日本精工はベアリングの知識を深められるウェブコンテンツを公開した。既存コンテンツを最新情報に更新し、アニメーションなどを用いて視覚的に分かりやすくした。ベアリングの知識や魅力を幅広い層に発信する。
一般と技術者向けの二つのコンテンツを用意した。一般が対象の「ベアリング入門」は対話式のクイズなどを通じて、古代エジプトまでさかのぼるベアリングの歴史からベアリングの未来までを紹介する。

技術者向けの「ベアリングのＡＢＣ」では、軸受を用いた設計や取り扱いに必要な情報を１１章に分けて紹介。アニメーションや図表を多用し、物理現象への理解を助ける。２０２４年には英語版も公開予定。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の９月の工作機械受注実績は、前年同月比１８・１％減の３１０億２３００万円となり、７カ月連続で前年を下回った。前月比では３・７％増と２カ月連続で増加した。金利の引き上げやインフレの影響、景気の減速などを理由に設備投資の様子見が続くが、地域や顧客ごとに投資の動きも見られた。（総合１参照）
４社合計の国内は前年同月比３０・４％減と、１１カ月連続で減少。輸出は同１２・４％減と２カ月ぶりの減少に転じた。前月比では国内が５・３％減と３カ月ぶりに減少したが、輸出は７・６％増と２カ月連続で増加した。

オークマは国内が前月比３・１％減少した一方、輸出は同１３・９％増と堅調だった。国内や中国で設備投資を様子見する動きが見られたが、「航空機向けなどで欧米は強く、インドでは農機や一般機械向けといった幅広い産業で好調に推移した」。
牧野フライス製作所は、国内、中国、米国といった主要市場で受注に勢いがなかったが「インドは自動車向けを中心に前年を上回った」。芝浦機械は輸出が前年同月比１０・０％増と４カ月ぶりに増加。超精密加工機で欧州でカメラレンズ向け、中国で車載カメラ向けを受注した。
ツガミは輸出が前月比１２・６％増と２カ月連続で増加。同社幹部は主力の中国を中心とした市場環境について「調整局面が続いている。足元の状況からさらなる底割れの懸念は少ない」と見る一方、インドの受注は堅調で「設備投資は計画通り進める」とした。

今後について、牧野フライス製作所は欧米で航空機向けなどの受注回復に期待する一方、「短期では２０２２年の半導体製造装置向けのような全体をけん引する産業は見えていない」と認識。オークマは「２４年から半導体関連向けなどが上がる見込みだが、いつ頃数字につながるか見守っている」と慎重に見る。

４社の４―９月期の受注実績は前年同期比１３・５％減の１８５２億円と低調だった。

木村鋳造所が産業用ロボットを活用して、工作機械の部品として用いる中・小型鋳物を完全自動で作る実証試験を群馬製作所で進めている。鋳物の納入先であるオークマの協力の下、従来手法の手込め造型において、砂型加工から注湯に至る工程を自動化する新手法を開発。各工程で一貫してデジタルデータを用いるデジタル変革（DX）や3Dプリンターでの中子製作による木型の省略といった施策も併せて推進し、画期的な成果を上げている。
実証の狙いについて木村鋳造所の木村寿利社長は語る。その取り組みの場となっている実証ラインは「造型」「加工」「型合わせ」と工程別に分かれたセルで構成。造型セルと加工セルに1台ずつ、型合わせセルに2台と計4台のロボットを配して、各工程を自動化している。

造型セルでは造型機で500ミリ角×高さ200ミリメートルの砂のブロックを作った後、従来、人がしていた砂の清掃などをロボットが実行。その後、加工セルのロボットがブロックを削って、砂型の形をかたどる。そして、砂型に中子を挿入したり、上下型の型合わせをしたりするのは型合わせセルのロボットだ。
人手による品質のバラつきを排除したことで部品の形状精度は向上。パーティングライン（上型と下型の型合わせ面の隙間・ズレによって生じる鋳物の突起）に発生するバリの除去工程も省略できる。一つの砂型上に複数種の部品を所要量に応じてレイアウトできるので、多品種少量や変種変量製品にも適応しやすいという利点もある。
中子は3Dプリンターで製造するため、木型の設計・製作は不要になった。木型の保管・管理・補修といった関連業務もなくなり、それらの省力化の効果も大きい。
また、製造に必要なデータは、納入先のオークマの部品の3Dデータから一貫で効率的に生み出す方法を編み出した。
オークマが部品の形状の3Dモデルのデジタルデータを生成。それを基に、木村鋳造所が砂型や中子に必要なデータを作って、それぞれの生産に活用する。
こうしたデジタルデータの連携での鋳造について、オークマ製造本部生産技術部の一木洋介部長は「デジタルと無縁だった鋳物の世界ががらりと変わる」と話す。

これらの施策で、既に従来の4分の1の人員での夜間・休日の連続稼働や、2週間のリードタイムの最短3日への短縮を実現しつつ、製造コストは従来と同等以下という成果が出ている。
今後は、データ連携をもとにオークマが納入後の鋳物部品の切削加工をすることで、鋳造後の切削加工工程を鋳造工程と結合させる取り組みを2023年度内に実施する予定。一層の効率化に向け、新手法にさらなる磨きをかける考えだ。

新東工業は、表面処理関連会社のフランスのエラティコスを子会社化すると発表し、全株式を約２億６０００万ユーロ（約４０８億円）で取得する。譲渡日は２０２４年５月末ごろまでを予定。
同社はフランスに拠点を置き、表面処理関連製品やサービスを展開。欧州や北南米のほか、インド、中国といった新興国にも多くの顧客を持っており、近年はＥコーマスのプラットフォーム開発や人工知能（ＡＩ）活用にも取り組んでいる。同社の顧客販売チャネルを活用することで、新東工業の取引先拡大が期待できると判断した。
米投資会社ブラックストーンが運営する三つのファンドとその他の株主から全株式を取得する。２４年３月期の新東工業の業績への影響は今後、開示する予定だが、軽微としている。

新東工業はショットブラストマシンや投射材、研磨剤の製造販売をする表面処理事業でグローバル展開をする顧客に対し、各地域の拠点から製品・サービスを供給できる体制の構築を進めている。

ブラザー工業は同時５軸制御機能を搭載した主軸３０番テーパの小型マシニングセンター（ＭＣ）「Ｕ５００Ｘｄ１―５ＡＸ」を発売した。大型の傾斜ロータリーテーブルを搭載して多面加工を可能にした従来機種「Ｕ５００Ｘｄ１」に、同時５軸機能を付けた追加モデルとなる。価格は１３５５万円（消費税抜き）。
ポンプや発電機、自動車のターボチャージャーなどで使用するインペラ、人工骨などの加工での利用を想定。立体的で複雑な形状の部品加工ができ、滑らかな曲線形状が必要な部品にも適する。
Ｕ５００Ｘｄ１および同５ＡＸは、主軸３０番の小型ＭＣながら、治具エリアを最大限に広くなるように設計した傾斜ロータリーテーブルを標準で搭載。小さい本体サイズを維持しつつ、従来モデルや小型複合加工機より大きな加工対象物を扱えるようにした。

また、工具交換装置は工具収納本数が従来からの１４本、２１本のタイプに加え、２８本も選択できるようにし、複雑化、大型化する部品加工のニーズにも対応する。

中村留精密工業は２スピンドル２タレット式の精密コンピューター数値制御（ＣＮＣ）複合旋盤「ＷＹ―１００Ｖ」を１０月１８日に発売する。
タレットの旋回速度、主軸の同期やリジッドタップの高速化により、主軸やミーリングの回転数、トルクを向上。加えてパーツキャッチャーを採用したことで加工対象物（ワーク）の取り出し時間を短縮した。油圧バルブ品の場合、加工時間の３０％短縮を実現した。消費税抜きの価格は３１４０万円。

タンガロイは、超硬合金などの高硬度非鉄金属の旋削加工に最適な多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）材種「ＤＸ２００」を発売した。アイテム数は７種で、消費税込みの標準価格は主な型番の「１ＱＰ―ＣＣＧＷ０６０２０４Ｆ　ＤＸ２００」が１万２７６０円。初年度４００万円の販売を見込む。
新製品は同社ＰＣＤ材種シリーズの中で最も高い硬度を持ち、バインダー成分を含まないダイヤモンド１００％の材種。高硬度非鉄金属の加工で高い耐摩耗性を発揮するほか、優れた加工面品位を実現する。

コバルトを含まないため、不純物の混入が許されない医療製品や半導体ターゲット材などの特殊な被削材加工にも適する。旋削加工用のインサート工具（刃先交換式バイト）に取り付ける刃先の各シリーズに新材種を加えることで、幅広い高硬度非鉄金属加工に対応する。

イスカルジャパンは、ネジ切り工具選定アプリケーション「ＴＨＲＥＡＤ　ＣＯＭＰＡＳＳ（スレッドコンパス）」の提供を開始した。
カメラで図面を読み込み、必要項目を入力すると人工知能（ＡＩ）が条件に最適な工具を自動選定する。会員登録のみで無料で利用可能。
ネジ切り工具の選定には一定の経験と知識が必要だが、同アプリを利用することで簡単に正しい工具を選べて選定時間も短縮できる。インターネットに接続していれば場所を問わず利用可能。

かいわは、研削加工時の機械振動を削減する技術を開発した。２種類のおもりを装着できるようにした砥石を固定する部品（フランジナット）を使うことで、砥石の回転時に生じる振動を最大９９％削減できる。プレス成形用金型の部品製造をはじめとする、形状・寸法精度や鏡面性を必要とする面粗さの品質基準が厳格な分野に向けて提案する。
フランジナットに２段溝の加工を施し、２段目の溝に砥石のアンバランスを整える補正おもりを取り付け、１段目の溝には７グラムのバランスピースを取り付ける。最初に補正おもりで砥石のアンバランスを整え、微調整を一般的なバランスピースより軽い７グラムのバランスピースで行うことで調整精度を高めて、砥石のアンバランスに由来する振動を削減する。振動が減ることで加工品質や研削盤と砥石の寿命向上につながる。
同技術を活用し、最大深さ１５ミリメートルの溝を旋削加工したフランジナットと８―４０グラムの補正おもり、バランスピースで構成する補正おもり対応リング「ＢＲＥＮＮＥＲ（ブレンナー）」を製品化。岡本工作機械製作所の研削盤のユーザーや新規購入時のオプションとして販売する。かいわが製作し、岡本工作機械製作所が販売を担う。消費税抜きの価格は２０万円から。

従来、直径３５５ミリメートル、幅３８ミリメートルの６０番手の砥石を毎分１５００回転させると、２２００ナノメートル（ナノは１０億分の１）の振動が発生していた。同条件でブレンナーを使用すると１５ナノメートルまで低減できるという。
当面、補正おもり対応リングは岡本工作機械製作所の各種研削盤のみに対応するが、順次他メーカーの研削盤にも対応する予定。

日本工作機械工業会と東京ビッグサイトは、２０２４年１１月５―１０日に東京ビッグサイトで３２回目となる日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ２０２４）を開くと発表した。併催企画として出展者と学生をつなぐ「アカデミックエリア（仮称）」を設け、２２年開催の前回に続き積層造形（ＡＭ）関連の展示も実施する。
都内で開いた会見で日工会の柚原一夫専務理事は、アカデミックエリアについて「次世代を担う学生と現役世代の交流の場を創出し、未来の人材への技術のたすきをつなぎたい」と強調した。

出展規模は過去最大の２２年（５６１８小間）を上回る５７００小間、来場者は１３万人（２２年は１１万４１５８人）を見込む。東京ビッグサイトの津国保夫常務取締役は、東西の展示棟に加え「南展示棟を含む過去最大規模で開催する」とした。
同見本市では脱炭素、労働力不足、サプライチェーン（供給網）強靱（きょうじん）化への対応といった製造業の課題解決につながるモノづくりの提案が期待される。また世界の金属ＡＭ装置市場は３０年に２１年比４・３倍の約１兆５３２０億円に拡大するとされ、日工会では成長産業と見て２２年と同等の展示規模を目指す。

日進機械製作所は、箱に整列せずに入った加工対象物（ワーク）を取り出しセンターレス（芯なし）研削盤に投入する作業を自動化できる「バラ積みピッキングシステム」を発売した。ロボットと専用チャック、３次元（３Ｄ）ビジョンカメラとローダーの組み合わせで構成。主力製品であるセンターレス研削盤の動作に適応した。消費税抜きの価格は仕様で異なり、１０００万円から。初年度は１０台の受注を目指す。
ロボットはワークの取り出しと加工済みのワークのパレットへの整列を担当し、ローダーが研削盤へのワークの装着と加工品の排出を行う。
ロボットはカメラで箱の中の材料を認識し、用意した３パターンのつかみ方から最適な方法でワークを取り出す。その後、ローダーに付属する受け皿に置く。ローダーは研削盤にワークを装着する。

加工後にローダーが研削盤から加工済みのワークを排出し、それをロボットが回収して、パレットに整列する。
カメラはキーエンス製で、ロボットはファナック製を採用した。ワークが３パターンでつかめない位置にある場合は、ロボットが山を崩すか箱を揺らして姿勢を調整することで、整列していないワークでも確実に取り出せるようにした。

日本鍛圧機械工業会（日鍛工）は、２０２３年暦年の鍛圧機械の受注額見通しを２２年１２月予想比１５億円増の３７３０億円（前年比微増）に上方修正した。国内で政府の支援策、海外では半導体不足の緩和や電気自動車（ＥＶ）関連の設備投資が期待できると予想。日鍛工では「２３年は新たに大きな懸念材料は見られず、２２年と同程度で受注は推移する」と見る。
国内の受注額見通しは２２年１２月予想比３５億円増の１６００億円（前年比０・１％増）と予想。政府の経済対策による下支えとともに、自動車生産の回復や半導体関連などへの投資継続を見込む。鍛圧機械メーカー幹部は「サプライチェーン（供給網）見直しに伴う国内生産回帰の動きも需要を下支えしている」との見方を示す。
輸出は同３０億円減の１２５０億円（同０・５％増）を見込む。日鍛工では中国経済の停滞やロシアのウクライナ侵攻による原材料やエネルギー価格の高騰といったマイナス要因が続くと予想。一方、欧米を中心にＥＶ対応による設備投資や、東南アジアやインドなどの新興国市場でコロナ禍後の回復への期待も織り込んだ。
機械別ではプレス系機械が同５億円増の１５５０億円（同０・６％増）と予想。ＥＶ化対応は国内外で強弱はあるが底堅く、「まだまだ新規投資需要が期待できる」と想定する。
板金系機械は同横ばいの１３００億円（同０・２％減）と見込む。各種経済対策などによる下支えに加え、都市再開発を含む社会インフラ整備への建材関連も堅調と予想。「調整局面と見える半導体装置関連も後半に持ち直すものと見られる」としている。

２３年の総受注額は過去２０年間で３番目の高水準となった２２年をわずかに上回る見込み。各社は生産を拡大して２２年に積み上がった受注残の解消などを進める一方、環境負荷低減や省人化、自動化などの根強い需要への対応が求められそうだ。

タンガロイはヘッド交換式ドリル「ドリル・マイスター」シリーズにモジュラータイプのドリルボディーを追加、発売した。同社のシャンクと組み合わせることで、工具の突き出し長さを自由に選択可能。工具径６ミリ―１４・９ミリメートルに対応するＬ／Ｄ（工具突き出し長と工具径の比）２の仕様と、同６ミリ―１８・９ミリメートルに対応するＬ／Ｄ３の仕様を設定。代表型番の消費税込み価格は「ＴＩＤ０６０Ｍ６―２」が３万５４２０円。

ヤマザキは鋳物用ロボットバリ取りシステム「スーパーデバセンターＳＤＣ２２シリーズ」の製品群を拡充する。加工対象物（ワーク）と治具を合わせた可搬重量の仕様を１５キロ・５０キロ・１５０キログラムの３種類でシリーズ化し、２００キロ・３００キログラム台の特注にも対応する。消費税抜きの価格は１０００万－５０００万円程度。主要顧客の自動車以外の業界を開拓する商品と位置づけ、５年以内に年間５０台で約１０億円を目指す。
ＳＤＣ２２シリーズは２０２０年にユーザーの打診を受け、鋳物のバリ取りで発生する粉塵対策を施した上で、水平多関節（スカラ）ロボットやタレット、制御ソフトを組み合わせて開発した。

同年の発売以来これまでに２０台程度受注している。人手不足の深刻化に伴い、作業環境が過酷なバリ取り工程への自動化ニーズが一層高まるとみて、製品を拡充して受注活動を強化する。

専用機メーカーの強みを生かし、３種類以外にも２００キロ・３００キログラム台の重量の特注仕様や、自動パレット交換装置（ＡＰＣ）の追加にも対応する。

竜製作所は、専用機メーカーとして自動車向けを中心に搬送機、組付機、検査機などを手がける。電子設計の部署を持っているのが特徴で、視覚装置を用いた電子（マイコン）設計による検査装置の製作に対応。ロボットを組み合わせた検査装置を核にライン一括受注の提案を強化している。
「専用機メーカーで視覚装置を手がけているところは少ない」とし、技術の強みとなっている。視覚装置とロボットの組み合わせをベースに、前後工程を含むライン一括やブロック単位での受注に対応する。
車輪ロック防止装置（ＡＢＳ）の最終検査機で豊富な実績を持つほか、パイプピッキング＆治具挿入機、ラジエーター製造でのパッキン貼付機など多様なニーズに応えている。専用機の設計、製作で培った技術、ノウハウを生かし、ロボットのプログラミング、ティーチングから設備の組み立てまで一貫対応し、早期立ち上げに貢献する。
パイプピッキング＆治具挿入機の場合、前工程から次々と流れてくるパイプ１本ごとの位置、向きをカメラで認識。不規則に置かれた状態でも、ロボットがパイプを正しくつかんで専用台に置き、治具挿入機に移送する。
高速通信化に伴って対策の必要性が指摘されている、マイコンの動作に及ぼすノイズの対策技術も強みの一つ。トレーサビリティー（履歴管理）にも対応し、作業の正確性と効率化を両立するとともに、設備の信頼性を支えている。
自動車の電動化に伴い、車部品はモーターと電子制御ユニットなどを一つのモジュールにまとめる機電一体化が進んでいる。車部品の電子化により検査作業が増え、検査精度の要求も高くなると予想されることから、今後は「マイコン設計による検査機の需要が増えてくるだろう」と見通す。
ニーズの拡大を見据え、電子設計の部署を拡充する。増員の方針を決めており、電子設計担当者は現在の６人から、２０２４年度に新卒２人が加わる予定。高度化する顧客ニーズに対応し、最適設備の提案、実現に挑む。