ジーベックテクノロジーは、加工対象物（ワーク）の穴の内径研磨や、交差部のバリを除去する工具「ＸＥＢＥＣブラシ　内径・交差穴用　大径タイプ」を発売した。内径２０ミリ―３５ミリメートルに対応する３製品。加工穴内で回転させ、遠心力でブラシを広げバリを取る。ステンレス鋼や難削材などを研削するセラミックスファイバー線材の製法などを独自に工夫し、内径３・５ミリ―２０ミリメートル用既存製品と研削力は同等で、寿命を２倍に延ばした。消費税抜きの価格は８０５０―１万１５００円。
新製品は小さな遠心力でブラシが広がりやすくした。研削によりブラシが摩耗し短くなるが、広がりが増すことで既存品より長寿命化を実現。使用可能回数を約２倍にできた。

内径２０ミリ―２５ミリメートル、同２５ミリ―３０ミリメートル、同３０ミリ―３５ミリメートル用の３種類。ブラシとシャンク（工具の柄）は着脱型を採用し、ブラシだけを交換できる。シャンクを含めたブラシの全長は１５０ミリメートル。

同社バリ取り工具はマシニングセンター（ＭＣ）や自動旋盤などに取り付けて使用する。これまで内径５０ミリメートル以上はホイール型ブラシで対応していた。同２０ミリ―５０ミリメートルに対応する製品がなく、新製品群でカバーする狙い。建設機械や重機械などの部品向けを中心に提案する。

富士精工は切削加工の切りくずを従来の４分の１以下に細かくできる「パラパラドリル」を開発した。切りくずが加工対象物（ワーク）に絡んだり、引っかかったりするのを防ぎ、品質と生産性向上につながる。エンジンやミッションなど自動車部品向けのほか、電気自動車（ＥＶ）関連部品も視野に入れる。自動車以外の業界の開拓も目指す。
「メカトロテックジャパン２０２１」で公表し、本格販売を開始した。
パラパラドリルは、２枚刃ドリルのフルート（溝部）に、幅０・８ミリメートルの細い溝を左右ずらして施した。「送り速度や切削条件によるが、切りくずは幅０・５ミリ―０・８ミリメートル程度まで細かくできる」としている。
同技術は大手自動車部品メーカーと共同開発し、特許出願中。同メーカーで先行して使用したところ、「切りくずがワークに絡まらず、従来、人の手で対応していた手間が省ける」との評価を得た。同ドリルは直径８ミリメートル以上で製作可能。切りくずの細かさはユーザーニーズに対応し、溝のポジションでコントロールできる。

スギノマシンは、主軸テーパ３０番の小型・立型マシニングセンター（ＭＣ）「セルフセンタ　ＳＣ―Ｖ３０ａ」を発売した。
アルミニウム材の切削で従来比約３倍の高効率加工を可能にした。Ｘ軸ストロークを７００ミリメートル確保しながら機械幅を１４４０ミリメートルに抑えた。価格は１９００万円（消費税抜き）。初年度は年間１００台の販売を目指す。
同期スピンドルモーターを採用し、高速回転・高送り切削を強化した。

電気自動車（ＥＶ）に使用するダイカストケースのような大型加工物の搭載や多数個取り加工ができ、設置面積当たりの生産性の向上が期待できる。
早送り速度は毎分６０メートル、加減速度はＸ・Ｙ軸が１・３Ｇ、Ｚ軸が１・７Ｇを実現。非切削時間を極限まで短縮した。また、加工室内の配管・配線レスなどで切りくずの排出性を向上するなど、徹底した切りくず対策を図った。

コスメックは、センシング機能対応でポート（センサー回路との接続口）を一つにした工作機械用ワーククランプを開発した。
クランプ周辺の治具の設計をシンプルにしコストを軽減できる。価格は未定。自動車やスマートフォンの部品加工を手がける中小企業を中心に提案する。

同クランプは工作機械のテーブルに加工対象物（ワーク）を固定する装置。従来、センシング対応品はワークの固定・解放を検知・伝達するため二つのポートが必要だった。新製品は一つのポートで同様の処理を実現するセンサーに対応した。

牧野フライス製作所は自動工具交換装置（ＡＴＣ）や加工対象物（ワーク）ストッカーを一体化した５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）を発売開始した。自動化に必要な装置・ソフトウエアをワンストップで提供することで、顧客の早期生産立ち上げや長時間連続運転を実現する。価格は７２００万円（消費税抜き）。部品加工業向けに年間１００台の販売を目指す。

同ＭＣ「ＤＡ３００（自働化パッケージ）」は、ワーク最大寸法が直径３６０ミリ×高さ３００ミリメートルで、主軸の回転速度は毎分最大２万回転。Ｘ、Ｙ、Ｚ軸の送り速度は同６０メートルと速い。１１８本の工具を収納可能なＡＴＣや４０棚のワークストッカーなどを組み込んだパッケージとして提供する。
スケジュール管理ソフトを標準で搭載しており、加工の状態や計画を確認可能。ワークパレットはポリゴンテーパ方式を採用し、精度面での信頼性に加えて３次元方向での位置誤差を最小化できる。

また、加工室内の壁面を急斜面にすることで、切りくずが自重で落下する構造を採用。作業者の清掃作業が不要で、切りくずが原因となる機械の停止時間の短縮も図れる。

兼房はアルミニウム部材の高速、高精度加工が可能で、取り扱いも容易なヘッド交換式多刃ダイヤフェースミル「ＮｏｖａＥ，ｚＤｉｓｃ（ノバ・イージー・ディスク）」を開発した。
ヘッド部のディスクを交換する新機構は特許出願中。自動車のエンジンや変速機部品の加工のほか、電気自動車（ＥＶ）関連向けも視野に入れる。

従来、フェースミルによるフライス加工はチップ交換式のインサートタイプが主流。開発品はディスク型の多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）多刃をボルトでボディーに締結するだけで高い刃先振れ精度を確保する。インサートタイプと比べ刃先の高さ調整も不要なため、段取り時間を大幅に短縮できる。
ディスクは刃数１２―２４、刃径５０ミリ―１２５ミリメートルで５タイプを設定。独自のロウ付け技術により一般的なインサートタイプより刃数を増やせるため高速、高能率な加工が可能。すでに大手自動車部品メーカーで先行採用され、変速機部品加工では送り速度３倍、寿命が１・４倍に向上した。

タンガロイは、刃先交換式ガンドリル「ディープ・トライ・ドリル」のインサートにＡＨ９１３０材種を追加し、発売を開始した。価格は「ＬＯＧＴ０６０２０４Ｒ―ＮＤＪ　ＡＨ９１３０」が２３７６円（消費税込み）。初年度１５００万円の販売を見込む。
特に鋼、ステンレス鋼、鋳鉄の深穴加工で高い耐摩耗性を発揮し、安定した長寿命を実現する。
ドリル径１２ミリ―１３・９ミリメートルに対応する２コーナー仕様のＬＯＧＴ形と、同１４ミリ―２８ミリメートルをカバーする３コーナー仕様のＴＯＨＴ形の各インサートに設定し、計７品で構成。両インサートともにチップスプリッター付きで、切りくずが細分化され、切りくず排出性を高められる。そのため、深穴加工でも工具の破損トラブルを低減できる。

ディープ・トライ・ドリルは、従来のロウ付けガンドリルに比べて高送りが可能。深穴加工の高能率化と安定化を実現する。

日新ダイヤモンドは、単結晶ダイヤモンド工具（イメージ）の即納体制を整えた。標準品として在庫することで、従来の受注生産では約３０日かかっていた納期を短縮。
半導体や電気自動車（ＥＶ）関連向けに拡大が見込まれる単結晶ダイヤ工具による鏡面切削加工の需要を取り込む。

単結晶ダイヤ工具は切削摩耗が小さく、高速切削で鏡面が得られる。ただ多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）工具と比べ高価なため、業界でも受注生産が主流。同社は単結晶ダイヤをインサート上に特殊接着し、標準品として在庫を持つ。即納体制を整えることで受注の機会ロスを減らし、差別化を図る考えだ。
単結晶ダイヤ工具による鏡面加工は半導体関連向けが好調で、ＥＶ関連の需要拡大が見込まれる。第一弾として旋盤加工用で最小の４品番８品目を標準品としてラインアップ。国内のほかアジアや欧州、北米市場などへ投入する方針。

同社はＯＳＧグループ。ＯＳＧと連携しての販路開拓も進める。

本電産マシンツールは、１分間に８０００回転の高速加工時でも工具の先端位置を安定でき、加工面の工具間段差を３・５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下に抑えた門型マシニングセンター（ＭＣ）を発売したと発表した。
航空機部品やプレスアウター金型など、高精度を求められる大物部品加工に向く。消費税抜きの本体標準価格は９５００万円から。年７２台の販売を目指す。

投入したのは、主軸の熱伸びを抑制する軸心冷却機能や環境温度変化を受けにくい主要構造体などの熱対策を施した機種「ＭＶＲ―Ｈｘ」。主軸の外筒冷却に加え、内部からも冷却し、高速回転時の主軸熱変位を抑えた。機械を構成する柱（コラム）内に温度制御媒体を封入し、一般的な鋳鉄製コラムに比べ熱容量を８倍に高めた。
一般大物部品加工で多品種少量生産を高効率に行う新機種「ＭＶＲ―Ｃｘ」と合わせ、２０２６年３月期に全社売上高で現状比約４・３倍の１０００億円を目指す戦略機種となる。両機種とも、新開発の操作支援機能を搭載しており、オペレーターの熟練度を問わず操作できる。

同社は２１年夏、本社工場に大型工作機械のショールームを新設。実機を見て最適な機種を選べるようにした。

住友電気工業は切削工具の高能率粗加工用高送りカッター「ＳＥＣ―スミデュアルミルＤＭＳＷ型」に、鋼と鋳鉄に適するインサート（刃先交換チップ）を追加し、発売を開始した。
用途別に計４種類そろえ自動車や航空機、造船、産業機械、金型などの高能率加工に訴求する。消費税抜きの価格は２２００円。初年度１億円、２年後に年間２億５０００万円の販売を目指す。

鋼用は２種類で、耐熱亀裂性が高い強靱超硬母材で新たな被膜も採用した高速加工用と、耐摩耗・耐欠損性が高い被膜と耐熱亀裂性も高い超硬母材の転削加工用。鋳鉄用も２種類で、耐熱性が高い強靱超硬母材と新たな被膜を採用した高速加工用と、耐摩耗性・耐欠損性が高い被膜と高熱伝導率超硬母材の転削加工用を用意した。

大昭和精機は、マシニングセンター（ＭＣ）内に設置する撮像式機内工具測定器と振れ調整ホルダーを組み合わせて、工具の動的振れ精度を１マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下に調整できる「Ｄｙｎａ　ＺＥＲＯシステム」を開発、受注を始めた。
主軸高速回転中の動的振れを高精度測定し、半導体製造装置部品や光学部品金型の鏡面加工など精密切削加工ニーズに対応する。価格は従来機と同等。初年度２００台以上の販売を見込む。

新システムは測定器「Ｄｙｎａ　ＺＥＲＯ　Ｖｉｓｉｏｎ」と振れ調整ホルダー「Ｄｙｎａ　ＺＥＲＯ　Ｃｈｕｃｋ」を併用。測定器はカメラヘッド、制御パソコン、コントローラー、モニターで構成する。
回転するヘリコプターの羽根が止まって見える現象の「ストロボ効果」を応用した。高速回転する工具を疑似低速化して撮像し、高精度に動的振れを測定。最高１２万回転まで対応可能という。
同効果でエンドミルなど工具各刃のＲ形状など高速回転中の摩耗状態も把握する。チップ式工具などは刃先高さのバラつき具合も確認できる。従来は工具のつかみ直しなど振れ修正作業に数時間かかることもあったが、新システムは数分程度で済む。

調整ホルダーはネジで振れ調整が可能。測定器の計測結果と照合し、ホルダー周囲の調整ネジを最大トルク６０センチニュートンメートルで締め付けられる。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の４―９月期の工作機械受注実績は、前年同期比２・１倍の２３０５億１９００万円だった。前年同期は新型コロナウイルス感染症の影響があったことに加え、その後の世界的な経済活動の再開に伴って中国需要の拡大とともに欧米や日本でも回復が進んだ。
１０月以降の下期も受注環境はおおむね堅調に推移する見通しだが、部品・部材不足の早期解消が見込めないことから受注活動への影響が懸念される。

牧野フライス製作所は、輸出が４―９月期として過去最高を更新した。中国での電子機器や電動車向けの需要増加に加え、米国でも半導体製造装置や自動車、医療機器向けが増えた。下期も「上期ほどの高水準とはいかないまでも、前年比増加傾向を維持する」見通しだ。
オークマは１９年４―９月期と比べて約１割増となり、コロナ禍前の水準を回復した。９月単月も堅調に推移しており、国内は半導体製造装置向けが引き続き好調なほか、「ロボット向け減速機などほかの業種にも広がってきた」という。
また、芝浦機械とツガミ、日本電産マシンツール（旧三菱重工工作機械）は、総額、国内、輸出の全項目で２倍以上に伸びた。特に中国市場が強みのツガミは半期として過去最高を更新。中国需要は足元で落ち着いてきたものの「今後も順調に推移する」とみる。

工作機械の需要自体は１０月以降も良好に推移するとみられる一方、部品・部材不足の影響は徐々に広がっている。大手工作機械メーカーの担当者は「部品の調達納期が長引き、機械の納期も延びている。今後も続けば、失注につながるリスクもある」と話す。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した９月の工作機械受注実績（速報値）は、前年同月比７１・９％増の１４４５億９４００万円で、１１カ月連続の増加となった。
国内外での需要回復が継続したことで内需、外需ともに大幅に伸びた。１４００億円を上回るのは２０１８年９月以来３６カ月ぶりで、１０００億円超えは８カ月連続となった。

内需は同９０・２％増の５７５億６０００万円で、７カ月連続の増加。１８年１２月以来３３カ月ぶりに５５０億円を上回った。ユーザーの設備投資拡大に加え、補助金による押し上げ効果も加わったと見られる。
外需は同６１・７％増の８７０億３４００万円で、１１カ月連続の増加。中国のほか、欧米でも需要が堅調に推移した模様で、２カ月ぶりの８５０億円超えとなった。

受注環境は今後も堅調さが見込まれる一方で、部品・部材の逼迫や原材料価格の高騰などによるユーザーへの設備投資減退の影響も懸念される。また、日工会では「中国での電力不足の問題が工作機械の受注に今後どう影響が出るかがまだ不透明」（調査企画部）としている。

ＯＳＧはタップを生産する八名工場で植物由来の廃食用油を加工に使用する実証実験を始めた。前工程の荒ネジ転造加工でテストし、切削工程での検証を進める。
廃食用油を工作油に再利用するのは全国初という。良い結果が得られれば今後、他工場にも展開していく。

廃食用油から不純物を取り除き、複数の廃食用油などを混ぜ合わせることで、日本産業規格（ＪＩＳ）に適合する工作油とする。鉱物油と比べコスト高だが、油の引火点が高いため燃えにくく、火災発生リスクは低くなる。斎藤塗工店（愛知県豊橋市）の依頼を受け、実証実験を始めた。

八名工場の乗松顕太朗製造技術担当は「これまでの結果は良好で、加工における工具品質にも問題はない」としている。植物由来であるため、作業者に優しく、日本政府が打ち出したカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）の目標にも貢献する。
大沢二朗常務執行役員は「安価で大量に使用している鉱物油をすべて置き換えるのは難しいが、廃食用油の再生利用を進め、環境に優しい取り組みに挑戦したい」としている。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した９月の工作機械受注実績（速報値）は、前年同月比７１.９％増の１４４５億９４００万円で、１１カ月連続の増加となった。国内外での需要回復が継続したことで内需、外需ともに大幅に伸びた。１４００億円を上回るのは２０１８年９月以来３６カ月ぶりで、１０００億円超えは８カ月連続となった。
内需は同９０.２％増の５７５億６０００万円で、７カ月連続の増加。１８年１２月以来３３カ月ぶりに５５０億円を上回った。ユーザーの設備投資拡大に加え、補助金による押し上げ効果も加わったと見られる。
外需は同６１.７％増の８７０億３４００万円で、１１カ月連続の増加。中国のほか、欧米でも需要が堅調に推移した模様で、２カ月ぶりの８５０億円超えとなった。

受注環境は今後も堅調さが見込まれる一方で、部品・部材の逼迫や原材料価格の高騰などによるユーザーへの設備投資減退の影響も懸念される。また、日工会では「中国での電力不足の問題が工作機械の受注に今後どう影響が出るかがまだ不透明」（調査企画部）としている。