ＤＭＧ森精機はドイツで自動化とデジタル技術を組み合わせた生産方式を拡大する。２０２２年夏をめどにゼーバッハ工場に無人搬送車（ＡＧＶ）を使った生産ラインを導入。
２２年に同工場全体の工作機械の生産台数を２１年計画比１５０台増の１２５０台に増やす。フロンテン工場（バイエルン州）でも同方式による生産の対象機種を追加する。生産効率化により、顧客の独自仕様品も含めた短納期化につなげる。

ゼーバッハ工場内に新たに導入する生産ラインでは、５軸マシニングセンター（ＭＣ）「ＤＭＵ５０」と立型ＭＣ「ＤＭＰ」を生産する。投資額は未定。生産性向上に必要な製造支援アプリケーションを作業員が簡単に作成できる独自システム「チューリップ」も活用し、作業効率の向上や工程改善につなげる。
同生産ラインは、仕掛かり中の工作機械を乗せたＡＧＶが組み立てやカバー取り付け、品質検査などの各工程をゆっくり進み、人が各作業を行う仕組み。機械本体が移動するため、人が動き回らずに済み、生産性を大幅に高められる。

またチューリップを使うことで、作業員がそれぞれの仕様で作業指示書や品質管理などの機能を持つアプリを簡単に作成できる。複雑な工程をアプリで効率化することで、作業の円滑化や人的ミスの発生防止につなげる。
既にフロンテン工場ではＡＧＶ活用ラインとチューリップを連携した生産方式のモデル工場を設け、小・中型部品加工向け５軸ＭＣ「モノブロックシリーズ」を２０年９月から生産している。従来の生産方式では１０日を要していた１台当たりの生産日数を７日間に短縮し、年間生産能力を従来比４００台増の１０００台に高めた。
こうした成果を踏まえ、同工場で２２年末ごろをめどに同ラインで大型部品や重量品の加工に適した５軸ＭＣ「デュオブロックシリーズ」の生産も始める。

工作機械業界の受注水準が好調に推移している。日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２１年１―６月期の工作機械受注実績（確報値）は、前年同期比７１・２％増の７０２０億８７００万円となった。前年同期比で６半期ぶりの増加に転じ、１―６月期としては３年ぶりに７０００億円を上回った。外需が大幅に拡大したことで、外需比率は前年同期比８・６ポイント増の６９・９％となり、１１年ぶりに過去最高を更新した。
外需は前年同期比９５・１％増の４９０７億６８００万円で、２半期連続の増加。１―６月期として２年ぶりに４０００億円を上回った。アジアは中国を中心に回復が進み、６半期ぶりの２５００億円超え。欧州と北米も新型コロナウイルスのワクチン接種の進行とともに市場が回復し、主要３極すべてで増加となった。日工会の稲葉善治会長は「北米や欧州でも着実に回復が進んでおり、外需は好調が持続する」との見方を示した。
内需は同３３・３％増の２１１３億１９００万円で、５半期ぶりの増加となった。２０００億円超えは１―６月期として２年ぶり。業種別では、航空・造船・輸送用機械を除く１０業種が増加した。ただ、外需に比べると回復ペースは緩やかだ。今後は政府の補助金による押し上げ効果に加え、「（波及効果が大きな）自動車関連需要の先行きがカギを握る」とみられる。
旺盛な需要が続く一方、部品・部材不足の影響が出始めており、「会員企業からは、徐々に納期が延びて先々の安定的な確保を危ぶむ声も聞かれる」という。また、「製品を作り上げてもコンテナ船の確保が困難な状況にある」とし、今後の影響が懸念される。

６月単月の受注額は、前年同月比９６・６％増の１３２０億８１００万円で８カ月連続の増加となった。１３００億円を上回るのは１９年３月以来２７カ月ぶりで、１０００億円超えは５カ月連続。外需で欧米が増加したことに加え、内需も補助金効果などにより回復基調が強まった。
内需は同９１・１％増の４４６億５６００万円となった。４カ月連続の増加で、４４０億円超えは２１カ月ぶり。幅広い業種での需要増加に加え、月内に事業再構築補助金が採択されたことも受注を押し上げた。業種別では１０業種が増加。電気・精密が３１カ月ぶりに６０億円超えとなったほか、金型も２３カ月ぶりに２０億円を上回った。
外需は同９９・５％増の８７４億２５００万円で、８カ月連続の増加となった。アジアが４カ月ぶりに５００億円を下回った一方、欧州と北米はともに１９年３月以来の水準を回復した。中国はテレワーク関連需要が一服したことで５カ月ぶりに３００億円を割り込んだがインフラや車などの業種は依然好調なことから、日工会では「しばらくは３００億円前後で推移する」とみている。

タンガロイは、焼き入れ鋼旋削加工用のセラミックス「ＬＸ１０」材種を発売した。
酸化アルミニウムに炭窒化チタンを添加し、曲げ強度を高めた。計６５品あり、消費税込みの価格は代表型番「ＣＮＧＡ１２０４０８　ＬＸ１０」が１０３４円。初年度に２億円の販売を目指す。セラミックスは立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）に比べて安価で、超硬合金よりも硬度が高く耐摩耗性に優れる。靭（じん）性が低く、主に連続加工で使用するのが一般的だが、「ＬＸ１０」は微粒の結晶を高密度に焼結することで耐欠損性も高めた。

日本工作機械工業会（日工会）と東京ビッグサイトは、２０２２年１１月８―１３日に東京・有明の東京ビッグサイトで開く「第３１回日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ２０２２）」の出展申し込みの受け付けを２１年１０月１日に始めると発表した。
前回のオンライン開催を挟んで、４年ぶりのリアル展示会として開催する。主催者や協賛団体会員、海外工業会会員は１０月１―３１日、国内・海外一般は１１月１―３０日に受け付ける。ＪＩＭＴＯＦ公式ウェブサイト上の「出展申込フォーム」から申し込みが可能。

具体的な開催概要や目標小間数などを８月１９日に発表。

前回の「ＪＩＭＴＯＦ２０２０」は、東京五輪・パラリンピックの開催延期に伴い、ＪＩＭＴＯＦ初のオンライン展示会として開催した。世界９カ国・地域から合計３９４社４０３ブースの出展があり、会期中の閲覧者数（重複あり）は１１万２１２４人に上った。
閲覧者からは、時間や場所に左右されないオンラインならではの利便性を評価する一方で、製品の現物を見られない点や製品詳細について問い合わせしにくいなど、リアル会場ならではの情報収集や出展者とのコミュニケーションを希望する声も挙がった。

アンカマシンツールズジャパン（ＡＭＴＪ）は、工具研削盤の直販を始めた。同社の親会社は世界有数の工具研削盤メーカーの豪ＡＮＣＡ（アンカ）。従来の輸入販売は代理店経由だった。１０月に名古屋市港区に新本社を稼働し、製品展示や研削テストの機能を強化。
社員を１１人から２年以内に１７人へ増員し、営業所も増やす。一部にとどまる日本での市場シェアを２０％以上に引き上げる。

新本社は新築物件を賃借する。２階建てで延べ床面積は６００平方メートルと従来拠点の３倍。製品展示を従来の１台から段階的に３台へ増やす。

営業拠点は、既存の大阪府に加え、２０２２年１月に群馬県にも開設する。広島県での新設も検討中で、要員を募集する。

豪ＡＮＣＡは世界１２カ国に拠点を構える。同社推定でアジアの工具研削盤市場では５０％以上のシェアを握る。対象工具の材質や形状に合わせて加工工程を最適化するソフトウエアの開発が得意。前後工程を含む自動化のための統合生産システムにも特徴を持つ。
日本では輸入販売代理店経由で９８年以来、累計３６０台を販売した。１８年に保守サービスと用途別の制御ソフト開発を強化するため日本法人のＡＭＴＪを設立した。
直販はＡＮＣＡグループの基本スタイル。輸入販売代理店との関係を改め、自社で販売・サービス体制を拡充し、販売のペースを加速する。主要顧客である大手工具メーカーからの受注増に加え、手薄だった中堅・中小の顧客開拓も本格化し、低シェアにとどまる日本市場を深掘りする。

タンガロイは、極小内径加工用超硬ソリッドバー「タイニー・ミニ・ターン」シリーズ向けに、四つ穴搭載の内部給油クーラント（切削油）対応スリーブを発売した。
価格は代表型番の「ＪＢＢＳ１６―４―Ｌ１００Ｃ―４Ｎ」が３万７１８０円。初年度４００万円の販売を見込む。ネジ止め式スリーブの取り付け穴の内側に四つのクーラント供給口を設け、大量の切削油を的確に加工箇所へ供給可能にした。

日刊工業新聞社がまとめた１―６月の工作機械主要７社の受注実績は、前年同期比６４・４％増の１９６２億１７００万円だった。前年同期は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が直撃したが、その後の中国を中心とした設備投資の回復を受け、全社が増加となった。足元では幅広い業種・地域に回復の波が広がっており、２０２１年後半も引き続き好調な受注水準が期待される。
総額、国内、輸出のすべての項目で全社が増加となった。７社合計の輸出は前年同期比９８・３％増で、好調が続く中国を中心に全体をけん引した。中でも、中国市場に強いツガミは総額が同２・５倍、輸出が同２・７倍と大幅に増加した。そのほか、ＯＫＫと芝浦機械も輸出が高い伸び率となった。
１―６月はおおむね、月を追うごとに増加基調を示している。要因としては、中国の好調持続に加えて欧米や日本でも設備投資回復の動きが強まってきているためだ。

オークマは６月単月の受注総額が１１２億円と、２カ月連続の１００億円超え。国内は半導体製造装置を中心に伸びており、輸出も中国、欧米で増加。「どこかの地域に偏らずに全般的に受注が上がっている」という。
牧野フライス製作所も国内外ともに好調で、６月の受注総額は２カ月連続で８０億円を上回った。輸出に関しては、中国でのＩＴ機器関連向けや米国の自動車向けが伸び、４―６月累計が約１６０億円と期初計画を大幅に上回ったという。
また芝浦機械は６月単月の輸出が同６・１倍。アジアで横中繰り盤や超精密加工機を受注し、米国でもインフラ・発電・産業機械向けに横中繰り盤と立旋盤の受注があった。

７―１２月も引き続き堅調な受注環境を見込む声が多い。牧野フライス製作所は「中国がけん引役になって好調な水準が続く」とみる。三菱重工工作機械も「外需は中国以外の地域で商談が動き始めた様子がうかがえる」とし、今後の案件具体化が期待される。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した２０２１年上期（１―６月）の車名別新車販売によると、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が前年同期比２・５倍の１１万９１１２台で、首位だった。登録車の上期販売台数が１０万台を超えるのは、１６年のトヨタのハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」以来で５年ぶり。ヤリスは２０年２月発売で、前年は９位だった。小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」の好調も販売増に寄与した。
２位は、前年まで４年連続の首位だったホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」、３位はスズキの軽「スペーシア」。４位のトヨタの小型車「ルーミー」は同２・１倍だった。

６月単月では１位がホンダの「Ｎ―ＢＯＸ」で、１０カ月ぶりの首位。２位はトヨタの「ヤリス」、３位はトヨタの「ルーミー」。

富士製砥は、低振動・低騒音の高級研削砥石「グリーンスター」（８タイプ）を発売した。軽いタッチで研削可能な柔軟性のある砥石「スターフレックス」（５タイプ）も同時発売。
それぞれ特殊配合により高い研磨力と高い作業性を特徴とする。目詰まりがしにくい研磨面の新スリット形状も採用した。

グリーンスターは主にステンレスや一般鋼材、鋳物用。消費税抜きの価格は１枚２８０円から。スターフレックスは主に一般鋼材用で同２７０円。外径１００ミリメートル、穴径１５ミリメートルで、粒度は３６番から１２０番まで対応する。

タンガロイは、ヘッド交換式ドリル「ドリル・マイスター」シリーズの座繰り穴加工用ヘッド「ＤＭＦ」で工具径６・０ミリ―９・９ミリメートルタイプを追加発売した。全１３アイテム。価格は代表型番の「ＤＭＦ０６０　ＡＨ９１３０」が９３５０円（消費税込み）。初年度３００万円の販売を見込む。

従来は工具径１０・０ミリ―１９・９ミリメートルだった。小径の追加でさらに小さなフラット穴加工に対応できる。ＤＭＦは先端角１８０度の主切れ刃とセルフセンタリング切れ刃の組み合わせにより、高い加工穴精度を実現する。

工作機械業界で部品・部材不足に対する懸念が強まっている。受注回復が続く中、既に一部メーカーでは半導体やボールネジなどの不足の影響が顕在化し始めた。工作機械業界はこれまでも好況時に部品の調達難に直面してきた経緯がある。製造業の生産活動が活発化し、工作機械にもより短納期が求められる中、状況次第では受注環境にも水を差しかねない。
「半導体の確保は日に日に状況が悪くなっている」。芝浦機械の坂元繁友社長は苦い表情を浮かべる。部品の調達難などによるコスト上昇を２０２２年３月期の業績予想に一定程度折り込んでいるが「どれほどの影響が出るかは見通しづらい」という。
オークマは問題なく調達でき、納期遅れはない状況。ただ、コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置を自社生産するため、半導体の需給逼迫はリスクだ。被膜に樹脂を使うコネクターの品不足と合わせ、「今後を見極める」考えだ。

半導体以外の部品や部材でも不透明感が漂う。ある中堅メーカーは直近の発注分から、従来２カ月程度だった直動機器やボールネジの納期が３―４カ月に延びると調達先から告げられた。「このままでは今後の受注分は納期を延ばさざるを得ない」と危惧する。碌々産業は足元で生産への影響はないが、海藤満社長は「次の生産計画の分については（発注先から）『納期が苦しくなる』と予防線を張られている」と吐露する。

工作機械業界では、受注が過去最高を更新した１７―１８年にも直動機器などの基幹部品不足が発生。今回は中国を中心に市場が急回復し、メーカーからの発注が急増した。加えて「新型コロナウイルス変異株の感染拡大によるロックダウン（都市封鎖）などで部材の生産が遅れている」事情もあるようだ。

ただ、業界では３―４年前の事態を契機に「調達スタッフが調達ルートの開拓などを進めてきたことで体制は強化されている」（ソディック）という企業もあり、部品不足の影響は一部にとどまっているとの見方もある。
受注環境は好調を持続。日本工作機械工業会（日工会）によると、５月の受注実績（確報値）は前年同月比２・４倍の１２３９億３６００万円と７カ月連続の増加となった。１２００億円を上回るのは３カ月連続で「好調といっていいレベル」だ。
部品が手に入らずに機械の生産・出荷に遅れが生じれば、回復基調に影を落としかねない。大手工作機械メーカー幹部は「今は短納期が受注への大きなアドバンテージとなっている。（部品不足による納期遅れで）競合に案件を取られる可能性もある」と指摘。２２年３月期も旺盛な需要が見込まれる中、調達対応の巧拙が一層重要性を帯びている。

三菱マテリアルは、高硬度鋼旋削加工用コーテッド立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）材種を発売を開始した。
連続切削から弱断続切削に適しており、主に高速領域で耐摩耗性、耐欠損性を発揮し長寿命化を実現する。価格は代表型番の「ＮＰ―ＣＣＧＷ０３Ｓ１０２ＦＳ　ＢＣ８２１０」が５２２０円（消費税込み）。
同材種「ＢＣ８２１０」は、衝撃を和らげる新開発のＡｌＣｒＳｉＮ系コーティングと、耐摩耗性に優れるＴｉＡｌＳｉＮ系コーティングを組み合わせた。

またＣＢＮ基材に超微粒・耐熱バインダーを採用。耐クレーター摩耗性と、耐チッピング性・耐欠損性を両立することで、工具寿命を大幅に高めた。

住友電気工業は複合の円弧形状切れ刃により軸方向の切り込み量に応じた最適な切り込み角で切削する高能率の粗加工用高送り工具「ＳＥＣ―スミデュアルミルＤＭＳＷ型」を発売開始した。
消費税抜きの価格は標準品（刃径３５ミリメートル柄付きタイプ）で３万９０００円から。初年度１億円、２年後に年２億５０００万円の販売を目指す。

工作機械の性能向上による加工の高能率化要求に応え、傾斜加工やヘリカル加工にも適用できる。自動車や航空機、造船、産業機械、金型などさまざまな加工に対応する。

小さい切り込み角で切削抵抗を背分力方向へ制御し、工具の突出し量が長い加工でもびびりが発生せず安定する。複合円弧切れ刃がさらい刃のような効果を発揮し、超高送り加工でも加工面の粗さが極端に低下することを抑制する。

ダイジェット工業は超硬コーティングドリル「ストライクドリル」を発売した。
切削抵抗を低減する形状の採用で、安定した切りくず排出と高精度な穴開け加工を可能にした。耐熱・耐酸化性に優れた独自の被膜により、ダクタイル鋳鉄やステンレス鋼などの幅広い材料に対応する。
価格は４１９０―２万８４００円（消費税抜き）。

牧野フライス製作所は半導体製造装置産業向けに、旋削加工が可能な５軸制御マシニングセンター（ＭＣ）を開発した。旋削仕様の機械は同社初となる。マシニングと旋削の工程を１台で行うことで、加工対象物（ワーク）の段取りと測定の時間を省ける。生産性向上と大型ワークに対応可能な点も訴求し、活況が続く半導体製造装置市場を深耕する。
開発したのは５軸制御横型ＭＣ「Ｔ１」の旋削仕様で、アルミニウムやチタンが加工できる従来能力を維持しつつ旋削加工に対応した。難削材を含めた多種材料の切削加工と、旋削加工を両立したＭＣは業界初という。
価格は１億５３４０万円（消費税抜き）。半導体製造装置のほか、高硬度材が適用される航空機用エンジンケースの加工向けをターゲットに、年間２０台の販売を目指す。

最大ワークサイズは幅１５００ミリ×奥行き１５００ミリ×高さ１５００ミリメートル、テーブルはサイズが１０００ミリ×１０００ミリメートル、積載量が最大３０００キログラム。
高速回転と剛性を両立した新開発のテーブルユニットを搭載することで、テーブルの回転速度を従来比最大１５倍の毎分３００回転に高めた。高速回転の熱による精度誤差を防ぐための冷却機能も持たせた。
旋削用工具のロック機構を持つ小型主軸ユニットや旋削加工用ソフトウエアも搭載。チタンなどの切削能力は従来比８０％維持できる。
半導体製造装置にはシール部を加工するための旋削加工が必要。従来は粗加工などにはＭＣ、旋削形状部の加工は旋盤と、加工に応じて機械を使い分けていた。
第５世代通信（５Ｇ）の普及、自動車や電気製品の高機能化などを背景に、半導体製造装置の需要が急増している。それに伴い、装置メーカーからはワークの大型化に伴う機械サイズの拡張や品質担保のための加工工程の集約に対するニーズが高まっている。