タンガロイは、超硬ソリッドドリル「ソリッド・ドリル　ＤＳＷ形」シリーズに、オイルホール付きのロングドリルを追加して発売した。
消費税込みの価格は主な型番の「ＤＳＷ０３０―０５５―０６ＣＩ１６　ＡＨ７２５」が５万７７５０円。計１８アイテムをそろえ、初年度１０００万円の販売を見込む。

工具径３ミリ―１０ミリメートルで、Ｌ／Ｄ（工具突き出し長とシャンク径の比）が１６、２０、３０仕様のロングドリル（写真）を追加した。ダブルマージン仕様により穴径精度、真直度、加工面品位の向上が見込める。金型や自動車部品など幅広い業種で顧客の生産性向上に貢献する。

ジェイテクトは、コンピューター数値制御（ＣＮＣ）小型円筒研削盤「Ｇ１シリーズ」に小物量産加工に適した「タイプＢｔ」を追加し、発売したと発表した。
従来機の「ｅ３００Ｇｉ」を刷新した。ＣＮＣ装置の選択を可能にしたり、長さ違いの加工対象物（ワーク）の段取り替えを不要にする新機構などを導入したりした。必要な機能に応じて３パッケージを用意。消費税抜きの価格は１６４０万円から。年間２５台の販売を目指す。

ＣＮＣ装置は従来の「トヨプック―ＧＣ７０」に加え、「ファナック０ｉ―ＴＦプラス」を選べる。

ワークの長さに合わせて自動で主軸の心間調整をする「主軸ＮＣシフト機構」を持つパッケージでは、定寸装置の位置を一定にでき、段取り替えの作業を省ける。

ワークを両側センターの押しつけ力で駆動させる「両センタ駆動」を採用。これにより、駆動金具なしでの外径全段研削が可能となり、２工程を１工程に集約できる。

また「スリープイン・ウェイクアップ機能」により、電源を入れている間の非加工時間の消費電力を最大７５％削減する。

乗用車メーカー８社が発表した７月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比０・５％減の２０４万８２２２台となり３カ月連続で前年同月を下回った。北米などの販売好調を受け微減にとどまったものの、中国の新エネルギー車（ＮＥＶ）市場拡大による価格競争激化や、タイ、インドネシアといった主要地域の減少が影響した。日本国内で残る認証不正による影響や、中国市場の動向など今後も見通しが晴れない状況が続く。

各社の世界生産はホンダ、マツダ、ダイハツ工業を除く５社が前年同月を割り込んだ。トヨタ自動車と三菱自動車は６カ月連続、日産自動車とスズキは２カ月連続でマイナスとなった。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２カ月ぶりの減少となった。

トヨタの世界生産は前年同月比０・６％減と前年並みを維持。中国の価格競争激化やタイの自動車ローンの厳格化により減少した。一方、前年同月に比べて稼働日が多かったことなどにより北米や欧州で増えた。

日産は国内生産、海外生産ともに減少。国内はスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「エクストレイル」、中国はセダン「シルフィ」などの台数減が響いた。スズキはハンガリーやインドネシアなどが減少した。

一方、ダイハツの世界生産は同１０・１％増となり、１１カ月ぶりにプラスに転じた。日本国内では認証不正問題の該当車種の生産・出荷再開が寄与し、２カ月連続で前年同月実績を上回った。インドネシアの減少が響き、海外生産は微減だった。

ホンダの世界生産は３カ月ぶりの増加。乗用車「ＣＩＶＩＣ（シビック）」、ＳＵＶ「ＣＲ―Ｖ」などの米国販売の増加を受け、北米の生産が同１８・０％増えた。ただ、中国などの価格競争激化が響き、アジア地域全体の生産は同５・４％減少した。

マツダの世界生産は３カ月連続で前年同月比プラス。米国で販売が伸びているＳＵＶ「ＣＸ―５０」について、前年同月時点では米アラバマ工場の２直化が立ち上がったばかりだったが、２４年はフルに寄与。国内では小型車「マツダ３」などが増えた。

ブラザー工業とロボットエンジニアリングは協業し、ブラザー製の複合加工に対応した５軸の小型マシニングセンター（ＭＣ）に産業用ロボットを組み合わせ、容易に加工の自動化ができるパッケージの提供を始めた。小型ＭＣを製造するブラザーとシステムインテグレーター（ＳＩｅｒ）のロボットエンジニアリングが手を組み、少量多品種生産が多い中小製造業者の自動化ニーズを深耕する。

複合加工に対応するブラザー製の５軸小型ＭＣ「スピーディオＭ２００Ｘｄ１―５ＡＸ」に産業用ロボットを組み合わせた「自動化パッケージ　ＲＣ―７」の販売をロボットエンジニアリングが始めた。

ＲＣ―７はＭＣの側面に配置し、ＭＣ側面の扉からワーク（加工対象物）の出し入れをする。ロボットとワークを置くパレットをケースで囲い、設置後もそれを容易に移動させられるようにし、「昼休みの１時間だけ動かしたいとか、夜間に動かしたい」（曽我吏司ロボットエンジニアリング取締役）という中小製造業のニーズを満たせるようにした。

ＲＣ―７のセット後もＭＣ正面の扉からワークの出し入れなどの作業が可能。ワンタッチ位置決め機構付きのクランプで、簡単に高精度で固定できる。

取り付け後の調整作業は不要で素早い稼働を実現する。また、ワークに合わせてパレットのカスタマイズにも対応する。

ロボットエンジニアリングはユアサ商事のグループ企業。
省人化の希求が高まっている中小企業に向けた自動化提案に注力しており、今回のパッケージ化はその一環となる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の７月の工作機械受注実績は、前年同月比４・２％増の２９６億５５００万円となり、２カ月連続で増加した。前月比は８・９％減と２カ月ぶりに減少した。地域や業種ごとにまだら模様の需要環境が続く中、受注回復への期待と先行き不透明感が混在する状況と言えそうだ。

４社合計の輸出は前年同月比６・６％増と２カ月連続で増加した。オークマは輸出が同１・３％増と１１カ月ぶりに増加。欧米で航空機関連向けが堅調だったほか、「中国で大手を中心に電気自動車（ＥＶ）や一般機械向けで設備投資を計画通り進める動きがあった」（営業部）。牧野フライス製作所も「欧米で航空機関連、中国で新エネルギー車（ＮＥＶ）関連向けなどが堅調に推移している」（経営企画部）という。

中国を主力とするツガミは輸出が同２８・３％増と５カ月連続で増加し、堅調さを維持した。中東情勢など先行き不透明感が続く中、同社幹部は「夏季休暇を終えた９月以降に受注がどこまで上がるのか注視している」と慎重な見方を示した。

国内では牧野フライス製作所が同１９・３％増と大幅に伸び、「２輪車向けでまとまった受注があった」（経営企画部）という。オークマは「半導体製造装置向けで秋以降の回復需要を見越した設備投資などが出ている」（営業部）とした。

芝浦機械は国内が同３・４％減と前年並みを維持した。「半導体関連向けで超精密加工機を受注した」（広報・ＩＲ部）ほか、航空宇宙関連向けで立旋盤、金型加工向けで門形マシニングセンターなどを受注した。

受注状況についてオークマは「１―２月を底に海外でのＥＶや航空機向けが下支えする形で回復に向かっている」（営業部）と見る。牧野フライス製作所は「欧州でドイツを中心に弱含みの動きが感じられるが、全体的には底打ちをして改善の兆しが見られ始めたのではないか」（経営企画部）とし、引き続き動向を注視する。

長谷川機械製作所は、同時５軸精密マシニングセンター（ＭＣ）を開発した。医療・光学機器・腕時計といった小物精密部品の加工中心に使われている従来の５軸ＭＣに対し、Ｘ軸（左右）を３２０ミリメートルとするなど各軸の移動量を拡大した。大きめの部品の多品種変量生産に向く機種として提案する。

新開発の「ＰＭ３２０―５Ｘ」は、主軸とスライドのオーバーハングを最小限に抑える独自の高剛性構造を採用。自社製の回転主軸が上下（Ｚ軸）・前後（Ｙ軸）に、部品を載せるテーブルが左右（Ｘ軸）に動くほか水平旋回（Ｃ軸）、傾斜（Ｂ軸）することで同時５軸加工を行う。

制御精度は０・１マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）。左右に凹凸のない幅１２００ミリメートルのコンパクト設計で小面積での工程集約が可能。ロボットを配置することで、左右対称構造の両面窓を通して部品の段取り替えを自動化できる。

加工エリアを大きく取ることにより、加工状況の視認性が向上。下部の壁面が傾斜しているため、切り粉が途中に堆積することなく排出されやすい。

主軸は「ＨＳＫ―Ｅ４０」で毎分２万５０００回転、オプションで同４万５０００回転。早送り速度は同３０メートル。自動工具交換装置（ＡＴＣ）は５０本で、オプションで６０本に増やせる。機械背面から工具を入れ替えできる。

１１月の「日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）２０２４」で受注を開始する。予定価格は２８００万円（消費税抜き）。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した７月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比８・４％増の１２３９億４２００万円と、３カ月連続で増加した。中国などのアジアで高水準を維持するなど、外需がけん引した。地域や業種で状況に差はあるが、日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「第４四半期以降の本格的な増加局面に向けて、一進一退を繰り返しながら地固めが進む転換期にある」との認識を示した。

外需の地域別の受注額では、中国が同６５・９％増と４カ月連続で増加。２カ月ぶりに３００億円を下回ったものの、３００億円近い受注が継続しており高水準を持続している。

中国では旧式機械を下取りし、最新機械への置き換えを促す補助金が下支えとなっているほか、電気自動車（ＥＶ）や次世代スマートフォンへの活発投資が持続している。補助金効果の持続性が注目されるが、稲葉会長は「（７月の中国政府の支援強化策の発表などを受けて）この先も長期にわたる下支えが期待される」とした。

北米は、同９・６％増の２６９億４３００万円で２カ月ぶりの増加。米国やメキシコで大型受注があり２カ月ぶりに２５０億円を上回った。欧州は夏期休暇などもあり、同２３・２％減の１４７億１０００万円と７カ月連続で減少した。

内需は同９・３％減の３５７億３００万円で２３カ月連続の減少。自動車関連を中心に６月の受注反動減などで、２カ月ぶりに４００億円を割り込んだ。稲葉会長は「引き続きまだら模様の状況下で一進一退の動きが続く」と見る。

今後は半導体製造装置や自動車関連で大手企業からの実需を見込む。一方、国内の中堅中小企業では新機種を購入せずに改造・修理を繰り返して古い機械を使うのが一般的となっている。稲葉会長は「競争力のある最新鋭の機種に更新するには政府による政策支援の後押しが不可欠」と強調した。

また１―７月期の受注総額は、前年同期比２・１％減の８６４０億８００万円だった。

内藤は、丸棒材からネジなどを成形する横型全自動転造機の新機種を発売した。稼働時のさまざまな数値をデジタルデータとして蓄積でき、それらを活用することで稼働率向上につなげられる。主に自動車産業関連に売り込み、初年度１０台の販売を目指すとともに販売代理店も募集する。

新開発の「３ＲＴＨ―Ｈ８Ｔ」は転造能力８トンで、ステンレスや鉄、アルミニウムなどの素材を成形可能。デジタル制御されたＡＣサーボモーターで駆動する三つのロールダイスが転造によるネジ切り加工を行う。
その際の圧力や角度、加工や送りの速度などをデータとして蓄積。段取りやロールダイス交換時に、加工対象物（ワーク）に適したデータを入力することで作業時間を短縮できる。例えば段取りが月１回、刃物交換が月３回の場合で、既設の転造機に比べて作業時間が８分の１の短縮、稼働率が同２２・７％増の効果を試算した。

また、長い状態の丸棒材を挿入してネジ切り加工を行うため、ネジなどの短いものから冷却や熱交換に使われるフィンパイプのように長いものまで、さまざまな長さのワークを扱える。太さもネジでＭ１０からＭ２４、フィンパイプで直径９・５ミリ―２５・４ミリメートルに対応する。丸棒材の供給と加工の速度も向上させた。

油圧を利用した一般的な転造機は微妙な圧力調整や段取り替え時などの転造角度の調整が必要で、作業効率や稼働率の低下要因となっていた。

内藤の主力機種は立型で、短く切った丸棒材をロボットが定位置にセットして、ネジ切り加工をして排出するという三つの動作が必要となる。そのため、加工速度や対応できるワークの長さに限界があった。

ブラザー工業とロボットエンジニアリングは協業し、ブラザー製の複合加工に対応した５軸の小型マシニングセンター（ＭＣ）に産業用ロボットを組み合わせ、容易に加工の自動化ができるパッケージの提供を始めた。
小型ＭＣを製造するブラザーとシステムインテグレーター（ＳＩｅｒ）のロボットエンジニアリングが手を組み、少量多品種生産が多い中小製造業者の自動化ニーズを深耕する。

複合加工に対応するブラザー製の５軸小型ＭＣ「スピーディオＭ２００Ｘｄ１―５ＡＸ」に産業用ロボットを組み合わせた「自動化パッケージ　ＲＣ―７」の販売をロボットエンジニアリングが始めた。

ＲＣ―７はＭＣの側面に配置し、ＭＣ側面の扉からワーク（加工対象物）の出し入れをする。ロボットとワークを置くパレットをケースで囲い、設置後もそれを容易に移動させられるようにし、「昼休みの１時間だけ動かしたいとか、夜間に動かしたい」という中小製造業のニーズを満たせるようにした。
ＲＣ―７のセット後もＭＣ正面の扉からワークの出し入れなどの作業が可能。ワンタッチ位置決め機構付きのクランプで、簡単に高精度で固定できる。
取り付け後の調整作業は不要で素早い稼働を実現する。また、ワークに合わせてパレットのカスタマイズにも対応する。

ロボットエンジニアリングはユアサ商事のグループ企業。
省人化の希求が高まっている中小企業に向けた自動化提案に注力しており、今回のパッケージ化はその一環となる。

WALCは、工作機械の稼働データを監視し、主軸や送り軸の故障の予兆を検知するサービス「ウォルクケア」を開発した。
機械に関連キットを取り付けるだけで、専用のクラウド環境を通じて簡単に利用できる。異常の早期発見による効率的な保全を支援し、稼働停止時間（ダウンタイム）の最小化に貢献する。

親会社のＤＭＧ森精機のサブスクリプション（定額制）サービスで、ウォルクケアの提供を開始した。専用キットを通じ、モーターの電流値などの稼働データをクラウド環境に収集。人工知能（ＡＩ）で学習し、主軸や送り軸の摩耗による不具合の予兆を検知する。

同社の工作機械で試したところ、作業者が異常に気付く５カ月以上前にボールネジのサポートベアリングの不具合を検出し、メンテナンスのコストも削減できたという。

顧客にはウェブアプリケーションで診断結果を定期的にリポートする。ＤＭＧ森精機の主要工作機械のほか、ファナックや独シーメンスの数値制御（ＮＣ）装置を搭載した他社製工作機械でも活用できる。

ワルタージャパンは、多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）工具を中心に、アルミニウムなどの軽金属加工に適した切削工具の販売と、工具選定や適切な加工方法の提案などのサービスも提供する新ブランドを立ち上げた。これを機に、日本市場でのＰＣＤ工具の市場展開を本格化する。

新ブランドの「ワルターＦＭＴ」では、ミーリングや穴開けなどの数百種類の工具をベースに、顧客の加工状況に適した特注品を提供する。

また、工程設計や切削プロセスの変更、適切な治具の提案なども展開する。これにより、航空宇宙産業や半導体製造装置、電気自動車（ＥＶ）などの分野で今後伸長するとみられる軽金属加工の切削需要を深掘りする。

同社はドイツの大手切削工具メーカーで、超硬工具を得意とするワルターの日本法人。ワルターが２０２２年にポルトガルのＰＣＤ工具メーカーのフレジテを買収したことで、ＰＣＤ工具のラインアップが充実したことから、ＰＣＤ工具を中核に据えて、同社として五つめとなる新ブランドを立ち上げ、拡販に乗り出す。

曽根田工業は、数値制御（ＮＣ）旋盤に内径加工やボーリング加工用の切削工具を取り付けるスリーブの「ＥＨシリーズ」を発売した。シャンク（柄）が短いスローアウェー式（刃先交換式）ドリルをつかめるように、製品を短くした。サイズは外径が４０ミリメートル、内径は各１６ミリ、２０ミリ、２５ミリ、３２ミリメートルの４種類。

工具の取り付け時にはスリーブ側面の貫通穴を使い、刃物台にツーリングを固定する部品「ブロック」のネジで直接締め付ける。国内外のメーカーのＮＣ旋盤で使用できる。

ＥＨシリーズは、刃先に直接切削油を送る内部給油が必要なスローアウェー式ドリルに適したスリーブがほしいという顧客の声に応えて開発した。

商品は在庫しているため、即納が可能。同シリーズ以外に２００種類以上のスリーブのラインアップを用意している。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）がまとめた７月の新車販売台数は、前年同月比６・９％増の４０万５１７４台で７カ月ぶりに前年同月を上回った。ダイハツ工業は認証不正問題の該当車種の生産・出荷再開が進み、同３１・４％増の４万２０４６台と１０カ月ぶりにプラスに転じた。

登録車は同３・９％増の２６万３１９４台だった。このうち乗用車は同３・６％増の２２万９６８３台で、ダイハツのほかホンダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、三菱自動車、日産自動車、スズキが前年同月を上回った。ホンダは「フリード」「ＷＲ―Ｖ」などの新車効果もあり同５１・９％増と大幅なプラスとなった。

貨物車は同５・２％増の３万２５８３台。いすゞ自動車が同１４・７％増、日野自動車が同８・４％増、ＵＤトラックスが同１７・５％増だった。バスは同４９・７％増の９２８台と大幅増となった。

今後の登録車の需要について、自販連は「トヨタ自動車の認証不正により、どのくらい影響が及ぶのか先行きが不透明」とみる。

軽自動車は同１２・９％増の１４万１９８０台となった。メーカー別ではスズキ、ダイハツ、三菱自、スバル、日産、トヨタの６社が前年同月を上回った。

２０２３年１１月にフルモデルチェンジしたスズキの「スペーシア」や、６月にマイナーチェンジした日産の「ルークス」、三菱自の「デリカミニ」が前年比で大きく伸長。ダイハツの「タント」「タフト」もけん引した。

全軽自協は先行きについて「ダイハツの生産再開で今後も伸びが期待されるが、市場をけん引する新型車効果が一巡することもあり、判断しにくい状況」としている。

ユーエフツールは、切削時の振れを抑え、高い穴位置精度と高硬度材に使用しても優れた耐欠損性を持つドリル「ペンタゴン」を発売した。
トヨタ自動車が保有する特許技術で、ドリル先端の中心にある鈍角部分のチゼルエッジを平面に近い五角錐に成形する「五角錐チゼル」によって実現した。消費税抜き価格はオイルホールがある３Ｄタイプのパイロットドリルで６５００―３万１０００円程度。初年度に３０００万円の売り上げを目指す。

一般的なチゼルエッジの先端角が１４０度ほどなのに対し、ペンタゴンの五角錐チゼルの先端角は１７０度ほどで平面に近い。これにより先端部の長さが短くなって、加工対象物（ワーク）への食いつきが良くなる。そのため振れは少なくなり、加工と穴位置精度の安定性が高まる。

テストでは金型鋼を５回加工した際の穴位置は、他社製が中心点から直径０・０１３ミリ―０・０６ミリメートルずれていたのに対し、ペンタゴンは５回とも直径０・０１３ミリメートル以内のずれにとどまった。また刃先の動きが抑制されることで、欠損しにくくなる効果もあるという。

五角錐チゼルはトヨタが自社の生産活動のために開発し、特許を取得。ユーエフツールがその技術に着目し、トヨタから特許の利用許諾を得て製品化した。

既に自動車分野で販売実績があり、今後、顧客の裾野を広げていく考え。また１１月５日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で開幕する日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）に出展する予定だ。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した６月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比９・７％増の１３３８億１６００万円と、２カ月連続で増加した。
補助金効果などが見られた中国を中心に、アジアが同４１・１％増と１８カ月ぶりに４５０億円を超え、全体を押し上げた。地域や業種で状況に差はあるが、「本格的な増加局面に向け、月を追うごとに地合いが整いつつある」と述べた。

地域別の受注額は、中国が同６６・０％増と３カ月連続で増加し、１５カ月ぶりに３００億円を超えた。業種別では、裾野が広い一般機械向けが同６７・２％増の１３３億円、自動車向けが同３８・４％増の８７億円、電気・精密向けが同５０・８％増の５３億円だった。

日工会では中国政府による設備更新や消費財の買い替え促進策の効果が大きく、自動車関連の継続的な投資や、次世代スマートフォン関連の投資の増加も寄与していると推察。稲葉会長は「いずれも当面好調が続く」との見方を示した。

インドは同１６・４％増と８カ月連続で４０億円を超え、タイは同４４・２％増と１０カ月ぶりに２５億円を上回った。稲葉会長は中国以外のアジアは「中国との連動、または自立的な動きで受注が上向くと見ている」とした。

内需は同０・１％減と２２カ月連続で減少したが、３カ月ぶりに４００億円を超えた。完成車でまとまった受注があった自動車向けが３カ月ぶりに９０億円を超えたほか、半導体製造装置や金型向けなどで幅広く受注した。

１―６月期の受注総額は前年同期比３・７％減の７４００億６６００万円だった。うち中国は同３・４％増と急回復し、停滞感が続く他の主要市場を補った。受注総額は２０２３年下期（２３年７―１２月期）と比べると３・１％増加した。

日工会は２４年の工作機械の年間受注額を前年比０・９％増の１兆５０００億円と予想している。

稲葉会長は６月までの受注状況について「決して悪いとは考えてない。１兆５０００億円は何とか頑張りたい」との考えを示した。