京セラは振動切削工具事業に参入する。デンマークの子会社を通じて、ドイツで同工具関連メーカー２社を買収した。買収額は非開示だが、数億円規模とみられる。同工具は、一般的な工具では加工が難しい炭素繊維強化プラスチック（ＣＦＲＰ）などの加工に適する。自動車や航空機部品で普及が進む炭素繊維材料向けの工具を製品群に加えることで、将来の需要拡大に備える。
京セラユニメルコ（デンマーク）が、振動切削工具メーカーの独ＢＦＴ　ハルトメタル・ヴェルクツォイクと、同社製工具向け振動デバイスを手がける独ＧＳＢを買収した。両社合計の年間売上高は約３００万ユーロ（約４億３０００万円）。

同工具が加工に強みを持つ炭素繊維やグラスファイバーなどの材料は強度が高く、金属より軽量なのが特徴。自動車や航空機部品などへの採用が進む。

機械・工具商社業界の市況はコロナ禍を脱しても、予断を許さない状況が続く。主要商社８社が公表した２０２４年３月期連結業績は１社を除き増収だが、営業損益は山善、日伝、椿本興業の３社が減益を予想する。ウクライナ情勢の長期化や原料高・半導体不足の影響で設備投資は停滞気味。中でも自動車・半導体業界の設備投資需要が不透明で、各社は様子をうかがう。
山善は増収営業減益予想で、過去最高の売上高を目指す。岸田貢司社長は「中計最終年度となる２５年度の売上高６０００億円達成に向け、成長投資を加速する」と強調。投資先行で一時的に収益が悪化する。海外市場では「インド拠点を伸ばし、不透明感を払拭したい」と打開策を語る。
アサ商事は増収営業増益の見通しだ。ただ工業機械部門の４月の国内受注は、前年同月比１９％減と調整局面が続く。田村博之社長は、補助金による効果が落ち着き「しばらくこの水準で推移する」との見方を示す。工作機械の販売を維持しつつロボット中心に省力化ビジネスを増やし「補助金があまり多くないこの時期を乗り切りたい」とする。
増収営業減益を見込む日伝、減収営業減益予想の椿本興業は、自動車や半導体の設備投資動向を２４年３月期は慎重に見る。一方で「（２４年３月期は）人材に投資する」（椿本興業の香田昌司社長）と、需要回復に備え組織強化に力を入れるところもある。２３年３月期は７社が増収で、営業利益は６社が増益と堅調に推移した。

サンドビックは、名古屋市中川区に切削工具のテスト加工機能やショールーム機能などを持つ「サンドビック・コロマント・センター（完成予想図）」を２０２４年３月までに開設する。加工の様子を施設外に配信するシステムも備える。国内の顧客サービスを向上させ、日本市場を一段と深耕する。
新センターは、新築の建屋を賃貸で借りる。敷地面積は約７５０平方メートルの２階建て。１階にテスト加工をする３台程度の先端の工作機械や製品を展示するショールームを設置。２階に４０―５０人ほどが収容可能なセミナールームを設ける。
また、新センター内での加工の様子を他の場所に配信、海外にある１４カ所の同様の施設での加工を観られる「デジタル・ライブ・マシニング・システム」を備える。センターと顧客のオフィスと新センターをインターネットで接続し、来場しなくても加工状況を確認することも可能にする。
また、サンドビックグループ内のコンピューター利用製造（ＣＡＭ）などのソフトウエアメーカーの製品を実演することを検討している。

同社は２０２２年８月に神戸市中央区にあった本社と名古屋市名東区にあった工具部門のコロマントカンパニー本部を統合し、現住所に移転。その際、旧本部内にあり、テスト加工などができる設備を瀬峰工場（宮城県栗原市）に移していた。
今回、製造業が盛んな中部圏の中心地で首都圏、関西圏からもアクセス性が良い名古屋市に同様の機能を強化した上で復活し、工具需要を掘り起こす。

日本の工作機械メーカーがインド市場で攻勢をかける。人口は１４億人を超えて今や世界有数の消費国。製造業での設備投資需要の拡大が今後も見込まれるとともに、加工技術の向上などに伴って、日本の高性能な工作機械の商機もさらに広がると見られる。日本の工作機械メーカーは生産、販売体制を増強し、“巨象”インドの市場を深掘りする狙いだ。
今後、日本の工作機械産業におけるインドの存在感が一層高まると見られる中、各社の生産や販売戦略の巧拙がより重要性を増していきそうだ。

日進工具は工具材料が「立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）結晶体」のマイクロボールエンドミルシリーズで、２枚刃形状の「ＳＭＢ２００」を発売した。刃先のボール半径（Ｒ）精度公差と触れ精度をそれぞれプラスマイナス０・００２ミリメートル以内に仕上げるなどして超高精度仕様を実現した。Ｒが０・０１ミリ―０・０５ミリメートルで全７サイズを展開。Ｒ０・０１ミリメートルの消費税抜きの標準価格は７万８０００円。
ＳＭＢ２００ではＲ０・０１ミリメートルのサイズから２枚刃形状を採用し、従来よりも加工効率を向上できる。ＣＢＮ焼結体の特徴を最大限に生かして鋭いエッジも実現した。機械に取り付ける部分にあたるシャンク径の交差は、マイナス０・００１ミリ―マイナス０・００３ミリメートルの幅で０・００２ミリメートル内の精度に仕上げた。

ＣＢＮ焼結体はダイヤモンドの次に硬く、超硬合金と比べ約３倍の硬さを持ち、耐熱性や熱伝導性も高い。一方、強度や靱性は低いため、切削負荷の少ない仕上げ加工で、工具の摩耗を抑えながら、工具寿命の長期化などに貢献する。

ティーケーエンジニアリングは、金属３次元（３Ｄ）プリンターで積層造形（ＡＭ）した切削工具の受託製造に乗り出す。今夏に受注開始の予定。複数の工具を１本に集約したコンビネーション化やクーラント液の内部給油穴を自由に設計でき、加工条件に応じた工具製作が可能。一般的な工具に比べて、当初の価格は１・２倍程度の想定だが、最適工具を使った加工の効率化によるトータルコスト低減効果を訴求する。
ＴＫＥは自動車部品の機械加工、高周波熱処理を行う高雄工業のグループ会社。ＡＭ切削工具は高雄工業で使用し、実用性を確認できたことから外販の受注活動を本格化する。
本格展開に向けて、１０月に独ＳＬＭソリューションズ製の３Ｄプリンター１台を新規導入する。導入額は約２億２０００万円。
工具の材料に硬度、耐摩耗性、耐熱性に優れたマルエージング鋼を使用。面取りカッターと座ぐりカッターを１本の工具に集約するなど、コンビネーション化することで加工時間の短縮を提案する。内部に空間を作る中空形状も可能で、工具の軽量化が図れる。

またクーラント液の吐出口をシャワー形状にしたところ、刃先に高圧で均等にクーラント液が当たり、刃先冷却を効率化できた。自動化のネックの一つになっている切りくずの巻き付きを抑え、排出性が向上したという。
ＴＫＥは金属３Ｄプリンター３台を駆使し、高周波熱処理用の加熱コイル「ＡＭコイル」の受注活動を推進。ＡＭコイルの造形を通じてＡＭ技術を蓄積してきた。

富士精工は切削工具や治具を製造する工程の省人化に注力する。切削工具の生産を自動化したラインを本社工場で５月に本格稼働させた。また、１２月に導入予定の治工具生産工程の加工機も無人運転をできるようにするなど、多くの工程で省人化を進める。主力である自動車関連向けの製品の需要が、電気自動車（ＥＶ）の普及で縮小するとみられる中、新規分野開拓の人員を確保するために現在の生産工程の省人化を図る。
切削工具の自動化ラインは、加工機２台と無人搬送車（ＡＧＶ）、ロボットを組み合わせる。ロウ付けなどの一部の工程を除き、粗加工から研磨、座繰り、溝切りなど完成品までのほぼ全ての工程を２４時間無人で稼働できるようになる。従来から各工程ごとに省人化のための自動化に積極的に取り組んでおり、同ラインはその集大成となる。
富士精工は切削工具でも特殊品を得意とするが、約７０％の製品を同ラインで生産できるようになる。今後は、それ以外の製品の自動化に注力する。
ホルダーや治工具などを生産する工程では、超精密加工機を１２月に導入する。同加工機は、パレットチェンジャーで無人加工を可能にする予定。そのほかにも、検査工程も自動検査装置を入れるなどして省人化し、全体の４０％を自動で検査可能にした。

同社は主に自動車関連の特殊ホルダー、切削工具を手がける。生産工程を省人化することで、新規分野への人繰りを狙う。
また、自動化に合わせて作業場所を集約して省スペース化し、新規分野の作業場所も確保する。

住友電気工業は加工能率が高い鋼・鋳鉄用切削工具「マルチドリルＭＤＨ型」を発売した。穴開け抵抗を下げる独自の切刃形状の採用によって、切りくずを排出しやすく加工も安定する。高能率加工に特化した工具として適用する。消費税抜きの価格は１万３１００―５万１１００円。応力集中を抑制する切刃形状により耐欠損性を高めたほか、摩耗と欠損の耐性に優れる新たな物理気相成長（ＰＶＤ）被膜も工具損傷を抑える。

ハイマージャパンは、研削加工機能付きマシニングセンター（ＭＣ）用砥石アーバ（アダプター）を発売した。親会社で工具関連メーカーの独ハイマーの製品で、２０２２年秋に欧米市場へ投入し、このほど日本市場でも取り扱いを始めた。消費税抜きの価格は１７万円から。年間販売目標で３００台を目指す。
研削加工機能付きＭＣは、ワンチャッキングで切削に加え、研削加工の仕上げまで行える。今回の砥石アーバは多様なテーパーシャンクに対応し、合計１７３モデルを標準品でそろえた。
砥石取り付け時およびドレッシング後に生じるアンバランスは、バランサーと組み合わせて製品本体のネジ穴で修正が可能。独自のクーラント吐出設計で、加工面へ的確にクーラントを供給して冷却できる。使用する砥石のタイプで特注品の対応も行う。
すべての砥石アーバは、ＩＳＯ規格の釣り合いの良さ「Ｇ２・５」の精度で１分当たり最大２万５０００回転で事前にバランスをとっている。

ハイマージャパンの野坂社長は今回の製品投入により、「既存の切削加工分野に加え、研削加工分野にも力を入れていく」とする。２０２３年１２月期の売上高は前期比１・５倍を目指す。取り扱い製品をＰＲするショールームを大阪本社に構えるが、２年内をめどに関東圏、中部圏でも開設を計画している。

三井精機工業は航空機エンジンメーカー向けに円盤状のローターディスクと翼を一体化したブリスクを加工できる５軸マシニングセンターを供給している。１枚の円盤から何十枚もの翼を削り出すため、高精度な機械が求められる。同社は部品の開発から携わり新しい加工方法を開発できる技術を持っており、顧客の要望に柔軟に対応する。
ブリスクは航空機用エンジンの圧縮機部や小型エンジンのファンブレード部に使用する。ブレードとディスクが別部品のものと比べて軽量化やクラック発生のリスク低減につながる。
加工の難しさについて川上社長は「材料には難削材であるチタン合金などが使われる。加工時間の短縮によるコスト削減や面の精度、工具の高寿命化などが求められる」と語る。翼は仕上げ形状に近づくに従い薄くなるため剛性が低下し、振動によるびびりが発生しやすくなる。
ブリスクの翼の厚みは約１ミリメートル。面にくぼみがあったり、翼のエッジ部分に溝ができたりすると、気流が乱れ失速の原因になる。要求精度は各メーカーにもよるが、加工後の手磨き工程を省ける面粗度（Ｒａ）０・４マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）。一つのブリスクで数百万円以上するため、手作業による誤差発生を防ぎたいというメーカーの要望に応える必要があった。

同社はブリスク加工用途として５軸立型マシニングセンター「Ｖｅｒｔｅｘ５５Ｘ　Ⅲ」などを内外に１００台以上納めた。同製品はチタン合金などの難削材加工に対応できる機械剛性を持つ。回転軸の中心付近に加工点を設け、加工時間短縮に貢献することも特徴の一つだ。１７年発売の「Ｖｅｒｔｅｘ７５Ｘ　Ⅲ」は全ての翼を削る時間が従来製品比２５％減の４５時間となった。
加工は翼の周りを工具が回りながら削りだす。守田幸市営業本部精機営業部次長兼精機販売推進室長は「翼の先端部分から中心部にむけて徐々に削り出していく。エッジの部分がギザギザにならないように制御できる技術を持つ」と話す。
同社は１９８０年代にチタン製ブリスクを加工するための特別仕様の同時５軸制御マシニングセンターを北米の航空機エンジンメーカーに納入した実績を持つ。燃費向上や二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を削減するため約１０年前から民間用エンジンでもブリスクの需要が増えた。大手工作機械メーカーは手を上げたがらない中、三井精機工業は小回りの良さと難削材を高能率に加工するノウハウを生かして、各メーカーの要望に対応していった。

今後は耐熱性が高いニッケル合金など新たな材料の利用により、加工難易度が上がる可能性がある。金属積層造形（ＡＭ）による補修も注目が集まる。川上社長は「航空宇宙分野は難しい分野。ニッチな市場で高い要求精度が求められるが、その分やりがいがある」と顧客と一緒になった開発を続けていく方針だ。

エヌティーツールは、独自開発のシールストッパーを採用し、刃物フラット部からのクーラント液漏れを抑えたコンピューター数値制御（ＣＮＣ）旋盤用スリーブ「クーラントバイトスリーブ」を発売した。刃先から効率よく加工物（ワーク）内径にクーラント液を吐出でき、ボーリング加工での切りくず排出性が向上する。価格は１万６０００円（消費税抜き）から。
工具の内側からクーラント液を吐出する内部給油ホルダー対応で、オイルホールが付いたボーリングバー専用スリーブ。刃物シャンク内に装着したシールストッパーがクーラント液圧で端面に密着し、刃物フラット部の隙間からのクーラント液漏れを防ぐ。クーラント液圧の低下を抑え、最適なクーラント液の吐出により、切りくず排出性のほか加工品質の向上、チップの長寿命化につながる。

同社は主にマシニングセンター用で培ったツーリング技術を生かし、旋盤分野で販路拡大を本格化している。

ジェイテクトは、販売子会社２社を７月１日に合併する。グループの一体化を進める「ワンジェイテクト」の取り組みの一環で、市販ビジネスの強化を目的に、商材や販売ネットワークの充実によるワンストップサービスの提供、顧客対応の迅速化と提案力の強化を図る。
合併するのは軸受、機械の販売や中古機械・部品の買取・販売事業を手がけるジェイテクトセールス（大阪市中央区）と、軸受、電気部品、工具・刃具の販売や設備の修理などを担うコーヨー光和（同市浪速区）で、ジェイテクトセールスを存続会社とする。

工作機械メーカー各社が数マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）単位の精度が求められる高精度加工でしのぎを削っている。精度や品質に優れる加工と共に提案に注力するのが、人手不足に伴う自動化や省エネルギー性能だ。

「世界で工場に人が集まらなくなっている」。三菱電機産業メカトロニクス事業部の清水利彦副事業部長はこう危惧する。
同社が提案するのはワイヤ放電加工機「ＭＰシリーズ」にロボットと無人搬送車（ＡＧＶ）を組み合わせた自動化システム。拡張性が高いシステムで既存の工場レイアウトをいかして導入できる。加工対象物（ワーク）の加工機への着脱や搬送を自動化し、２４時間連続で高精度な加工を支える。形彫放電加工機「ＳＶ―Ｐシリーズ」では人工知能（ＡＩ）技術で、機器の制御を補正しながら高精度加工を実現。同社メカトロ事業推進部の河野央夫放電事業推進グループマネージャーは電子部品向け金型など微細加工分野で「高精度な加工と自動化需要に応えたい」とした。

アマダマシナリーはデジタルプロファイル研削盤「ＤＰＧ―１５０」を出展。独自の撮影技術を活用したデジタルプロジェクターにより、高精度な自動計測や補正加工を実現した。これまで精度計測などは人の目で判断していたため熟練技術が必要だったが、「経験の浅い作業者でも扱いやすくし、高精度な加工ができる」（同社担当者）と強調する。
牧野フライス製作所は機械安定化制御技術「イースタビライザー」を搭載した立型マシニングセンター（ＭＣ）「Ｖ５６ｉＰＬＵＳ」を訴求する。同技術は温度変化で生じるわずかな機械変形を予測し、自動制御により高精度な加工を維持する機能などで構成。厳密な工場空調機器がない環境でも高い加工精度を実現でき、消費電力を１２％削減する効果が見込まれる。同社開発本部の重村大介マネージャーは、「脱炭素に向け環境に配慮した製品への関心は高く、高騰する電気代の削減にもつながる点を提案したい」と意気込む。

ブラザー工業は主軸３０番の小型マシニングセンター（ＭＣ）「スピーディオ」の新モデル「Ｗ１０００Ｘｄ２」、「Ｍ３００Ｘｄ１」を発売した。Ｗ１０００Ｘｄ２は３０番機で最大級の加工エリアを持ち、価格は９５７万円（消費税抜き）。Ｍ３００Ｘｄ１はマシニングと旋削の加工が可能な複合加工機で、価格は１４５２万円（同）。
Ｗ１０００Ｘｄ２は従来モデルと同様に移動量がＸ軸１０００ミリメートル、Ｙ軸５００ミリメートルと主軸３０番機の領域を超えた加工エリアを実現。複数加工対象物（ワーク）を並べる多数個取り加工や幅広い治具を並べて置ける。
今回、Ｚ軸移動量を従来より８０ミリメートル増の３８０ミリメートルに拡大。テーブル最大積載質量も１００キログラム増の５００キログラムと、より大型の部品加工や治具搭載を可能にした。工具交換装置は工具収納本数が従来からの１４本、２１本のタイプに加え、２８本も選択できるようにした。
Ｍ３００Ｘｄ１も従来の２２本に加え、２８本タイプも使えるようにした。また、同時５軸加工に対応する「Ｍ３００Ｘｄ１―５ＡＸ」も発売。価格は１５９１万円（同）。

工具に対しワークの加工表面が最適な向きになるよう五つの軸を同時に動かし、複雑な輪郭形状のワークを高速・高精度に加工する。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要５社の５月の受注実績は、前年同月比１１・２％減の３６８億８４００万円と５カ月連続で減少した。前月比では５・０％増と２カ月ぶりに増加した。欧米での金利上昇や中国経済の先行き不透明感などから、設備投資を様子見する動きが広がり、受注の調整局面が続いているようだ。
５社合計の外需は前年同月比４・０％減の２６３億４９００万円と、３カ月連続で減少した。内需は同２５・３％減の１０５億３５００万円と、７カ月連続の減少となった。
５社のうち、前年同月比で総額が唯一増加した芝浦機械は外需がけん引。中国では産業機械向けに横中ぐり盤、車載カメラ向けに超精密加工機、韓国では自動車照明向けに超精密加工機の受注が伸びた。

オークマは北米で中小企業を中心に金利上昇の影響が見られるが、「電気自動車（ＥＶ）、オイル・ガス、航空機向けなど幅広い業種で受注を得ている」という。中国ではＥＶや一般機械向けなどで受注が続くが、先行き不透明感などから「商談が長引きつつある」状況だ。
ツガミは市場全体で受注の調整局面が続いていると見るが、「日本や中国ではＥＶなどで反発の兆しが出てきているとの声も聞かれる」とした。
ジェイテクトは一般機械や自動車関連向けでスポット受注があり内需を支えた。同社経営企画部は「国内ではエンジン部品以外の一般機械向けの受注に回復傾向が見られる」との認識を示した。
牧野フライス製作所は２０２３年度上期（４―９月期）を受注の調整局面と予想しており、「５月も落ち着いた水準が続いた」と見る。今後の受注動向については「半導体製造装置向けなどがけん引役となり、下期から国内外で受注が回復していくと想定している」との見通しを示した。
オークマは受注の調整局面が続く現状から「４―６月期を底に緩やかな回復局面を見込んでいる」とした。ジェイテクトは今後について「中国ではＥＶなど新エネルギー車向けの高い需要の維持」を期待し、北米では金利やインフレ上昇の落ち着きによる「受注の回復を期待している」という。