法だけを正確に測定できる。「工具の交換から測定、データ転送まで人を介さない自動化システムを実現した」（共立精機）としている。

共立精機は、スギノマシンの完全子会社。１９５０年創業で従業員は約１００人。ツールプリセッターのほか、工作機械と切削工具をつなぐツーリング（工具保持具）、光学機器向けの球面加工機、撹拌・脱泡機などの開発、製造を手がける。ツールプリセッターと刃具交換装置や複数の機器を組み合わせて、工具の交換から計測までを自動化したシステムを１５年に開発した。ＡＩを活用し機械加工現場の自動化ニーズに対応する。

ＤＭＧ森精機は、小型・複雑形状加工に対応する複合加工機「ＮＴＸ５００」を発売を開始した。容積を従来最小機種と比べ４割縮小。高出力主軸の搭載などにより、同加工における生産性や加工精度向上を実現する。価格は３７７０万円（消費税抜き）から。医療機器や時計、光学部品、ロボット部品など加工向けに年間２４０台の販売を見込む。
サイズは幅３４８０ミリ×奥行き２０６０ミリメートルで、同社複合加工機「ＮＴＸシリーズ」で最小となる。これまで自社工場の広さに制約があり、複合加工機を導入しにくかった顧客でも利用できる。
全長２５０ミリメートルと小型で、最高回転速度が毎分４万２０００回転、出力１５キロワットのターンミル主軸を搭載。９０度回転した同主軸が左右主軸の間にあっても、第２刃物台との干渉がなく、左右の各主軸で同時に加工できる。
第２刃物台には、最高回転速度が毎分１万２０００回転のミーリング主軸を標準搭載したほか、ストロークがプラスマイナス３０ミリメートルのＹ軸も搭載し、幅広いミーリング加工に対応する。

またＸ、Ｙ、Ｚ軸へのスケール標準搭載や機体冷却などの熱変位抑制により、高精度を実現した。直感的な操作で工具段取り時間を短縮できるマガジン操作パネルの搭載や、加工対象物（ワーク）の搬送や洗浄、バリ取りに対応する機内走行式ロボットも組み込める。
医療機器や時計、ロボット部品市場では複雑な形状のワークの小型化、精密化が進んでいる。同社では「より小型・複雑なワークに見合った機械」（栗谷龍彦執行役員）として訴求し、小型複合加工機の需要を取り込む。

滝沢鉄工所は、工作機械のユーザーに向けてウェブサイトで情報提供などを行うサービスを始めた。近く、メンテナンス履歴の電子化システムも稼働させる。顧客の利便性向上と自社サービススタッフの業務効率化が狙い。物品の購入を除き利用は無料。ユーザーの８割の利用を目指す。
「ＴＡＫＩＳＡＷＡ　ＤＸサービス」の名称で始めた。機械の番号を入力してユーザー登録すれば、工作機械のマニュアルや新製品情報を閲覧できる。旋盤によるネジや溝切りなどの加工法の解説動画も視聴できる。
物品の電子商取引（ＥＣ）機能もあり、工具ホルダーや、入門機種「ＴＡＣシリーズ」向けの対話入力型ソフトウエアを販売する。

さらに近く、メンテナンスの作業報告書を電子化するシステムも稼働させる。サービススタッフ全員にタブレットパソコンを配備。修理などの検収時のサインをタブレット上で行うほか、報告書を電子化して保存し、顧客とメーカー双方で閲覧できるようにする。
同社のサービス拠点は１１カ所、３０人強で全国をカバーする。サービスの付加価値向上が課題になっていた。
工作機械に通信機能を持つ端末を装着し、稼働データなどを収集するＩｏＴ（モノのインターネット）をサービス化する構想もある。

入曽精密は、ＤＭＧ森精機の協力を得て、５軸切削加工のノウハウを動画で提供するサブスクリプション（定額制）サービスを始めた。多様な加工対象物（ワーク）モデルごとに、５軸加工機の操作方法を分かりやすく習得できる。５軸加工機の普及を促進し、製造現場の高度化、高付加価値化を支援する。
新サービスは「５軸加工ナビ―Ｋ’ｓワーク加工工程動画」。５軸加工機による多様なワークへの加工工程を動画で解説し、加工の全ての作業を直感的に習得できる。価格は消費税抜きで月額３８００円。まず１０事例から提供を開始し、毎月３―５事例を追加する予定。

また、５軸加工ナビのメニューとして、実際の加工に必要なモデルデータや数値制御（ＮＣ）データ、ツール情報などをパッケージにした「Ｋ’ｓワーク加工データ」を７月からダウンロード販売する方針。入曽精密が持つＤＭＧ森精機製の５軸マシニングセンター（ＭＣ）「ＤＭＵ５０　３ｒｄ　Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」での加工実績のあるデータも含む予定だ。材料や治具の準備、取り付けなどの手順を教える「段取りナビ」も２０２２年秋に投入する計画。３サービスで年内１００社以上への販売を目指す。
５軸加工機は製造工程の集約や省エネルギー化、省力化など高機能な点が特徴だが、取り扱いの難しさなどから国内で普及が遅れているのが現状だ。入曽精密ではこれまで５軸加工ナビのマニュアル書を出版するなど普及を支援してきた。斎藤社長は「“匠の技”をネットで伝承することで、製造現場のデジタル変革（ＤＸ）につなげたい」としている。

日本機械工具工業会は、２０２２年度の機械工具生産額見通しを前年度比１・３％増の４７７０億７６００万円に設定した。内外需ともに比較的好調を持続する予想としつつも、米国の金利上昇による影響や中国経済の低迷、資源価格の上昇など先行き不透明感が強いことを踏まえて微増にとどめた。
半期別では、上期が前年同期比４・７％増の２４１７億７８００万円、下期が同２・１％減の２３５２億９８００万円となる見通し。上期は堅調な米国経済と内需回復がけん引するものの、下期は金利上昇やウクライナ危機の長期化による資源の高騰などを踏まえて減少を予想する。
主な品目別生産額は、ドリルが前年度比５・８％増の６４１億６４００万円、エンドミルが同３・２％増の５１６億９００万円、ネジ加工工具が同４・７％増の４２３億５８００万円を見込む。一方でインサート（刃先交換チップ）は同４・３％減の１８６２億１５００万円を予想。前年度に大きく伸びた反動によるもので、日本機械工具工業会では「数字自体は悪くはない」（事務局）としている。

また材種別生産額は、特殊鋼工具が同３・１％増の８５１億７１００万円、超硬工具が同０・２％減の３２４７億６６００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同０・９％減の２７０億５９００万円と予想した。切削工具全体では同０・９％増の４２８９億３０００万円を見込む。