タンガロイは、鋳鉄旋削加工用インサート（刃先交換チップ）の化学気相成長（ＣＶＤ）コーティング材種で、耐摩耗性を強化した「Ｔ５０５＝写真」を１５日に発売する。従来材種の５割増となる厚さ２０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以上の被膜を採用。超硬母材の熱伝導率も同６割増と高め、高速加工時の切削熱を拡散しやすくしたことで摩耗進行を抑える。消費税抜きの価格は、代表型番の「ＣＮＭＧ１２０４０８　Ｔ５０５」が９４０円。初年度に２０００万円の販売を目指す。

テイ・エステックは静岡県浜松地区の生産体制を再編する。浜松工場を建て替え、２０２２年８月に新工場を稼働する。外部に委託していた倉庫を新工場に集約するなど、２５年までに浜松地区の生産拠点の再編を完了させる。生産性を高めつつ物流ロスや拠点管理費を削減し、効率化を図る。
新工場では導線を改善するほか、フレーム溶接など内製化領域を拡大し、高効率生産ラインを構築する。職場環境を充実化して従業員の満足度を高めるほか、工場の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減を強化する。

テイ・エステックは既に、鈴鹿工場や埼玉工場、本社を建て替えるなど主要拠点を更新してきた。浜松工場は国内拠点で一番古い建物とされ、建物を更新することで効率化する。競争力を高めて新規顧客・新商圏の獲得につなげる。テイ・エステックの保田真成社長は「受注があれば新たなラインを立ち上げられるようにしている。顧客に覚悟を見せる」と意気込む。

中村超硬は、高品位なダイヤモンドワイヤ（ＤＷ）を低コストで生産できる新型ＤＷ製造装置「ＰＨＸ―０１」を開発したと発表した。
ＤＷ４本の同時生産が可能で、月６０００キロメートルの生産能力がある。中国製の代表的なＤＷ製造装置に比べ全長３分の１、全幅約８割とコンパクトながら、１台当たりの生産能力は１・５倍以上と高い。
２列×２系統で４本同時に生産するレイアウトを採用した。生産速度は中国製の製造装置の約２倍となる毎分４０メートルで、独自の画像認識装置によるフィードバック制御でＤＷに固定する砥粒（とりゅう）数を列ごとに自動制御。４本すべてのＤＷを高品位かつ均質に生産できる。

また、小容量メッキ槽を採用し、ダイヤモンド砥粒使用量を中国製の製造装置の約３分の１と大幅に低減した。
ダイヤモンド砥粒の自動補充機能やメッキ液の給排液機能を搭載し、約９日間（２０００キロメートル）の無人運転ができる。素線径３０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）までと細線化にも対応している。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２月の受注実績は、前年同月比１９・１％増の２６６億５６００万円だった。中国を中心に外需の回復傾向が続いたことで、３カ月連続の増加となった。ただ内需は設備投資への姿勢が慎重で、今後も回復には時間を要しそうだ。

７社のうち芝浦機械を除く６社が前年同月比で増加となった。外需のみを見ると全社が増加で、外需が全体をけん引する構図が鮮明となっている。
牧野フライス製作所は総額が２０１９年２月以来２年ぶりの増加に転じた。中国で電機・電子分野の金型向けの受注が寄与し、外需も２３カ月ぶりの増加となった。ジェイテクトも中国で自動車向けに円筒研削盤などを受注した。中国について「自動車と建設機械が好調を継続する」（ジェイテクト担当者）とみている。オークマは中国に加えて「米国で自動車や航空宇宙関連の受注があった」（マーケティング室）ことなどから外需が増加した。
ツガミは強みの中国のほか、アジアの一部で半導体関連向けに大口受注を獲得。「世界全体で調整期から脱した」（ツガミ幹部）と捉え、中国は「３月以降も引き続き好調を維持する」（同）と期待を寄せる。三菱重工工作機械（滋賀県栗東市）は、台湾で電気自動車（ＥＶ）関連向けに歯車機械の大口受注があった。

外需が堅調な一方で、内需は６社が前年同月比減少となった。牧野フライス製作所は、２０２１年度の国の補助金に絡んだ引き合いは出ているものの「３月以降も大きな変化はないだろう」（業務部）と予想する。唯一、内需が増加となった三菱重工工機も「前月比では横ばいで、新規の設備投資には慎重な姿勢が見られる」（事業戦略推進室）とした。

三菱マテリアルはヘッド交換式のエンドミル「ｉＭＸエンドミルシリーズ」で、クーラントホール付きの４枚刃ワイドボールヘッドを追加発売した。ボール有効角２４０度のワイドな切れ刃で、５軸加工の内曲面形状加工やアンダーカット加工に対応する。価格は代表型番の「ＩＭＸ１０Ｂ４ＷＨ１２００８Ｓ」が２万５０００円（消費税抜き）。

強ねじれ刃により切削抵抗を低減した。突き出しの長い加工でも、びびり振動を抑えられる。各切れ刃の外周にクーラントホールを設置。外部クーラントが届きにくい場所にも、クーラントを安定供給できる。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２月の工作機械受注額（速報値）は、前年同月比３６・７％増の１０５５億５３００万円で、４カ月連続の増加となった。
中国を中心とする外需が牽引（けんいん）し、健全水準の目安とされる１０００億円を２０１９年７月以来１９カ月ぶりに上回った。日工会では「全体的な動きとしていい方向に進んでいる」とした。

内需は同４・８％減の３０４億６２００万円で、２７カ月連続の減少。依然低迷が続いているものの、２月は年度末前で弱含む例年の傾向などを踏まえると「健闘している」（日工会）と捉えられる。外需は同６６・０％増の７５０億９１００万円で、４カ月連続の増加。２３カ月ぶりに７５０億円を上回った。好調を続ける中国のほか、北米などほかの地域でも伸びたと思われる。

三菱マテリアルは鋼旋削加工用の化学気相成長（ＣＶＤ）コーテッド超硬材種「ＭＣ６１２５」を発売した。
刃先安定性と耐摩耗性の向上により、幅広い切削領域で安定加工を実現する。価格は代表型番の「ＣＮＭＧ１２０４０８―ＬＰ　ＭＣ６１２５」が９４０円（消費税抜き）。

鋼旋削加工の第一推奨材種として、連続から断続まで幅広い加工に対応する。刃先稜線（りょうせん）部の平滑化処理と、着座面の表面処理を適用することで刃先安定性を高めた。また表面平滑化処理により、急激な摩耗成長がなく、安定した加工を実現する。

タンガロイは、ヘッド交換式内径旋削加工用工具「ボア・マイスター」シリーズに鋼シャンクなどを追加し、発売を開始した。
より汎用的な内径加工用途に対応する。価格は代表型番の「Ｄ２５―Ｌ２００―４Ｄ―ＳＨ」が６万１１００円（消費税抜き）。初年度３７００万円の販売を見込む。

鋼シャンクはＬ／Ｄ ４仕様で、直径１６ミリ―４０ミリメートルの計５サイズを設定した。ポリゴン・シャンク・カップリング（ＰＳＣ）互換であるタングキャップ仕様アダプターも発売した。
新商品は内部給油にも対応。切りくず排出性が高く、難削材加工における工具寿命の延長が見込める。

牧野フライス製作所は、中大型の金型向け加工機の品ぞろえを拡充し、５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）「Ｖ１００Ｓ」を発売を開始した。従来の同ＭＣ「Ｖ９０Ｓ」と比べて、サイズが約２倍の加工対象物（ワーク）を加工できる。自動車関連の金型の加工で課題だった仕上げ加工時間の短縮に対応する。価格は８９００万円（消費税抜き）。年間４５台の販売を目指す。

テーブルの大きさは２０００ミリ×２５００ミリメートル。最大ワークサイズは直径２０００ミリ×奥行き２５００ミリ×高さ１０５０ミリメートル。最大積載重量は１５トン。コンパクトな主軸と回転・傾斜軸を採用した。高山幸久執行役員は「（ＭＣの）対象領域を拡大し、お客さまの困りごとの解決策を示す」と述べた。

数値制御（ＮＣ）放電加工機「ＥＤＮＣ２２」も発売した。大型で正方形の金型に対応する。価格は１億２８００万円。年間１０台の販売を目指す。

日本コーティングセンターは、愛知県岩倉市の新工場を完成した。投資額は約９億円。３月末から稼働を開始。既存の一宮工場が手狭になったため、新工場に一宮工場の施設を移して金型やホブ、ラック＆ピニオンなどの表面処理を手がける。半導体関連の金型や大型プレス金型などの市場も開拓する。

新工場は「名古屋第１工場」。完成に合わせ一宮工場は名古屋第２工場に名称を変えた。新工場の敷地面積は約９０００平方メートル。建物は約１８００平方メートルの平屋建てで一宮工場から約１キロメートルの近隣に位置する。新工場には一宮工場の物理気相成長（ＰＶＤ）コーティング装置３台を移すほか、窒化装置や測定装置を新規導入する。
まずは自動車関連向けの工具類や金型の表面被膜処理を手がける。同時に、これまで本社工場で手がけていた大型プレス部品用金型のＰＶＤコーティングや半導体関連の金型の被膜、ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）処理なども受注する。
西日本の主力工場と位置付けており、受注の拡大に応じて工場の増床も視野に入れる。２０２１年度（２２年３月期）に新工場の売上高２億円を見込んでいる。一宮工場は、空いたスペースを使い納期短縮を目的としたラインの整備に着手する。

日本コーティングセンターはトーカロの完全子会社。ＰＶＤ、ＤＬＣ処理などプラズマを応用した表面処理技術を得意とする。

乗用車メーカー８社が発表した１月の世界生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比４・５％減の２１２万３６５４台となり、２カ月ぶりに減少となった。新型コロナウイルスの影響に加え、一部メーカーでは半導体不足による生産調整を国内外で実施したことが影響した。一方、２０２０年下期から好調な中国では、トヨタ自動車や日産自動車などが大幅に生産台数を伸ばした。

海外生産は同１・７％減の１４７万７７６台だった。米国では半導体不足でホンダやＳＵＢＡＲＵ（スバル）が生産調整を実施。ホンダが同２９・２％減の７万２８０１台、スバルが同３４・１％減の２万５５７８台だった。
中国では前年同月が春節（旧正月）休暇で稼働日が少なかったこともあり、各社とも大幅に伸びた。トヨタが同４１・１％増の１５万１３６３台。セダン「カローラ」などの販売が好調で、生産台数を引き上げた。日産もセダン「シルフィ」の台数増などで同３１・０％増の１３万５７７７台だった。ホンダも８カ月連続で前年同月を上回った。

国内生産は同１０・１％減の６５万２８７８台だった。全社が前年同月を下回った。ホンダとスバルは半導体不足による生産調整を主な減少理由とした。トヨタは物流オペレーションのトラブルによる部品の欠品により一部ラインが稼働できず、前年割れとなった。トヨタ自動車九州が降雪の影響で稼働調整をしたことも影響した。

タンガロイは、４コーナー溝入れ加工用工具「テトラ・ミニ・カット」で、ＴＣＧ形フルＲ仕様インサートを追加発売した。Ｒ溝加工をはじめ幅広い用途に対応する。価格は代表型番の「ＴＣＧ１８Ｒ１００―０５０　ＡＨ７０２５」が３２７０円（消費税抜き）。
1.0mm（Ｒ＝0.5mm）―3.18mm（同1.59mm）まで６種類の溝幅を設定。Ｒ溝加工や小型部品での曲面倣い加工、ヌスミ加工などに活用できる。

テトラ・ミニ・カットは、独自の３点クランプシステムによりインサートを強固に固定し、優れた刃先位置精度を実現。溝入れ加工だけでなく、ネジ切り加工も同一ホルダーで利用できる。

日本特殊陶業は切削工具のサブスクリプション（定額制）サービスにレンタルプランを追加した。最長３カ月間のレンタルができる。解約もしやすくするなど手軽さを訴求し、多様なニーズに対応する。

小型自動旋盤のユーザー向けにツールホルダーを提供するサブスクリプションサービス「ＳＵＩＳＵＩ　ＳＷＩＳＳ（すいすいスイス）」で、課金１回のみで最長３カ月間の「レンタルプラン」を新たに設けた。
ツールホルダー１本の利用が可能。利用料はオープンだが、消費税抜きの価格は４６００円程度から。

テスト利用などの需要を想定し、申し込んだ月の翌月１日以降から解約もできるようにした。既存プランは解約日に制限があった。

世界的に需給が逼迫（ひっぱく）し、新たな成長軌道である「スーパーサイクル」に突入したと言われる半導体。その熱い風は機械業界にも吹いている。半導体投資が活発化し、工作機械や機械要素部品などへの需要が急増。一方で、ＩＴ機器や自動車などとの半導体の奪い合いも懸念される。
「半導体製造装置メーカーからの引き合いが非常に強い」。ＤＭＧ森精機の森雅彦社長は、半導体関連需要の旺盛ぶりを強調する。２０２０年１２月期の受注額２７９７億円のうち電気・精密・半導体が占める比率は前期比７ポイント増の１４％に大きく伸びた。子会社２社が開発する半導体向けのレーザースケールや自動検査装置も「絶好調で、しばらく大変忙しい」状態が続くと見込まれる。

オークマは「門型マシニングセンターや複合加工機から小型旋盤まで幅広い製品で引き合いが急増している。半導体関連向けではリーマン・ショック前に迫る活況」という。半導体製造装置の複数の部品サプライヤーから発注が集中し、コロナ禍に伴う休業を終了して増産対応をしている。
住友重機械工業は約１１０億円を投じて、半導体の製造工程で使われるイオン注入装置の新工場を愛媛県内に建設する。第５世代通信（５Ｇ）や人工知能（ＡＩ）の普及に向けて半導体市場が成長するとにらみ、生産能力を倍増。２２年８月の稼働を目指す。米中貿易摩擦の影響が懸念されるものの、「最終的に半導体市場は伸びていく」とみている。
機械要素部品メーカーにも追い風が吹く。ＣＫＤは半導体製造装置に使われる電磁バルブの受注が好調だ。半導体向けが約３割を占め、空圧機器やセンサーを含む機器事業の２０年１０―１２月期の売上高は２４８億円（前年同期比６・５％増）に拡大。２１年１―３月期は２４８億円（同９・３％増）と、さらに伸びる見通しだ。春日井工場と、１９年に完成した東北工場では一部で２直勤務を続けている。
日本トムソンも製造装置向けが好調な直動案内機器の増産を急ぐ。可能な限り早く、２０年７―９月期比で少なくとも３―４割引き上げるとともに、さらなる供給量増加も視野に入れる。宮地茂樹社長は「生産が追いつかないほどの受注がある。大きな成長が見込める」と期待を隠さない。別の機械要素部品メーカーは「１２月以降は中国をはじめ各地から受注が急増している」と指摘。少なくとも半年程度は需要が堅調に推移するとの見通しだ。

半導体関連需要が活況に沸く一方、「工作機械の生産に必要な部材が半導体製造装置に持って行かれている」（ソディックの古川健一社長）。ソディックでは生産に影響が出るほどではないものの、アクチュエーターなどが「足（調達期間）が長くなり始めている」という。
オークマは、工作機械のコンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置に使う半導体が「２０年半ばから早めの調達に動いている」（広報担当者）。ＤＭＧ森精機も工作機械用操作盤向けの半導体は「十分に確保できている」という。

現時点では各社とも調達面で生産に支障は出ていないようだ。ただ全体的な需要増に伴い、自動車やＩＴ向けだけでなく機械装置に搭載する半導体も不足気味。急増する需要に供給が追いついていないとみられ、業界を超えた獲得競争が水面下で進んでいる様相だ。

日本工作機械工業会が発表した１月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比９・７％増の８８６億２７００万円で、３カ月連続の増加となった。中国を中心に外需の回復傾向が続き、外需比率は６年９カ月ぶりに７０％を上回った。２月も全体で緩やかな回復傾向が見込まれるものの、内需は足踏みの状態が続いていることなどから、回復の度合いには不透明さも漂う。
受注総額が８５０億円を上回るのも３カ月連続だ。外需は前年同月比が３カ月連続で２０％以上の増加率となり、特に中国の回復ぶりが際立つ。中国は２カ月連続の２５０億円超えで、主要業種ではテレワーク関連需要などが好調な電気・精密が同４・３倍、自動車が同２・４倍とけん引した。このほかイタリアが同５・３％増と３カ月連続で増加し、ドイツは１２カ月ぶりに２５億円を上回った。

一方、北米は５カ月ぶりの１５０億円割れで、主要４業種の中で増加となったのは一般機械のみにとどまった。バイデン米新政権による増税への警戒感や新型コロナウイルス感染の状況などから、発注を控える向きが感じられる。
内需は同１０・８％減の２６４億５００万円で、２６カ月連続の減少となった。緊急事態宣言の発出の影響や補助金の採択待ちによる買い控えなどが見受けられ、「受注水準は徐々に上がってはいるが、もう一伸びがなく、停滞している」状況だ。主要４業種では一般機械が同８・１％減の９７億６２００万円と、７カ月ぶりに１００億円を下回るなど、全業種で減少となった。

今後も受注環境の改善が進むとみられるものの、日工会では「新型コロナの感染再拡大や半導体不足で減産が進む自動車産業の設備投資方針など、足元でうかがえるさまざまなリスクについても注意を払う必要がある」と指摘する。