ＩＨＩは、米子会社のＩＨＩターボアメリカの工場で、ガソリン車用エンジン向けターボチャージャー（過給器）の生産能力拡張工事を完了したと発表した。過給器の生産能力を２０２１年度に１８年度比７・５倍の約１５０万台に高める。総投資額は約４０億円で、新建屋の操業開始は２０年末を予定する。
工場の隣接地約１万６７００平方メートルを購入、ここに延べ床面積１万２６００平方メートルの新建屋を建設して組み立て用設備などを導入した。
過給器はガソリン車用エンジンの小型化に役立つため、需要が伸びている。同じ出力で排気量を小さくできるため、環境対応や省エネルギーにつながる。

ＩＨＩターボアメリカではクルーザーなど船舶向けの過給器も生産していたが、環境対応のため、１６年度あたりから車向け需要が伸びている。北米市場での過給器販売台数は２０年に５００万台を超える見込みだ。
ＩＨＩは北米市場での受注強化に向け、１７年１１月にミシガン州デトロイト市に営業・開発拠点を開設済み。米国の車メーカーや北米に進出済みの欧州メーカーに拡販する。

入曽精密は、マシニングセンター（ＭＣ）の切削工具において、上下方向（Ｚ軸）の位置決めを０・１マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）単位の精度で確認できる装置を開発した。現在は２マイクロメートルが限界で、精度がその２０倍に高まることにより、切削加工の速度や品質が大幅に向上するとしている。９月にも１８０万円（消費税抜き）程度で発売する予定。
工具先端を上方から測定端子面に押し当てると、シーソーの原理で反対側のスケールが上昇し、その変化量から検出する。シーソーの支点を非接触にすることで、わずかな圧力でも測定端子面が下がるようにし、極細の工具が接触しても折れないよう工夫した。既存のバネ式測定ではバネの力が強すぎて刃先が折れる恐れがあった。
スケールには信号波長２５０ナノメートルの高精度反射型レーザータイプを採用。「光シーソー方式と呼んでも良い」という新構造で、分解能は０・０１マイクロメートルを実現。ただ、「０・０１マイクロメートル台の数値はわずかな振動を与えるだけで動いてしまう。安定した数値を示す０・１マイクロメートル単位で精度を保証する」ことにした。
Ｚ軸の位置精度が高まることで、既存のＭＣを使い医療機器、半導体などの産業が求める超微細部品の製造が可能になる。また、１回に数マイクロメートル程度の薄さで削り、仕上げていく鏡面加工では「２０時間くらいかかる金型の加工を３時間程度に短縮できる。面品位も上がる」という。工具の刃先の摩耗量を０・１マイクロメートル単位で把握することも可能だ。

入曽精密によると、最も細い工具だと刃先が直径５マイクロメートル程度まで微細化が進んでいる。半面、Ｚ軸の位置決め精度が２マイクロメートルにとどまっていることで、工具の能力が十分に発揮できていないという。今後はＸ軸とＹ軸でも同水準の精度を実現し、微細加工の範囲をさらに広げる考え。

住友電気工業は米国における航空機関連の産学官連携機関「ＯＭＩＣ　Ｒ＆Ｄ」（オレゴン州）に参画した。航空機のエンジンや構造部品に関連するメーカーなどにアプローチして最新の切削加工ニーズを把握し、自社の切削工具開発に生かす。
住友電工は欧州でも英ＡＭＲＣ、独ＩＣＴＭといった航空機関連コンソーシアムに参加している。各市場のニーズを把握して、航空機向けの高能率、長寿命な切削工具開発を加速する。

ＯＭＩＣ　Ｒ＆Ｄは２０１７年に米ボーイングやオレゴン州、同州立大学、オレゴン工科大学、ポートランド州立大学、民間企業などが主導して設立した。航空機産業分野の金属加工技術の研究開発や人材育成に取り組んでいる。

菱高精機は、ドリルやエンドミルなどの切削工具を再研磨するための小型研削盤を開発した。同社従来機より、ひと回りコンパクトなサイズで工場内にも置きやすいのが特徴。機械部品加工などに用いる工具類の再研磨は外注に出すケースも多い。自社工場内で再研磨が可能なため、内製化対応によるモノづくりのリードタイム短縮を後押しする。
菱高精機が３月発売するのは５軸コンピューター数値制御（ＣＮＣ）工具再研削盤「ＥＰＳＩＬＯＮ（イプシロン）Ｑ」。高さは１４８０ミリメートル。主要工具の研磨プログラムを機械内に搭載しているため、最小限の設定だけで各工具メーカーの刃の形状を再現する。直径１６ミリメートルの工具に対応可能で、価格は７５０万円程度（消費税抜き）を想定。初年度２０台の販売を目指す。

工具は使用状況によっては毎日再研磨が必要な場合もある。菱高精機は再研磨に機能を絞った専用機で需要取り込みを狙う。同社は２０１５年に「イプシロン」を投入済み。価格は１０００万円程度（同）で、これまで国内を中心に約５０台の販売実績がある。今回は小型タイプを求める顧客の声に応えた。
工具製造を手がける菱高精機は関連装置も製造し、機械工具商社の土佐機工（大阪市西区）などを関連会社に持つ。１９年３月期売上高は前期比５％増の６億円。ただ米中摩擦などによる工作機械業界の低迷を受け、２０年３月期業績は影響を受ける見通し。工具周辺装置の拡販でテコ入れにつなげたい考えだ。

三愛機工（広島県三原市）は、古い機械の修理・再生事業「サンアイ・ドック」を始めた。２０２０年中に創業４０周年を迎えることもあり、新規事業として取り組む。全体の年間売上高（約１億円）の５％の受注を見込む。
同社は主に三原市周辺の製造業に生産ラインを効率化するための装置、治具の作製などを６０００件以上手がけてきた。新事業では既にメーカーもなく、修理用部品もない古い機械を中心にする。長年使い、愛着もある機械であっても部品の摩耗でガタつき、精度に問題が起きたり、食品向けだと衛生面が問題になったりする。
修理・再生事業では改良も加え、入手しやすい部品でメンテナンスを可能にする。機械を修理するとある部分の強度が上がる一方、別の部分に不具合が生じることもある。同社は５０―６０年前の機械を修理した経験もあり、修理・再生時に機械全体のバランスにも気を配る方針だ。

上中谷社長は「直しながら、完成に近づける。古い機械を修理する怖さであり、面白さでもある」と話す。作業者に話を聞き、製造現場に効率化を提案してきた経験を生かしていく。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０１９年の工作機械受注実績は、前年比２９・６％減の３６９３億６６００万円となり３年ぶりに減少した。年内に月次ベースで底打ちが期待されたが、米中貿易摩擦の余波が中国にとどまらず、米国、欧州、日本へと広がった。２０年は半導体向けの本格化と自動車向けの回復時期が焦点になる。

７社の１９年７―１２月は同年１―６月比２３・１％減と「月を追うごとに悪化した」（牧野フライス製作所ＩＲ課）。
各社の１９年７―１２月は同年１―６月比で、牧野フが２８・６％減、オークマが２１・７％減、ＯＫＫが３８・９％減など低迷した。牧野フは米ボーイングの旅客機「７３７ＭＡＸ」の出荷・生産停止の影響が加わった。同社米国は同２５％減だった。ＯＫＫは「半導体や自動車関連の受注が減少」（総務人事部）で低調だ。
中国は調整局面だが足元は「横ばい基調になってきた」（オークママーケティング室）と落ち着いてきた。現地で高いシェアを持つツガミは同１５・３％減にとどめた。東芝機械は１９年暦年で輸出が増加。「中国・台湾の光学向けの精密加工機が堅調に推移した」（総務部）上、産業機械と建設機械向けの需要を取り込んだ。

国内は、１８年に好調だった半導体やロボット向けなどもはく落。「顧客に設備投資意欲はあるが、それを許す環境になかった」（飯村幸生日工会会長）と、先行きの不透明感から手控えが強まった。それでも三菱重工工作機械（滋賀県栗東市）は、１９年１２月に最終決定が遅れていた航空機向けの大口商談をまとめた。

２０年の市場予想は日本工作機械工業会（日工会）が年間受注高を１９年から微減の１兆２０００億円とした。オークマは１９年１２月に国内で半導体製造装置向けの受注もあり、「２０年をけん引する分野」（マーケティング室）と分析。自動車向けはジェイテクトが「２０年前半は堅調」（広報部）とみる。
米中関係は世界で設備投資の様子見を引き起こしている。両国が歩み寄れば、１９年が停滞した分、投資の大きな流れが生まれそうだ。

この度、開催を予定しておりました2020中部機械加工システム展ですが、
新型コロナウィルスの影響のため、誠に勝手ながら開催を中止させていただくこととなりました。
ご参加をご検討いただいた皆様にはご迷惑をおかけすることとなり、大変申し訳ございません。

何卒ご理解の程よろしくお願いいたします。

■ 開催名　2020中部機械加工システム展
■ 開催日　2020年3月19日（木）～20日（金）
■ 当展示会中止による延期など代替は予定しておりません。

詳細は、公式サイトにてご確認下さい。
https://g-expo.net/event/chubu2020/info.html

えのきだは、台湾の大手放電加工機メーカーの慶鴻機電工業（台中市）と工具研磨向け放電加工機の共同開発、国内販売で業務提携を結んだ。組み立てをえのきだ、放電ユニットと数値制御（ＮＣ）装置を慶鴻機電が担当。えのきだのブランドで今春に「全自動万能工具放電加工機　ＥＤＭＡ―１」を国内発売する。ダイヤモンド工具メーカーを中心に拡販する。
えのきだは超硬研磨機、放電加工機などを手がける。慶鴻機電は丸鋸用放電加工機で日本参入を目指していたが、日本での販売に苦戦し実績がない。ＮＣ制御関連のソフトウエア開発を強化したいえのきだと、工具研磨向けの放電加工機で豊富な販売実績を持つえのきだの技術を活用し、日本市場に足がかりを築きたい慶鴻機電それぞれの思惑が一致し、業務提携につながった。
日本で今春発売するＥＤＭＡ―１は多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）チップソー、カッターの外周の多様な歯形加工（研磨）や側面加工などを高精度に行う。放電ユニットとＮＣを慶鴻機電が供給し、これら以外の機械本体をえのきだが製作、実機に組み立てる。販売目標は初年度５台。価格は４０００万円（消費税抜き）。両者は今後、２―３カ月のペースで製品を投入し、市場拡大を図る。

慶鴻機電は「ＣＨＭＥＲ」ブランドで国内外に知名度がある。高精密ワイヤカット機、航空宇宙開発専用深穴開け機などを手がけ、世界３５カ所に拠点を持つ。
えのきだは販売実績がない台湾など慶鴻機電のネットワークを活用し、海外販売も視野に入れている。

・5Gや自動化投資に期待
2020年は継続する米中貿易摩擦に加え、イランでの軍事衝突、コロナウイルスの発生など、先行きが見通しづらい混迷の中でスタートを切った。機械工具業界もこうした地政学的な影響から、新年会では「読みづらい」との意見が多く聞かれた。しかし一方で、自動化や第5世代通信（5G）向けの投資など確実に拡大する分野もあり、こうした需要は年後半に大きくなるとの声も多い。機械工具関連団体の2020年の見通しをまとめた。

・ロボは6%増　機械、測定は横ばい
工作機械、前半に底打ち
日本工作機械工業会は20年の受注額見通しを19年実績比2・5%減の1兆2000億円とした。内需は経済対策や自動化・省力化投資の発現、5G関連の投資が期待される。外需は米中貿易摩擦の影響から全体的に軟調に推移すると見られ、中国経済を中心に停滞感が続くと見通す。
足元では世界各地の景気後退や米中貿易摩擦の影響から設備投資が落ち込んでいるが、20年前半に上向く見込み。飯村幸生会長は「一進一退の局面が続くが、国内外の生産技術革新に向けたニーズに支えられ徐々に好転し、今年前半に底を打ち、緩やかに反転していくと期待する」としている。
日本ロボット工業会が発表した20年の受注額は前年比6%増の8700億円と見通した。「業界によって差もあるが、全体的には緩やかな回復傾向にある」（橋本康彦会長）とみる。
伸びを支えるのは、少子高齢化による根強い自動化投資に加え、5G関連向けの半導体業界の投資だ。橋本会長は「昨年は半導体向けが落ち込んだが、昨年11月ぐらいから上向いている」という。さらに「きっかけがあれば一気に加速する」。
日本精密測定機器工業会は、20年の出荷額目標を19年実績（見込み）と同水準の1050億円とした。中川徹会長は「20年は地政学的リスクが多く、大きく期待し難い。一方、自動車業界はCASEなど変革期を迎えており、研究開発向けの投資は期待できる」とみる。

19年出荷額は過去最高の18年（1163億円）に比べ10%減少にとどまった。品質関連の不正問題や、製造現場のデジタル化によるデータの取り込みなどを背景に、測定計測ニーズは拡大しており、「測定計測機器の需要が底上がっていると感じる」（中川会長）。

・切削は年後半に期待
日本機械工具工業会は暦年の見通しを発表していないが、19年度の生産額を前年度比3・4%減の5014億円としている。ただ、19年4‐12月までの累計は3629億円。3カ月での目標到達は厳しい状況にありそうだ。20年は「年後半には期待」とする意見も多い。11月決算のオーエスジーは上期に在庫調整があるとみたうえで、前期比1・6%増の売上高1290億円を見込む。

・工作機器も回復の兆し
日本工作機器工業会も暦年見通しは発表していないが、19年度の販売額を前年度比18%減1870億円としている。足元の4‐11月の販売額の累計は1187億円で、切削同様、目標達成は厳しそうな気配だ。ただ、寺町彰博会長は「20年は、IoTなどデジタル投資などが不可欠になので、期待できるのではないか」としている。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

トヨタ自動車グループの主要部品メーカー７社のうち、デンソーと豊田自動織機の２社は２０２０年３月期通期業績予想の全利益項目を下方修正した。残る５社も愛知製鋼を除く４社が通期の各利益段階で減益を見通す。中国や東南アジアなどの市場減速を受け、自動車部品業界の苦境が続く。中国で発生した新型肺炎の影響も未知数で、業績回復への道筋に不透明感が漂う。
デンソーは売上高と全利益予想のほか、設備投資を前回計画比１００億円減の４２００億円に下方修正した。電動車など向けの先行開発投資の増加や為替差損が利益を圧迫。松井靖経営役員は「電動化や自動運転向けの新製品でトップラインを伸ばし、利益を上乗せする」と来期の反転攻勢に意欲を示した。
豊田自動織機は産業車両の販売が日本や中国で減少したほか、カーエアコン用コンプレッサーが北米や欧州で落ち込んだことが響いた。愛知製鋼は通期の売上高予想を下方修正したものの、原材料費減などで利益予想を据え置いた。
中国での自動変速機の大幅な販売減に苦しむアイシン精機は「（中国の）受注は少しずつ回復しており、底打ち感が出ている」とした。ジェイテクトと豊田合成は通期予想を据え置いたが、全利益項目で２ケタの減益を見込む。

一方、トヨタ紡織は業務効率化による固定費の削減などが追い風となり、売上高と営業・税引き前利益を上方修正した。

電動化など新技術への開発投資がかさむ中、固定費の抑制など収益改善の進展が来期の業績回復の明暗を分けそうだ。

今週末開催を予定していた、2020大阪機械加工システム展が、新型コロナウィルスの影響のため、開催中止となりました。
詳しくは公式サイトをご覧の上、ご確認ください。
尚、当展示会中止による延期など代替は予定していないとの事。

https://g-expo.net/event/osaka2020/info.html

帝国データバンクがまとめた調査によると、２０１９年の人手不足倒産（個人事業主を含む、負債１０００万円以上、法的整理）は前年比２０・９％増の１８５件で、４年連続で過去最多を更新した。負債総額は３２６億８８００万円。大手企業を中心に従業員の賃金水準引き上げや、働きやすい環境作りが増えている一方で、こうした対応が困難な企業では、従業員の定着難や採用難から倒産に追い込まれるケースが目立っているという。
業種別ではサービス業が５４件で最多、建設業が４９件で続いた。この２業種で全体の過半を占めた。建築職人やトラックドライバー、介護スタッフ、ＩＴ技術者など、専門職の定着や確保に窮した小規模企業で倒産が目立った。

４月からは、働き方改革関連法が１年間の猶予期間を経て中小企業にも適用される。帝国データバンクは「高齢化によりベテラン社員の退職などが進むなか、好条件での従業員確保が困難な小規模企業を中心に、さらなる人手不足倒産の発生が懸念される」と指摘する。

日本工作機械工業会は1月、2020年の年間受注総額が19年（推定）に比べて横ばいの1兆2000億円になるという見通しを発表した。足元では世界各地の景気後退や米中貿易摩擦の影響から設備投資が落ち込んでいるが、20年前半までに受注が上向く見込み。
都内で開かれた賀詞交歓会で飯村会長が明らかにした。飯村会長は「受注はしばらく一進一退の局面が続くが、国内外の生産技術革新に向けたニーズに支えられて設備投資マインドは徐々に好転し、今年前半に底を打ち、緩やかに反転していくと期待する」と述べた。
内需では政府の経済対策や自動化、省力化投資の発現が見込まれるほか、次世代通信規格「5G」関連の投資が期待される。外需は米中貿易摩擦の影響から全体的に軟調に推移すると見られ、中国経済を中心に停滞感が続く見通し。一方で、「中国経済への依存度が低い国や地域から持ち直してくるだろう」。

19年は18年比約3割減の1兆2000億円強となる見込みで、16年以来3年ぶりに前年を下回った。11月には850億円を下回る落ち込みをみせた。20年の受注見通しについて工作機械メーカー各社からは、「強気の予想」や「十分達成可能」など様々な声が聞かれた。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

Kamogawaは、同社従来品比で研削抵抗を３０％抑えた脆（ぜい）性材向け加工用エンドミルを開発、発売した。半導体製造装置向けに、外径や電着長、全長など顧客ごとに完全オーダーメードで供給する。仕様によって異なるが、消費税抜きの価格は１本につき３０００―１万円程度。
国内のセラミックス部品などを加工する企業のライン向けに提案し、年間１億円の販売を目指す。

Kamogawaが発売したのは、石英やセラミックスなどの硬くて欠けやすい特徴を持つ脆性材料の加工に最適な工具「アクセラエンドミル」。砥粒（とりゅう）に、脆性材加工に合った粒子が均一なダイヤモンドパウダーを採用。工具形状を工夫し、研削抵抗を低減した。
同工具は、粗い粒度での高切り込みでも加工時のチッピング（欠け）を抑えられ、荒仕上げから中仕上げ加工まで１本の工具で対応できる。現場の生産性向上につながる。既に複数の大手メーカーに採用された。

Kamogawaは、切削・研削工具などを取り扱う商社。自社企画ブランドの製造販売も担う。自動車市場の減速や世界経済の不透明な現状を背景に、今後の工具業界は「規格商品を扱うだけでは生き残れない。他社にない独自商品を能動的に提案していく」としている。

三菱日立ツールは、高硬度鋼加工用面取り工具「ＤＮ２ＨＣ―ＡＴＨ」を発売した。従来手作業が多かった金型や部品の面取り加工を、数値制御（ＮＣ）加工機による自動加工を可能にし、作業時間を短縮できる。製品は工具径３ミリ―１６ミリメートルの全７アイテム。価格は８０００―３万４７００円（消費税抜き）。
新製品はセンタリングやＣ面取り（穴・コーナー）、Ｖ溝加工など多様な加工用途に適用できる。先端部にシンニングを施し、良好な食い付き性を確保。先端部が鈍角のため耐欠損性にも優れる。
刃先形状の最適化により切れ味と耐欠損性を両立し、高硬度鋼加工でも長寿命化を実現する「ＡＴＨコーティング」を採用した。軟鋼から高硬度鋼まで幅広い鋼種に対応する。