タンガロイは、ネジ切り加工用工具「タング・スレッド」のレイダウンタイプＳＴ形インサート（刃先交換チップ）に、「ＡＨ８０１５」材種を追加し発売した。価格は代表型番の「６ＩＲ１０ＩＳＯＡＨ８０１５」が２０９０円（消費税込み）。初年度１４００万円の販売を見込む。
ＡＨ８０１５は、耐摩耗性と耐チッピング性を両立した物理気相成長（ＰＶＤ）コーティング材種。鋼やステンレス鋼のほか、難削材など幅広い被削材のネジ切り加工に適用できる。

今回、同インサートにおいて、６０度および５５度の汎用ネジ用、ＩＳＯメートルネジからユニファイネジ、管用テーパネジまで幅広いネジ形状に対応するアイテムに同材種を設定した。

ヤマザキマザックは、中大型の加工対象物（ワーク）に対応し、重切削・高精度加工が可能な立型マシニングセンター（ＭＣ）「ＶＣＮ―４６０」「同６００」を発売した。Ｙ軸ストロークとテーブルサイズの伸長で積載可能なワークサイズを拡大。重切削における加工能力を大幅に高めた。消費税抜きの価格は「４６０」が１５１０万円から、「６００」が１７６０万円から。両機種合わせて年間４００台の販売を目指す。
「４６０」のＹ軸ストローク・テーブル奥行きは４６０ミリメートル。「６００」は６００ミリメートル。いずれも従来機より増え、金型に使うモールドベースなどの高効率加工に対応する。また、主軸は切削能力を約５０％高めた毎分１万２０００回転の高トルク主軸を採用し、高い重切削能力を実現した。毎分１万８０００回転のオプションも用意し、アルミニウム加工や金型加工の高効率・高精度化が可能。

コンピューター数値制御（ＣＮＣ）装置は「マザトロール・スムースＥｚ」「同Ｇ」から選べる。Ｅｚはコンピューター利用製造（ＣＡＭ）ソフトウエアとの高度な連携機能を備え、段取り時間を削減する。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２１年度の工作機械の受注実績は、前年度比６８・７％増の１兆６６７７億２３００万円で、４年ぶりの増加となった。過去３番目の受注額で、１兆６０００億円を上回るのは１８年度以来３年ぶり。コロナ禍による景気減速からの回復傾向が鮮明となり、外需は過去最高を更新した。
内需は同７３・６％増の５６６０億４０００万円で、３年ぶりの増加となった。外需は同６６・３％増の１兆１０１６億８３００万円で、２年連続の増加。外需単独で１兆円を上回ったのは１７年度以来４年ぶりとなる。
３月単月は前年同月比３０・２％増の１６６４億８４００万円で、１７カ月連続の増加。単月の受注額として１８年３月に次ぐ過去２番目の高水準で、１６００億円超えは３年１１カ月ぶり。期末効果に加えて、半導体関連などでの大口受注があったと見られる。
内需は同４８・３％増の６００億５０００万円で、３年６カ月ぶりに６００億円を上回った。外需も同２１・８％増の１０６４億３４００万円で、４年ぶりの１０００億円超え。日工会はロシアのウクライナ侵攻などの影響が「短期的に下押し圧力としてどう出るか読みにくい」との見解を示した。

大野精工は、ワイヤ放電加工機の加工対象物（ワーク）の水平調整作業を効率化する治具「ＰＡＤシリーズ」を開発、発売した。六角レンチでネジを回してＸ・Ｙ方向の傾きを１ミリ―１００ミリメートルの範囲で調整できる。仕様は「２００」とＺ軸調整機能を加えた「３００」の２種類。消費税抜きの価格は「２００」が１１万５０００円、「３００」が１２万９０００円。
主力の自動車部品加工の技術を活用し、自社生産する。調整部に精密な鋼球を使用（特許出願中）しているため耐久性が高い。また従来のようにシムプレートなどを挟む必要がなく、熟練者でなくても簡単に作業できる。オプションでワークを載せるサブプレートを用意、価格は３万９０００円（消費税抜き）。

大野精工は２０２１年から中国メーカー製のモリブデンワイヤ放電加工機の国内販売を手がけている。ＰＡＤシリーズは年間４０個の販売目標に向け即納体制を整え、放電加工機の拡販につなげる。

タンガロイは、中・大型機械での重切削、荒加工に最適な直角肩加工用カッター「テック・ミル」に、直角肩用大径工具と平面重切削用工具を追加し、発売した。価格は、直角肩用大径工具の代表型番「ＴＰＭ１６Ｒ１６０Ｍ５０．８―０８ＳＡ」が２０万５７００円（消費税込み）。初年度２８００万円の販売を見込む。
テック・ミルは刃先強度が高い縦置き型インサート（刃先交換チップ）を採用。ポケットが小さく工具剛性も高いため、重切削でも安定した高能率加工を実現する。今回、加工径３２ミリ―１２５ミリメートルに対応する従来製品群に、新たに１６０ミリ―２５０ミリメートルを追加する。

また同じインサートを使用可能な切り込み角６０度の平面重切削用工具もシリーズ化する。縦置き型インサートによる高い刃先強度を備え、最大切り込み１２ミリメートルでの重切削が可能。工具径は１００ミリ―２５０ミリメートルを設定した。

三菱マテリアルは、難削材加工用エンドミル「スマートミラクルエンドミルシリーズ」に、超耐熱合金加工用ラジアスエンドミルを追加、発売した。航空機部品に多く使われるニッケル基超耐熱合金の加工で、高い加工能率と安定加工を実現する。
価格は代表型番の「ＶＱＮ４ＭＶＲＢＤ０３００Ｒ０３０」が１万６７２０円（消費税込み）。
４枚刃タイプを７アイテム、６枚刃タイプを６アイテムそろえた。耐摩耗性と耐熱性に優れたコーティングの採用により、耐摩耗性と耐チッピング性が向上。高い制振性の不等リード設計と最適な刃数設定により、加工能率なども高めた。

また、超耐熱合金加工に対応した独自のＲ切れ刃のすくい角やラジアスカーブの最適化により、耐欠損性を向上し安定した高能率加工を実現する。

スギノマシンは、フローティング機構内蔵のバリ取り用ツールホルダー「バリカン　ＢＲＱ―ＴＸ０１」を発売した。前モデル「同ＢＣ１０―２０」をフルモデルチェンジした。より高速度の回転に対応し、加工テスト時の使いやすさも向上した。価格は４万５０００円（消費税抜き）。初年度１０００台の販売を目指す。
回転数が従来の毎分５０００回転から同１万２０００回転に増え、高送り加工によるサイクルタイム短縮やバリ取り加工後の仕上がり、品質の向上を実現。分解工具を使わず、ワンタッチでフローターの着脱とスプリング交換ができる構造にし、バリ取りの自動化に必要な加工テスト時の使いやすさやメンテナンス性が向上した。

同ホルダーはマシニングセンター（ＭＣ）に取り付けて使用。ダイカストや鋳造品などのバリ取りを自動化できる。最大１０ミリメートル伸縮するフローティング機構を搭載。加工対象物（ワーク）に合わせて先端工具が上下に動いて追従するため、簡単な数値制御（ＮＣ）プログラムで均一のバリ取りが可能。また、取り残しやワークの削れ過ぎも防げる。

タンガロイは、中・大型機械での重切削、荒加工に最適な直角肩加工用カッター「テック・ミル」に、直角肩用大径工具と平面重切削用工具を追加し、発売した。価格は、直角肩用大径工具の代表型番「ＴＰＭ１６Ｒ１６０Ｍ５０．８―０８ＳＡ」が２０万５７００円（消費税込み）。
テック・ミルは刃先強度が高い縦置き型インサート（刃先交換チップ）を採用。ポケットが小さく工具剛性も高いため、重切削でも安定した高能率加工を実現する。今回、加工径３２ミリ―１２５ミリメートルに対応する従来製品群に、新たに１６０ミリ―２５０ミリメートルを追加する。

また同じインサートを使用可能な切り込み角６０度の平面重切削用工具もシリーズ化する。縦置き型インサートによる高い刃先強度を備え、最大切り込み１２ミリメートルでの重切削が可能。工具径は１００ミリ―２５０ミリメートルを設定した。

ヤマザキマザックは、工作機械ユーザーへの遠隔支援サービス「マザックアイコネクト」で無償提供している機能を改良し、提供すると発表した。ウェブサイト上でパーツの見積もり・再注文ができるなどユーザーの要望が多い内容を反映した。利便性を高め、利用促進を図る。
「ＷＥＢサービス」の名称で無償提供している機能のうち「パーツ注文履歴」では、注文したパーツ履歴から選ぶだけで見積もり依頼と再注文がウェブサイト上で可能。入力の手間を省くとともに、パーツを画面で確認できるようにして注文ミスを減らす工夫を取り入れた。

このほか、プログラミングなど目的に応じたｅラーニングコンテンツを整理し、効率的な学習を支援。生産支援ソフトウエアなどの無償トライアル版も用意し、導入効果の事前検証に役立てる。
ＷＥＢサービスは２０２１年４月に無償提供を開始。サービス内容はユーザーの声を反映させながら強化を図っている。

三菱マテリアルは、小物高精度部品旋削加工用の低送り加工に適した物理気相成長（ＰＶＤ）コーテッド超硬材種「ＭＳ７０２５」を発売した。緻密なナノ積層コーティングにより、被膜損傷を抑え、高い耐溶着性と耐摩耗性を実現した。価格は代表型番の「ＣＣＧＴ０６０２０１Ｍ―ＦＳ―Ｐ　ＭＳ７０２５」が１６３９円（消費税込み）。

耐溶着性に優れる高潤滑層と摩耗を抑える高耐摩耗層をナノレベルで制御。これにより、被膜損傷を大幅に抑えられる。またナノレベルの高潤滑層は、低送り加工で発生しやすい溶着から生じる構成刃先を抑え、加工面の傷を抑制できる。
近年、加工精度向上へのニーズの高まりや自動車部品の小型化により、加工速度と加工送りが上がらない状況での加工が増えている。特に小型自動旋盤の加工では低送り領域がメーンターゲットとなり、同領域でも安定した加工を実現する切削工具の需要が高まっている。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）がまとめた２０２１年度の新車販売台数は、前年度比９・５％減の４２１万５８２６台だった。３年連続でマイナスだった。半導体などの部品不足や新型コロナウイルス感染拡大の影響で各社が工場の稼働調整を実施したため、生産や納入に支障が生じた。各社は４月も稼働調整を計画しており、不透明な状況は続きそうだ。
登録車の販売台数は同８・２％減の２６６万８５５台。５年連続のマイナスとなった。０８年のリーマンショック時を下回り、１９６８年度の統計開始以来、下から２番目の水準だった。

軽自動車は同１１・５％減の１５５万４９７１台で、３年連続のマイナス。９８年に軽自動車が現行規格となってからは、最低の水準となった。１６０万台を下回ったのは２４年ぶり。
３月の新車販売台数は前年同月比１６・３％減の５１万２８６２台だった。登録車は同１４・８％減の３２万７２９３台で７カ月連続の前年割れ。軽自動車は同１８・９％減の１８万５５６９台で１０カ月連続の前年割れだった。３月として軽自動車の販売台数が２０万台を下回ったのは、東日本大震災が発生した１１年以来となった。
まだ今後も「新型コロナや部品不足の影響は続くのではないか。ウクライナ情勢悪化が部品供給やエネルギー価格に響く懸念もある」と憂慮する。需要は堅調だが、供給面が足かせとなっている。

日本精工は産業用ロボットの関節部のサーボモーター向け軸受、工作機械の直線運動を実現するボールネジなど自動化設備の中核部品を手がける。直近では、摩擦や潤滑の科学技術「トライボロジー」などを駆使し、協働ロボットやサービスロボット向けのユニット製品も開発する。中核部品の強化と新領域向け製品の両輪で自動化を力強く支える。
産業用ロボット向け減速機に搭載する軸受では、高剛性で薄肉が特徴の「アンギュラ玉軸受」を供給する。ロボットの重量を受けながらスムーズな旋回・駆動を実現する。ロボットに不可欠なサーボモーター用の軸受も外部の粉じんを防ぐシール構造を持つ高機能な製品が強みだ。
同社が約２年前に量産を開始したのは小型産業用ロボットや協働ロボット向けの波動歯車減速機用軸受。同減速機は内輪が楕円形で歯車のかみ合わせが少しずつ移動。これにより小さい力を大きな力に変換できる。「産業用ロボット向け減速機の需要は中国メーカーなどで活発化している」と話すのは産業機械事業本部副本部長の早田龍史執行役常務。「自動車業界の投資も変化しており、電気自動車（ＥＶ）対応のため小型ロボットも求められている」と続ける。市場ニーズをいち早く捉え製品を供給できており、同事業本部プレシジョン本部長の菊池健次郎執行役員は「ロボット市場は３－４年で１・５倍に拡大したが、当社は市場を上回る成長を実現している」と語る。
既存製品を基盤に協働ロボットやサービスロボットなど新たな領域も開拓する。全方向への滑らかな移動を実現する車輪ユニット「アクティブキャスタ」やトルク検出誤差を低減し安全機能の強化につながる「協働ロボット用アクチュエータ」開発。拡大する市場で確固たる地位を獲得するため、さまざまな手を打っている。

不二越は、既存機に比べタクトタイムを最大４３％短縮する産業用ロボット「ＭＺ　Ｆシリーズ」を発売した。高速・小型・軽量が特徴の従来機種「ＭＺシリーズ」に比べ、さらに速度・精度を高めた。可搬質量７キログラムの標準タイプとロングアームタイプ、同１０キログラムのロングアームタイプの３機種を用意。価格はオープン。２０２２年度に７キログラム可搬２機種で１万２０００台、１０キログラム可搬で２０００台の販売を目指す。
製造現場では労働人口減少による人手不足や生産性向上に対応するため、産業用ロボットの活用が加速している。特に電機・電子分野は生産性向上や効率化のニーズが強く、既存機より高速・高精度化したＭＺ　Ｆシリーズを投入する。
軽量化と高剛性を両立した設計で、クラストップレベルの高速・高精度を実現。可搬質量７キログラムの「ＭＺ０７Ｆ」は内部構造を最適化し加速・減速性能を大幅に強化した。７キログラムの重さがかかった状態での連続動作時間は、既存機のＭＺ０７の６・９秒に対し、ＭＺ０７Ｆは３・９秒と大幅に時間を短縮する。

同社のロボットの特徴である中空構造を採用し、配線・配管の引き回しを不要にした。周辺との干渉リスクを低減し利便性も向上する。
国際電気標準会議（ＩＥＣ）が規定する保護等級「ＩＰ６７」の防塵・防滴機能を備える。クリーン度も、クリーンルームの国際規格「ＩＳＯ１４６４４―１」で「クラス４」を標準で達成する。
ＭＺ０７Ｆは最大リーチ７２３ミリメートル、位置繰り返し精度プラスマイナス０・０１５ミリメートル、本体重量４１キログラム。
ロングアームタイプの同０７ＬＦは最大リーチ９１２ミリメートル、位置繰り返し精度プラスマイナス０・０２ミリメートル、本体重量４３キログラム。可搬質量１０キログラムの同１０ＬＦは最大リーチ１２０２ミリメートル、位置繰り返し精度プラスマイナス０・０２５ミリメートル、本体重量５５キログラム。

岡谷鋼機は、レーザー事業を強化する。レーザー加工技術などを試験できる拠点を活用して工法の提案を進めるほか、レーザー関連の商材を増やす。２０２３年度には営業や技術部隊の拡充も検討する。商社の強みを生かして素材から工法提案、最適な装置の組み合わせまで一貫でカバーし、主要顧客である自動車業界のほか、今後は半導体や電子関連業界にも訴求する。２５年度に１０億円の売上高を目指す。
グループ会社の東海岡谷機材が、２１年３月にレーザー事業を立ち上げた。同時に愛知県豊田市内に、レーザー加工技術を実演できる「レーザラボ」を開設。同年１１月には最新のファイバーレーザーシステムを導入し、テスト能力を増強した。２２年度はレーザー加工テストを行う専任の技術者を置き、新たな工法の提案などを強化する。

２１年、導入したシステムはレーザー発信器やロボットで構成。加工のためのセンタービームと、その周りを温めるリングビームの２種類のビームを制御することで接合などを高品質にできる。またパソコン上でプログラムを作成し、教示工程なしでロボットやビームを操作できるファナック製のシミュレーションソフト「ロボガイド」を採用。リングビーム対応は初めてだという。
車の電動化に伴い軽量化ニーズが高まり、異種素材の接合や微細加工といった面でレーザー加工の引き合いが強まっている。岡谷鋼機はこれまでレーザー加工機の取り扱いはあったが、より上流の工法提案や光学設計の段階から顧客を取り込み、量産設備の構築までつなげたい考えだ。

ユーベックは、小型マシニングセンター（ＭＣ）によるアルミニウムなどのダイカスト加工で発生するスラッジを、クーラント液と同時に目詰まりなく回収する濾過システムを開発した。回収したクーラント液は精密濾過で処理後、ＭＣの高圧外部ノズルやハイブリッドノズルに送り、繰り返し使える。回収タンク内の清掃や液の交換が不要で、廃棄時に発生する二酸化炭素（ＣＯ２）削減にもつながる。
回収したクーラント液とスラッジは、独自技術のコンベヤーと精密フィルターで分離、濾過するだけの簡易な機構とした。ドラムフィルターやサイクロンフィルターなどの装置も使用しない。小型ＭＣのほか旋盤にも対応する。個別回収ポンプは７５０ワットと小型で、処理能力は毎分１２０リットル。回収タンク１台の設置面積は０・５×１・５メートルと省スペース化した。
精密濾過したクーラント液は刃具周速より早い流速で高圧外部ノズルやハイブリッドノズルから吐出し、刃具や加工対象物（ワーク）、センサー、機内なども洗浄できる。ツール寿命の向上やクーラント液の腐敗を抑制し、悪臭を抑える。
複数台のＭＣに対応する集中クーラント方式では、複数のフィルターを稼働中に順次自動洗浄する機能があり、７２時間から１週間程度の自動運転も可能。除去能力は２０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以上でフィルターは１年間保証する。

回収タンクは仕様により１台当たり８０万―１５０万円（消費税抜き）で、濾過装置本体は３０―４０台接続できる。自動車部品メーカーなどを中心に年間１０システムの販売を目指す。