タンガロイは、ヘッド交換式エンドミル「タング・マイスター」シリーズに平面加工用ＶＦＭヘッドを追加し、発売した。価格は主な型番の「ＶＦＭ１２０Ｌ０３．６Ｒ０２１０６Ｓ０５ＡＨ７１５」が７８８０円（消費税抜き）。初年度６００万円の販売を見込む。

通常のスクエアタイプよりも工具径が大きいため、自動盤のような小型機械でも大きな径の工具を使える。また、さらい刃の搭載により、優れた加工面粗さを実現する。
従来、小型部品の平面加工を行う際はソリッドエンドミルでは、さらい刃がないので加工面品位が上がらず、刃先交換式工具では径が大きすぎ、刃数が少ないので能率が上がらないという課題があった。

ハル技術研究所は、ディファレンシャルギア（デフ、差動装置）を収納するデフケースの切削加工について、日本車と欧州車の双方の仕様に対応した専用複合加工機を開発した。欧州自動車メーカーの工場が多い中国などでの販売を見込んでおり、２０２１年に発売を予定する。
デフケースの内部形状は日本が「球面と平面」、欧州は「全球面」を採用している自動車メーカーが多いという。津山高専などの支援も得て、球面と平面、全球面のどちらの加工にも対応できる複合加工機を開発した。同社が従来、生産してきたデフケース複合加工機は球面と平面の加工のみだった。

今回、開発した複合加工機はデフケース内部を全球面に切削する際の加工を旋盤で行うほか、切削する特殊形状の工具も新たに開発するなど複数の新技術を採用した。特許協力条約（ＰＣＴ）に基づく国際特許を出願済み。中国のほか、欧州各国などで販売を計画している。
全球面のデフケースは球面と平面のデフケースに比べ小型・軽量化できる。「電気自動車（ＥＶ）での採用増加が見込まれる」。

同社のデフケース複合加工機はシャフトなどの各種穴開け、内部の加工など１０以上の工程を１台で対応できる。これまでは国内を中心に韓国やインドネシアなど海外にも納入してきた。今後は海外向けの販売をさらに増やす考えだ。

タンガロイは、多機能溝入れ工具「タング・カット」用に、断続加工に対応する立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）インサート（刃先交換チップ）を発売した。弱断続溝入れ加工用のＳ型と、強断続溝入れ加工用のＨ型の二つの刃先仕様で、価格は主な型番の「ＳＧＮ３００―０２０―ＳＢＸ３６０」が１万１２００円（消費税抜き）。初年度５０００万円の販売を見込む。

Ｓ型は切削抵抗と刃先強度をバランス良く両立させることで、油穴付き溝加工など一部断続を含む安定加工が可能。Ｈ型は耐欠損性に優れる刃先形状を持ち、セレーション・ギア面などへの強断続溝入れ加工に適する。

松浦機械製作所は、５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）の上位製品シリーズ「ＭＡＭ７２」の中型機「ＭＡＭ７２―５２Ｖ」を発売した。
従来機を大幅に刷新し、工作物の最大寸法を拡大、長時間無人運転の機能を標準装備した。価格は消費税抜きで７７９０万円。月３台の生産・販売を目指す。

従来の「同４２Ｖ」を２００６年発売以来となるモデルチェンジして発売した。工作物の最大寸法は直径５２０ミリ×高さ４００ミリメートル、重量３００キログラムと、径方向で２３％増、重量は５０％増えた。標準で工具１３０本の収容装置、１５枚の加工パレット交換装置を備え、テーブルはダイレクトドライブモーター駆動で高速化した。
またオプションにより通信規格「ＭＴコネクト」によるＩｏＴ（モノのインターネット）、切削クーラント液の量・濃度の自動管理の機能を提供する。

同社の新機種は２年ぶり。高機能と製造コスト抑制を両立させる視点で設計・製造が連携体制をとり、大型と小型の間に位置する中型機のコストパフォーマンスを従来より大幅に高めたという。

日刊工業新聞社がまとめた８月の工作機械主要７社の受注実績は、前年同月比４１・４％減の１７９億６６００万円で、２１カ月連続の減少となった。国内外ともに同４割前後の減少率となり、受注環境は依然として底ばいの状況だ。ただ足元では中国市場の回復が続いているほか「引き合いが増えており、９月以降に少しずつ数字に出てくるのでは」と回復に期待する声も挙がる。
国内は前年同月比４６・８％減の７５億９００万円だった。牧野フライス製作所は自動車と一般機械向けが低調で同５７・８％減。芝浦機械（旧東芝機械）は精密加工機、工作機械ともに需要が減少し、同６２・５％減となった。ＯＫＫも「長期休暇も重なり低調な受注状況」（総務人事部）となった。一方、オークマは同３１・６％減だったものの、半導体製造装置関連向け需要などで「実働日数が少なかったにもかかわらず、そこそこの数字が出た」と捉える。
輸出は同３６・８％減の１０４億５７００万円。全社で唯一増加を確保したのは、三菱重工工作機械だ。中国の産業機器メーカーからの大口受注により、同４・６倍となり、２カ月連続で前年実績を上回った。また、ツガミは中国で自動車をはじめ幅広い産業からの受注があり、減少幅は１ケタ台にとどまった。
他社でもおおむね中国市場が徐々に回復を続けており、輸出のけん引役となっている。牧野フライス製作所は欧米は依然として厳しい状況ながらも「中国はほぼ前年同月並みに戻ってきている」とした。オークマも一般機械向けを中心に堅調だった。

日本機械工具工業会がまとめた７月の機械工具生産動態調査（会員統計）によると、切削工具の生産額は前年同月比３７・７％減の２３９億５４００万円で、１５カ月連続の減少だった。販売額は同３５・２％減の２５１億円と１６カ月連続の減少。生産、販売ともに全品目で前年割れとなった。新型コロナウイルス感染症の影響による製造業の設備投資低迷が続いている。販売額に占める輸出分は同３２・０％減の９０億９００万円。

主な品目別生産額は、ドリルが同３９・２％減の３４億３９００万円、エンドミルが同３９・５％減の２９億４４００万円、ネジ加工工具が同４３・６％減の２２億５７００万円、インサート（刃先交換チップ）が同３４・３％減の１０６億５００万円だった。

材種別生産額では、特殊鋼工具が同３９・１％減の５０億７００万円、超硬工具が同３５・６％減の１８８億１２００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同５１・７％減の１０億９２００万円だった。切削工具に耐摩耗工具と鉱山土木工具を加えた機械工具の総計は、生産が同３６・９％減の２７１億６２００万円、販売が同３４・７％減の２８３億５００万円だった。

タンガロイは、平面加工用カッター「ドゥー・ペント」用に、大径工具と新たなインサート（刃先交換チップ）材種を発売した。
大型部品に適した直径２００ミリ―３１５ミリメートルの工具と、鋼・高硬度部材加工用の新材種３種を追加。初年度２５００万円の販売を見込む。

これまでの工具径（直径３２ミリ―１６０ミリメートル）に加え、新たに同２００ミリメートル、２５０ミリメートル、３１５ミリメートルの大型カッターを追加。
大型部品の高能率加工に対応できる。価格は主な型番の「ＴＥＮ０９Ｒ２００Ｍ４７．６―１０」が１７万８０００円（消費税抜き）。
インサートには、鋼加工用物理気相成長（ＰＶＤ）材種、高硬度部材加工用ＰＶＤ材種、鋼仕上げ加工用サーメット材種を追加した。価格は１１７０円（同）から。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した８月の工作機械受注実績は、前年同月比２３・３％減の６７８億９１００万円で、２３カ月連続で減少した。ただ中国市場が牽引（けんいん）役となり、減少幅は７月（３１・１％減）よりも縮小。今後の米中関係や新型コロナウイルス感染症の動向に注視する必要はあるが、受注底打ちへ期待感が増している。
内需は同３８・６％減の２３０億４１００万円で、２１カ月連続の減少。２００億円を上回るのは３カ月連続で、前月実績と比べると７・１％減少した。外需は１２・０％減の４４８億５０００万円で、２３カ月連続の減少。４００億円を上回るのは３カ月連続で、前月比０・３％減となった。

トラスコ中山は腐敗臭を抑えた水溶性切削液「メタルカットフォレスト」を発売した。
抗菌剤の配合や抗酸化性に特化した製造法により、耐腐敗性能を高めた。また、針葉樹の蒸留抽出物を配合することで、切削液に爽やかな香りを付けた。
高速切削から研削まで使える「ソリュブルタイプ」と、重切削領域まで使用可能な「エマルションタイプ」があり、価格は１万５２００円（消費税抜き）から。

三菱マテリアルは高能率切削が可能なチタン合金加工用カッター「ＡＳＰＸシリーズ」を発売した。
制振設計と切削抵抗の低減により、難削材であるチタン合金に対して安定した高能率加工を実現する。標準価格は１３万８０００円（消費税抜き）から。

最新の切削理論に基づいて算出した最適な不等分割の各段インサート（刃先交換チップ）の配置により、びびり振動を抑制。クーラントを制御して、インサート切れ刃すくい面に流すことで、切りくずの排出性も高めた。
インサートは大きなすくい角とチタン合金加工に最適な刃先処理により、低切削抵抗で耐欠損性にも優れる。耐欠損性が高い超硬合金母材と耐溶着性に優れたコーティングの組み合わせで安定した長寿命加工が行える。

日本機械工具工業会がまとめた６月の機械工具生産動態調査（会員統計）によると、切削工具の生産額は前年同月比３１・３％減の２５２億８５００万円で、１４カ月連続の減少となった。販売額は同２９・９％減の２５６億２８００万円で、１５カ月連続の減少。販売額に占める輸出分は、同２８・６％減の９２億４９００万円だった。新型コロナウイルス感染症の影響による製造業の需要落ち込みが響いた。
主な品目別生産額はドリルが同２９・０％減の３７億５０００万円、エンドミルが同３０・３％減の３２億４０００万円、ネジ加工工具が同３５・８％減の２４億５９００万円、インサート（刃先交換チップ）が同３０・７％減の１０７億９８００万円。

材種別生産額で見ると、特殊鋼工具が同３３・２％減の５３億１０００万円、超硬工具が同２９・３％減の１９５億７５００万円、ダイヤモンド・立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）が同４３・８％減の１２億５４００万円だった。
また、切削工具に耐摩耗工具と鉱山土木工具を加えた機械工具の総計は、生産が同３０・７％減の２８４億７１００万円となり、販売は同２８・９％減の２８９億９５００万円だった。

日本工作機械工業会が日発表した７月の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比３１・１％減の６９７億８８００万円となった。７００億円を下回るのは４カ月連続で、７月としては２００９年以来１１年ぶり。ただ、前月比は２カ月連続の増加となるなど、一部で持ち直しの動きも見られ、徐々に回復基調にある。
内需は前年同月比３９・７％減の２４８億８００万円。自動車関連を中心に設備投資の先送り傾向が根強いことから、４カ月連続で２５０億円を下回った。一方、半導体製造装置や自動化装置が好調な一般機械は４カ月ぶりに１００億円を上回るなど、業種によっては投資に前向きな動きが見られる。

また、大手企業からの受注が中心だった６月に比べ、７月は「ものづくり補助金」の活用による中小企業からの受注も若干増加したもようだ。
外需は同２５・２％減の４４９億８０００万円となり、５カ月連続で４５０億円を下回った。中国を中心にアジアの受注が１３カ月ぶりに２４０億円を上回ったものの、欧州と北米の受注が引き続き低水準にとどまった。
中国はインフラやテレワーク関連のほか、自動車関連でも商談が増え、受注額が１６カ月ぶりに１８０億円を上回り、前年同月比で２カ月連続のプラスになった。ただ、日工会の飯村幸生会長は「中国は今は内需主導の需要であり、今後は輸出が増えなければこれ以上の伸びは苦しい」と慎重な見方を示す。

スギノマシンは、自動車などの金属部品のバリ取り・洗浄をする高圧水バリ取り洗浄機「ＪＣＣ　３０３　ＴＴ」を発売したと発表した。高圧水による部品の洗浄・バリ取りと乾燥を１台で同時にできる。ユニットの高速化と加速度の向上で、サイクルタイムを従来より約３０％短縮した。価格は２５００万円（消費税・コラムロボット抜き）から。年間１００台の販売を目指す。
機械室内に洗浄対象物（ワーク）を載せるターンテーブルを設け、片側では高圧バリ取り・洗浄をし、同時に片側でエアブロー乾燥をする。乾燥には自社製のスイングアーム式コラムロボットを採用し、ロボットアーム先端のノズルが対象物の周りを自在に動き、高精度な乾燥を実現した。

ストロークが拡大し、従来は精密狙い撃ち洗浄が困難だった大型ワークの６面洗浄に対応した。異なるワークを同時に洗浄・乾燥できるので、多品種混流生産が可能。サーボモーター駆動により、ポンプ停止状態の監視ができる。高圧洗浄機と乾燥機の２台が必要な工程を１台で対応でき、設置スペースを半分に抑えられる。

キャプテンインダストリーズは、自動ゼロポジション調整機能を搭載した独ヘキサゴン製の高精度タッチプローブ「ＨＰＰ４１．１０（ＲＷＰ２０．５０―Ｇ―ＨＰＰ）」を９月１４日に国内で発売した。
初心者でも容易に加工対象物（ワーク）の機上計測を行える。価格は非公表。工作機械メーカーなど向けに、初年度１００システムの販売を目指す。
従来の高精度プローブは姿勢が変わると、自重で誤信号が発生する可能性がある。そのため姿勢が変化するたびに、プローブの電源をオフ・オンする操作が必要だった。新製品は自動ゼロポジション調整機能により、姿勢や移動量を検知。自動的にゼロ位置に修正する。
ワークに接触しタッチ信号を出力するまでの遅延時間も短縮した。キャプテンインダストリーズの機上計測ソフトウエアなどと組み合わせることで、初心者でも高精度に計測できる。

Ｃｏｍｉｎｉｘは切削工具の電子商取引（ＥＣ）事業に参入する。ＯＥＭ（相手先ブランド）調達したドリル、エンドミルの工具類のほか、インサート（刃先交換チップ）などを１０月１日から、ネット販売に特化した新設の子会社が供給する。従来回り切れていなかった町工場などの少量需要を開拓する。将来の海外展開も視野に、新会社で２０２７年３月期に１０億円の売り上げを目指す。

工具通販の新会社「さくさく」は大阪市中央区に拠点を置く。資本金は１０００万円で従業員は３人。Ｃｏｍｉｎｉｘの沢口典宏常務が、さくさく社長を兼務する。
通販では切削工具や旋盤のインサートなど、さくさくブランドの自社製品としてまず約１２００点を用意。２０年中に約２０００点に伸ばす。インサートの価格は１００枚購入時に１枚当たり２２２円（消費税抜き）で設定。工具を含め通常より３割程度安価にする。委託倉庫を大阪府箕面市に構えて在庫は約３０万個を確保。１８時までの注文は当日発送に応じる。

専用サイトでは販売する工具の扱い方を分かりやすく動画で指南し、訪問営業が行き届きにくい中小の町工場など加工現場の困りごとの解決に貢献する。

さくさくの沢口社長は「コモディティー（汎用品）化した製品の場合、営業スタッフや販売店が扱いづらい」と指摘。人的対応だと利益が出にくい安価な領域と、新型コロナウイルス禍もあり現在は訪問営業がカバーしにくい需要をＥＣで取り込む。当面国内向けでの展開だが、将来は中国や東南アジアなど海外展開も目指す。