三菱マテリアルはアルミニウム合金の高能率加工用エンドミル「アリマスター」のスクエアタイプとラジアスタイプを一新し発売した。内部クーラントのねじれ穴付き素材の採用と、切り刃形状の最適化により、切りくずの排出性を高めた。価格は２万９１００円（消費税抜き）から。

発売したのはスクエアタイプ４種とラジアスタイプ１３種。加工時の振動を抑える形状と後端Ｒ形状により、良好な面精度を実現した。航空機部品などに使われるアルミ合金加工では、高出力加工機と内部クーラントによる超高能率加工のニーズが高まっている。

ＤＭＧ森精機はデジタルツインによる工作機械のテスト加工を始めた。加工時の切削力や工具振動などの切削状態や面品位を、実機による加工と同じように確認できる。テスト加工時間の大幅短縮に加え、工具や素材、消費電力の削減も実現する。工作機械の微妙な構造変化まで再現できるデジタルテスト加工は世界初という。テスト加工の短納期要望への対応と、環境配慮に貢献できる点も訴求し、工作機械の受注拡大につなげる。

顧客が工作機械を選ぶ際に行うテスト加工は通常、実機で加工対象物（ワーク）を加工し、加工精度や生産性が要求を満たすかどうか確認する。しかし、工作機械の空き状況や工具、治具の手配状況などによっては短時間での実施が難しい場合がある。
ＤＭＧ森精機が始めた「デジタルツインテストカット」は、工具や加工素材、治具のほか、工作機械の物理的特性もデジタル上で構築し、切削加工を再現する。テスト加工工程のシミュレーションだけでなく、加工条件の最適化までをデジタル上で行える。
静的・動的な特性を高精度にモデル化することで、実際の加工と比べても誤差精度をプラスマイナス数％に抑えられる。テスト結果は顧客の依頼を受けてから最短２営業日で回答できる。専任組織「デジタルツイン加工技術グループ」を１日付で設置しており、まずは５軸・複合加工機のテスト加工を中心に実施する。

同社はこれまで、顧客との出荷前の製品確認を遠隔で行う「デジタル立ち会い」や、実際の展示施設をコンピューターグラフィックス（ＣＧ）で再現した「デジタルツインショールーム」の開設などに取り組んでいる。今回を含めたデジタル施策を通じて顧客の生産性向上や持続可能な社会への貢献につなげる。

エフテックは自動車用足回り部品の安定供給に向け、中国・武漢工場で塗装ラインの生産能力を約１０％引き上げる。塗装ラインの設備を一部改造し、製造ピッチを上げる。能力増強による投資規模は数千万円とみられる。８月に新設備を稼働する。中国ではコロナ禍後の急回復により完成車の生産が急増している。既存設備の改造で部品の安定供給を目指す。

武漢工場ではサスペンションなどの車用足回り部品を生産している。塗装ラインの一部を改造して生産能力を増強する。主に製造ピッチの速度改善に取り組む。電着工程で整流器の能力アップと陽極モジュールの本数を増やす。乾燥工程で乾燥炉の温度を高くして乾燥循環排気風速を速める。工事は工場の生産活動に影響が出ないように、春節に合わせた生産休止期間の２月１０―２１日に終えた。試験や品質確認などを行い８月に稼働する計画。
武漢工場ではプレス、溶接、塗装、組み立てなどの各工程でラインを敷いている。コロナ禍後の車需要の急増に伴う仕事量に対し、塗装ラインの生産能力が追いつかない可能性があった。
塗装ラインは製造プロセスも特殊で、ノウハウの蓄積も重要になる。顧客の基準を満たす設備能力や品質をクリアしなければならず簡単に外注できないという。

福田祐一社長は「今後の生産計画をシミュレーションすると、いまの状態では塗装ラインが内部で吸収しきれなくなる。この能力増強でピークは乗り切れる」と強調する。同社は全社をあげて、生産能力の適正化と生産効率化に取り組んでいる。武漢工場の取り組みもその一環。

ヤマハ発動機は浜北工場と中瀬工場の２輪車生産機能を本社工場に集約・再配置すると発表した。浜北工場は移管完了後に閉鎖・売却を予定。２０２２年から順次開始し、２４年中の完了を目指す。グローバルで行っている構造改革の一環で、生産効率の向上と市場対応力を高める。

浜北工場の２輪車、マリンエンジン製品に関わる鉄物部品加工を本社工場・周辺工場に再配置するほか、中瀬工場の２輪車部品の樹脂塗装を本社工場へ集約する。

浜北工場は同社の創業の地。従業員は約７００人おり、配置転換を含め雇用は継続する考え。

造船・重機大手５社の２０２０年４―１２月期連結決算が出そろい、主力事業で明暗が分かれた。川崎重工業はコスト削減が進む２輪車などの事業について、２１年３月期の営業損益の予想を赤字から黒字に見直した。住友重機械工業は環境・プラント事業の売上高が前年同期を上回った。一方、三井Ｅ＆Ｓホールディングス（ＨＤ）は海洋開発事業の採算が悪化し、営業赤字が拡大する。コロナ禍が業績回復のペースに影響を与えている。

各社の経営環境は新型コロナウイルス感染症により厳しいものの底打ちはしており、川重と住重は通期予想の利益を上方修正した。川重は営業損益などの赤字幅が２０年１０月時点から縮小する。２輪車を含むモーターサイクル＆エンジン事業の通期の営業損益が１００億円改善し、５０億円の黒字に転換するのが大きい。
住重は稼ぎ頭の建設機械も「油圧ショベルの需要が国内と中国で堅調」という。
三井Ｅ＆ＳＨＤは海洋開発の増収で当初よりも売上高が増える一方、コストがかさんで損益は悪化する見通し。収益を確保する上でコスト管理の重要性も高まっている。

また三菱重工業と川重、ＩＨＩは航空機分野の苦戦が当面続く見込みだ。ＩＨＩの丸山誠司理事は「航空会社の経営環境の悪化でエンジンのスペアパーツの販売が減少している」と指摘する。コングロマリット（複合企業）の体制だけに、同分野を補う収益戦略が求められそうだ。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の１月の受注実績は、前年同月比９・０％増の２４５億７０００万円だった。中国を中心に外需が堅調に推移し、２カ月連続の増加となった。一方で内需は全体的に低水準の状態が続き、ここに来て車載用半導体不足の影響が設備投資停滞につながる動きも出ている。

７社のうちオークマとＯＫＫ、芝浦機械、ツガミの４社が前年同月比で増加となった。
オークマは中国の回復継続に加え、米国も自動車や航空宇宙など幅広い業種で受注が増えた。米国について「バイデン政権の新たな経済政策で、今後も伸びが見込める」と期待する。ツガミは中国で「自動車をはじめとして全般的な業種で良かった」ことで、総額は５カ月連続の増加となった。今後は「中国の回復はしばらく続き、日米欧も２月以降に（受注額として）出てくる」（同）と、地域的な回復の広がりを見込む。海外で需要の回復傾向が続く一方、国内は一部業種で生産回復の動きが見られるものの、全体として顧客の設備投資に対する慎重姿勢が続いている。
牧野フライス製作所は内需が２０年１０―１２月の１４億―１６億円の水準に届かず、「厳しい状況」。また、車載用半導体の供給不足の影響などにより、設備投資が決定延期・中止になったケースも出ているという。ただ２月以降は、月内に国の「ものづくり補助金」の採択が予定されており「１月の水準よりは増える」とみる。
三菱重工工作機械の内需は、歯車機械などの受注が寄与して３カ月ぶりに増加へ転じた。ただ、一部の業種では「まだ仕事量が確保できず、新たな設備投資の判断まで至っていないのでは」と現状を捉える。

乗用車７社の２０２０年４―１２月期連結決算が出そろい、トヨタ自動車など５社が２１年３月期の通期連結業績予想で、営業利益を上方修正した。コスト削減や事業構造の見直し、新型コロナウイルス感染拡大影響からの需要回復が寄与する。一方、世界的な半導体不足に伴う減産などで、４社が世界販売見通しを下方修正するなど収益を圧迫する。
ホンダはコストダウン効果などで通期の営業利益予想を２０年１１月公表値比１０００億円上方修正した。倉石誠司副社長は「半導体供給不足の影響がなければ、為替影響を除くとコロナ影響を吸収し、昨年度を上回るレベルの見通しが報告できた」と悔やんだ。

２０年１０―１２月期の営業利益では三菱自動車を除く６社が前年実績を上回った。新車需要は４―６月期を底にコロナ影響から回復傾向で、中国ではホンダが７月から６カ月連続で単月の販売が過去最高を更新。日産自動車は１０―１２月期の中国販売が前年同期比４％増の約３９万台となった。
米国ではＳＵＢＡＲＵ（スバル）の１０―１２月期の販売が同７％増の約２０万台と堅調に推移。マツダも同期の米国販売が同１７％増の約８万台と、販売ネットワーク強化策などが寄与した。インドではスズキが同期の販売を同１１％増の約４５万台と回復需要を取り込んだ。

日本工作機械工業会が発表した１月の工作機械受注額（速報値）は、前年同月比９・７％増の８８６億３１００万円で、３カ月連続の増加となった。中国を中心とする外需の拡大傾向が続き、３カ月連続で８５０億円を上回った。日工会では、受注水準について「１月は中国で旧正月の影響が出てくるが、これまでと大きく変動しておらず、まずまずの状態だ」と捉えている。

内需は同１０・９％減の２６３億６７００万円で、２６カ月連続の減少となった。３００億円を下回るのは２カ月ぶり。年初からの緊急事態宣言による設備投資見合わせなどが影響したとみられる。
外需は同２１・６％増の６２２億６４００万円で、３カ月連続の増加。中国の回復継続などにより、３カ月連続で６００億円を上回った。期末効果が表れる１２月と比べると減少したが、１１月比でほぼ同額となり「（受注回復の）流れを保てている」（日工会）状況だ。

タンガロイは、穴開け・旋削加工用複合工具シリーズ「タング・ボア・ミニ」に、低抵抗仕様のインサート（刃先交換チップ）を使った内径加工用バイト８アイテムを追加し、発売を開始した。価格は代表型番の「Ａ０８Ｈ―ＳＸＵＯＲ０５―Ｄ１００」が１万４０００円（消費税抜き）。初年度１５００万円の販売を見込む。

最小加工径が１０ミリメートルと１４ミリメートルのホルダーを設定。鋼シャンクと超硬シャンクをそろえ、加工深さに合わせて選択できる。
インサート側面とホルダーの結合部に独自のダブテール（くさび）形状を採用。従来品よりも高剛性なクランプを実現し、安定した内径加工を可能にした。インサート締め付けネジを斜めに締め付ける機構を取り入れたことで、ネジの有効長さを長くし、インサート保持力を向上させた。

シチズンマシナリーは、主軸台固定型コンピューター数値制御（ＣＮＣ）自動旋盤の「ミヤノ」ブランドで、新シリーズ「ＡＮＸ４２ＳＹＹ」を７月に発売する。低周波振動を活用した独自の切りくず処理技術をタレット（刃物台）に初搭載。複合加工、微細加工が可能で、省スペース化も実現した。価格は２０５０万円（消費税抜き）。月産１０台を見込む。

新機種は同社として４年ぶりの新シリーズとなる「ＡＮＸ」の第１弾。主軸の最大加工径は直径４２ミリメートル、最大回転数は毎分６０００回転。正面と背面の同時加工が可能な２スピンドル・２タレット仕様。ビルトインスピンドルモーターとリニアガイドの採用により、サイクルタイムを大幅に短縮した。
無人の連続運転に適した切りくず処理技術「ＬＦＶ（低周波振動切削）」を搭載。上部、下部のタレットにはＹ軸を搭載し、可動軸が増えたことで複雑な加工に対応できる。

また、既存機種に比べ約２０％の省スペース化を実現した。操作盤に１５インチのタッチパネルを採用するなど操作性も高めた。

インフィニティソリューションズは、産業用ロボットで切削やバリ取り、研磨を行うシステム「ＫＡＴＡＮＡ（カタナ）」を開発した。垂直多関節ロボットとロータリーテーブルを合わせた７軸加工で複雑な形状に対応。樹脂や木材、鋳物などの加工を自動化する。初年度３０台、２年目以降は年間１００台の販売を目指す。

カタナはマシニングセンター（ＭＣ）の機能とロボットを組み合わせた。ＭＣの制御機能を搭載。工具を装着したロボットがコンピューター利用製造（ＣＡＭ）ソフトウエアで作成したプログラムに従い、加工していく。
ロボットは独ＫＵＫＡの６軸産業用ロボットを活用する。繰り返し精度はプラスマイナス０・０６ミリメートル。装置内に高精度カメラと二つの工具を設置でき、加工する素材や形状に合わせて自動で工具を交換する。加工後に工具をカメラで検査することで破損を防ぐ。加工対象物（ワーク）の大きさは横５００ミリ×奥行き３００ミリ×高さ３００ミリメートル。
ロボットの腕の長さは７００ミリ―１６００ミリメートルの範囲で４種類を用意する。主軸の最大回転数は毎分１万５０００回転。発光ダイオード（ＬＥＤ）と音声出力で装置稼働状態を周辺に案内する。

インフィニティソリューションズは樹脂射出成形用金型、ロボットシステムインテグレーター、ＣＡＤ／ＣＡＭの三つを事業の柱にする。カタナはＣＡＭとロボットの知見を組み合わせた。機械加工を自動化するにはロボット単体だけでなく、周辺装置やシステムの整備が不可欠で、コストも個別見積もりになりがち。カタナでパッケージ化することで価格を明確化し、軟素材市場の自動化・ロボット化需要を開拓する。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽協）が発表した１月の新車販売台数は、前年同月比６・８％増の３８万４４４２台となり４カ月連続で前年実績を上回った。前年１月は２、３月に発売される新型車を前に買え控えの動きなどがあったが、新型コロナウイルス感染症拡大による販売への打撃からの回復基調が続く。世界的な半導体不足で自動車メーカーの減産による販売への影響はまだ出ていない。
登録車は同６・８％増の２３万６５９２台で４カ月連続でプラス。車種別では、乗用車が同８・０％増の２０万８２７９台だった。特に普通乗用車が同１５・８％増の１２万４００２台となり、１９６８年の統計開始以降、１月単月として２番目の高水準となった。貨物車は同０・１％増の２万７８９７台だった。軽自動車は同６・６％増の１４万７８５０台と４カ月連続のプラス。車種別では乗用車が同７・３％増の１１万６２６７台、貨物車が同４・４％増の３万１５８３台となり、それぞれ４カ月連続でプラスだった。

半導体不足による自動車メーカーの減産影響について自販連は、「１月の販売への影響は聞かれなかったが、どこまで影響が出るかは今後の懸念材料」とコメント。全軽協は「１月の販売に影響はない」としながら、２月にホンダが鈴鹿製作所の一時稼働停止などの動きがあることから「今後は影響は出てくるだろう」とした。

シチズンマシナリーは、主軸台移動型コンピューター数値制御（ＣＮＣ）自動旋盤の主力機種「シンコムＬ２０シリーズ」の最上位機種を開発した。斜め加工が可能なＢ軸ツールの同時５軸制御により、複雑で高精度な加工を実現する。操作性や作業性を高める改良も施した。６月に市場投入する。価格は１２８０万円（消費税抜き）。月産１０台を見込む。

新機種の「Ｌ２０ⅫＢ５」は、最新のＮＣ装置の採用によりＢ軸の同時５軸制御を実現した。工具の位置や姿勢、向きを柔軟に制御でき、複雑で高精度な曲面加工が可能となる。正面の加工範囲も従来の最大９０度から同１１０度に拡大し、従来よりも背面側を加工できる。ワンチャックでの加工幅が広がるため、背面側のツール本数を削減でき、段取り時間の短縮も図れる。
正面・背面で利用できる切り粉処理技術「ＬＦＶ（低周波振動切削）」や、Ｂ軸用自動工具交換装置（ＡＴＣ）のほか、ローダー・アンローダー装置などをオプションで実装可能。自動化や省力化ニーズに対応する。

また、操作盤に１５インチの大型タッチパネルを採用。加工室の扉を上方向に全開できる方式にしつつ背面にも扉を設けることで、ツール交換や段取り作業も行いやすくした。

シチズンマシナリーの主軸台移動型ＣＮＣ自動旋盤の汎用機であるＬ２０は１９９０年の発売以来、累計出荷台数が１万４０００台を超えるベストセラー機。既に同自動旋盤の上位シリーズは５軸制御機能を搭載しているが、Ｌ２０は４軸制御までの対応だった。
医療機器部品や精密機器部品は一層複雑化している。今回の新機種投入をテコに複雑な加工ニーズを取り込み、Ｌ２０シリーズ全体のシェア拡大につなげる。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２０２０年の工作機械の受注実績（確報値）は、前年比２６・７％減の９０１８億３５００万円で２年連続の減少となった。１兆円を下回ったのは１０年ぶりで、内需、外需ともに２年連続の減少。米中貿易摩擦や中国経済の低迷の影響で需要が減退していたところに、年初以降の新型コロナウイルスの感染拡大が拍車をかけた。

内需は同３４・２％減の３２４４億５５００万円で、８年ぶりの４０００億円割れ。外需は同２１・６％減の５７７３億８０００万円で、１１年ぶりに６０００億円を下回った。
新型コロナの世界的感染拡大に伴い、欧州や北米など各地で影響を強く受けた中、主要国でいち早く感染拡大を収束させた中国の回復ぶりが目立った。

中国は同２３・５％増の２０１８億７７００万円で、３年ぶりの増加。政府の景気刺激策やテレワーク需要の取り込みなどにより、６月以降は回復傾向が続いた。一方、米国は同２７・５％減の１５６３億８１００万円、ドイツは同５０・２％減の１９６億４８００万円と大きく落ち込んだ。
日本も、緊急事態宣言発令中の５月を底に回復基調に入ったものの、先行き不透明感が拭えずに投資の慎重姿勢が継続。緩やかな回復にとどまり、一般機械や自動車など主要４業種は減少となった。
１２月単月の受注額は、前年同月比９・９％増の９９０億５７００万円で、２カ月連続の増加となった。９００億円を上回るのは１２カ月ぶり。

日工会は２１年の受注環境について「引き続き中国が中心的な市場になる」とした上で「ほかの地域も、２０年下期からの回復の流れを受け継いで（２１年も）上がっていくだろう」とみている。

三菱マテリアルは難削材加工用エンドミル「スマートミラクルエンドミルシリーズ」で、超耐熱合金加工用を追加発売した。耐摩耗性に優れたコーティングと用途別に最適化した刃先形状により、加工能率の向上と安定加工を実現した。２枚刃ボールエンドミル「ＶＱＮ２ＭＢ」と、４枚刃ボールエンドミル「同４ＭＢ」「同４ＭＢＦ」があり、価格は代表型番の「ＶＱＮ２ＭＢＲ００５０」が８６００円（消費税抜き）。

アルミニウム、チタン、シリコン、ナイトライド系コーティングにより、耐摩耗性・耐チッピング性が向上。Ｒ刃のすくい角やボールカーブを最適化し、切れ刃強度も高めた。