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- 2019年10月23日
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国内最大級の工作機械見本市「メカトロテックジャパン2019(MECT2019)」が10月23日(水)~26日(土)の4日間、名古屋市港区のポートメッセなごやで、ニュースダイジェスト社の主催により開催される。
過去最多となる477社・団体が出展し、展示規模は前回展(MECT2017)を上回る1941小間となる。
海外からの参加は25カ国・地域を数える。通算16回目の開催となった前回展では、457社・団体(1933小間)が参加、会期中9万2305人が来場した。
主な出展製品は、工作機械、鍛圧・板金加工機、射出成形機、3Dプリンター、機械工具、鋸刃、切削工具、工作機器、測定機器、試験機器、研削砥石、研磨材、油圧・空圧・水圧機器、歯車・歯車装置、環境・安全対応機器装置、CAD/CAM/CAE、制御装置・関連ソフトウエア、産業用ロボット、搬送装置、洗浄機械装置、品質管理・安全・試験認証機関、新素材、マイクロマシン、ナノテクノロジー関連など。
今回、主催者コンセプトゾーン(企画展示)では「中小必見!!ロボットで現場が変わる」をテーマに、中小企業に最適な産業用ロボットの活用法や高度化したシステムなどを会場内で紹介する。
また、主催者企画のセミナーは、トヨタ自動車、日産自動車、ボーイングらが、それぞれの分野から、ものづくりの今後について講演する。
- 2019年10月23日
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- 2019年10月18日
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エリオニクスは、高分解能電子ビームで工具の刃先を解析する「EBA―壱」を開発し、市場投入した。
ナノメートル(ナノは10億分の1)単位で、刃先部分の加工度や面の粗さを解析して見える化する。精密切削加工メーカーの製品開発や品質管理、生産現場での加工条件設定・見直しなどでの使用を見込む。
タングステン電子銃使用の標準システムは4800万円(消費税抜き)。熱電界放射型電子銃の「超高解像度システム」は6800万円(同)で、加速電圧30キロボルトで横方向1・2ナノメートル、縦方向1ナノメートルの測定分解能を持つ。初年度販売台数は5台以上、販売額は3億円を目指す。
組成分析や結晶方位解析も同時に行える。精密切削工具メーカーのほか、金型製造、自動車や航空機、半導体、電子部品といった精密切削加工に関わる業界からの需要を見込む。
これまでは熟練の職人が刃先の先端角度や形状の良しあしを判断するケースが多かった。現在、超硬刃やスクライブ加工工具の切れ味や耐久性向上に伴い、精密で高度な刃先先端角度や刃先形状の管理が求められるようになっている。従来方式などでは、現状の超精密加工技術が求める精度の微細な解析は困難とされている。
- 2019年10月18日
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- 2019年10月17日
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日本の工作機械産業が停滞局面にある。日本工作機械工業会は、2019年の工作機械受注見通しを1兆2500億円(年初予想は1兆6000億円)に下方修正した。過去最高だった18年の1兆8157億円から、ほぼ5カ月分相当の受注量を失うことになる。飯村幸生日工会会長は年初、19年の工作機械産業を「山から次の山へ、尾根伝いに歩いている」と表したが、その勾配は想定以上に急だった。
日工会が同日発表した8月の受注額(確報値)は、市場の冷え込みを証明するのに十分な数字が並んだ。
全体額の884億円は、13年4月以来76カ月ぶりの900億円割れ、外需の509億円は16年10月以来34カ月ぶりの600億円割れだ。ほかにも内需の自動車向けが75カ月ぶりの90億円割れ、外需の米国が31カ月ぶりの160億円割れだ。政府の「ものづくり補助金」も「効果が目立たなかった」と需要の起爆剤としては、限定的なものだった。
停滞ムードは日本の工作機械産業だけでなく、米国、欧州、中国も同じだ。関係者は、「欧州の工業会は欧州全域の回復に1―2年要するとみている」と明かす。過去最高だった18年から失速とも言える状況を生んだのは米中貿易摩擦だ。さらに中国の設備過剰が新規投資を抑え込んでいるようだ。
日工会は8月の受注を底に、9月単月の受注額を950億円とするなど年内は健全水準の1000億円割れが続くと予想する。
こうした予想が成立する点は、一気に年間受注額が4000億円規模に沈んだ08年のリーマン・ショック後の09年との違いであり、「当時と異なり、今回は変化に対して調整が効く」ことが救いだろう。
そもそも工作機械の受注は数年単位で好不調を繰り返すものだ。業界には「短期的な上下動に一喜一憂しても仕方ない」(関係者)との考えが根強い。中長期の開発に経営資源を回し、成果を出す工作機械産業ではその考えが正解だろう。
日工会は市場の回復が20年4―6月に始まるとみている。各国の景気刺激策、半導体関連の在庫調整からの投資再開、第5世代通信(5G)向けの設備投資を予想する。
回復時期がいつになるにせよ、次の高みに向けた仕込みを滞りなく進める必要がある。ましてや今は変化の時代だ。
- 2019年10月17日
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- 2019年10月16日
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日本工作機械工業会(日工会)は、2019年の工作機械の受注見通しを年初公表の1兆6000億円から1兆2500億円に下方修正した。前年比31・2%減の大幅縮小となる。米中貿易摩擦の長期化、先鋭化を背景に設備投資を手控える動きを反映した。先行きも世界経済に不安要素が多く、年内は8月を底に健全水準の月1000億円を割り込むと予想する。回復時期については20年4―6月を見込む。
19年見通しの1兆2500億円は、過去最高を2年連続で更新する17−18年を控えた16年並みの水準。内訳は、内需が前年比33・4%減の5000億円、外需が同29・6%減の7500億円とした。同日の定例会見で飯村幸生日工会会長(東芝機械会長)は「下期(7―12月)は、上期(1―6月)より落ちるだろう」と一段の下振れを織り込む。20年4―6月とした受注回復は、半導体関連の投資再開や各国の景気刺激策による。
- 2019年10月16日
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- 2019年10月11日
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ヤマザキマザックは、創業100周年の記念事業として岐阜県美濃加茂市で準備を進めている「ヤマザキマザック工作機械博物館」の開業日を11月2日とし、入場料などの開館概要を発表した。工作機械の進化の歴史を実機の展示で紹介するとともに、蒸気機関車や自動車、航空機など工作機械で作られた歴史的な製品も展示する。
月曜日と年末年始を除く日の10―16時30分に開館し、入場料は大人500円、小中学生200円。学校からの団体予約は無料とする。同博物館は地下11メートルの工作機械の工場跡を利用して開館する。延べ床面積約1万平方メートルに約200点を展示する。現在の工作機械の自動加工ラインも併設し部品生産もする。
- 2019年10月11日
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- 2019年10月10日
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OSGはインドで切削工具の性能を高めるコーティング事業を始めた。現地の工具メーカーと差別化し、売り上げを拡大するため、プネー県にコーティング専用の合弁工場を稼働した。サービス強化により、「現在、年商約20億円のインド事業を早期に50億円に育成したい」としている。
現地の表面処理企業と折半出資し、新会社「プリムコートPVDテクノロジー・インディア」を設立した。資本金は1億5200万ルピー(約2億3000万円)。投資額は約2億6000万円。切削工具を中心に物理気相成長(PVD)コーティングのサービスを展開する。
インドには中小の切削工具メーカーがひしめくが、難しいコーティングができる企業は少ない。OSGは現地でドリルやドリルの特殊品を生産しながら、自社製品以外のコーティングも行う“ジョブコーティング”に力を入れる。窒化チタンコーティングや窒化チタンアルミニウムクロムコーティングのほか、顧客の要望に応じて、柔軟なコーティングサービスを行う。顧客から受け取った後、24時間以内に配送する即納体制も整える。
生産性向上につながるコーティング工具の需要は世界的に高まっている。同社は新城工場内のコーティング設備を増強するほか、群馬県太田市と兵庫県明石市にもコーティングのサテライト工場を持つ。海外では米国やメキシコ、ブラジル、台湾などでジョブコーティングに取り組んでおり、さらに拠点を拡大していく方針だ。
- 2019年10月10日
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- 2019年10月8日
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中村超硬はグループ売上高の45%以上を占めるダイヤモンドワイヤ生産事業から撤退する。2020年3月期末までの債務超過解消と早期の営業収支黒字化のため、構造改革が不可欠と判断した。今後はダイヤモンドワイヤ生産から、同ワイヤの製造装置販売へと事業モデルの転換を進める。
同ワイヤの生産停止は11月30日を予定。生産設備は技術供与契約を結んだ中国の江蘇三超金剛石工具に売却する。
併せて60人程度の希望退職者を募集する。電子材料スライス周辺事業に従事する社員で、10月1―11日に募集し、12月10日に退職予定。退職者には会社都合扱いの退職金と特別退職金を支給し、再就職を支援する。
同社は19年3月期、ダイヤモンドワイヤの販売価格が約7割下落して業績が悪化し、債務超過に陥った。19年5月に沖縄工場と和泉第2工場の閉鎖を決めるなど財務改善を進めてきた。
- 2019年10月8日
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- 2019年10月4日
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日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要7社の8月の受注実績は、前年同月比32・8%減の306億5800万円だった。設備需要の世界的な停滞感が漂う基調は変わらず、各社の受注は低迷が続く。逆風の中でも、東南アジアでの大型案件や第5世代通信(5G)向けの先行投資も一部にあり、製造業の脱中国に連動した設備投資など今後の方向性を示唆する内容となった。
オークマは5G関連の半導体向け案件が「先行的に出るようになった」上に、中国で機械部品向けにまとまった受注があった。さらに設備投資支援の日本政府の補助金が下支えし、4カ月ぶりに110億円台を回復した。
ツガミは2カ月ぶりに40億円台に復帰。詳細は明らかにしていないが、東南アジアでのスマートフォン関連以外のまとまった受注がけん引した。
ジェイテクトは自動車向けが底堅く、前月からの受注のズレ込みと「中国向けが比較的好調に推移した」ため、輸出が同11・0%減にとどまった。
東芝機械は輸出が同21・6%増の伸び。中国とインドネシアでそれぞれ産業機械向けに複数台受注を積み上げた。
- 2019年10月4日
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- 2019年10月3日
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中村留精密工業は、世界最小の工具主軸「NTスマートキューブ」と2タレットを搭載した自動工具交換装置(ATC)型複合加工機「JX―250」を発売した。価格は6700万円(消費税抜き)。6100万円(同)の1タレット仕様も用意。航空機部品加工などに提案し、月販10台を目指す。
従来機より100ミリメートル以上短い工具主軸と、下側に配置したタレットで加工室を広く使える。タレットが原点を越えて移動できる「クロスオーバーストローク」機能を初搭載し、多彩な複合加工が可能。
ATCのアラーム発生からの復旧を助ける「ATCメンテナンスナビゲーター」など、機械の停止時間を短縮する機能を3種搭載した。機内搬送装置「コンパクトローダー」にも対応する。
独ハノーバーで16―21日に開かれる欧州国際工作機械見本市「EMO」に出品した。
- 2019年10月3日
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- 2019年10月2日
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東京光電子工業は、切削工具の外径と振れを2秒で測定できるエンドミル自動測定器「EMSシリーズ」を開発、市場投入した。治具一体型のエンドミル自動測定器は国内初。切削工具メーカーの品質管理用途や、機械加工業の工具再研磨後の計測用途などを想定する。消費税抜きの価格は250万円。販売目標は年30台。
コピー機のローラー材や、電線といった円筒形の部材向けで展開するレーザー光を用いた主力の非接触精密測定器の技術を応用した。エンドミルの偶数刃、奇数刃の両方に対応する。刃数を設定して工具をセットし、ボタンを押すと、2秒で外径と振れを測る。
シリーズはエンドミルの刃径0・2ミリ―20ミリメートル向け「EMS―20」と、同0・5ミリ―40ミリメートル向け「EMS―40」の2タイプ。測定回数は毎秒3600スキャンの高速走査で、測定精度は同20がプラスマイナス2マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以内、同40がプラスマイナス4マイクロメートル以内と高精度。オプションのソフトウエアを使えば、測定データを自動出力できる。
東京光電子工業は国内で初めてレーザー外径測定器を開発したメーカー。現在はオプテックスグループ傘下で、工場自動化(FA)関連機器を手がけるオプテックス・エフエー(京都市下京区)の子会社。販売は東京光電子工業と、オプテックス・エフエーで担う。
- 2019年10月2日
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- 2019年10月1日
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内閣府が発表した7月の機械受注統計(季節調整値)は、設備投資の先行指標となる「船舶・電力を除く民需」の受注額が前月比6・6%減の8969億円で、2カ月ぶりのマイナスだった。6月に鉄道車両の大型受注があったことの反動だ。同統計は受注案件の規模で月々の振れが大きくなるのが特徴。大型案件を除くとトレンドは変わりないとして、基調判断は4月から続く「持ち直しの動きがみられる」の表現を据え置いた。
民需のうち製造業は前月比5・4%増の3841億円で3カ月ぶりに増加した。非鉄金属業種で原子力原動機、造船業でエンジンなどが伸びた一方、化学工業や業務用機械、金属製品の業種でコンピューターなどが減少した。
船舶・電力を除く非製造業は同15・6%減の5189億円で2カ月ぶりに減少した。運輸・郵便業で鉄道車両、金融・保険業で運搬機械などが減った半面、建設業で建機、卸・小売り業でコンピューターなどが伸びた。
流通関連でのコンピューターの受注は、10月の消費増税を控えた準備との見方もできる。米中貿易摩擦の長期化による中国経済減速などが設備投資マインドを冷やす恐れがあり、機械受注など今後の統計を注視していく必要がある。
- 2019年10月1日
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- 2019年9月30日
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ジェイテクトは、アクセラレーター(起業支援組織)の米プラグ・アンド・プレイ(PnP)と、パートナーシップ契約を締結したと発表した。ジェイテクトはPnPのネットワークを活用し、有望な技術を持つスタートアップ企業との協業を加速。技術革新や新規事業の創出につなげる。
自動車産業の新潮流であるCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)の台頭を受け、ジェイテクトは新領域での研究開発や技術革新に力を入れている。CASEへの対応には、優れた技術を持つベンチャー企業との連携が有効と判断。PnPと協力関係を構築することにした。
PnPはシリコンバレーを本拠地とし、世界14カ国30拠点以上でベンチャー支援を展開。モビリティーやモノのインターネット(IoT)、スマートシティー(次世代環境都市)といった分野で事業促進プログラムも運営している。
- 2019年9月30日
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- 2019年9月27日
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日本工作機械工業会(日工会)が発表した工作機械の8月の受注高(速報値)は、前年同月比37・1%減の883億4700万円で、2013年4月以来76カ月(6年4カ月)ぶりの800億円台となる低水準だった。
月1000億円とされる好不調判断の目安を大幅に割り込んだ。米中貿易摩擦を主要因に世界経済の先行きに不確実さが増し、設備投資を控える動きが進んでいる。
前年割れは11カ月連続。内外需ともに低調で、中でも外需は同34・6%減の509億9900万円と不振だ。500億円台は34カ月ぶりとなる。米中摩擦の影響は中国だけでなく欧州にも広がり、中国向けの輸出が盛んなドイツが8月に急減したとの指摘がある。
内需は同40・1%減の373億4800万円で9カ月連続で減少した。設備投資を支援する政府の補助金制度が導入されたが、内需は低位横ばいで推移した。
76カ月ぶりの低水準は夏季休暇、9月に控える工作機械の大型見本市に向けた買い控えも背景とみられる。一方で日工会は「米中摩擦の影響が相当広がっている」(事務局)と警戒を強める。
13年当時は中国市場の減速や欧州の債務危機などから設備投資が滞り、同年8月まで11カ月にわたり1000億円割れが続いた。
- 2019年9月27日
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- 2019年9月26日
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スター精密は、最大加工径38ミリメートル対応の主軸移動型自動旋盤の大径高機能モデル「SX―38」を開発したと発表した。医療、自動車、航空機関連の複雑形状部品向けに2020年4月に発売する。
工具ユニットの着脱が容易な「タイプA」、選択した工具のみが回転する独自のワンポジション工具駆動方式を採用した「同B」がある。いずれも消費税抜きの価格は同Aが2380万円、同Bが2400万円。販売目標はシリーズ合計で年60台。
同旋盤は10面タレット型刃物台と、B軸旋回式4軸対向型ミーリングユニット付きのクシ刃型刃物台を搭載した。正面ではタレット型刃物台とクシ刃型刃物台の同時加工が可能。背面加工専用のY軸制御付き8軸型ユニットを搭載し、正面・背面の同時加工による加工時間の短縮を図った。
サブ主軸にメーン主軸と同じモーターを使って出力を高め、加工能力を従来機比15%高めた。クシ刃型刃物台に搭載したミーリングユニットはマイナス45―90度の範囲で角度制御可能。各刃物台を斜めに傾けて配置し機械前面から各部への距離を短縮したほか、旋回式操作パネルなど使いやすさを追求した。
- 2019年9月26日
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- 2019年9月25日
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ダイジェット工業は、高精度刃先交換式ボールエンドミルや高硬度材加工用エンドミルを規定数購入すると本体やインサートを贈呈するキャンペーンを実施している。
A~Cまで3つのコースがあり、それぞれの内容は次の通り。
・Aコース:高能率粗加工用カッタ「マックスマスターGMX/MXG形」や丸駒ラジアスカッタ「エクストリームダイメイトEXTDM/MTX形」のインサートを30個購入し他社のホルダを引き取ってもらうと、適用する本体かモジュラーヘッドを贈呈する。
・Bコース:高精度刃先交換式ボールエンドミル「ミラーボール」の本体を1台購入すると適用するインサート(BNM‐TS形)を2個贈呈する。もしくはミラーボール用のインサートを6個購入すると適用するモジュラーヘッド(MBX形)を1台贈呈する。
・Cコース:多刃ソリッドスクエアエンドミル「DHコートワンカット70 SEHH形」、4枚刃ソリッドボールエンドミル「ワンカットボール70DH‐OCHB形」、2枚刃ソリッドボールエンドミル「ハード1ボールSFSB形」から3本選んで(組合せ可能)購入すると、その中の最安値品を1本贈呈する。
ニュースソース:日本産機新聞(https://nihonsanki-shimbun.com/)
- 2019年9月25日