タンガロイは、多機能溝入れ工具シリーズ「タング・カット」で、耐熱合金などの難削材加工用材種や、コーナー部が丸いコーナーＲの新サイズを追加発売した。価格は代表型番の「ＤＧＭ３―０２０ＡＨ８００５」が２４４０円（消費税抜き）。
耐熱合金加工で安定・長寿命のコーティング材種と、チタン合金加工に最適なノンコーティング材種を追加。抵抗を抑え切れ味を優先したＤＧＳ形インサート（刃先交換チップ）でコーナーＲ０・０５ミリメートルと同０・１ミリメートルを拡充する。

三菱マテリアルは溝入れ突切り旋削工具で、小物・高精度加工向けにデザインを最適化したホルダーを発売した。インサートクランプ設計の「ＧＹシリーズ」用と、インサート着脱が容易な「ＧＷシリーズ」用のホルダーを用意。価格は代表型番の「ＧＹＳＲ１０１０ＪＸ００―Ｃ０８」が１万５９００円（消費税抜き）。
インサートの保持力を強化し、加工精度と寿命の向上を実現。加工負荷による芯高のずれを抑制できる。ＧＹシリーズ用ホルダーはインサートの装着面積を拡大し、被削材形状の変形を抑える。

日本精工は、工作機械のスピンドル向けに「高信頼性単列円筒ころ軸受技術」を開発したと発表した。
グリース潤滑での慣らし運転時間を一般的な「外輪案内方式」の軸受に比べ、最大約７割短縮できる。スピンドルの組み立てや慣らし運転など作業負荷低減と信頼性確保を両立する。２０２１年度以降の早期量産を目指す。

マシニングセンター（ＭＣ）のスピンドルは円筒ころ軸受が使われている。同軸受は保持器が外輪側にある外輪案内方式と、ころ側にある「ころ案内方式」の２種類がある。外輪案内方式は耐久性が高い一方、組み立て時のグリース慣らし時間が長く、オイルが異常昇温しやすい。ころ案内方式は同慣らし時間が短いが、耐久性は低い。従来は保持器の破損を防ぐ観点から外輪案内方式が一般的だった。
同社はころ案内方式を改良。保持器の破損を防ぐため、保持器の形状や材料を最適化した。余剰なグリースの排出性を向上し、慣らし時間を短縮する。工作機械を使用しながらオイルを供給する「オイルエア潤滑」でも余剰な潤滑油を排出し、異常昇温を防ぐ。

三井精機工業は1月から2月にかけて、埼玉、名古屋、大阪の全国3カ所で新製品発表会を開催した。
水潤滑インバータオイルフリーコンプレッサや屋外設置型コンプレッサの新型機などを展示。

今年発売予定の水潤滑インバータオイルフリーコンプレッサ「i‐14000XⅡ」の出力15kWを初披露。
昨年には出力22kW、37kWを発売し、近年のクリーンエア需要の高まりに対応するために、製品ラインアップを強化している。

また、昨秋に発売した新製品の屋外設置型「ZgaiardSKY」の出力22kWも展示する。
屋外設置型はこれまで、出力55kW、75kWと大型機種のみのラインアップだったが、昨夏に出力37kWを発売し、シリーズを拡充。
より幅広いニーズへの対応が可能になった。その他、インバータ式コンプレッサなども展示。

イマオコーポレーションはワンチャッキングで多面加工が可能な５軸加工機対応バイス「フレックスエックス」を発売。
ワーク真下を締め付ける構造で締め付け力を確実にワークに伝達。口金が弾性変形してワークの浮き上がりを防止し、強力にクランプする。付属のクランクハンドルでクランプ幅を素早く調整可能で、オプションと組み合わせれば長物ワークにも対応できる。
消費税抜きの価格は８９万７０００円から。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０２１年（暦年）の工作機械受注実績は、前年比７１・７％増の４３６９億３７００万円となり３年ぶりに増加した。コロナ禍からの経済活動再開に伴い、製造業の設備投資が拡大。中国が高水準を維持し、欧米や日本も回復の動きが広がった。２２年は部品不足や米中対立などの懸念材料が残るものの、国内外で引き続き旺盛な需要が見込まれる。
全社が総額、国内、輸出の全項目で増加となった。総額ではツガミが過去最高を更新。「自動車をはじめ、幅広い業種で需要が高まった中国向けがけん引した」ほかインドも伸びた。牧野フライス製作所は「中国に続いて欧米や日本も回復してきた」ことで前年比２倍となった。
２２年の市場予想は、日本工作機械工業会（日工会）が年間受注高を２１年比約１１００億円増の１兆６５００億円に設定している。オークマは半導体製造装置のほか電気自動車（ＥＶ）を含めた自動車関連向けなどの需要増加を見込み、「２２年も今くらいの水準がしばらく続く」と見通す。中国市場は景気減速などが懸念されるが、ツガミ幹部は「引き合いがまだ強く、底堅い」と分析する。

また日本電産マシンツールは「今後、補助金採択による国内の動きにも期待したい」としている。

２１年１２月単月の受注額は前年同月比６０・５％増の４３６億６０００万円で１３カ月連続の増加となった。ＯＫＫと牧野フライス製作所は、ともに海外向けの受注拡大により総額が同２・１倍に伸びた。
牧野フライス製作所は米国で自動車のほか半導体製造装置や医療関連、中国も自動車や機械部品が好調で、両市場ともに「想定を上回る水準が続いた」。ＯＫＫは「米国で自動車や一般機械を中心に、航空宇宙も含め需要は堅調」で、輸出が大幅に増加。ジェイテクトも北米で自動車向け受注が増加し、輸出が同２・４倍となった。

トヨタ自動車が２０２１年の世界販売台数で、２年連続の世界首位となることが確実になった。２０年に２位だった独フォルクスワーゲン（ＶＷ）が公表した２１年の販売実績は前年比４・５％減の８８８万２０００台で、トヨタの同年１―１１月の販売実績がこれを上回った。半導体の調達力など、コロナ禍でのサプライチェーン維持力が差をつけた。

トヨタの２１年１―１１月の販売実績は前年同期比１２％増の９５６万２０００台（ダイハツ工業、日野自動車を含む）だった。部品や半導体不足はあったが、豊田通商、デンソーなどのグループ企業と連携した調達力の強さや、在庫の積み増しなどで最小限に抑えた。一方、ＶＷは電気自動車の販売は倍増したが、半導体不足による減産影響が大きかった。

栄工舎は、金属３Ｄプリンターを使い母材にハイス鋼の刃先を金属結合させて切削工具を製造する新技術「エコカッター（仮称）」の試作に成功した。円筒状の炭素鋼表面にハイス鋼の層を造形し、切削刃を加工した。切削工具をハイス鋼から削り出す一般の方式に比べ、母材のコストを大幅に抑えられる上に、刃が摩耗した場合に再生できる。さらに性能を高め、工具にハイス鋼の刃先だけを融合する技術開発を目指す。
エコカッターは栄工舎の新潟工場とにいがた産業創造機構が共同研究の一環で試作した。直径５０ミリメートルの炭素鋼の円筒状の母材に厚さ３ミリメートルのハイス鋼の層を造形。新潟県工業技術総合研究所が持つダイレクトエナジーデポジション（ＤＥＤ）方式の３Ｄプリンターを活用し、レーザーを照射しながらハイス鋼パウダーを供給して層を造形・結合させた。そこからＮＣ加工機で１４枚刃を切り出した。
試作したのは工作機械用のフライスカッター。刃先部分の検査では亀裂や気泡などの問題はなく、硬度も通常より高いＨＲＣ（ロックウェル硬さ）６６を測定した。切削工具として使用可能なレベルという。ただ、現段階では使用時の寿命が明確ではないほか、金属組織をさらに向上させる必要がある。
性能検証を継続するとともに、金属組織を高める放熱処理方法の確立を研究する。今回はハイス鋼層を造形した後に、切削刃を切り出したが、ＤＥＤ機能を持つ５軸加工機を使えば切り出した工具にハイス鋼の刃先部を融合させられる。

切削工具用のハイス鋼は炭素鋼より数倍高価。エコカッターを実用化できれば原材料費を大幅に抑えられる。

米航空機大手ボーイングの２０２１年の受注数が欧州同業エアバスを上回り、首位を奪還したことが公表された統計で明らかになった。納入数ではエアバスがトップを維持した。
キャンセルや変更を考慮した２１年の純受注は、ボーイングが５３５機。受注全体では９０９機だった。
これに対し、エアバスの純受注は５０７機で、受注全体では７７１機と２０年のほぼ２倍だった。

航空機メーカーは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を主な理由として減産した。新たなコロナ変異株「オミクロン株」をめぐって世界的に懸念されているものの、今では中距離旅客機や貨物輸送機の需要が高まっている。
２１年のボーイングの納入は３４０機と、アナリスト予測とおおむね一致。２０年の１５７機から増えたが、３８０機を納めた１９年の水準を下回った。１８年は過去最高の８０６機だった。
エアバスの納入は６１１機。３年連続で首位だった。
ロックダウン（都市封鎖）に伴ってネット通販が拡大する中、ボーイングは需要が膨らむ貨物機の販売で圧倒的優位に立ち続けている。新規生産受注は８４機と、過去最高だった１８年の８３機を上回った。

日本工作機械工業会が発表した２０２１年の工作機械の年間受注実績は、前年比７０.９％増の１兆５４１３億４４００万円で３年ぶりの増加となった。１兆５０００億円を上回るのも３年ぶり。２０年から引き続き中国市場が堅調に推移した上、経済活動の本格再開に伴って欧米や日本でも設備投資の動きが拡大した。
内需、外需ともに３年ぶりの増加。日工会では「部品不足などの問題がある中で活発な受注がなされた」（調査企画部）としている。内需は同５７.３％増の５１０４億６８００万円。補助金による押し上げ効果などで３年ぶりの５０００億円超え。外需も同７８.５％増の１兆３０８億７６００万円で３年ぶりに１兆円を上回った。

１２月単月は前年同月比４０.５％増の１３９１億５２００万円で１４カ月連続の増加となった。４カ月ぶりに１４００億円を下回ったものの、１１カ月連続で１０００億円以上で推移しており高水準を持続している。内需は同６１.２％増の５１３億３９００万円で、１０カ月連続の増加。５００億円超えは４カ月連続。外需は同３０.６％増の８７８億１３００万円で１４カ月連続の増加。３カ月ぶりの９００億円割れで、「１０、１１月の前倒し受注の反動」などが影響したとみられる。

フタバ産業は生産現場のデジタル変革（ＤＸ）を加速する。幸田工場で運用しているタブレット端末から即時に生産情報を把握できるシステムを６月以降、他工場に展開する。また２０２２年半ばをめどに岡崎工場で立ち上がる生産ラインを対象に、ライン設計で３次元（３Ｄ）シミュレーションの活用を検討する。一連のＤＸにより、２５年度に工場の間接工数の現状比半減を目指す。
フタバ産業は排気系部品やボディー部品を手がけるトヨタ自動車系部品メーカー。国内や中国の工場を中心に生産管理の効率化を狙い、生産実績を入力するタブレットの導入を進めてきた。
排気系部品を手がける幸田工場の一部ラインでは、タブレットと生産設備をシステム上でつなぎ、作業者がタブレットから設備の稼働状況や生産実績をリアルタイムで把握できるようにしている。適正在庫の管理などに役立てている。６月以降には幸田工場内で導入を拡大するほか、国内各工場に展開する方針だ。
岡崎工場で手がけるボディー部品の新規ラインの設計では、３Ｄシミュレーションを活用する考えだ。仮想空間で設備の配置などを検証できるため、工場内レイアウトの最適化を図れる。工場内物流の効率化にもつながるとみる。２２年半ばに立ち上がる車種向けの生産ラインを対象に導入を検討する。

従来は紙の図面上で工場内物流や作業者の動線を検討してきた。実際に設備を導入して問題点が見付かり、やり直し作業が必要となることが多いのが課題だった。

住友電気工業は切削工具の高能率粗加工用高送りカッター「ＳＥＣ―スミデュアルミルＤＭＳＷ型」に、最大刃径１２５ミリメートル以上の本体と、高硬度材加工に対応するインサート（刃先交換チップ）「高強度型ブレーカＨ型」を追加し発売した。
製品ラインアップを増やし、加工の適応領域を拡大する。
同工具は高能率加工の需要が高い自動車、航空機、造船、産業機械、金型などに特化。高強度型ブレーカＨ型は大きなくさび角の断面形状を持ち、刃先強度が高い。鋼やステンレス鋼、鋳鉄の重切削、強断続加工、高硬度材加工の長寿命化に適するとしている。

販売計画は初年度に年１億円、２年後に同２億５０００万円。価格は個別に設定する。

工作機械やロボットなど生産財の市況が２０２２年も上昇基調を持続する。日本工作機械工業会（日工会）は工作機械の年間受注高を１兆６５００億円、日本ロボット工業会は産業用ロボットの年間受注高を１兆１３００億円とそれぞれ見込む。コロナ禍や部品不足などの懸念材料は残るが、生産現場の自動化やデジタル化、生産拠点の分散化の動きが加速し、国内外で好調を持続するとみられる。
工作機械の受注額は２２年に１兆６５００億円を達成すれば、過去最高額を記録した１８年（１兆８１５７億円）に次ぐ水準。日工会が集計中の２１年の受注高は１兆５５００億円程度になる模様で、２年連続で１兆５０００億円超えとなる見通し。
半導体製造装置や自動車の電動化関連向けのほか、第５世代通信（５Ｇ）関連や航空機など幅広い分野で設備投資が高水準で継続するとみる。部品不足や米中対立などのリスクはあるが、日工会の稲葉善治会長（ファナック会長）は「それらの動向を絶えず注視する必要はあるが、世界経済は２２年も回復基調で推移していく勢いが感じられる」と強気の姿勢を示す。

一方、産業用ロボットの２２年の受注額は前年比３％増で３年連続の増加を見込む。部品不足改善への期待や自動化の底堅い需要が続くと予想。「２２年は受注に続き、生産額も前年比５・２％増の１兆２００億円と、初の１兆円超えを期待している」（日本ロボット工業会の小笠原浩会長＝安川電機社長）。
２１年は中国向けなど輸出が好調に推移。国内市場にも回復の兆しが見られ、受注額は前年比２７・７％増の１兆９７０億円で着地する見込み。統計を始めた０１年以降で初めて１兆円を超える形。

鍛圧機械も好調が続く見通し。日本鍛圧機械工業会（日鍛工）の２２年受注高は２１年見通し比４・６％増の３４００億円と２年連続の増加を見込む。電気自動車（ＥＶ）関連を中心に設備投資の継続を期待する。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した２０２１年の新車販売台数は前年比３・３％減の４４４万８３４０台だった。３年連続の前年割れ。新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大した２０年の反動増の動きはあったものの半導体不足が長引いた影響が大きく、２年連続で５００万台を下回った。
２１年の登録車の販売台数は同２・９％減の２７９万５８１８台で４年連続、軽自動車の販売台数は同３・８％減の１６５万２５２２台で３年連続のマイナスだった。「半導体などの部品不足の影響が大きかったのではないか」（自販連の担当者）としている。
２１年１２月単月の新車販売は前年同月比１１・４％減の３３万６４４２台と６カ月連続の前年割れ。登録車は同１０・２％減の２１万８７８２台で４カ月連続減、軽自動車は同１３・６％減の１１万７６６０台で、７カ月連続減だった。
２２年に入り、自動車メーカー各社は挽回生産を本格化する方針だ。ホンダは国内４輪車工場の稼働を正常化する。ただ物流の逼迫や半導体不足といった状況は解消していない。トヨタ自動車は１月に国内工場の非稼働日を設けるほか、一部の休日出勤を取りやめる。

今後については「新型コロナの変異株『オミクロン株』の感染が拡大しているほか、部品不足が長期化しており不透明な状況」（同）としている。全軽自協も「新型車や一部改良車追加などのテコ入れや初売りに期待したいが、半導体不足や海外調達部品の滞りなどの影響が継続している。いまだ情勢は複雑で見通しを立てられる状況ではない」とのコメントを出した。

ホンダは、中国合弁会社の東風ホンダが武漢市内に電気自動車（ＥＶ）専用工場を建設すると発表した。生産能力は年間１２万台で、投資額は約４０億元（約７２８億円）。２０２４年の稼働を目指す。中国政府の後押しもありＥＶの需要増が見込まれる同国で攻勢をかける。
新工場の敷地面積は６３万平方メートルで、武漢経済開発区に設ける。プレスから検査まで一貫生産し、組み立て工程を中心に自動化する。再生可能エネルギーを活用するなど、環境に配慮した工場にするとしている。

東風ホンダは現地の東風汽車との合弁会社で、現在の生産能力は年間７２万台。ホンダは中国初のホンダブランドＥＶ「ｅ：Ｎ（イーエヌ）」シリーズの展開を２２年春に始める。東風ホンダからは「イーエヌＳ１」を発売予定だ。イーエヌＳ１は既存の東風ホンダの工場で生産する。
ホンダは３０年以降に中国で投入する全ての４輪車をＥＶなどの電動車にする方針を掲げている。広州汽車との合弁会社の広汽ホンダ（広東省広州市）も２４年にＥＶ専用工場を稼働予定だ。