ＤＭＧ森精機は二つの主軸を搭載したターニングセンター「ＮＬＸ２５００／７００　２ｎｄ　Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」を発売した。主軸の切削能力を同社従来機比２５％向上。刃物台のミーリング能力も同４０％高め、マシニングセンター（ＭＣ）と同等の性能を備えた。複雑な加工形状への対応力を向上し、工程集約や自動化をしやすくした。電気自動車（ＥＶ）や半導体製造装置など幅広い部品の加工に対応する。

シミュレーションによる性能予測と熱変位解析による機械構造の最適化で、長時間の加工でも安定した精度を実現。Ｘ軸とＺ軸のすべり案内は摺動（しゅうどう）面幅を同１０％広げ、振動減衰性と動剛性を高めた。左右の両主軸では同等の切削能力を備える。

ロボットシステムやガントリローダー、棒状の素材を供給する「バーフィーダー」などの自動化システムと組み合わせることで夜間の無人運転にも対応。長時間の連続稼働を実現する立型大容量クーラントタンクも選択でき、安定した長時間稼働を支援する。

ＮＬＸ２５００シリーズは同社のベストセラー機で、新機種が第５世代。

乗用車メーカー７社の２０２４年４―９月期連結決算はホンダ、スズキ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）を除く４社が営業減益となった。
７社合計の営業利益は前年同期比６・１％減の３兆９９０４億円となり、２年ぶりの前年割れとなった。為替のプラス効果があったものの米国や中国、アジア市場での競争激化で販売奨励金の増加などがマイナス影響となった。２５年３月期連結業績予想の下方修正も相次いだ。

４―９月期は市場競争環境の激化が顕著だった。日産自動車は主力の米国市場でハイブリッド車（ＨＶ）需要を取り込めていないことに加え、在庫削減や競争環境に対応するため販売奨励金の増加が収益を圧迫。営業利益が前年同期比９０・２％減と落ち込んだ。マツダも販売奨励金の増加が響き同２０・５％減となったほか、三菱自動車は米国やタイなどで販売費を積み増したことがマイナス要因となり、同１２・９％減だった。

一方でホンダは販売奨励金の増加などの影響があったものの、商品価値向上に見合う値付けの効果などにより営業増益となった。スズキは収益改善努力に加え、国内４輪事業の価格改定やモデルミックス改善が貢献し、営業利益が同４０・７％増と伸長。スバルは米国で小売り販売が堅調な中、販売奨励金の増加を抑制できたことなどが寄与し同１９・５％増となった。トヨタ自動車は認証問題の対応で一部車種の生産を停止した影響や一時費用がある中でも、原価改善や営業面の努力で前年並みの利益水準を確保した。

世界販売台数では日本やパキスタン、欧州などで４輪車販売が伸びたスズキ、北米販売が過去最高となったマツダ、東南アジアや北米、日本などが増加した三菱自を除き、４社が前年割れとなった。

２５年３月期連結業績予想は日産とマツダが売上高、営業利益を下方修正する一方で、ホンダは売上高を、スズキは営業利益を上方修正した。販売台数目標は三菱自を除き６社が従来予想を引き下げた。

ＯＳＧがＭ＆Ａ（合併・買収）によりダイヤモンド工具事業の展開を加速している。
７月に微細なダイヤモンド工具の製造販売を手がけるコントア・ファイン・ツーリングなどの持ち株会社を買収してグループ傘下に収めたのに続き、子会社の日新ダイヤモンドが１０月１日付で、極小径の単結晶ボールエンドミルを得意とするマイクロ・ダイヤモンドの事業継承を決めた。中長期の課題としている微細精密加工分野の開拓に弾みを付ける構えだ。

ＯＳＧのベルギーの現地法人がコントアの持ち株会社であるオランダのプレシジョン・ツールズ・ホールディングの全株式を買い取り、完全子会社化した。コントアは眼鏡や眼内レンズを加工する旋盤向けのダイヤモンド工具を扱い、「世界トップクラスのシェアを持つ」。この分野の実績が乏しいＯＳＧグループにとって、新たな顧客層とダイヤモンド工具の研削技術の獲得が期待できる。

また、日新ダイヤが事業継承するマイクロ・ダイヤモンドが扱う極小径のエンドミルやドリルなどのダイヤモンド工具は、大学などの研究施設のほか、半導体や医療関連などが利用している。特に極小径の単結晶ボールエンドミルを製造できるのは同社が世界で唯一とされる。

ＯＳＧは以前から、ノダプレシジョンやイタリアのフューディといったダイヤモンド工具メーカーをグループ傘下に置いている。今回のコントアの買収とマイクロ・ダイヤモンドの事業継承でグループ内のダイヤモンド工具の関連会社の売上高は５０億円程度に上り、「ＯＳＧグループはダイヤモンド工具業界でトップクラスの地位になる」という。

ＯＳＧは関連会社の売上高を２０３０年までに１００億円に伸ばす青写真を描く。かつて売上高の過半を自動車業界向けが占めていた同社は、電気自動車（ＥＶ）の普及によるエンジンやトランスミッション製造における工具需要の減少を見据え、微細精密加工分野の開拓で顧客の裾野を広げてきた。

現状で自動車向けの売上高は「５割を切っている」状態で、他業種への販売先の平準化は着実に進んでいる。今後も伸長させる微細精密加工で、ダイヤモンド工具は「一つの目玉になる」と大沢社長は期待をかけており、その行く末が顧客層拡大の成否を占う試金石になりそうだ。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の１０月の工作機械受注実績は、前年同月比１２・９％増の３２７億４６００万円だった。
５カ月連続で増加し、全社がプラスとなった。前月比は０・３％減と３カ月ぶりに減少した。地域や業種、企業ごとに設備投資の動きが異なり、まだら模様の受注環境が続いているようだ。

４社合計の輸出は前年同月比１２・２％増と２カ月連続で増加。国内は同１４・６％増と３カ月連続で増えた。
オークマは受注総額が同３・０％増と１９カ月ぶりに増加に転じた。輸出は大手を中心に中国で電気自動車（ＥＶ）向けなどが、米国で航空・宇宙や車向けなどが堅調に推移。国内は半導体製造装置の消耗品関連向けで受注があり、「一般機械向けでも様子見していた設備投資に動きが出てきた」。

牧野フライス製作所は輸出が３カ月連続で増加。「中国で新エネルギー車（ＮＥＶ）関連や一般機械向けの受注が伸び全体を押し上げた」。国内は４カ月連続で増加し、「低迷した昨年と比べ大幅に伸びた。半導体関連向けでは一部で動きが出ている」という。

中国市場に強いツガミは輸出が同２６・０％増と２カ月連続で増加した。同社幹部は「各地で着実に事業を進められた。ただ市場全体の先行き不透明感は続いている」と見る。芝浦機械は国内外で受注が堅調に推移し、「中国で車載用カメラレンズ金型向けに超精密加工機などを受注した」。

１０日まで都内で開かれた日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）では「３軸から５軸加工機への切り替えなど付加価値を高める製品への引き合いが多かった」との声も聞かれ、受注回復の追い風となるのか注目される。

ユーエフツールは、アクリルやポリカーボネートといった透明のプラスチックの加工時に、優れた透明度を実現するボールエンドミルを発売した。不等分割した３枚刃の採用により、切削面を美しく仕上げられる。自動車用レンズの試作モデルや、製品の外側を透明にした模型などの製造での利用を想定する。

新発売の「ＰＸ―ＥＭＯ」は、通常２枚刃のボールエンドミルを３枚刃にすることで、１枚当たりの刃の寿命を延ばしつつ鋭利さを維持。さらに３枚刃を不等分割して、やわらかいプラスチックの切削に最適な刃形によって切削面粗度の高い加工を持続させられるようにした。

既に自動車関連メーカーや遊戯機器部品メーカーなどへの納入実績がある。今後は、薄膜ダイヤモンドライクカーボン（ＤＬＣ）コーティングを施し、耐摩耗性を大幅に向上するモデルの追加も視野に入れている。

同社はエンドミルを主力とする切削工具メーカーで、自動車分野を中心に事業を展開している。

冨士ダイスは精密工学会のものづくり賞最優秀賞に、「ガラス成形用高熱膨張新硬質材料の開発および超精密加工技術の確立」が選ばれた。

同賞は、精密工学の分野で社会的価値の高い製品や技術を開発した企業などに贈られる。ガラス成形用の金型材「フジロイＴＲ０５／ＴＲ３０」が評価された。同製品の利用で赤外線透過ガラスレンズを安定的に量産できる。

オーセンテックは、2023年に市場投入したバリ取り機などが好調で、新規ユーザーの引き合いも増えている。

２３年に発売した製品のうち、小物から大型対象物（ワーク）まで幅広い加工に対応したバリ取り機「オーデブ・イクノイア」は、ユーザーの声を反映して扱いやすさを高めた。空気の流量を減らしつつ吸引力を高め、消費電力を同社従来機比３０％削減した。

また小型の板金洗浄機「オーデブ・ラクーン１０００」も強い引き合いがある。水道水をそのまま使用でき、ワークに付着した油や指紋、粉塵などの汚れを両面同時に除去できる。

いずれも「『人手で行っていた作業を自動化できる』と好評を博している」という。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した１０月の車名別新車販売は、トヨタ自動車の小型車「ヤリス」が前年同月比５・７％増の１万６８３０台で首位に立った。１月に同車種の一部改良をしたことなどが寄与した。２位は同２６・７％減だったホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」。Ｎ―ＢＯＸは年度上期（４―９月）として３年連続、単月ベースでも９月まで４カ月連続で首位を維持していたが、１０月は僅差で首位を逃した。

１位のヤリスは２０２０―２３年度に４年連続で登録車で販売台数首位となるなど人気の車種。トヨタは型式指定の申請で不備が見つかった問題で２４年６月から約３カ月間、小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」の生産を停止したが９月上旬に再開した。１０月のヤリスクロスの販売は９６５５台だった。

Ｎ―ＢＯＸは２３年１０月の全面改良以降、２４年５月に一度首位を明け渡したものの、翌６月に首位に返り咲いていた。１０月は全面改良で販売が伸びた前年の反動があったようだ。９月にアウトドアのテイストを取り入れた新グレード「Ｎ―ＢＯＸ　ＪＯＹ」を追加しており、今後の販売をけん引できるかが焦点だ。

３位はトヨタの「カローラ」で前年同月比２５・８％増だった。４月に「カローラセダン」「同スポーツ」などを一部改良したことなどが増販につながった。

同５０・８％増と大幅なプラスとなった４位のスズキの軽「スペーシア」は、９月に全面刷新し発売したＳＵＶテイストの「スペーシアギア」が台数押し上げに寄与した。加えて「前年同月がスペーシアのモデルチェンジの直前で、買い控えがあった反動も影響した」（スズキ）とみている。

北川鉄工所は主力の旋盤用パワーチャックで、加工対象物（ワーク）を把持するジョー（爪）の交換を自動化するシステムを開発した。
旋盤へのワーク着脱を行うロボットが、ハンドを新開発の専用品に持ち変えることでジョー交換を自動化し、段取り替えの工数を低減できる。専用ハンド単体の価格は消費税抜きで３６０万円。２０２５年３月期に１２件の販売を目指す。

開発したシステム「ＢＲ―ＡＪＣ」では、ジョーを把持するグリッパーにナットランナーを組み合わせた専用ハンドを開発した。新旧ジョーの着脱やネジの締め緩めをこなす。

ほかにもジョーのストッカーや、ワーク搬送用のロボットハンド、多関節ロボットとの締結部（ハンドチェンジャー）などを提供。ロボットは各メーカー製に対応しており、システム開発業者（ＳＩｅｒ）や客先の生産技術部門がシステム化を担う。

対象となるチャックは主力の高精度チャック「ＢＲシリーズ」。ジョーのガタつきを抑える新機構で、従来はジョー交換のたびに必要だった成形加工を不要にできる。またジョーの差し込み位置を固定できる専用部品を開発し、自動化に対応した。

ジョー交換に要する時間は１個当たり１分。交換がより速い専用チャックもあるが高価で旋盤の改造が必要となる。手頃な価格の標準品をベースに、部品を段階的に追加導入することで完全自動化まで可能なことから、より導入しやすいとみている。

住友電気工業は、スペインなどに拠点を置く精密ダイヤモンド工具大手メーカーのＥｓｔｅｖｅｓ（エステベス）グループを買収したと発表した。完全子会社のアライドマテリアルが、オランダ企業からエステベスの全株式を取得した。同社の多様な製品や技術力、販売網、サービス拠点を取り込み、欧米をはじめ世界で販路を拡大する。買収額は非公表。

エステベスは電線やケーブル向けに、ダイヤモンド工具や伸線ダイス、押し出し工具、特殊工具などを手がける。欧州、北米、アジアの計６カ国に７拠点を置いている。

住友電工は買収後もエステベスのブランドを継続し、両社の工具事業で相乗効果を高める。

乗用車メーカー８社が発表した２０２４年度上期（４―９月）の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同期比６・０％減の１１８７万８３０１台で４年ぶりの前年割れとなった。認証不正の影響で国内生産が減少したほか、中国での新エネルギー車（ＮＥＶ）市場拡大による競争激化が影響した。

メーカー別の上期の世界生産はマツダ、スズキを除く６社が前年同期を下回った。トヨタ自動車と日産自動車は４年ぶり、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は３年ぶり、ホンダは２年ぶりの前年割れ。三菱自動車とダイハツ工業は２年連続でマイナスとなった。

トヨタはハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」のリコールや、認証問題による小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」など３車種の生産停止があり国内生産が減少。中国生産も厳しい市場環境が影響した。日産は日本や中国でＳＵＶ「エクストレイル／ローグ」、米国でセダン「アルティマ」などの台数減が響いた。

ホンダは国内生産が３年連続で増加したものの海外生産が２年ぶりにマイナス。特に中国はＮＥＶ市場の拡大や価格競争激化が影響した。三菱自はタイやインドネシアの生産が減少し、ダイハツは国内外とも減少した。

一方、マツダは国内生産の減少を海外生産の増加がカバーした。ＳＵＶ「ＣＸ―５０」などの生産が伸び世界生産は３年連続の増加。スズキはインド生産が上期として過去最高となったほか国内生産が増加。世界生産は２年ぶりの増加となった。

９月単月の８社合計の世界生産台数は前年同月比１１・３％減の２０７万１５８５台。５カ月連続でマイナスとなり全社が前年割れとなった。

シージーケーは、卓上型精密カシメ機の「ＴＯＰ―１００」に荷重表示機能を搭載した新バージョンを発売開始した。弱電・自動車・医療機器業界などの需要を見込む。消費税抜きの価格は７１万円。年間６０台の受注を見込む。

表示部を本体に内蔵したスリムな設計で、クラッチレス・ブレーキレスのため低騒音、低振動で作業できる。別売りのソフトウエアにより、測定データの管理とＣＳＶ形式ファイルの出力が可能となる。

加圧能力は１０キロニュートン、ストロークの長さが２５ミリメートルで、ストローク数は毎分６９―８３ショット、ダイハイト（金型取り付け高さ）が１２５ミリメートルで、スライド調整量は１５ミリメートル。

１１月５―１０日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）２０２４」に出展する予定

曽根田工業は数値制御（ＮＣ）旋盤に内径加工やボーリング加工用の切削工具を取り付けるスリーブの「ＥＨシリーズ」を発売した。
柄が短いスローアウェー式ドリルをつかめるように、製品を短くした。工具の取り付け時にはスリーブ側面の貫通穴を使い、刃物台にツーリングを固定する「ブロック」のネジで直接締め付ける。サイズは外径が４０ミリメートル、内径は各１６ミリ、２０ミリ、２５ミリ、３２ミリメートルの４種類。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した９月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比６・４％減の１２５３億６０００万円と、２カ月連続で減少した。前月比は１３・２％増と３カ月ぶりに増加し、１２５０億円も３カ月ぶりに上回った。日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「需要全体として底堅さが感じられる」と評価した。

地域別の受注額は中国が前年同月比４０・１％増の２７４億１８００万円と６カ月連続で増加した。業種別では一般機械向けが同１９・５％増の９７億円、自動車向けが同６６・８％増の９８億円、電気・精密向けが同５７・４％増の５６億円と、春先からの回復基調を持続。稲葉会長はインドやベトナムも好調で、「アジア全体で高原状態が続いている」と見る。

米国は同２３・５％減の２２１億５８００万円と２カ月連続で減少。欧州も同３４・７％減の１３５億３００万円と９カ月連続でマイナスとなり、夏場以降の厳しさが続く。

内需は同７・８％減の４１５億２９００万円と２５カ月連続で減少した。一方、１１月５日に都内で日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）が開幕。稲葉会長は「各社新製品を一堂のもとに比較できるＪＩＭＴＯＦまで決定を保留する動きが感じられる」と述べた。

今後の中国について日工会は自動車関連で世界市場を見据えた積極投資の継続を予想。稲葉会長は「金型など各産業機械や通信機器関連で意欲的な企業によるまとまった投資や補助金効果の持続が見込まれる」とした。

一方、欧州について稲葉会長は「受注の底割れはないが、回復の糸口が見えない」と指摘。受注低迷の要因として日米と同様に、自動車関係で電気自動車（ＥＶ）からハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）への開発方針のシフトや逡巡があるとし、「プロジェクトが定まらず厳しい状況が続いている」（稲葉会長）との見方を示した。

ソディックは切削機能を搭載した精密複合金属積層造形（ＡＭ）機を１０年ぶりに刷新する。造形する金属粉末材料ごとに付属ユニットを付け替えるアタッチメント方式で、材料を２時間以内に入れ替えられる独自機能を搭載する。従来は材料の入れ替えに２日程度かかっていたが、アルミニウムやチタンなどステンレス鋼以外の材料も容易に試せるようにする。金属ＡＭ機の活用の幅を広げ、受注の拡大につなげる。

敷き詰めた粉末材料をレーザーで溶融して造形するパウダーベッド方式の複合金属ＡＭ機「ＯＰＭ２５０Ｌ＋」を開発し、１１月に発売する。価格はオープン。国内外で年５台の販売を目指す。

ＡＭ機への金属粉末材料の自動供給、造形後に残った材料の自動回収、回収した材料を再供給するため自動でふるいにかける三つの機能を組み合わせたユニット「ＭＲＳ（マテリアル・リサイクル・システム）」を新たに搭載する。材料ごとにＭＲＳを付け替えることで、２時間以内に材料の入れ替え作業を完了できる。同社複合金属ＡＭ機でのＭＲＳの搭載は初めて。

現行機は材料入れ替えのため配管など流路に残る金属粉末をきれいに取り除く必要がある。そのため専門の保守業者に依頼し、２日程度かけて清掃するのが一般的という。

ＭＲＳは切削機能のない同社製金属ＡＭ機「ＬＰＭ」シリーズで既に提供しており、同シリーズの同サイズの機種と共有できる。

ＯＰＭ２５０Ｌ＋は主軸の駆動軸など主な制御軸にリニアモーターを採用する。ＡＭ後の基準面を高速高精度にミーリング加工するなど、精度の高い加工対象物（ワーク）を効率的に造形できる。

黎明（れいめい）期の金属ＡＭ機は粉末材料を含め用途を模索している段階と言われる。ソディックは使いやすさを向上し、金属ＡＭ機の裾野の拡大につなげていく。