タンガロイは自動盤対応突切り工具「デュオ・ジャスト・カット」用に０・６ミリメートル、０・８ミリメートル幅のインサート（刃先交換チップ）を発売した。
切りくずの擦過がない３次元ブレーカー付きインサート。切りくずが安定してカールし排出しやすくなり、加工面品位を高められる。加工対象物（ワーク）素材使用量を削減でき、コスト改善につなげられる。消費税込みの価格は主要型番の「ＪＸＰＳ０６Ｒ０６Ｆ　ＳＨ７２５」が３３００円。

プロトラブズは、金属切削加工品を対象に、納期を７、１２営業日にすると価格を割引するオプションを始めた。同社の標準の納品は３営業日。７営業日にすると標準より最大１８％、１２営業日なら同２７％割り引く。同社は割高で短納期にするオプションを２０２１年に始めており、利用者の状況に応じ幅広く納期を選択できる。
製造業の部品・材料不足を受け、製品組み立ての際に部品がそろうまで待つケースが出ている。そのため「時間がかかっても安く切削材がほしいというニーズがある」と判断した。
長納期オプションは米国で２１年８月に先行して始めており、ノウハウを生かして新規ユーザーを獲得する。樋口リーダーによると、３次元ＣＡＤデータを使い必要な数量をオンデマンド製造するなど納品までオンライン上で完結するため、コロナ禍で求められる非対面、非接触を実現している。

プロトラブズは米プロトラブズが０６年に設立、０９年に事業を開始した日本法人。樹脂や金属製のカスタムパーツの試作や切削加工などを手がけている。

ヤマハ発動機が水素エンジン開発を積極化している。トヨタ自動車やデンソーなどと４輪車用エンジンを開発しているのに加え、２輪車用エンジンでも川崎重工業など国内２輪車メーカーと共同研究の検討を始めた。２０５０年のカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）実現のための一つの手段と位置付ける。５０年までにラインアップをそろえ、ガソリンエンジンなどと入れ替えるために、３０年までに開発のめどを付ける方針だ。
ヤマハ発は５年ほど前から水素エンジンの開発に取り組んできた。ガソリンエンジンをベースに、インジェクターやシリンダーヘッド、サージタンクなどを改良し水素への適用を図ってきた。
２１年には自動車レース「スーパー耐久シリーズ」に、水素エンジンを搭載したトヨタの「カローラ」が出場した。この水素エンジンは、トヨタやデンソー、ケン・マツウラレーシングサービスと共同開発した。
これを機に川崎重工業と２輪車用水素エンジンの共同研究の検討が始まった。スズキやホンダも参加する方針で会社の枠を超えて仲間を増やしている。「個性や得意領域が異なる各社と協力し合い、未来につなげたい」と意気込む。
開発現場では「ガソリンの代用という消極的な動機ではなく、水素エンジンならではの特性に可能性を感じる」と期待する。その一方で日高社長は「水素が一番難しく、開発を急ぐと間違える」と気を引き締める。水素をベースに添加物や常温液体を加えて燃焼する手法の実用化には、まだ時間がかかると見られる。

ただ、この技術を確立してノウハウを蓄積しておけば、二酸化炭素（ＣＯ２）を回収して水素と合成して製造する液体燃料「イーヒューエル」分野の取り組みに生かせる。ガソリン燃料やディーゼル燃料に混合して利用する手法を実用化できれば、カーボンニュートラル実現の選択肢を増やせる。
水素エンジンは集合排気管によるハーモニックな高周波サウンドも特徴。ヤマハ発は、動力性能だけでなく、こうした五感で感じる官能性能にも期待している。日高社長は「当社は社名に『発動機』とあり、内燃機関への強い思いとこだわりを持った会社だ」と力を込める。水素エンジンの開発を通じ、まだ見ぬ内燃機関の魅力を追求する方針だ。

ユアサ商事は水溶性クーラント装置向けマイクロファインバブル（ＭＦＢ）発生器の低価格タイプを発売した。従来式と比べてＭＦＢの発生機構をシンプルにし、価格を約半分の５０万円程度に抑えた。液中のバクテリアを微細な泡で取り除き、クーラント液の長寿命化が見込めるほか、加工効率の向上なども期待できる。年間５００台の販売を見込む。
発売したＭＦＢ発生器「バブパワー」は、ＭＦＢ発生機構の内部を切削液が一定の水圧で通過する際に旋回流を起こし、液中に含まれる約２％の酸素を微細バブル化する「キャビテーション方式」を採用した。外気を使わずにＭＦＢを生成し、液の酸化を防げる。
ＭＦＢが消滅する際に発生する活性酸素の消毒機能により、クーラント液の劣化を抑えられる。クーラント液１ｃｃ中に平均直径１００ナノメートル（ナノは１０億分の１）のＭＦＢを約１億４０００万個含む。部品の加工や洗浄の際、隙間に泡が入ることで接触面の抵抗が減るため、工具の長寿命化や切削速度の向上といった効果も期待できる。
クーラント装置向けＭＦＢ発生器は現在、多数枚のブレードに高圧水流をたたきつける「フリップフロップ方式」が採用されているが、ブレードの形状が複雑で高い製造技術が求められる。今回のキャビテーション方式は発生機構がシンプルなため、フリップフロップ方式に比べて装置価格を約半分に抑えられた。

工業分野でのＭＦＢの応用は始まったばかりで、クーラント装置向けの発生器も普及途上にあるのが現状。価格を抑えて導入障壁を低くすることで、利用を促進する。

タンガロイは、多機能溝入れ工具シリーズ「タング・カット」で、耐熱合金などの難削材加工用材種や、コーナー部が丸いコーナーＲの新サイズを追加発売した。価格は代表型番の「ＤＧＭ３―０２０ＡＨ８００５」が２４４０円（消費税抜き）。
耐熱合金加工で安定・長寿命のコーティング材種と、チタン合金加工に最適なノンコーティング材種を追加。抵抗を抑え切れ味を優先したＤＧＳ形インサート（刃先交換チップ）でコーナーＲ０・０５ミリメートルと同０・１ミリメートルを拡充する。

三菱マテリアルは溝入れ突切り旋削工具で、小物・高精度加工向けにデザインを最適化したホルダーを発売した。インサートクランプ設計の「ＧＹシリーズ」用と、インサート着脱が容易な「ＧＷシリーズ」用のホルダーを用意。価格は代表型番の「ＧＹＳＲ１０１０ＪＸ００―Ｃ０８」が１万５９００円（消費税抜き）。
インサートの保持力を強化し、加工精度と寿命の向上を実現。加工負荷による芯高のずれを抑制できる。ＧＹシリーズ用ホルダーはインサートの装着面積を拡大し、被削材形状の変形を抑える。

日本精工は、工作機械のスピンドル向けに「高信頼性単列円筒ころ軸受技術」を開発したと発表した。
グリース潤滑での慣らし運転時間を一般的な「外輪案内方式」の軸受に比べ、最大約７割短縮できる。スピンドルの組み立てや慣らし運転など作業負荷低減と信頼性確保を両立する。２０２１年度以降の早期量産を目指す。

マシニングセンター（ＭＣ）のスピンドルは円筒ころ軸受が使われている。同軸受は保持器が外輪側にある外輪案内方式と、ころ側にある「ころ案内方式」の２種類がある。外輪案内方式は耐久性が高い一方、組み立て時のグリース慣らし時間が長く、オイルが異常昇温しやすい。ころ案内方式は同慣らし時間が短いが、耐久性は低い。従来は保持器の破損を防ぐ観点から外輪案内方式が一般的だった。
同社はころ案内方式を改良。保持器の破損を防ぐため、保持器の形状や材料を最適化した。余剰なグリースの排出性を向上し、慣らし時間を短縮する。工作機械を使用しながらオイルを供給する「オイルエア潤滑」でも余剰な潤滑油を排出し、異常昇温を防ぐ。

三井精機工業は1月から2月にかけて、埼玉、名古屋、大阪の全国3カ所で新製品発表会を開催した。
水潤滑インバータオイルフリーコンプレッサや屋外設置型コンプレッサの新型機などを展示。

今年発売予定の水潤滑インバータオイルフリーコンプレッサ「i‐14000XⅡ」の出力15kWを初披露。
昨年には出力22kW、37kWを発売し、近年のクリーンエア需要の高まりに対応するために、製品ラインアップを強化している。

また、昨秋に発売した新製品の屋外設置型「ZgaiardSKY」の出力22kWも展示する。
屋外設置型はこれまで、出力55kW、75kWと大型機種のみのラインアップだったが、昨夏に出力37kWを発売し、シリーズを拡充。
より幅広いニーズへの対応が可能になった。その他、インバータ式コンプレッサなども展示。

イマオコーポレーションはワンチャッキングで多面加工が可能な５軸加工機対応バイス「フレックスエックス」を発売。
ワーク真下を締め付ける構造で締め付け力を確実にワークに伝達。口金が弾性変形してワークの浮き上がりを防止し、強力にクランプする。付属のクランクハンドルでクランプ幅を素早く調整可能で、オプションと組み合わせれば長物ワークにも対応できる。
消費税抜きの価格は８９万７０００円から。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要７社の２０２１年（暦年）の工作機械受注実績は、前年比７１・７％増の４３６９億３７００万円となり３年ぶりに増加した。コロナ禍からの経済活動再開に伴い、製造業の設備投資が拡大。中国が高水準を維持し、欧米や日本も回復の動きが広がった。２２年は部品不足や米中対立などの懸念材料が残るものの、国内外で引き続き旺盛な需要が見込まれる。
全社が総額、国内、輸出の全項目で増加となった。総額ではツガミが過去最高を更新。「自動車をはじめ、幅広い業種で需要が高まった中国向けがけん引した」ほかインドも伸びた。牧野フライス製作所は「中国に続いて欧米や日本も回復してきた」ことで前年比２倍となった。
２２年の市場予想は、日本工作機械工業会（日工会）が年間受注高を２１年比約１１００億円増の１兆６５００億円に設定している。オークマは半導体製造装置のほか電気自動車（ＥＶ）を含めた自動車関連向けなどの需要増加を見込み、「２２年も今くらいの水準がしばらく続く」と見通す。中国市場は景気減速などが懸念されるが、ツガミ幹部は「引き合いがまだ強く、底堅い」と分析する。

また日本電産マシンツールは「今後、補助金採択による国内の動きにも期待したい」としている。

２１年１２月単月の受注額は前年同月比６０・５％増の４３６億６０００万円で１３カ月連続の増加となった。ＯＫＫと牧野フライス製作所は、ともに海外向けの受注拡大により総額が同２・１倍に伸びた。
牧野フライス製作所は米国で自動車のほか半導体製造装置や医療関連、中国も自動車や機械部品が好調で、両市場ともに「想定を上回る水準が続いた」。ＯＫＫは「米国で自動車や一般機械を中心に、航空宇宙も含め需要は堅調」で、輸出が大幅に増加。ジェイテクトも北米で自動車向け受注が増加し、輸出が同２・４倍となった。

トヨタ自動車が２０２１年の世界販売台数で、２年連続の世界首位となることが確実になった。２０年に２位だった独フォルクスワーゲン（ＶＷ）が公表した２１年の販売実績は前年比４・５％減の８８８万２０００台で、トヨタの同年１―１１月の販売実績がこれを上回った。半導体の調達力など、コロナ禍でのサプライチェーン維持力が差をつけた。

トヨタの２１年１―１１月の販売実績は前年同期比１２％増の９５６万２０００台（ダイハツ工業、日野自動車を含む）だった。部品や半導体不足はあったが、豊田通商、デンソーなどのグループ企業と連携した調達力の強さや、在庫の積み増しなどで最小限に抑えた。一方、ＶＷは電気自動車の販売は倍増したが、半導体不足による減産影響が大きかった。

栄工舎は、金属３Ｄプリンターを使い母材にハイス鋼の刃先を金属結合させて切削工具を製造する新技術「エコカッター（仮称）」の試作に成功した。円筒状の炭素鋼表面にハイス鋼の層を造形し、切削刃を加工した。切削工具をハイス鋼から削り出す一般の方式に比べ、母材のコストを大幅に抑えられる上に、刃が摩耗した場合に再生できる。さらに性能を高め、工具にハイス鋼の刃先だけを融合する技術開発を目指す。
エコカッターは栄工舎の新潟工場とにいがた産業創造機構が共同研究の一環で試作した。直径５０ミリメートルの炭素鋼の円筒状の母材に厚さ３ミリメートルのハイス鋼の層を造形。新潟県工業技術総合研究所が持つダイレクトエナジーデポジション（ＤＥＤ）方式の３Ｄプリンターを活用し、レーザーを照射しながらハイス鋼パウダーを供給して層を造形・結合させた。そこからＮＣ加工機で１４枚刃を切り出した。
試作したのは工作機械用のフライスカッター。刃先部分の検査では亀裂や気泡などの問題はなく、硬度も通常より高いＨＲＣ（ロックウェル硬さ）６６を測定した。切削工具として使用可能なレベルという。ただ、現段階では使用時の寿命が明確ではないほか、金属組織をさらに向上させる必要がある。
性能検証を継続するとともに、金属組織を高める放熱処理方法の確立を研究する。今回はハイス鋼層を造形した後に、切削刃を切り出したが、ＤＥＤ機能を持つ５軸加工機を使えば切り出した工具にハイス鋼の刃先部を融合させられる。

切削工具用のハイス鋼は炭素鋼より数倍高価。エコカッターを実用化できれば原材料費を大幅に抑えられる。

米航空機大手ボーイングの２０２１年の受注数が欧州同業エアバスを上回り、首位を奪還したことが公表された統計で明らかになった。納入数ではエアバスがトップを維持した。
キャンセルや変更を考慮した２１年の純受注は、ボーイングが５３５機。受注全体では９０９機だった。
これに対し、エアバスの純受注は５０７機で、受注全体では７７１機と２０年のほぼ２倍だった。

航空機メーカーは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を主な理由として減産した。新たなコロナ変異株「オミクロン株」をめぐって世界的に懸念されているものの、今では中距離旅客機や貨物輸送機の需要が高まっている。
２１年のボーイングの納入は３４０機と、アナリスト予測とおおむね一致。２０年の１５７機から増えたが、３８０機を納めた１９年の水準を下回った。１８年は過去最高の８０６機だった。
エアバスの納入は６１１機。３年連続で首位だった。
ロックダウン（都市封鎖）に伴ってネット通販が拡大する中、ボーイングは需要が膨らむ貨物機の販売で圧倒的優位に立ち続けている。新規生産受注は８４機と、過去最高だった１８年の８３機を上回った。

日本工作機械工業会が発表した２０２１年の工作機械の年間受注実績は、前年比７０.９％増の１兆５４１３億４４００万円で３年ぶりの増加となった。１兆５０００億円を上回るのも３年ぶり。２０年から引き続き中国市場が堅調に推移した上、経済活動の本格再開に伴って欧米や日本でも設備投資の動きが拡大した。
内需、外需ともに３年ぶりの増加。日工会では「部品不足などの問題がある中で活発な受注がなされた」（調査企画部）としている。内需は同５７.３％増の５１０４億６８００万円。補助金による押し上げ効果などで３年ぶりの５０００億円超え。外需も同７８.５％増の１兆３０８億７６００万円で３年ぶりに１兆円を上回った。

１２月単月は前年同月比４０.５％増の１３９１億５２００万円で１４カ月連続の増加となった。４カ月ぶりに１４００億円を下回ったものの、１１カ月連続で１０００億円以上で推移しており高水準を持続している。内需は同６１.２％増の５１３億３９００万円で、１０カ月連続の増加。５００億円超えは４カ月連続。外需は同３０.６％増の８７８億１３００万円で１４カ月連続の増加。３カ月ぶりの９００億円割れで、「１０、１１月の前倒し受注の反動」などが影響したとみられる。

フタバ産業は生産現場のデジタル変革（ＤＸ）を加速する。幸田工場で運用しているタブレット端末から即時に生産情報を把握できるシステムを６月以降、他工場に展開する。また２０２２年半ばをめどに岡崎工場で立ち上がる生産ラインを対象に、ライン設計で３次元（３Ｄ）シミュレーションの活用を検討する。一連のＤＸにより、２５年度に工場の間接工数の現状比半減を目指す。
フタバ産業は排気系部品やボディー部品を手がけるトヨタ自動車系部品メーカー。国内や中国の工場を中心に生産管理の効率化を狙い、生産実績を入力するタブレットの導入を進めてきた。
排気系部品を手がける幸田工場の一部ラインでは、タブレットと生産設備をシステム上でつなぎ、作業者がタブレットから設備の稼働状況や生産実績をリアルタイムで把握できるようにしている。適正在庫の管理などに役立てている。６月以降には幸田工場内で導入を拡大するほか、国内各工場に展開する方針だ。
岡崎工場で手がけるボディー部品の新規ラインの設計では、３Ｄシミュレーションを活用する考えだ。仮想空間で設備の配置などを検証できるため、工場内レイアウトの最適化を図れる。工場内物流の効率化にもつながるとみる。２２年半ばに立ち上がる車種向けの生産ラインを対象に導入を検討する。

従来は紙の図面上で工場内物流や作業者の動線を検討してきた。実際に設備を導入して問題点が見付かり、やり直し作業が必要となることが多いのが課題だった。