ジェービーエムエンジニアリングは、ＣＡＤ／ＣＡＭ（コンピューター利用設計・製造）ソフトウエアの教育動画を配信する製造業支援の総合ウェブサイトを２０２１年９月までに開設した。ソフトの卸売先である取引企業の新人教育用に製作してきた動画の内容を充実させ、ＣＡＤ／ＣＡＭソフトの顧客企業に有料で配信する。サービスのオンライン化ニーズやデジタル変革（ＤＸ）の進展もつかみ、新たな教育事業を創出する。

ジェービーエムエンジは米ＣＮＣソフトウエア製ＣＡＤ／ＣＡＭソフト「マスターキャム」の総代理店で、世界トップの販売実績を持つ。顧客サポートではすでにインターネットで遠隔サポートを実施し、６月には技術サポートの契約企業にウェブサイトでの講習も開始した。取引企業の新人教育用にも実験的に６月から動画を無料配信している。初級者から上級者までオンラインの教育ニーズが高まっていると判断し、製造業をサポートする総合サイトで有料動画を配信する。
動画の料金や目標契約数などの詳細は今後詰める。技術サポート契約を結ぶ約５０００社の顧客を潜在需要と想定している。ＣＡＤ／ＣＡＭの初級から５軸加工などの上級まで、代理店とも協力して、こつや事例も盛り込んだ動画を提供する予定だ。

小谷社長は「取引企業向けの動画は評判が良く、いつでもどこでも視聴したいという要望も強い。５Ｇ（第５世代通信）が進めば、さらにリアルな内容にできる。サブスクリプション（定額制）型サービスとして取り組みたい」としている。

ダイジェット工業は刃先交換式ボールエンドミル「ミラーボール」用インサート（刃先交換チップ）で、新材種「ＤＨ１１１」を発売開始した。
耐摩耗性などに優れた専用母材に耐酸化性、密着性に優れた物理気相成長（ＰＶＤ）コーティング「ＤＨ１コート」を組み合わせ、乾式・湿式加工で同社従来品比２倍以上の寿命向上を実現した。

一般鋼やプリハードン鋼、鋳鉄、ステンレス鋼、チタン合金、耐熱合金など難削材を含めて幅広い被削材での仕上げ加工に適している。サイズは計１９型番で標準価格は４０００―１万２４００円（消費税抜き）。

日本工作機械工業会が発表した１１月の工作機械受注実績は、前年同月比８・０％増の８８２億２２００万円で、２６カ月ぶりに増加に転じた。２０２０年では最高額となり、１１カ月ぶりに８５０億円を上回った。中国を中心に外需が大きく伸び内需の低迷を補った。
内需は同１５・２％減の２６５億９１００万円と、２４カ月連続の前年割れ。３００億円を下回るのは２カ月連続で、国内の受注環境は依然として低水準の状態が続いている。日工会では「新型コロナの再拡大の影響で、一部ユーザーの中では設備投資に慎重さが増している」と指摘する。

一方、外需は同２２・５％増の６１６億３１００万円で、２カ月ぶりの増加となった。６００億円を上回ったのは１６カ月ぶりで、２０２０年で最高額となった。中国でスマートフォンや自動車など幅広い業種で需要回復が続いており、外需全体をけん引している。
２０年１―１１月の累計額は８０２３億２０００万円（前年同期比２９・６％減）となった。１２月も新型コロナウイルスの感染再拡大が及ぼす影響などが懸念されるものの、日工会の年間見通しである８５００億円を超えることがほぼ確実となった。

ユーベックは、アルミニウムダイカストの切削加工で発生する切りくずとクーラント液を同時に回収できる小型マシニングセンター（ＭＣ）向けのクーラントポンプシステムを開発した。切りくずの切断機能を搭載し、ポンプ詰まりによる機械トラブルを低減して生産性向上につなげる。集中クーラント方式で５０―６０台連結の場合、配管工事費別でＭＣ１台当たりの価格は約１５０万円（消費税抜き）。
通常のクーラントポンプ入り口にある羽根部分を改造し、回収した大きな切りくずを細かく切断する。切りくずが直径２０センチメートル程度の固まりになっても切断し、圧送できる。
使用するポンプは出力７５０ワットと小型で、処理能力は毎分１２０リットル。回収タンク１台当たりの設置面積は０・５×１・５メートルと省スペース化した。
回収したクーラント液は精密濾過システムに圧送し、円筒状カートリッジフィルターでスラッジを除去する。除去能力は２０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以上。同フィルターは１年間の保証付き。精密濾過システムの設置面積は２×６メートル。濾過したクーラント液は再びＭＣに送り込む。
自動車部品メーカーなどに年間１０システムの販売を目指す。最適な使い方など効率的なクーラント液管理の提案を通じ、拡販につなげる。

黒田精工は、精密成形平面研削盤「ＧＳ―４５Ｖｓ」とチャック長さが１２００ミリメートルの精密平面研削盤「同―１２６ＣＶｓ」の２機種を発売した。油圧作動ではなく、同社の精密ボールネジとサーボモーター送り機構を搭載。省スペース化と消費電力削減を実現した。価格はそれぞれ非公表。４５Ｖｓは年間２０台、１２６ＣＶｓは同１０台の販売を目指す。
４５Ｖｓは砥石を成形でき、複雑な研削加工に対応する。チャックサイズは長さ４５０ミリ×幅１５０ミリ×高さ７０ミリメートル。最大積載量は７０キログラム。油圧タンクをなくしたことで所要床面積を４０％削減し、消費電力は約３分の１になった。

従来はテーブル下の油圧シリンダーを動かして研削していたが、油圧タンクが熱源となり、装置全体の温度が上がるため精度維持が難しかった。
ボールネジにしたことで油漏れがなくなり、位置決め精度も向上した。機械寸法は幅２０４０ミリ×奥行き１２８０ミリ×高さ１９５０ミリメートル。
１２６ＣＶｓはチャックサイズが長さ１２００ミリ×幅６００ミリ×高さ１００ミリメートル。最大積載量は１５００キログラム。機械寸法は幅４２２０ミリ×奥行き３０７０ミリ×高さ２２８０ミリメートル。

両機ともに作業者の操作を支援するソフトウエア「ＧＳ―スマートタッチ」を搭載可能。砥石の表面を研いで切れ味を戻す「ドレッシング」や、砥石の加工対象物（ワーク）への当たり出し作業を自動化する。

２０２０年の工作機械業界は、米中対立と新型コロナウイルスの二重苦に直面した。１９年から続く米中貿易摩擦による受注低迷に加え、新型コロナの感染拡大で一段と市況が悪化。年間の受注高は１０年ぶりに１兆円を割り込む見通しだ。
「設備投資に対する慎重姿勢は依然根強い」。日本工作機械工業会の飯村幸生会長は９月の定例会見で設備投資の冷え込みぶりをこう説明した上で、年間受注見通しを年初公表の１兆２０００億円から８５００億円に修正した。新型コロナの感染拡大に伴い、主要国での経済活動停滞や移動制限、顧客の設備投資先送りが発生した影響などを折り込んだ。
実際、１―１０月の間の単月受注額で、好不調の分かれ目と言われる１０００億円を上回った月は一度もない。５月には５１２億円と１０年６カ月ぶりに５５０億円を割り込んだ。

ただ、その後の経済活動の再開を受け、受注に回復の兆しが見られている。特に中国がけん引役となり、６月以降は受注額の前年同月比減少幅の縮小が継続。日本やインド、米国など中国以外の国でも持ち直しの動きが強まってきている。
２１年も、新型コロナの感染再拡大や米中関係などのリスク要因が引き続きくすぶるものの、受注環境は緩やかな回復の流れがおおむね持続しそうだ。

そうした中で主要メーカーでは、製品出荷前の立ち会い検査や製品のＰＲ、商談活動などにデジタル技術を活用する動きが広がる。ＤＭＧ森精機の森雅彦社長は「デジタルによって、顧客とかなりの部分までつながれるようになった」と手応えを示す。
製造業は以前からの自動化・省人化ニーズに加えて、作業者の衛生に配慮した設備環境の構築やデジタル変革（ＤＸ）の推進など多くのテーマを抱えている。２１年は工作機械メーカーにとって、こうした潜在需要をいかに喚起し、デジタルも駆使しながら受注を積み上げられるかが試される１年となりそうだ。

高松機械工業はコンピューター数値制御（ＣＮＣ）１スピンドル１タレット精密旋盤のチャックサイズ８インチモデル「ＸＴ―８」に、ミーリング機能とＹ軸を搭載した「同ＭＹ」を追加し、発売した。標準仕様の価格は１０００万円（消費税抜き）。商談の軸に据えるローダーとテールストックが付く仕様の価格は１５００万円（同）。月産１０台を目指す。
ミーリング加工とＹ軸制御で工程集約ができる強みを生かし、シャフトの複合加工などに提案する。

他社製品比約２０％減のクラス最小のフロアスペースを実現しながら、３００ミリメートルのロングシャフト加工に対応する。工具の取り付け本数は最大２４本。新型の自動化機器である「Ｆローダ」を搭載できる。

牧野フライス製作所は２日、中・大物金型加工向けの５軸立型マシニングセンター（ＭＣ）「Ｄ２」を発売したと発表した。従来は分割して行っていた金型上面の形状部と金型側面の構造部の加工を両立でき、加工時間の短縮などを実現する。価格は１億５０００万円（消費税抜き）。年間２０台の販売を目指す。
加工対象物（ワーク）の最大サイズは直径２１００ミリ×高さ１７００ミリメートル、最大積載重量は１０トン。自動車の内外装やライト、ダイカスト部品などの自動車部品向け金型加工をターゲットにする。
剛性の高い小型ヘッド構造を採用し、同時５軸による高速加工を実現した。高剛性を維持するためのクロスレールの位置決め軸や、金型の側面全体を加工するためのテーブル回転軸を持たせており、同社初の７軸コンセプトの加工機となる。また、パレットチェンジャーなどのオプションも用意し、自動化に対応する。

電気自動車（ＥＶ）などの開発加速に伴い、自動車部品向け金型では、金型の形状変化や複雑化に対応する生産形態が今後求められる見込み。同社として「さまざまなソリューションと今回のＤ２投入で、金型工程の変革に挑む」方針だ。

中京は、豊明工場を刷新する。２０２１年秋の稼働を視野に敷地内に新工場棟を建設し、既存工場から主力の多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）工具などの生産を移管。新規事業の単結晶ダイヤモンド（ＭＣＤ）工具も生産する。主力工場を約５０年ぶりに全面刷新し、５年後に２０年２月期比約３割増となる売上高１６億円を目指す。
新工場棟は平屋・一部２階建て、延べ床面積約２８００平方メートル。既存工場からの生産移管を機に、設備レイアウト変更や生産工程の自動化、ＩｏＴ（モノのインターネット）導入により、生産を効率化する。さらに、作業者の環境改善や事業継続計画（ＢＣＰ）にも対応し、人材確保につなげる考えだ。
新工場では主力のＰＣＤ工具や立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）工具に加え、ＭＣＤ工具も本格生産する。ＭＣＤ工具は現在開発中で２１年春に発売予定。主要取引先である自動車業界が変革期を迎える中、車の電動化や自動運転技術に不可欠なセンサー類やカメラ用レンズ向けに、長寿命で精密加工が可能なＭＣＤ工具の需要が高まると見込んでいる。

中京はダイヤモンド工具のパイオニアとして自動車業界向けを中心に事業を拡大し、２０年に創立６０周年を迎えた。豊明工場の刷新は「１００周年に向け、ダイヤモンド工具の総合メーカーとして一歩抜きんでた存在となるための布石」としている。

日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した１１月の新車販売台数は、前年同月比６・７％増の４１万１６０１台となり、２カ月連続のプラスとなった。前年が消費増税の実施で需要が低水準だったことによる反動増が主な要因。新型コロナウイルス感染症拡大による販売への打撃からは回復基調だが、１８年１１月実績と比べると６・９％減で依然、影響が色濃く残っている。
登録車は前年同月比６・０％増の２５万３０６９台と２カ月連続で増加した。特に普通乗用車が好調で、１１月単月として６８年に統計開始以来、最高となる同１８・２％増の１３万４２９５台だった。一方、バスは１１月単月で過去最低を更新して同３７・３％減の４９３台。コロナ禍による観光需要の蒸発から立ち直れていない。
軽自動車も同７・８％増の１５万８５３２台と２カ月連続で増加した。６メーカーが前年実績を上回った。ホンダの「Ｎ―ＯＮＥ」などの新型車が好調だった。「今後も新型車や既存車種の一部改良車の発売が予定される。市場の活性化を期待したい」。

今後の見通しは新型コロナによる景気悪化で「消費マインドの冷え込みで冬のボーナス商戦への影響が懸念される」

共立精機は、ドリルやエンドミルなどの切削工具を効率的に収納・管理できる「刃具ストッカ」を発売した。省スペースで多数の交換工具を収納でき、在庫管理機能も搭載。工具６種（収納棚３段×２列）を１７本ずつ収納できる基本仕様の価格は４２９万円（消費税抜き）。年間１０台の販売を目指す。
本体寸法は高さ１３７３ミリ×幅５２０ミリ×奥行き７３２ミリメートル。ストッカー内に収納した工具はチェーンで１本ずつ送り出す方式。在庫減少時などはアラートで知らせ、基幹システムとデータ連携することで工具の発注管理も自動化した。工具の収納数や棚の数、工具径などのカスタマイズは個別に対応する。

同社はツールプリセッターにロボットなど複数の機器を組み合わせて刃先測定、工具交換・収納などを自動化する「刃具自動交換システム」を手がける。同システムにストッカーを組み込めば、２４時間の無人稼働が可能になる。自動化システムとともに提案し、自動車関連メーカーなどの量産工場に導入を狙う。

三菱マテリアル加工事業カンパニーはこのほど、「スマートミラクルエンドミルシリーズ」に難削材加工用多機能ワイドボールエンドミル「VQ4WB」を追加した。
ボール有効範囲280度のワイドな切れ刃によって、内面形状やアンダーカット、背面バリ取りなど多様な加工形態に対応する。

工具径1㎜から6㎜までの11型番を揃える。部品加工での穴背面バリ取り専用端数径サイズもラインアップした。標準価格は1万6900円（税別）から。
近年の5軸加工機や複合加工機の普及によって、異形工具や多機能工具の需要が高まり、今回の開発に至った。高能率加工や工程集約への要求に対応する。

「SMARTMIRACLEエンドミルシリーズ」は、独自の（Al、Cr）N系コーティングの採用により、チタン合金や耐熱合金などの難削材加工に適したエンドミル。加工能率の向上と工具寿命の延長を実現し、発売以来多くの加工現場で使用されてきた。「VQ4WB」のほか、ロングネットボールエンドミルやラジアスエンドミルなども追加し、シリーズの拡充を図っている。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

岡本工作機械製作所はこのほど、自社サイト「OKAMOTO WEB SHOWROOM」を開設した。ウェブセミナーやウェブ実機見学の予約などが行える。
ショールームや相談窓口、セミナー受講などのページに分かれている。
ショールームでは、製品やシステム提案、サービスの紹介動画やカタログなどが閲覧できる。
また、ウェブセミナーでは自動化や機上測定、ソフトウェアなど最新の研削盤技術を紹介する。

相談窓口では、各営業所に直接問い合わせが可能。各営業所にはウェブ会議システムを導入しており、 本社工場に行かなくてもオンライン上で操作説明や機械見学、テスト研削、機械立会などを行うことができる。

ニュースソース：日本産機新聞（https://nihonsanki-shimbun.com/）

国内乗用車メーカー７社の業績が新型コロナウイルスによる最悪期から回復傾向にある。４社が２０２１年３月期連結業績予想を上方修正した。７―９月期では新車需要の持ち直しなどで、４―６月期と比べ全社が営業利益を拡大、または営業損益の赤字幅を縮小した。２１年３月期は全需の縮小が見込まれる中、収益力や魅力的な商品の投入が各社の業績を左右しそうだ。
「４―９月を二つに分けると、後半の７―９月はかなり前期に比べ回復した」。トヨタ自動車の近健太執行役員は２０年４―９月期連結決算をこう振り返る。４―６月期は世界販売が前年同期比５割落ち込む中、営業利益は１３９億円の黒字を確保し、底力を示した。７―９月期も世界販売が同２割減少したが、営業利益は５０６０億円に急増した。
その要因の一例として豊田章男社長は「ラインが止まっている時にこそできる仕事もある」と指摘。現場の社員が需要の回復に備え、４―５月の工場停止期間を利用し、１日当たり最大約５０台増産するため生産ラインスピードの４秒短縮を実現。その後の急な増産では人を増やさずに対応するなど、地道な取り組みの積み重ねにより需要の回復局面をとらえて収益拡大につなげた。
ホンダは中国を中心に販売を回復したが、４―９月期の４輪車の世界販売は前年同期比２割減少するなど厳しさが続いた。一方、強い事業基盤構築のため「全ての領域で抜本的に事業活動の見直しを行った」（倉石誠司副社長）。その結果、一般管理費の抑制やコストダウン効果などで約２０００億円の利益改善を実現。４輪事業の営業損益は４―６月期の１９５８億円の赤字から、７―９月期は１２５３億円の黒字に転換するなど、高い収益力を示した。
構造改革に取り組む日産自動車は４―６月に販売減の影響を吸収できず収益が悪化した。７―９月期は規模より利益を重視した販売を継続する中、世界販売を４―６月期と比べ６４・１％増の１０６万台（前年同期比１６・９％減）に回復した。一方、生産能力削減などで固定費を着実に圧縮し、営業損益の赤字幅を縮小。内田誠社長は２３年度までの構造改革計画を「一切の妥協なく進めていくことに変わりはない」と意気込みを示した。マツダは世界販売が４―６月期の前年同期比３割減から、７―９月期は同１割減に改善。藤本哲也常務執行役員は７―９月期では米国などで販売機会を着実に取り込む一方、固定費の抑制を加速して、「業績は想定以上に改善した」と評価した。

ソディックは、世界初のワイヤ回転機構を搭載したワイヤ放電加工機「ＡＬ　ｉグルーブエディション」を開発した。ワイヤを回転しながら送ることで、加工対象物（ワーク）の上から下までを未消耗のワイヤで加工可能。高精度な加工寸法の安定化や加工の高速化、省資源化につなげられる。精密プレス金型向けに売り込む。
リニアモーター駆動式ワイヤ放電加工機「ＡＬシリーズ」の新機種として、２０２１年４月に発売する。加工サイズや機能別により８タイプをそろえ、価格は従来機種から据え置きで１４５０万円（消費税抜き）から。

一般的なワイヤ送り方法では、ワークの下面側に消耗したワイヤが供給され、面質の低下やワイヤが細くなることによる加工面への傾斜が発生する。そのため、ワイヤを傾斜させて加工面を垂直に補正しているが、直線と円弧が絡み合う複雑形状になると加工精度に誤差が生じ、さまざまな形状修正のための制御が必要だった。
新機種はワイヤ回転機構により、加工物の上面から下面まで常に無消耗のワイヤ面で加工するため、ワイヤを傾斜させる補正が不要。ワイヤ消耗による面質悪化がなく、ワーク上面から下面まで均一で良質な面が得られる。

また、仕上げ領域でのワイヤ消費量を従来比３割削減できるほか、無消耗面での加工により除去効率が高まることで加工時間も同約１割短縮が図れる。