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- 2023年5月10日
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岩本工業の工作機械用の切削液自動供給装置「クーラントサーバー 楽~ラント」が着実に販売を伸ばしている。2021年度は15台だったが、22年度は23年2月の段階で24台に拡大。展示会などでPRを重ね、自動車・建設機械メーカーへの採用が決まるなどした。岩本社長は「来年度は販売目標を月5台のペースにしたい」と抱負を語る。
同製品は切削液の計量、希釈、濃度確認から工作機械への運搬、供給といった一連の作業を自動でする。さらに濃度変更の調整や起動・停止のタイマーを設定できる。これら充実した機能に現場の人手不足も重なり、導入企業の3割強がリピートで購入するという。
渡辺政臣商品企画部営業担当課長は「製造現場の自動化としては一見地味だが、比較的容易に取り組めるので第一歩に」と勧める。
- 2023年5月10日
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- 2023年5月9日
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日清工業は、同社製の両頭平面研削盤を対象とした再生販売事業を強化する。顧客が使用していた機械を引き取り、ベッドや主軸の整備、電装品などの更新を行い「リビルド機」として販売する。同社の第50期となる6年後までに年間で10台以上、3億円弱の売上高を目指す。
再生販売事業は顧客の工場にある遊休機械や、長年使用されてきた機械を有償もしくは無償で回収。剛性が非常に高く長持ちするベッドや主軸は整備して再利用し、制御機器や各駆動部、周辺機器などは更新。外観も入念に整え、リビルド機として販売する。要望に合わせて仕様を追加することも可能。価格は機械の状態によるが、30年以上使われてきた「V―5P」のリビルド機は2600万円(消費税抜き)。新品と比べ7割程度だ。
日清工業の主力は加工対象物(ワーク)の平行2面を同時に研削する両頭平面研削盤。完全箱型ベッドにクイル式主軸を搭載した高剛性構造を持つ。
特に主軸は構成部品の一つひとつに高精度加工した部品を使用。厚生労働相が表彰する卓越した技能者「現代の名工」がクイルとスリーブのすり合わせ、組み上げをする。こうして作り込んだ主軸は、長期の使用で電装品などが老朽化しても、整備すれば使い続けられるため、リビルド機の価格を抑えられる。
同社は今後、研削加工の展示会にリビルド機を出展して再生販売事業をアピール。インサート(刃先交換チップ)に特化した機種や省スペース、低コストの新品の機種も併せて展示し、新規顧客の開拓を狙う。
- 2023年5月9日
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- 2023年5月8日
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冨士ダイスは汎用の超硬合金に比べタングステンとコバルトの含有量を9割削減した合金を開発した。産出地が偏在する希少金属(レアメタル)の使用を抑え、地政学リスクに影響されずに安定供給する。硬さと欠けにくさを汎用超硬と同等程度とし、重さはほぼ半分。回転工具に使えばモーターの負荷軽減による電力削減や、回転数の増加による生産性向上が見込める。
開発した新合金「サステロイ ST60」は、硬さ(HRA)が88・2(汎用超硬は88・0-90・0)で、硬さ試験でのクラック長が34マイクロメートル(同17―45マイクロメートル)。導電性や磁性があるため放電加工や磁力選別ができる。
超硬製の大型金型は重量が大きく取り扱いが課題。サステロイ ST60は重さが超硬の半分と軽量で、回転工具や大型金型を大幅に軽量化できる。
超硬合金の主要成分であるタングステンは、採掘量のほとんどを中国が占める。結合材のコバルトは、電気自動車(EV)のリチウムイオン電池(LiB)向けの主原料として需要が増加し、価格高騰の懸念がある。
冨士ダイスは新合金が地政学リスクや価格高騰にさらされにくいとみており、リスクが顕在化した際には汎用合金の代替品になると想定している。
- 2023年5月8日
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- 2023年5月1日
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岩本工業の工作機械用の切削液自動供給装置「クーラントサーバー 楽~ラント」が着実に販売を伸ばしている。2021年度は15台だったが、22年度は23年2月の段階で24台に拡大。展示会などでPRを重ね、自動車・建設機械メーカーへの採用が決まるなどした。岩本社長は「来年度は販売目標を月5台のペースにしたい」と抱負を語る。
同製品は切削液の計量、希釈、濃度確認から工作機械への運搬、供給といった一連の作業を自動でする。さらに濃度変更の調整や起動・停止のタイマーを設定できる。これら充実した機能に現場の人手不足も重なり、導入企業の3割強がリピートで購入するという。
渡辺政臣商品企画部営業担当課長は「製造現場の自動化としては一見地味だが、比較的容易に取り組めるので第一歩に」と勧める。
- 2023年5月1日
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- 2023年4月28日
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日清工業は、同社製の両頭平面研削盤を対象とした再生販売事業を強化する。顧客が使用していた機械を引き取り、ベッドや主軸の整備、電装品などの更新を行い「リビルド機」として販売する。同社の第50期となる6年後までに年間で10台以上、3億円弱の売上高を目指す。
再生販売事業は顧客の工場にある遊休機械や、長年使用されてきた機械を有償もしくは無償で回収。剛性が非常に高く長持ちするベッドや主軸は整備して再利用し、制御機器や各駆動部、周辺機器などは更新。外観も入念に整え、リビルド機として販売する。要望に合わせて仕様を追加することも可能。価格は機械の状態によるが、30年以上使われてきた「V―5P」のリビルド機は2600万円(消費税抜き)。新品と比べ7割程度だ。
日清工業の主力は加工対象物(ワーク)の平行2面を同時に研削する両頭平面研削盤。完全箱型ベッドにクイル式主軸を搭載した高剛性構造を持つ。
特に主軸は構成部品の一つひとつに高精度加工した部品を使用。厚生労働相が表彰する卓越した技能者「現代の名工」がクイルとスリーブのすり合わせ、組み上げをする。こうして作り込んだ主軸は、長期の使用で電装品などが老朽化しても、整備すれば使い続けられるため、リビルド機の価格を抑えられる。
同社は今後、研削加工の展示会にリビルド機を出展して再生販売事業をアピール。インサート(刃先交換チップ)に特化した機種や省スペース、低コストの新品の機種も併せて展示し、新規顧客の開拓を狙う。
- 2023年4月28日
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- 2023年4月27日
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住友電気工業は、インド・マハーラーシュトラ州ナビムンバイ市に、切削工具販売会社のスミトモエレクトリック・ハードメタル・インディアをこのほど設立した。資本金は2億5600万円。3月に営業を開始し、自動車生産をはじめ機械加工の需要が拡大する同国で地域に密着し、事業を拡大する。販売会社は2023年に売上高10億円を目指す。
販売会社には住友電工が100%出資する切削工具アジア統括会社が約99%を、住友電工が残りを出資した。従業員は10人。超硬合金や立方晶窒化ホウ素(CBN)のインサート(刃先交換チップ)、超硬ドリルなどを販売する。23年に人口が世界一となる見通しのインドで、切削工具事業を強化する。
- 2023年4月27日
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- 2023年4月26日
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西研は、直径8ミリメートルの微細な穴を最大160ミリメートルの深さまで加工可能な深穴加工用の工具「クレアボーラー」を発売した。特殊な刃先の形状により、外部から冷却のためのクーラント液などを供給でき、既存のマシニングセンター(MC)や旋盤で利用可能という。消費税抜きの価格は1本約3万円から。国内外で商社を通じて販売する。
穴開け加工用工具の直径は2ミリメートルから8ミリメートルまであり、直径の20倍の深さまで加工できるという。工具の材質は超硬合金で、鉄やアルミニウムなどを加工する。切削した切りくずが工具の溝に沿って外に出てくるノンステッピング機構により、切りくずを排出するための工具の出し入れが不要。切削面の品質向上や工具の折損防止につながるとしている。
同社は1996年創業で、工具の再研磨を手がけてきた。新規事業として自社ブランドの工具の製品化を進め、2020年に広島市西区の別の場所に専用の施設も建設した。寺本社長は「細い穴開けで困っている事業所は多い」とさまざまな用途での使用を見込む。
- 2023年4月26日
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- 2023年4月25日
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牧野フライス製作所は穴加工の際に発生する切りくずを分断する機能「GIブレーカ」を発売開始した。主軸回転数は変えず、送り速度を変化させ分断。切りくずの工具への巻き付きによる穴加工の中断など、切りくずを原因とするさまざまなトラブルを解決し、生産性向上や環境負荷低減を実現する。
搭載対象機種は5軸制御立型マシニングセンター(MC)「D200Z」や5軸制御横型MC「a500Z」をはじめとする同社製MC計29機種で、既設の機械にも後付けできる。
切りくずを連続切削によって分断し、工具への巻き付きを防ぐことで加工面を傷付けずに加工可能。穴径と穴深さの加工精度の向上により、部品の不良率も大幅に削減できる。工具摩耗の進行も抑制。切りくず除去作業を不要とできるほか、ステップ加工に比べてサイクルタイムの削減も見込める。
また、クーラント(切削油)使用量の削減とともに、生産性向上効果などによる二酸化炭素(CO2)排出量低減にもつなげられる。
- 2023年4月25日
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- 2023年4月24日
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京セラは切削工具事業のグローバル拠点の強化に乗り出す。2024年度(25年3月期)までにインドとベトナムの工場で生産能力と生産品目を拡大。米国では22年度中に物流拠点やテクニカルセンターなどの一部機能を再編・統合する。同社は切削工具を含む機械工具事業で、売上高を28年度までに22年度見通し約30%増の4000億円に伸ばす目標を打ち出している。立地ごとに機能を最適化することで成長を加速させる。
インドでは東部のジャールカンド州の工場に新たに機械設備などを導入し、ミーリングやドリル、ソリッド(刃部・本体一体型)工具などの生産を始める。従来は現地企業向けに主に旋削チップを手がけていた。日系企業も多く進出するインドを成長市場と位置付けており、製品拡充・生産能力増強を急ぐ。
ベトナム工場では生産スペースを拡張し、機械設備を導入。生産能力を増強するとともに、中国向けに高精度なG級チップやミーリングチップなどの生産品目を拡充する。これまでベトナム工場では中国向けに溝入れチップなどを生産。中国の生産拠点で増産余力がないことに加え、人件費の高騰もあるため、ベトナムからの供給を拡大する。
一方、米国では16年に買収したSGSツール(現京セラSGSプレシジョンツール)の拠点と京セラの拠点で重複している機能を統合。余裕のある京セラSGSへの機能移管を中心に、テクニカルセンターや物流拠点の機能を最適化する。
京セラの切削工具事業は自動車向けが売上高の約6割を占める。半導体製造装置を含む一般機械や航空機、建設機械、医療分野向けに製品群を拡充するとともに、グローバル拠点の最適化を進めている。
- 2023年4月24日
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- 2023年4月20日
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アンカマシンツールズジャパンは、豪アンカ製のコンピューター数値制御(CNC)工具研削盤「FX5リニア」の中国・インド市場向けエントリーモデル「FX5Eリニア」を日本で発売し、4月30日までの期間限定で販売。価格は仕様によって異なるが2000万円(消費税抜き)程度。
海外製品は高価という先入観を払拭し、価格を抑えた機種で工具の再研磨を手がける中小企業を開拓する。
アンカマシンツールズジャパンは豪アンカの日本法人で、2021年に国内営業を始めた。両機種は小型で操作性が高いアンカの主力製品で、22年6月期には全世界の総販売台数の5割を占めた。加工能力とソフトウエアは同じだが、FX5Eは工程内の測定機能や加工対象物(ワーク)を確認するカメラを省き、価格をFX5より300万―400万円ほど安くした。オプションでローダーの搭載も可能。
板倉社長はFX5Eについて「汎用性が高く多彩な加工に対応する。これまでアンカ製品の導入を諦めていたユーザーに提案したい」と語る。
- 2023年4月20日
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- 2023年4月19日
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タイヤメーカー4社の2023年12月期連結業績予想は、トーヨータイヤを除く3社が当期増益を見込む。半導体不足の緩和に伴いタイヤ需要も回復基調。売上高は全社が増収を予想した。原材料やエネルギーコスト高騰は引き続きリスクとなるが、価格転嫁や高付加価値製品の拡販により収益力を高める。
自動車生産が回復に転じるなか、23年12月期は全社がタイヤ販売本数の増加を見込む。ブリヂストンは乗用車やライトトラック用で前年比1―5%、トラック・バス用で同6―10%増加すると予想。住友ゴム工業は同5%、横浜ゴムは同5%、トーヨータイヤは同8%伸長すると予測する。
23年12月期も天然ゴム、原油やエネルギーの高騰が利益の押し下げ要因となる中、価格転嫁が引き続き焦点だ。その中で住友ゴムやトーヨータイヤは、海上運賃の高騰が緩和するほか価格改定の効果を見込むとした。
住友ゴムは当期利益で同91・2%増の180億円と大幅な回復を予想。トーヨータイヤは投資有価証券売却益を計上し過去最高となった22年12月期に対して当期利益は減益を予想するが、営業利益で増益を見込む。
ブリヂストンは高付加価値製品への注力を強みに値上げを実施したことで22年12月期はコスト高をカバー。石橋秀一グローバル最高経営責任者(CEO)は「ブランドや(販売)チャネルを含め、価格を上げられる強い基盤ができつつある」とし、23年12月期も継続的な値上げを視野に入れる。横浜ゴムも消費財分野において高級車向け旗艦ブランドなど「高付加価値商品の比率を47%に高める」(山石昌孝社長)計画。
- 2023年4月19日
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- 2023年4月18日
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トーカロイは、3月1日付で関東営業所(さいたま市大宮区)を開所し、超硬合金素材や金型部品などの営業体制を拡充した。本社、岡山支社、神戸営業所に続く4拠点目となる。不十分だった愛知県以東の顧客の対応を強化する。
現在、関東圏の売上高は全体の約1%で、2年後の2025年度(26年3月期)までに15%への引き上げを目指す。
トーカロイはトーカロイホールディングスの販売子会社で、超硬合金素材や金型部品、スプレーノズルを販売。コンピューター利用解析(CAE)を使った迅速な改良提案を強みとする。
現在は自動車関連向けが売上高の約6割を占める。関東営業所の開所を契機に、より広範囲な分野の開拓に努める。電気自動車(EV)関連の部品の受注に注力するとともに、営業エリアの拡大によるリスク分散も狙う。
トーカロイは22年4月に、グループの経営体制を再編。岡山県津山市に本社を置くトーカロイHDの傘下に、販売子会社のトーカロイと生産会社2社を置く形に改めた。岡山県の生産子会社にあった営業部署をトーカロイの岡山支社に再編するなどして、営業はトーカロイに一本化した。
トーカロイは自動車関連製品の提案が得意な本社と、弱電機械製品に強い岡山支社とがワンチームとなり、お互いの強みを生かしながら幅広く顧客のニーズに応える体制が整った。松本社長は「HD化の良さをここから出していく」と意気込む。
- 2023年4月18日
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- 2023年4月17日
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岐阜ギヤー工業は、工作機械用などの歯車の生産体制を増強する。5軸制御加工機と小型ネジ研削盤を各1台導入した。さらに7―10月に複合加工機、内面研削盤、数値制御(NC)フライス盤を各1台追加する。投資額は合計で約2億円。4月に5人の新入社員を迎え人的体制も拡充する。生産効率・品質の向上と短納期化を進め、今後の需要増に備え対応力を高める。
導入した5軸制御加工機はドイツ製で、制御装置の即応性が高いのが特徴。半導体などの品不足で工作機械の納期が長期化する中、将来の需要増も見越して導入した。小型ネジ研削盤は長さが200ミリ―300ミリメートル程度の比較的小型のウォームギア加工用。既存設備では対応しにくかった小物の加工を効率化する。
7―10月に追加する3台の設備は24年1月期の投資計画による。いずれもボトルネックの解消のため。25年1月期も同様に1億円程度の設備投資をする方針。採用活動は、ホームページ(HP)の刷新や学生向けの企業紹介展示会への出展などを強化しており、今後も継続する。
岐阜ギヤー工業は単品や少ロットの高精度で加工の難易度が高い歯車を得意とする。従業員は47人で21年1月期の売上高は7億7000万円。新規設備の追加により、主力の工作機械・産業機械向けに加え、低調だった航空機用や自動車用の試作も今後は上向くと期待し、全体の対応力を高める。
- 2023年4月17日
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- 2023年4月14日
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DMG森精機は、小型のターニングセンターや複合加工機に搭載可能な主軸「ターンマスター12in.C」を発売開始した。主軸ユニットのサイズを従来比18%縮小し、チャックサイズが6―8インチの小型工作機械に12インチのチャックを搭載可能。小型から中型部品の加工に1台の機械で対応することで、生産性向上を実現する。
同社製の高性能主軸「マスターシリーズ」の新製品で、3年間の無償保証を設定。搭載可能機種は同社の複合加工機「NTX1000 2nd Generation」で、今後ほかの機種にも展開する。
最大直径105ミリメートルの棒材を挿入可能。バーフィーダーと連結することで、素材供給の自動化にも対応する。
12インチチャック用主軸と同じ構造を持つため、従来の8インチ主軸と比べて剛性を2・6倍、ブレーキトルクを2・2倍に高めた。最高回転速度は毎分3000回転。高剛性と高速加工により加工時間を短縮できるため、二酸化炭素(CO2)排出量や消費電力の削減が見込める。
また高精度エンコーダーの搭載により、ミーリング仕様時のC軸割り出し精度も高めた。
- 2023年4月14日
