ＯＫＫは工作機械の主軸近くに据えたカメラを活用し、加工対象物（ワーク）の位置認識といった段取り替えの作業などの省力化につなげるソフトウエアを開発、発売した。機内カメラで撮影したワークの形状を３次元（３Ｄ）モデリングする。得たデータはタブレット端末で確認でき、段取り替えに必要な自動計測プログラムを実行する。工作機械を使う工場などでの省力化対応を支える。
ＯＫＫが開発したソフトは「３Ｄマイスター」。工作機械に付けるカメラとソフトを組み込んだ専用のパソコン、タブレットを含め価格は２００万円。複数の工作機械に搭載する場合、２台目以降は１３０万円（いずれも消費税抜き）となる。年２００台の販売を目指す。
適用対象は同社の立型マシニングセンター（ＭＣ）「ＶＭ―Ｒ」シリーズなどで、取り付け作業は１日程度で可能となる。工場に導入済みのＭＣへの後付けのほか、新規発売機種への搭載はオプションで対応する。
撮影したワークのデータは３Ｄモデルに自動変換し、ＭＣに送信する。ワークのさまざまな計測パターンも画面から選択できる。ＭＣのオペレーターは機械のモード変更などの操作が不要なため、初心者でも扱いやすい。

３Ｄマイスターの開発に携わった馬場先宏行上席執行役員は「コロナ禍の中で、急速に進む製造現場の省力化対応に貢献できる」と話す。
将来的には他社製ＭＣへの適用も視野に入れる。

三菱マテリアルは高硬度鋼加工用の工具「“インパクトミラクル　レボリューション”エンドミルシリーズ」で「ＶＦＲ２ＸＬＢ」を追加発売した。２枚刃ロングネックボールエンドミル５８品を用意。消費税込みの価格は代表型番「ＶＦＲ２ＸＬＢＲ００５０Ｎ０３０」が６２９２円。
同シリーズは高硬度鋼加工で高い耐摩耗性を発揮する。ＶＦＲ２ＸＬＢは、耐酸化性と潤滑性に優れた新コーティングを採用。ボール部と外周部のシームレス（つなぎ目なし）化などにより、高精度な立壁加工を可能にした。

トヨタ自動車グループの主要部品メーカー７社の業績回復が鮮明だ。２０２２年３月期連結業績予想で、デンソーや豊田自動織機など５社が売上高や営業利益などで過去最高を記録しそうだ。コロナ禍や半導体不足による不透明感を織り込みつつも、トヨタなど自動車メーカーの販売が好調に推移する見通し。また体質改善などを通じて利益を底上げする。

デンソーは予防安全製品や電動化対応製品で販売が伸びる見込み。有馬浩二デンソー社長は「お客さまが示す数字を前提に体質強化して利益を上げていく」と語る。
豊田自動織機は好調な受注がけん引し、売上高と当期利益を除く各利益項目で過去最高を見込む。アイシンは統合効果による構造改革などが寄与し、当期利益で過去最高を更新する予想。トヨタ紡織は営業利益と当期利益、豊田合成は営業利益で過去最高を見込む。ジェイテクトも体質改善の取り組みなどで大幅な営業利益増を予想する。
世界的な半導体の供給不足などで一部では車両生産に影響が出ており、デンソーは半導体不足などの外的要因として２２年３月期に約９００億円の営業減益影響を織り込む。ただ現状は「今見えている中では（サプライチェーン）に問題は無い」（アイシンの伊勢清貴社長）、「影響は出ていない」（愛知製鋼の藤岡高広社長）などと捉える。むしろルネサスエレクトロニクスの工場火災からの復旧や半導体メーカーの生産増強などで車載半導体は「今夏頃に向けて需給が緩む」（デンソー松井靖経営役員）との見方を示す。

２１年３月期連結決算はコロナ禍の影響で全社が減収となったが、デンソーとアイシン、トヨタ紡織、豊田合成は体質改革などが寄与し、営業増益だった。ジェイテクトは前回公表時は当期赤字の予想だったが、当期黒字で着地した。佐藤和弘社長は「損益分岐点が下がり、強くなってきた。さらに体質を強化したい」と語る。

住友電気工業は５月から、自動車や家電などの焼結合金部品の仕上げ加工用に、切れ味の良さと耐欠損性を備えた立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）焼結体切削工具「スミボロンＢＮ７１１５」を型番ごとに順次発売開始している。消費税抜きの価格は標準品（２ＮＵ―ＣＮＧＡ１２０４０８ＢＮ７１１５）が５５７０円。初年度に３億円、３年後に年６億円の販売を目指す。

独自の焼結体製造技術によりＣＢＮ粒子間の結合力を高め、高度な切れ味と耐欠損性を両立した。刃立ち性も優れ、バリ、むしれを抑制し、高精度加工と長寿命を実現する。鋳鉄を高速仕上げ加工する場合の長寿命化も可能とする。
刃先の種類は、汎用性の高い標準刃先処理や切れ味重視のＬＦ型、刃先強化タイプのＨＳ型、断続度の強い加工に最適な耐欠損重視のＵＳ型など計６種類。
これらの種別などにより、焼結合金部品の多様な形状・材種の加工ニーズに応える。

三菱マテリアルは、アルミニウム合金加工用エンドミルシリーズのインペラ加工用テーパ刃ボールエンドミル「ＤＬＣ４ＬＡＴＢ」を発売した。
ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）コーティングにより耐溶着性を向上。切れ味を維持しつつ耐折損性を高めた。価格は２万３１００円（消費税込み）から。
４枚刃仕様で刃先コーナー半径は０・５ミリ―２ミリメートル。高剛性設計によりアルミ合金インペラを高能率に加工できる。自動車用ターボチャージャー（過給器）の市場が拡大する中、その部品となるインペラはアルミ合金製が多くなっている。

日本工作機械工業会が発表した３月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比６５・１％増の１２７８億７６００万円で、５カ月連続の増加となった。中国を中心に外需が引き続き好調だったことに加えて、内需も２８カ月ぶりに増加に転じた。１０００億円超えは２カ月連続。２０２０年度累計はコロナ禍の影響で１１年ぶりの１兆円割れとなったが、足元では受注水準が一段と高まっており、先行きに明るさが増している。
３月の受注額は、１９年３月以来２４カ月ぶりに１２００億円を上回った。内需は需要回復傾向に年度末効果も加わったことで１８カ月ぶりの４００億円超えとなった。業種別では全１１業種中９業種が増加。特に半導体製造装置関連の需要増により、一般機械が２８カ月ぶりに増加へ転じ電気・精密も２４カ月ぶりの４５億円超え。また自動車が１６カ月ぶりの１００億円超え、鉄鋼・非鉄金属が１４カ月ぶりの１５億円超えとなった。
外需は５カ月連続の増加で、２９カ月ぶりの８００億円超え。需要をけん引するアジアは３６カ月ぶりに５００億円を上回るなど活況を呈している。特に中国は半導体や自動車関連向けの伸びと、コロナ禍で前年の経済活動が停滞した反動もあり、前年同月比３・３倍に拡大。過去３番目の受注額に達した。欧州は２０カ月ぶりの１４０億円超え、北米も２０カ月ぶりの２００億円超えを果たすなど、回復の波が広がっている。

２０年度累計は３年連続の減少。年度後半から中国向け需要が回復したものの、コロナ禍による国内外での需要減退が響いた。内需は２年連続の減少で、８年ぶりの４０００億円割れ。外需は３年ぶりに増加へ転じたが、２年連続で７０００億円を下回った。

三菱マテリアルは、自動盤・小型旋盤用超硬ソリッドドリル「ＷＳＴＡＲドリルシリーズ　ＤＷＡＥ」にドリル径１ミリ―２・９ミリメートルの小径サイズを追加し、発売した。計４０アイテムをそろえ、小径穴加工に対応する。価格は代表型番の「ＤＷＡＥ０１００Ｘ０２Ｓ０３０ＤＰ１０２Ａ」が７２６０円（消費税込み）。

ＤＷＡＥは小型旋盤の加工スペースでも使いやすい短フルート形状を採用。低抵抗で切りくず処理性能が高く、自動盤・小型旋盤で安定した穴加工を実現する。従来はドリル径３・０ミリ―１４・０ミリメートルで展開していた。

ＤＭＧ森精機は中国に新工場を建設する。２０２５年１月に稼働を始める予定。既存工場と合わせて現地生産能力を現在比約倍増の年間１０００台に引き上げ、成長する中国市場を深耕する。中国ではコロナ禍からの経済回復が続き、幅広い業種で工作機械の需要が伸びている。他社でも中国市場の成長を見据えて設備投資の動きが広がっており、工作機械需要の潮目の変化が鮮明になってきた。
ＤＭＧ森精機の新工場は天津工場（天津市）の隣接地に建設する予定。設備投資額は３０億円規模と見られる。

現在の天津工場は１３年１０月に稼働を開始し、中国市場の戦略機である横型マシニングセンター（ＭＣ）「ＮＨＣ」や立て型ＭＣ「ＣＭＸ」を生産している。また、加工対象物（ワーク）を工作機械に自動搬入・搬出する「ＬＰＰ」などの自動化システムの組み立ても担っている。
同社は、中国でのインフラ関連や半導体製造装置向けに工作機械の受注が伸び、２０年１２月期は全体受注額（２７９７億円）に占める中国比率は前期比２ポイント増の１０％に拡大した。
天津工場はすでに２２年２月まで受注残で埋まっている状況。現地では今後も自動車や半導体製造装置関連からの需要増加が見込めるため、工場増設により対応する。

工作機械市場は回復傾向が続いており、そのけん引役となっているのが中国市場だ。自動車をはじめ、スマートフォンやパソコンなどの電子機器、半導体製造装置、インフラ関連など多様な業種で需要が広がっている。
日本工作機械工業会によると、２月の中国向け受注額は前年同月比４・１倍の３０２億円と９カ月連続で増加した。２月は春節休暇の影響が含まれるものの１８年４月以来３４カ月ぶりの３００億円超えとなり、外需全体に占める割合も４割を上回るなど、「需要の強さが浮き彫りとなった」格好だ。
中国政府が電気自動車（ＥＶ）の普及促進や半導体産業の育成による経済成長を目指す中で、今後も工作機械の需要も拡大が見込まれる。
ＤＭＧ森精機の森雅彦社長は「中国市場は今後も伸びていく」と予想。製造業の発展とともに、「自動化・省人化ニーズが強まるはずだ」（シチズンマシナリーの中島圭一社長）という声もある。

中国の旺盛な需要に対応するため、業界では供給体制を強化する動きが相次いでいる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０２０年度の工作機械受注高は、前年度比１５・８％減の２７３１億９２００万円だった。２０年初頭から新型コロナウイルス感染症が拡大し、製造業の設備投資が大幅に減退。工作機械メーカーも営業活動の自粛を強いられるなど、コロナ禍の影響が特に年度前半に色濃く表れた。ただ、足元では中国を中心に受注環境は改善しており、各社は今後も回復持続に期待を寄せる。
牧野フライス製作所は受注総額が４３５億円で、１０年度以降では最も低かった。オークマは円高の長期化の影響などを受けた１２年度以来、８年ぶりに１０００億円を下回った。ただ同社は「コロナ禍で営業活動ができない期間などもあったものの、よくこの規模の減少でとどまったという印象」（マーケティング室）と捉える。
中国市場に強いツガミは、受注総額が唯一増加となった。中国で自動車を中心に幅広い業種からの需要を取り込んだ。
２１年３月単月の受注額は前年同月比５４・７％増の３４９億９４００万円だった。２０年半ば以降、需要をけん引してきた中国に加え、欧米などにも受注回復の流れが波及している。
オークマは中国向けが同約２倍となったほか、米国向けが航空機や自動車を中心に同４割増、欧州向けが自動車部品や油圧機器関連向けに同８割増に伸びた。ツガミとＯＫＫは輸出が同２・８倍と大幅に増加。「中国が引き続き強く、欧米も（受注ペースが）上がってきた」（ツガミ幹部）という。芝浦機械の輸出は同６９・９％増で、中国で風力発電向けに横中ぐり盤、スマートフォン関連向けに超精密機を受注したことが寄与した。

今後も新型コロナ感染の影響などが懸念されるものの、回復基調が続く見通しだ。オークマでは「製造業の設備投資は急激に落ちることなく、夏に向けて国内外ともに上がっていく」（マーケティング室）とみる。

キタムラ機械は、高精度微細加工機「マイセンター―スーパーマイクロン」を発売開始した。クロスレールと一体鋳造のダブルコラム構造を採用。コラムには独自開発の温度制御媒体を封入して、加工中の温度変化の影響を抑えた。半導体のほか、精密金型や医療、光学などの分野での利用を想定している。価格は２９８０万円（消費税抜き）。
テーブルサイズは４００ミリ×５００ミリメートル、各軸移動量（Ｘ軸×Ｙ軸×Ｚ軸）は４５０ミリ×３５０ミリ×３００ミリメートル。テーブル積載重量は１２５キログラム。最高主軸回転数は毎分４万回転、工具収納本数１８本。
集塵機や防塵構造を備え、グラファイト加工や微細加工時に発生する細かい切粉の処理にも対応。暖機運転をしないコールドスタートからの連続加工においても熱変位の影響を抑制し、１マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）単位の安定した加工精度を実現した。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した３月の工作機械受注額（速報値）は、前年同月比６５・０％増の１２７８億２３００万円で、５カ月連続の増加となった。１２００億円を上回るのは２０１９年３月以来、２４カ月ぶりだ。受注環境は昨年半ば以降、中国を中心に回復基調を続けている。ここに来て、その流れが欧米にも波及し、回復度合いが鮮明になっている。
総額が１０００億円を上回るのは２カ月連続で、日工会では「内需、外需ともに良い方向に進んでいる」（調査企画部）と捉えている。
内需は同１８・７％増の４０６億４７００万円で、２８カ月ぶりの増加に転じた。４００億円を超えたのは１９年９月以来、１８カ月ぶり。年度末効果が寄与したとみられるが、「特定の業種・企業だけが良いわけではなく、市場全体で上がっている」（同）という。
外需は同２・０倍の８７１億７６００万円で、５カ月連続の増加となった。８００億円を上回ったのは、米中貿易摩擦の影響が出始めた１８年１０月以来、２９カ月ぶり。中国だけでなく、欧米やインドなどほかの国・地域でも需要が増え始めており、外需の回復ペースを押し上げている。

今後もコロナ禍や米中関係の影響など懸念する点はあるものの、業界では「４月以降も回復基調が続く」（大手メーカー幹部）との声が聞かれる。
２０年度の受注額は前年度比１０・１％減の９８８４億３０００万円で、３年連続の減少となった。１兆円を下回るのは１１年ぶり。
内需は同２７・０％減の３２６１億４８００万円で、２年連続の減少となった。外需は同１・４％増の６６２２億８２００万円で、２年連続の７０００億円割れとなったものの、中国を含めたアジアの需要がけん引して３年ぶりの増加となった。

日本船舶輸出組合（ＪＳＥＡ）が発表した２０２０年度の輸出船受注量は、前年度比５・８％増の８９４万７３２０総トンと２年ぶりに前年実績を上回った。

新型コロナウイルス感染症の拡大により商談が停滞しているものの、２１年１月以降は増加基調が続いた。受注隻数は１７７隻で、船種別の内訳は貨物船５２隻、バラ積み船９５隻、油送船２９隻、その他１隻だった。ただ、コロナ禍の収束が見通せず、不透明な受注環境が続きそうだ。
２１年１―３月期の受注量が前年同期比７７・９％増の３６８万７８９０総トンと大幅に伸びたのが寄与した。受注隻数は７８隻だった。一方、需要の持ち直しではなく、一過性の回復との見方も出ている。「コロナ禍の影響とともに、（船舶の）環境規制による発注の様子見の動きも出てきている」（ＪＳＥＡ）という。
２０年度の船主系列別の契約実績（トン数ベース）では邦船系が８６・０％、欧米系１・４％、ギリシャ系４・５％、その他８・１％だった。
２０年度の通関実績は２３５隻、１０１６万２０１３総トンだった。これにより２１年３月末の輸出船手持ち工事量は前年度末比１３・０％減の１５１２万８２９０総トンとなった。減少幅は縮小しているが、韓国勢や中国勢が造船市場を席巻しており、日本勢は厳しい状況だ。

キタムラ機械は、同時５軸制御横型マシニングセンター（ＭＣ）「スーパーセル―８００Ｇ」を発売した。傾斜軸中心と回転軸テーブル上面を直線上に配置した５軸原点共有構造で、パレット交換や工具交換のたびにする各種補正値の変更を不要にし、自動化を容易にして加工時間短縮と生産性向上を実現した。価格は８８６０万円（消費税抜き）。年間６台の販売を計画している。
フレキシブル生産システム（ＦＭＳ）であるスーパーセルシリーズの上位機種で、航空機部品加工などでの利用を想定。パレットサイズは６３０ミリ×６３０ミリメートル。加工対象物（ワーク）の最大サイズは直径９００ミリ×高さ７００ミリメートル、最大積載重量は１２００キログラム。主軸回転速度は毎分２万回転、工具収容本数は１２２本。

両端支持のトラニオンテーブル構造で高追従性と高品位な加工面を実現。切削能力を従来比で６０％高め、毎分１３０回転の回転軸（Ｃ軸）による旋削加工での工程集約で生産性を高められる。２１パレット仕様などのＦＭＳ対応や工具マガジン拡張ができ、生産状況の変化に応じて完全無人化対応の構築を可能にしている。

本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した２０２０年度の車名別新車販売は、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が首位だった。１６年度のトヨタのハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」以来、登録車が４年ぶりに軽自動車から年間首位を奪還した。トヨタ車の首位も４年ぶり。３年連続トップだったホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」は２位となった。
全体首位のヤリスは前年度比１２・２倍の２０万２６５２台。登録車の年度２０万台超えは１６年度のプリウス以来。ヤリスは２０年２月発売で、好調な販売を維持した。

前年度は上位５車種のうち軽が全て占めたが、２０年度は登録車でヤリスのほか、１９年１１月発売のトヨタ「ライズ」が５位に食い込んだ。２―４位の軽自動車勢は軒並み前年度比マイナスだった。
３月単月ではヤリスが７カ月連続で首位となり、２位はＮ―ＢＯＸ。同車種は軽で１６カ月連続で首位だった。

三菱マテリアルは炭素鋼・合金鋼加工向けソリッドドリル用の物理気相成長（ＰＶＤ）コーテッド超硬材種「ＤＰ６０２０」を発売した。多積層コーティングの採用により、穴開けの高速・高能率加工時の耐摩耗性を高めた。価格は個別見積もりとなり、長さや太さなど形状により異なる。
多積層コーティングにより加工時の耐クラック（ひび割れ）性も高めた。またケイ素を添加したことで、被膜の硬さと酸化開始温度も大幅に向上させた。これにより被削材「Ｓ５０Ｃ」の高速・高能率条件において、同社従来品比２倍以上の耐摩耗性を実現した。

近年、自動車部品の加工では高速・高能率化が主流となり、穴開けでも高速切削領域での加工が行われている。一方で強度が必要な部品のため、材料の鋼は靭性（じんせい）が一層高まっている。