松浦機械製作所は、加工できる加工対象物（ワーク）を増やした５軸制御立型マシニングセンター（ＭＣ）「ＭＸ―５２０　ＰＣ７」と５軸複合ＭＣ「ＭＸ―５２０Ｔ　同」を発売した。両機種とも、ワークを乗せるパレット枚数を増やした新型パレットチェンジャー「タワーパレットシステムＰＣ７」を搭載。ワーク数の増加により、一層の自動化や無人運転につなげられる。同パレットチェンジャー単体の消費税込みの価格は２７５０万円。

搭載するタワーパレットシステムＰＣ７は、パレット数を従来機の４枚から７枚に増やした。２段構造にし、従来のフロアパレットシステムと同等のスペースで設置できる。

パレット交換時に入り込む切りくずやクーラント（切削液）を集積し、たまったクーラントは自動で排出するシステムも搭載。ドアも広く開けられるようにしてメンテナンス性も高めた。最大ワークサイズは直径５２０ミリ×高さ３３０ミリメートルで従来品と同等にした。

プラスエンジニアリングは、数値制御（ＮＣ）旋盤用チャックの動力源を油圧からサーボモーターに置き換える機構「サーボチャックアクチュエータ」に新機能を追加した。チャックが加工対象物（ワーク）をつかんだ際にサーボモーターの保持ブレーキを作動する制御機能で、ワークを把持する間に電力を消費しない。サーボチャックアクチュエータの価格は仕様によって異なり、個別見積もり。

同機構はサーボモーターとギアでチャックを駆動する。油圧ユニットが不要になり、消費電力を１割以下にできる。サーボモーター駆動によりＮＣでチャックのクランプ力や開閉位置を細かく制御できるため、同じワークで荒加工と仕上げ時にクランプ力を変えることもできる。

またワーク変更時の段取りを簡素化し、多品種を生産しやすくなる。

サーボチャックアクチュエータはプラスエンジニアリングの自社製品。今後旋盤メーカーとも連携し、油圧レス化や省エネを含むメリットを訴求してユーザーを広げる方針だ。

ヤマザキマザックは、２次元ファイバーレーザー（ＦＬ）加工機「オプティプレックス」シリーズに、厚板加工をターゲットとした２０キロワットの高出力モデル「オプティプレックス３０１５ＨＰ」「同４２２０ＨＰ」を追加した。板厚５０ミリメートルの軟鋼に対しても高速、高品質に切断できるとしている。厚板加工を必要とする造船やプラント、重機などの市場を開拓する。

消費税抜きの価格は最大加工寸法１５２５ミリ×３０５０ミリメートルの３０１５ＨＰが１億３７６０万円、同２０５０ミリ×４１２０ミリメートルの４２２０ＨＰが１億５８４０万円。年間５０台の販売を目指す。

一般的にＦＬ発振器は溶接と切断を兼用する汎用仕様が多いが、今回搭載した新型発振器は切断用途に最適化。鋭いビーム形状と高い収束性により厚板に対する高速、高品質切断を可能にした。

シチズンマシナリーは、顧客が依頼された部品加工の見積もり作成を支援するクラウド型のサービスを始めた。自動旋盤メーカーとして培ったノウハウやＡＩ（人工知能）技術を活用し、見積もり作成に要する時間の大幅な短縮や精度の向上を実現する。工作機械の販売だけでなく、加工の前工程に関わる業務の改善も支援し、顧客の事業全体の生産性向上に貢献する。

新サービス「シチズン見積支援サービス」は、１年契約で月額利用料が１０万円（消費税抜き）。初回のみ導入費用１００万円（同）が別途かかる。２０２７年度までに１５０社への販売を目指す。

顧客はシチズンマシナリーの担当者と過去に受注した数百件の加工部品の図面と見積もり情報から専用のデータベースを作成する。専用画面で見積もりを依頼された図面データをドラッグ・アンド・ドロップすると、ＡＩを活用してデータベースから類似の図面を検索。加工穴の数など依頼図面との違いも抽出して赤く表示する。

見積もり情報は段取りや加工、梱包など工程ごとに項目を細かく分けて算出する仕組みを導入。材料では価格や個数で入力項目を分け、「加工長」など棒状の素材（バー材）を使う旋盤加工固有の項目も設けた。加工ではサイクルタイムや素材の切削性のほか、「機種別加工賃」の項目で他社製の旋盤も含め機種ごとに異なる生産性も反映できるようにした。

顧客は検索した類似図面の見積もりを基に、形状や材料の在庫状況、加工機種など過去との違いを調整すれば見積もりを作成できる。中小規模の加工業者では社長を含む数人が見積もりの作成を担当。見積もり依頼を１日数十件受けることもあり、作業負担の軽減やノウハウの属人化・継承が課題だという。

シチズンマシナリーは旋盤加工のノウハウを生かした同サービスで、見積もり作成の大幅な効率化を実現。加工以外の業務にも支援の幅を広げ、競合との差別化につなげる。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した８月の工作機械受注総額（確報値）は、前年同月比の１２０１億７２００万円で２カ月連続の増加となった。１２００億円超えは６カ月連続。内需は横ばい基調が続くものの、欧米を中心に外需が堅調に推移した。日工会では「地域・業種・企業規模などで濃淡はあるが、外需を中心に総じて根強い設備投資が感じられる」と捉えている。

内需は５カ月連続の減少で、３カ月ぶりに３５０億円を下回った。業種別に見ると、航空機・造船・輸送用機械が前年同月比３４・７％増と２カ月連続の増加で、航空機部品や造船、鉄道など「多様な分野で設備投資の動きが感じられる」。一方で一般機械は同１０・１％減、自動車も同１４・８％減とともに低調だった。

日工会では「各業種で大手・中堅ユーザーによるまとまった規模の投資がけん引しており、中小企業ユーザーは補助金採択案件以外では慎重姿勢がうかがえる」としている。

外需は１１カ月連続の増加。６カ月ぶりの９００億円割れとなったものの、８００億円台後半で高水準を維持している。

主要地域別では中国が同２・８％増と１７カ月連続の増加。業種別では一般機械が同２２・６％増の１１２億円、電気・精密が同５１・５％増の７９億円と好調だった。

欧州は同３２・１％増で２カ月連続の増加となった。ドイツが同７・３％増と３カ月ぶりに増加に転じ、イタリアも同７８・１％増で２カ月連続で増加した。

また北米は同２６・５％増と２カ月ぶりの増加で、７カ月連続で２５０億円を上回った。米国の相互関税新税率が１５％に収まったことで、これまで先送りされてきた案件が受注に結びついたほか、「カナダでの自動車関連の大型案件も貢献した」。

村田ツール（岐阜県美濃加茂市、村田洋介社長）は、バリ取り用のディスクの高さ調整を自動化した板金用ディスク式バリ取り機を発売した。手動でディスクの高さを調節していた従来機に比べ、測定から高さ調節までの時間を１０分の１程度に短縮でき、生産性や正確性の向上が見込める。消費税込みの価格は１５００万円。月２台の販売を目指す。

発売した「ＤＢ１０００Ｆ＝写真」は、従来機と同様に前方と後方に２個ずつバリ取り用のディスクを装備。重切削が可能で、ドロスやスパッタ、バリの除去、面取り加工を１台で行える。

従来もバリ取りをするためのディスクの高さを自動測定する機能はあったが、高さの調整はダイヤルを使って手動でする必要があった。ＤＢ１０００Ｆは、ディスクの高さ調整をサーボ制御化し、前後のディスクの調整を自動化した。調整の時間が短縮するほか、品質も高められる。

小物ワークの動きを防止するマグネットコンベヤーなども機内に初搭載した。

村田機械はファイバーレーザー加工機や同複合加工機向けの稼働支援システム「プロセスネットポータル（ＰＮＰ）」を提供開始した。クラウド上で使用し、機械購入時にセットで加入できるほか、機種にもよるが既存設備にも対応する。機械の不具合が発生した際は、同社もデータを見て状況を確認でき円滑な対応が可能。今後はタレットパンチプレスなど全加工機にシステムを広げることを目指す。

従来は、オンプレミス（自社保有）で機械状況が見えるシステムを提供していたが、ＰＮＰでは従来システムの機能を改良し、クラウド化することで、どこでも稼働状況を見られるようにした。価格は未定。

機械の不具合が発生した際は、村田機械にメッセージでの問い合わせも可能。同社が機械の稼働状況などのデータが見られるほか、装置などの写真も添付でき、正確に状況を伝えられ、機械の停止時間の削減につなげられる。

また、材料などの消費状況の確認も可能。稼働状況のほか、電力やガスの消費量の確認、リポート作成などもできる。

ソディックは同社製ワイヤ放電加工機のオプションとして、ワイヤ電極線に接触して電力を供給する接触子「通電コマ」を自動で送る機能「ＡＣＰＳ」の受注を始めた。従来はオペレーターが約５０時間ごとに手作業で送っていた。人が介在することなく長時間の連続稼働を実現し、大型化する加工対象物（ワーク）の安定した高精度な加工などに貢献する。

リニアモーター駆動の高速・高性能ワイヤ放電加工機「ＡＬシリーズ」のオプション機能としてＡＣＰＳを提供し、将来的にシリーズ全体で同機能の装着率３０％を目指す。

通電コマはワイヤ線との接触で摩耗する。同じ位置で使用を続けた場合、ワイヤの断線や加工精度の不良につながるため、通電コマを動かして接触位置をずらしながら放電加工をしている。

ＡＣＰＳでは放電加工機の操作画面に専用の管理画面を設け、通電コマを送るタイミングや距離などを細かく設定できるようにした。送る間隔を従来比半減の０・５ミリメートルと細かく送れるようにして、通電コマの使用効率の向上も図った。

村田機械は切削加工機能を備えたファイバーレーザー複合加工機を開発し、市場投入した。加工対象物（ワーク）を移動せずに、同じ加工エリアでレーザー加工やタップ加工、切削加工ができる複合加工機は業界初という。最大１６ミリメートルの中厚板の複合加工に対応する。レーザー加工後の加工工程を１台に集約することで、リードタイム短縮につなげられる。

開発した「ＬＳ３０１５ＭＣ＝写真」は、レーザー出力６０００ワットの消費税抜きの価格が１億７７００万円。３０５０ミリ×１５２５ミリメートルのワークサイズに対応する。レーザー加工のみでは、最大２５ミリメートルの板厚を加工でき、切削加工はドリルやタップ、深ザグリ、皿ザグリに対応している。

レーザー加工で使われる剣山パレット上での切削加工を可能にするため、加工点の周りを抑えながら切削できるようにした。切削時に剣山が干渉する場合は、自動で判断して剣山を移動させるため、オペレーターは加工プログラムを入れるだけで複合加工ができる。

建機や農機、産業機械などの機構部品に使われる中厚板材料は、レーザー加工後にボール盤による加工など、複数工程にわたった加工が必要で、ワークの移動もあり、人手がかかっていた。

同レーザー複合加工機により、複数の工程を集約することで加工リードタイム短縮に貢献し、短納期化が見込める。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した８月の新車販売台数は、前年同月比８・３％減の３０万１２２１台となり、２カ月連続で前年実績を下回った。前年と比べて新型車や全面改良車の投入が少ないことが要因。自動車業界では１０月末から「ジャパンモビリティショー」の開催を控えており、「関心が高まり、新型車が出てくれば潮目が変わる機会になる」（自販連）とみている。

登録車は前年同月比１０・６％減の１８万６５９４台で２カ月連続の減少。このうち乗用車は同１１・４％減の１５万９８５４台、貨物車は同４・９％減の２万６０９９台でともに２カ月連続の前年割れとなった。「米国関税政策の影響など動向を注視しているが、マイナスの一番の要因は新型車の投入が少ないことだ。新型車がないと販売店への誘客も苦しい」（自販連）。

軽自動車は同４・３％減の１１万４６２７台で２カ月連続のマイナス。このうち乗用車が同１・８％減の８万９４７４台、貨物車が同１２・４％減の２万５１５３台でそれぞれ２カ月連続で減少した。

日産自動車の軽「ルークス」、三菱自動車の軽「デリカミニ」の新型車が秋に発売される予定で、全軽自協では「新型車を待つ動きもあったのではないか」と分析する。背が高く、後席スライドドアを備えた車種が販売台数上位を占める傾向は変わらず「販売上位の車種は前年を超えているため悲観的になり過ぎる必要はない」（全軽自協）と指摘する。

ＤＭＧ森精機は自社工場でのデジタル変革（ＤＸ）のノウハウを生かし、製造業務支援ソフトウエア開発プラットフォーム（基盤）「ＴＵＬＩＰ（チューリップ）」の導入支援に乗り出す。チューリップは専門的なプログラミング技術が不要な「ローコード」でのアプリケーション開発が可能。チューリップの導入経験豊富な同社の生産技術者が、顧客のＤＸを支援する体制を構築し、２０２８年までに同基盤のユーザーを現状比６倍の約３００社に引き上げる。

チューリップは工場の基幹業務システム（ＥＲＰ）や製造実行システム（ＭＥＳ）と、現場の工作機械や計測機器、工具、既存システムなどをつなぎ、ＤＸを実現する業務支援ソフト開発基盤。ＤＭＧ森精機は伊賀事業所でチューリップを活用したＤＸを推進。現場に精通する生産技術担当者がアプリを開発し、現在は約１３００ライセンスを稼働している。

例えば、伊賀事業所では約７０００本にも及ぶ工具それぞれの寿命や所在、在庫などの情報を異なるシステムで管理し、各システムを確認しながら工具の選定や交換などの生産準備をしていた。チューリップの導入で、これらのシステムやＥＲＰ、ＭＥＳをつなぎ、データ活用のためのアプリを開発することで、工具情報の処理を自動化・効率化し、生産準備にかかる業務負担を大幅に削減した。

ＤＭＧ森精機は、完全子会社のＴ　Ｐｒｏｊｅｃｔが手がけるチューリップの国内販売事業を、同じく子会社のテクニウムに統合する。

テクニウムは工作機械や周辺機器をネットワークにつなぎ、データの活用を支援するサービスなどを展開している。伊賀事業所でＤＸを推し進めたＤＭＧ森精機の生産技術者が、テクニウムとともに顧客の工場へのチューリップの導入支援体制を構築し、製造現場のＤＸや業務の効率化需要に対応する。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の８月の工作機械受注実績は、前年同月比１・９％増の３０５億４５００万円と１５カ月連続で増加した。輸出が同１５・９％増と１２カ月連続でプラスとなりけん引したが、国内は同２８・０％減と３カ月連続でマイナスとなった。前月比では受注全体で２カ月連続で減少するなど夏期休暇の影響も見られた。米国との関税交渉については受注に目立った影響はなく、注視する展開が続く見通しだ。

オークマは輸出が前年同月比１９・８％増と１１カ月連続で増加。米国で航空宇宙やエネルギー関連向けなどが、中国では一般機械や半導体関連向けなどの幅広い業種で受注があった。ただいずれも大手企業が中心。「中国でも中小企業にあまり動きはなく、先行きへの不透明感などが影響しているのではないか」とみる。

牧野フライス製作所は輸出が同１・８減と１３カ月ぶりに減少。中国では２０２４年に新エネルギー車（ＮＥＶ）などであった部品加工向けのまとまった受注が剥落したが、「金型向けは増加している」。ベトナムでは電機電子などで金型向けが伸びた。

ツガミは輸出が同３２・２％増と４カ月連続で増加した。主力市場の中国を中心に堅調に推移するが、同社幹部は「市場環境は良いとは言えず、先行きは依然不透明」と話す。

芝浦機械も輸出が４カ月連続で増加。北米やインド、中国のエネルギー関連向けなどで大型工作機械の受注が伸びた。超精密加工機は「東南アジアで車載用カメラレンズ金型向けを複数台受注した」。

国内では芝浦機械が同２８・１％増と堅調に推移。大型機では造船や半導体関連、産業機械向け、超精密加工機では光通信関連向けなどで受注を伸ばした。一方、牧野フライス製作所は２４年の車向けのまとまった受注が剥落。オークマも大型案件を取り切れず減少したが、「日米で自動車関税の方向性がまとまり、設備投資が動き出すことを期待したい」とした。

不二越はコンピューター数値制御（ＣＮＣ）自動旋盤用ドリルを７月１日に発売。くし形刃物台の旋盤向けに専用設計した。工具の突き出し長さを一定にすることで、工具交換時の逃がし動作が不要となりサイクルタイムを短縮可能。工具を選定する際や段取りの手間を省き、生産性を高められる。機械メーカーや自動旋盤を使う部品加工メーカーに訴求し、同ドリルシリーズ全体で３年後に３億円の売上高を目指す。

ＣＮＣ自動旋盤は複雑加工ができるように多軸化し、複数の刃物台を持つ機種が増えて多機能化が進んでいる。

不二越が発売する「ＬＡアクアＲＥＶＯドリル」は、加工対象物（ワーク）との距離が短く、取り付ける工具の突き出し長さに制約があるクロス刃物台向けとして開発した。工具の突き出し長さが一定で、工具交換時の干渉を回避できる。

消費税抜きの価格は直径６ミリメートル、基準突き出し長さが２０ミリメートル、全長５０ミリメートルのモデルで９２１０円。Ｖ溝加工や面取り加工にも対応するスターティングドリルもそろえる。

同刃物台は基準突き出し長さが２０ミリメートル、３０ミリメートルと決まっている。刃物台に取り付けられた複数の工具は刃物台と一体で移動するため、工具の突き出し長さがそろっていないと、工具交換時にワークへの干渉を避けるため工具を逃がす動作が必要だった。

またドリルの直径によらず突き出し長さがそろうようにした。従来のドリルでは自動旋盤の取り付けスペースに合わせて工具の突き出し長さをそろえなければならなかった。

ＣＮＣ自動旋盤は電気自動車（ＥＶ）化に伴い、電子制御部品や半導体加工向けに需要が拡大している。また建設機械や医療機器における精密部品加工向けにも需要が伸びており、不二越は新工具の投入でそれらの需要を取り込む。

サワイリエンジニアリングは、長尺の加工対象物（ワーク）向け数値制御（ＮＣ）加工機「ＳＷＳ」シリーズに「同１１０００―３０ＡＴＣ」を追加し、発売した。同シリーズとして初採用の内蔵チップコンベヤーやワークが９０度回転する装置で、一部作業を自動化できる。主な想定用途は長尺のアルミニウム押し出し材の穴開け。消費税抜きの価格は５０００万円から。年間５台の販売を目指す。

ワークの最大寸法は長さが１０・５メートル、幅と高さが４０センチメートル。ワークのクランプ機構は２０台。主軸回転数は最大毎分１万５０００回転、工具を３０本収納する自動工具交換装置（ＡＴＣ）を搭載する。

加工精度を高める複数の機能を用意した。主軸は中心を突き抜け、工具の先から最大７メガパスカル（メガは１００万）の圧力で切削液を噴射するセンタースルー仕様で、冷却と切りくずの排出を効率化できる。Ｘ・Ｙ・Ｚ各軸が実際に移動した位置を測り、制御装置にフィードバックする「スケールフィードバック」により、熱変位の影響を補正する。

同シリーズは同社の主力製品。顧客の要望を受けて開発した仕様を標準化してラインアップ拡充を続けている。

曽根田工業は、同社初となるスローアウェー（刃先交換）式ドリルの自社ブランド製品「ＨＹシリーズドリル」を発売した。
ホルダーと外刃・内刃を用意。海外製で、国内で流通するスローアウェードリルと比べて安価に購入できる。

外刃と内刃は耐久性や求められる性能が異なり、それぞれに適した超硬合金を採用した。ホルダーは、加工した穴の深さが刃径の２倍の「２Ｄ」から同５倍の「５Ｄ」までのサイズで約２５０種類を順次在庫する予定。外刃は２７種類、内刃は１４種類。消費税抜きの定価はホルダーが３万３１２０―１０万３９８０円、外刃が１０４０―１５４０円、内刃が８６０―１６４０円。

スローアウェー式ドリルは刃先を交換して繰り返し使えるため、ランニングコストが抑えられる。
一方、ホルダーの初期費用が高価になると懸念するユーザーも多い。ＨＹシリーズで低コストを訴求し、まずはニーズを探る。