タンガロイは、ツーリングシステム「タング・キャップ」に小型旋盤に対応するＣ３、Ｃ４サイズを大幅に拡充した。価格は代表型番の「Ｃ３ＡＣＬＮＲ２２０４０―１２Ｎ」が３万３５５０円（消費税込み）。計５４製品をそろえ、初年度１５００万円の販売を見込む。
小型旋盤に対応する突き出し長さが短いボーリングバー用サイドロックホルダーや、回転主軸に使うコレットチャックホルダーなどを設定。高圧クーラント給油仕様のアイテムもそろえ、切りくず処理が難しいインコネルなどの難削材加工にも向く。

タング・キャップは、ポリゴン・シャンク・カップリング（ＰＳＣ）互換のポリゴンカップリングを備えたツーリングシステム。同一工具交換時の刃先繰返し位置精度でプラスマイナス０・００２ミリメートル以内を実現している。

浅沼技研は、自社製品の３次元測定機精度検証用ゲージの中で最も小さい「クォリティーマスターＳ」を開発した。小型の３次元測定機向けで、マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）単位で精度を管理できる。８月発売予定で、価格は５０万円（消費税抜き）。月３０台の販売を目指す。
中小の製造現場で数多く使用されている小型の３次元測定機に載せて使えるよう、従来機よりも大幅にサイズを小さくした。寸法は直径８０ミリ×高さ１３７ミリメートルで、重さは２・９キログラム。サイズを小さくしたことで価格も下がり、より導入しやすくなった。
応力集中の少ない円筒形状で剛性を確保。材料に温度変化に強く、経年劣化の少ない低熱膨張鋳鉄を採用した。熱膨張係数は１度Ｃ当たり１マイクロメートル。小さいものの、スタイラス（測定子）の当たる圧力で動かないだけの重量は確保している。

浅沼技研の「クォリティーマスター」シリーズは、日常的に３次元測定機の精度を点検するためのゲージ。毎日５分、測定データを収集することで、３次元測定機の不具合を早期に発見できる。
同社は、同シリーズの校正事業者として米国立標準技術研究所（ＮＩＳＴ）よりＮＶＬＡＰ認定を取得している。そのため同シリーズは海外向け製品の精度保証にも利用できる。今回開発した「同Ｓ」も８月に認証取得の予定で、取得後に日米同時発売する。

タンガロイは、ヘッド交換式ドリル「ドリル・フォース・マイスター」に、Ｌ／Ｄ（工具突出長と工具径の比）が８仕様のボディー（写真）を追加し、発売した。高精度な深穴加工と長突き出し加工に対応する。価格は代表型番の「ＴＩＳ２６０Ｆ３２―８」が９万４６００円（消費税込み）。初年度５００万円の販売を見込む。
切りくず排出性と剛性を両立した溝形状を採用し、幅広い被削材で安定加工が可能。またヘッドとボディーの接触面を広く確保した独自クランプ機構により、迅速で強固なクランプが可能で、高い穴径精度と工具の長寿命化を実現する。

同ドリルは、独自の非対称Ｖ字形状クランプを採用しており、直径２０ミリ―４１ミリメートルの大径穴開け加工に対応する。
ドリルヘッドは交換式のため、常に新品状態の切れ刃を使用できる。寿命のバラつきが最小化され、高い寿命設定が可能となる。

大見工業は、２０２４年夏の完成をめどに、本社工場を新築、移転する。現本社近くに用地を取得した。主力の自動車や航空・宇宙産業向けの精密切削工具と、機械・工具のセットアップ事業の生産効率化を図る。現本社工場が老朽化していることから、震災など事業継続計画（ＢＣＰ）対策としての狙いもある。
安城市に約９０００平方メートルの用地を取得した。工場は２階建てで、延べ床面積約６６００平方メートル。新工場では設備レイアウトを抜本的に見直し、生産工程を整流化する。大見工業は１９３０年に東京で創業し、４３年に現在地に移転。以降、近隣用地を取得し段階的に工場を増築してきた経緯から、一部生産工程が非効率になっている。
さらに近年は耐震対策に取り組んできたが、耐震検査の結果、生産への制約や補強工事に多額な費用がかかることが分かった。このため「補強工事を続けるより国際競争力のある工場を一から建設した方が良い」（大見社長）と新工場建設を決断した。

同社はホールカッターなどの一般汎用工具と、自動車や航空機産業向け精密工具の両方を製造する。生産効率化とリスク分散を狙いに、２０１２年に国内２カ所目の拠点となる島根益田工場（島根県益田市）を稼働。刷新する本社工場との国内２工場体制で事業拡大を目指す。

ノリタケカンパニーリミテドは２０２２年１０月をめどに工業機材のＢツーＣ（対消費者）向け汎用品を扱う子会社２社を統合する。オフセット砥石（といし）大手の日本レヂボン（大阪市西区）と研磨布紙のノリタケコーテッドアブレーシブ（愛知県みよし市）の経営資源を集中し、汎用品事業の拡大を狙う。ノリタケが手がける自動車メーカー向け砥石など特注品と同等の事業規模を目指し、工業機材全体の競争力強化につなげる。
統合新会社の詳細は今後詰める。統合後、ノリタケコーテッドアブレーシブの研磨布紙を日本レヂボンが持つ汎用品の販売網を生かして拡販するなど相乗効果を狙う。
また、ノリタケは研磨布紙を手がけるタイの関連会社「サイアムコーテッドアブレーシブ」の子会社化を検討する。現在の出資比率は４０％。２４年度までに追加出資を検討する。日本レヂボンのタイ子会社「ダイヤレヂボン」との連携を強化し、主に新興国向けで汎用品の拡販につなげる。
汎用品は工業機材事業の売上高のうち３５―４０％を占める。今後、汎用品を伸ばし、同６割前後の特注品との売上高の割合で半々を目指す。特注品と汎用品を同等の事業規模に拡大することで工業資材全体の競争力を高めたい考え。

ノリタケは１４年に工業機材の商品群拡充を狙い、日本レヂボンを子会社化。２１年６月に完全子会社化した。

ＯＳＧは精密機器部品や自動車部品向けに需要が拡大している３ミリメートル径以下の小径超硬ドリルの生産能力を倍増する。３月にかけて「ＮＥＯ新城工場」に生産設備を導入する。２０２２年中に予定していた投資計画を前倒す。２１年１２月にスタートした新中期経営計画で微細精密加工向け工具の販売拡大を掲げており、その布石とする。
半導体やロボット、医療関連など国内外のさまざまな分野で小径ドリルの需要が拡大。生産工場のＮＥＯ新城工場に２１年末に４台、２２年３月までに２台の生産設備を追加して増産体制を整える。新型コロナの影響などで設備の納期が長くなっていることも考慮し、投資計画を前倒した。
新中計では３ミリメートル径以下のタップとドリル、６ミリメートル径以下の超硬エンドミルを微細精密加工向け工具と定義する。

今後、タップを生産する八名工場（同）、超硬エンドミルを生産する大池工場でも設備更新や生産工程の改善により、微細精密加工向け工具の生産体制を強化。微細精密加工向けの売上高比率を２１年１１月期実績の１６％から３０年に３０％に引き上げる。

タンガロイは、「ＮＳ」形３次元チップブレーカー付き多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）インサート（刃先交換チップ）を発売開始した。アルミニウム合金や銅合金などの被削材でも切りくずを短く分断でき、切りくずトラブルによる機械停止や、切りくず処分に要する時間を大幅に削減できる。
計１０製品で構成。価格は代表型番の「１ＱＰ―ＣＣＧＴ０６０２０４―ＮＳ　ＤＸ１１０」が９７９０円（消費税込み）。初年度３０００万円の販売を見込む。

微小な切り込みから最大２ミリメートル程度まで、幅広い切り込み量に対応できるようにブレーカーを設計。荒加工から仕上げ加工まで対応し、工具集約と生産性向上につなげられる。またＰＣＤ材種には、刃立ち性に優れ、安定した高品位の加工面を実現する「ＤＸ１１０」を設定した。

乗用車メーカー７社の２０２１年４―１２月期連結決算が出そろい、ホンダや日産自動車など４社が２２年３月期連結業績予想で営業利益または営業損益を上方修正した。販売奨励金の抑制や為替の円安の追い風と、半導体不足に伴う生産制約や原材料の高騰といった逆風が吹く事業環境は各社に共通する。これらプラスとマイナスの要因をどう見積もるかで予想が分かれる形となり、世界生産見通しを引き下げたトヨタ自動車など２社は営業利益を据え置いた。
マツダは通期の営業利益見通しを従来予想比１７０億円引き上げた。毛籠勝弘取締役専務執行役員は損益分岐点の低下など「経営基盤の強化が着実に進んだ」と評価した。
北米事業の改善などでホンダも営業利益を同１４００億円上方修正。販売奨励金が北米で２１年１０月以降、通常の半分の１０００ドル（約１２万円）からさらに１０％強減少する。日産や三菱自動車は営業損益をそれぞれ同３００億円、同１００億円引き上げた。
トヨタは販売増などで２１年４―１２月期の営業利益が過去最高を更新。通期の営業利益見通しの９割以上に達するが従来予想を据え置いた。要因は新型コロナウイルス感染拡大や部品調達の停滞。生産台数見通しを従来予想比５０万台引き下げた影響で販売台数の減少を織り込む。
ＳＵＢＡＲＵ（スバル）も生産制約による販売減で、営業利益見通しの下方修正を余儀なくされた。
一方、スズキは生産台数見通しを従来予想比約２４万台、三菱自は販売見通しを約２万台上方修正した。スズキはインドで生産する輸出車両を中心に半導体不足の影響を受けない車種が多く「台数をキープできた」という。

足元では燃料や原材料価格の高騰が、各社の業績を圧迫する。トヨタは資材の高騰が通期で営業利益を６３００億円下げると見込み、「過去に例がないレベル」（同社担当者）と身構える。

ダイジェット工業はボールエンドミル型のソリッドモジュラーヘッド「ボールＳヘッド　ＳＭＨＢ形」を発売した。４枚刃で炭素鋼や合金鋼など高硬度材や難削材の荒加工から仕上げ加工まで幅広く対応する。全２種で価格は１万９０００―２万２０００円（消費税抜き）。
刃先中心部にサブポケットを設けた独自形状を採用し、良好な切りくず排出性を実現。ボール部や外周刃のねじれ角度を大きくし、切削抵抗の低減につなげた。

伸光技研産業は、圧造メーカーとしてのノウハウを生かし、圧造用の超硬合金製金型の補修や製造を他社から受託する新規事業を始めた。従来、破損時に廃棄していた圧造金型を補修して再利用できるため、都度発生する調達コストや超硬の廃棄ロスを削減できる。補修は最短で即日対応が可能。初年度の売り上げ目標は１０００万円。同事業を通じ、主力の圧造事業の販路拡大も図る。
専用設備として、３０００万円を投じて荒加工から仕上げ加工まで１台で完結する円筒研削盤を導入した。圧造メーカーは通常、金型を破損や使用回数などの社内規定に応じて廃棄している。破損した金型は研削加工で補修すれば元のサイズより細い金型に転用できる。すでに圧造メーカーからの引き合いでテスト加工を進めている。

補修・新造ともに、図面通りではなく、自社の技術を加えて耐久性や精度が向上するような提案をする。営業面では関西ツール工業と協業する。金型の新造では外販以外に社内用として、外部調達から一部内製に切り替えてリードタイム短縮につなげる。
伸光技研の加藤聡典取締役工場長は「金型を新規作製するよりも脱炭素にも貢献できる」という。金型の知見を蓄積し、圧造品自体の品質も高めていく。

タンガロイは、焼入れ鋼の仕上げ加工用立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）インサート（刃先交換チップ）「ＳＴＨ形」を発売した。焼入れ鋼の外径仕上げ加工の高効率化が見込める。価格は主要型番の「ＳＴＨ３００―ＳＲ　ＢＸＡ１０」が１万３３１０円。初年度４０００万円の販売を見込む。
同インサートは溝入れ加工用工具シリーズ「タング・カット」のインサートと互換性を持ち、同シリーズのホルダーに装着して使うことができる。
切れ刃の正面側に曲率半径の大きなワイパー切れ刃を備え、０・１ミリメートル程度の切り込みと、１回転当たり最大１・５ミリメートルの高送り条件で使うことで優れた加工面粗さが得られる。切れ刃側面のワイパー切れ刃により、立壁の仕上げ加工にも適する。

ロウ付け面積を広くできる「ウェイビー・ジョイント」形状を採用。高送り加工でも切削熱によるロウ材の軟化を防げる。

ダイジェット工業はボールエンドミル型のソリッドモジュラーヘッド「ボールＳヘッド　ＳＭＨＢ形」を発売した。４枚刃で炭素鋼や合金鋼など高硬度材や難削材の荒加工から仕上げ加工まで幅広く対応する。全２種で価格は１万９０００―２万２０００円（消費税抜き）。
刃先中心部にサブポケットを設けた独自形状を採用し、良好な切りくず排出性を実現。ボール部や外周刃のねじれ角度を大きくし、切削抵抗の低減につなげた。

タンガロイは、カッターヘッドとシャンクの組み合わせによるモジュラーシステムに超硬シャンクを追加し、発売した。長い突き出しでも高い切削条件での加工が可能となる。価格はオープン。
鋼製に比べて剛性が高く、より高い切削条件での加工が可能。加工時間低減と生産性向上が見込める。びびりにも強いため、長い突き出しでの高能率加工に最適。また、内部給油にも対応。モジュラーヘッドの刃先に切削油を直接供給でき、特に掘り込み加工などの切りくず排出性が重要となる加工での高い性能を発揮する。

同システム「タング・フレックス」は、カッターヘッドとシャンク、ホルダーを組み合わせることで、加工長に合わせた最適なツーリングを実現する。

ＤＭＧ森精機は心間３０００仕様の超高精度複合加工機を発売した。最大３０３０ミリメートルの長尺加工対象物（ワーク）をワンチャッキングで加工可能。段取り替え作業を低減でき、長尺ワーク加工の工程集約を実現する。価格は７３３０万円（消費税抜き）から。エネルギーや航空宇宙、船舶分野などの分野向けに、年間４０台の販売を目指す。
発売したのは「ＮＴＸ２５００―３０００ ２ｎｄＧｅｎｅｒａｔｉｏｎ」と「同３０００―３０００　同」。ターニング用高性能主軸と、全長３５０ミリメートルの小型構造の旋削／ミーリング主軸を搭載し、1台でターニングとミーリングの全加工を行える。最大加工径８０ミリメートル、最大加工長さ１３００ミリメートルのロングツールにより、長尺ワーク加工の工程集約を実現する。
また、工具を最大２４６本収納できる大容量工具マガジンをはじめ、ロボットシステムや機内計測装置などの自動化・計測ソリューションも提供可能。加工時に発生する切りくずやミストに対応するための機能や装置も揃えた。

同複合加工機は従来、心間１５００仕様で自動車や航空機、医療機器、金型分野向けに販売してきた。一方で近年、世界的な脱炭素化への取り組みの広がりに伴い、風力発電などのエネルギー分野や、航空機、船舶などの大型輸送手段における脱炭素化の開発が進み、大型・長尺ワークの高効率加工へのニーズが高まっている。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２１年の工作機械の受注実績（確報値）は、前年比７０・９％増の１兆５４１４億１９００万円で３年ぶりの増加となった。１兆５０００億円を上回るのも３年ぶりで、過去４番目の受注額を記録した。中国が先行して回復し、年後半は欧米や国内でも回復傾向が強まった。
内需、外需とも３年ぶりに増加した。外需比率は前年比２・９ポイント増の６６・９％と高水準に達したことから、日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「外需主導で回復が進んだ」との認識を示した。
内需は新型コロナウイルスワクチン接種の進展や補助金採択案件の受注押し上げにより、コロナ禍前の１９年（４９３１億８８００万円）を上回り、３年ぶりの５０００億円超えとなった。

業種別では全１１業種で増加。主要４業種では、半導体関連や部品不足に伴う増産対応などで一般機械と電気・精密で回復が進んだ一方、自動車、航空機・造船・輸送用機械は他業種に比べると伸び率は低かった。
外需は３年ぶりに１兆円を上回り、過去２番目の受注額となった。地域別ではアジアが４年ぶりに増加し、過去２番目の受注額を記録。中国と台湾は過去最高額を更新した。欧州は３年ぶりの増加で、設備投資優遇策や展示会効果のあったイタリアをはじめ、ドイツやフランスなども２倍以上の伸び率となった。北米も３年ぶりの増加。特に米国はジョブショップや自動車など幅広い業種で需要が回復し、過去２番目の受注額に達した。
２１年１２月単月の受注額は前年同月比４０・６％増の１３９２億２７００万円で、１４カ月連続の増加となった。４カ月ぶりの１４００億円割れとなったが、１１カ月連続で１０００億円を上回った。
外需はアジアが１８カ月ぶりに減少へ転じ、前月比もアジア、欧州、北米が減少したが、稲葉会長は「水準は依然高く、ドイツや中国では上向きの動きが見られる」と強調。今後の受注動向について、半導体製造装置関連の投資継続などの動きを踏まえて「第１四半期は総じて緩やかな回復基調が続く」との見通しを示した。