日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の５月の工作機械受注実績は、前年同月比５１・４％増の５２６億８３００万円だった。２４カ月連続のプラス。輸出は同６０・０％増の４１５億９６００万円と大幅に増えた。輸出のプラスは２１カ月連続。米国で航空宇宙やエネルギー関連向けなどが引き続き好調だったほか、中国も幅広い業種で需要が拡大した。国内は同２５・９％増の１１０億８７００万円と、２カ月連続でプラスとなった。（総合３参照）

オークマは輸出が同８・８％増の１０７億５３００万円と４カ月ぶりのプラスとなった。米国で航空宇宙やエネルギー関連のほかデータセンター（ＤＣ）関連も伸びた。欧州は「まだ本調子ではない」（営業部）もののトラックやエネルギー関連で「大型商談が出てきた」（同）。中国は半導体製造装置、一般機械など「いろいろな業種で受注が増えてきた」（同）という。

牧野フライス製作所は輸出が同８・４％増の７７億４６００万円と３カ月ぶりのプラス。欧米の航空宇宙向けが堅調なほか、インドで自動車部品用金型向けが増加した。中国も「スマートフォン、データセンター（ＤＣ）、関連など全体的に良い」（経営企画部）と前月比プラスだった。

ツガミは輸出が同２・５倍の２０５億２７００万円と１３カ月連続で増加。中国は自動車やＤＣなど「ありとあらゆる業種」（幹部）で好調。インドも４輪・２輪車向けを中心に受注を伸ばした。全体として「想定以上の高水準が続いている」（同）としている。

芝浦機械は輸出が同３・２倍の２５億７０００万円。大型機が「引き続き北米の発電用タービン、航空宇宙関連向けに堅調」（広報・ＩＲ部）。中国で風力発電向けのまとまった受注もあった。超精密加工機についても中国でＤＣ用光通信レンズ、車載用レンズ向けに複数台受注した。

国内は半導体製造装置関連の拡大傾向が「本格化してきた」（オークマ営業部）。航空宇宙、造船、発電、ＤＣ関連も需要が伸びており、自動車も「ハイブリッド車（ＨＶ）向けで一部動きが出てきた」（同）という。

不二越は人が近づくと動きを止め、離れると作業を再開する協働ロボット「ＣＯＰＡＲＯ（コパロ）ＭＺＳシリーズ」の新製品２機種を発売した。次世代の協働ロボットや自律ロボットの方向性として「コパロシリーズ」と名付けて打ち出す。新製品は従来機比で最大可搬重量と動作範囲（最大リーチ）の性能を高めた。拡大するＡＩ（人工知能）化と自動化のニーズを取り込むため、間を置かずにラインアップを次々と拡充し国内外で攻勢をかける。

新機種「ＭＺＳ１２」は、最大可搬重量が従来機「ＭＺＳ０５」比２・４倍の１２キログラム、最大リーチを同約１・３倍の１２１４ミリメートルにした。「ＭＺＳ１８」は最大可搬重量１８キログラム、最大リーチ１１０７ミリメートル。販売目標は２０２６年度に２４００台ずつを計画する。いずれもオープン価格。

従来機を納入する電機・電子、産業機械、自動車部品の各業界などを中心に幅広い用途に展開する。電子部品の基板やモニターが大型化するなど、ロボット市場で「より重いものを、より長いリーチで持ち上げたいというニーズに対応する」。

協働ロボットは人員との置き換え需要に対応してきたが、加えて今後は２人分の人手をロボット１台でまかなうといった合理化も実現させる狙いだ。

従来機を含め３機種は国内外を販売対象とする。少子高齢化が進む先進国や「自動化ニーズが高まる米国やインドで拡販が進みやすい」（同社）とみる。新製品はまず国内の従来機と同じラインで生産しコストを抑える。生産量の伸びや各国の需要動向により、生産地の拡大を検討する。

不二越はＡＩとロボットを融合した自律型ロボットの第一歩として、小型協働ロボット「ＭＺＳ０５」を２５年１２月に発売した。独自開発したセンサーをアームに内蔵する。人の接近を検知し衝突前に停止する機能を備え、産業用ロボットをベースに、同等の高速・高精度の生産性を維持する。

ヒラノメタルワークスは、第一工場に５軸立型マシニングセンター（ＭＣ）を導入し、稼働した。老朽化した３軸ＭＣを切り替え、生産性や加工精度を向上する。５軸加工機は同社として６台目となる。複雑形状の加工対象物（ワーク）への対応力を高め、航空宇宙関連や半導体など新規分野の受注拡大を狙う。

導入したのはヤマザキマザック製のＭＣ「ＶＡＲＩＡＸＩＳ　Ｃ―６００」。投資額は約３５００万円。１９８０年代から使用してきた３軸ＭＣと入れ替えた。５軸ＭＣを採用することでワークのつかみ替えの回数といった工程数を減らし、効率化を図る。

導入機は一般的な５軸ＭＣと比べ、Ｂ軸の向きが９０度回転しているのが特徴。通常はテーブルがゆりかご状に作業者の方向へ振れるのに対し、導入機では作業者から見て左右に振れる。これにより作業者の接近性が高まり作業性の向上につながる。５軸ＭＣの課題であるテーブルと主軸の干渉を軽減し、加工の段取り時間の短縮が期待できるという。

同社は主に工作機械部品を手がけ、入れ替え前のＭＣは比較的簡単な加工内容の工作機械部品を担ってきた。５軸ＭＣの導入で加工の幅を広げ、新規分野の開拓を加速する。平野社長は「２０２５年から航空宇宙関連や半導体分野の引き合いが非常に増えており、すでに受注につながりつつある。今後も積極的に設備投資を続け受注拡大を目指す」と話す。

京セラは量産ラインの切削加工を監視するサービスプラン「ＡＩモニタリングプラン」を開始しました。専用センサーと、スタートアップと共同開発した加工監視ＡＩ（人工知能）を組み合わせて工作機械を常時監視し、工具などに起きた異常の自動検知や、摩耗の早期発見による異常の予兆検知につなげる。新プランは既存サービス「ＶＩＭＯＡ（ヴィモア）」の一つで、価格は個別見積もり。

新プランではＡＩを搭載した産業用パソコン（ＰＣ）でセンサーからの振動データをローカルでリアルタイム解析して常時監視を実現する。ＡＩに正常加工時のデータを学習させることで工具摩耗の進行度を数値化し、異常や摩耗の判断基準となる基準値を上回ったり下回ったりした場合は異常や摩耗が起きたと判断。即座に通知するとともに、異常が起きた時間や工程、工具の特定もできる。

新たに開発した「センシングツール」は消費電力を抑えたことで連続稼働時間を従来比３倍の３６時間に延ばし、量産ラインでの２４時間監視を可能とした。外付け無線式で、数値制御（ＮＣ）旋盤やマシニングセンター（ＭＣ）、複合加工機などメーカーや年式を問わず幅広い工作機械で使える。北海道北見工場で生産する。

電池などを搭載した本体部分は約９２ミリ×約１２６ミリ×約３３・６ミリメートルで防塵・防水性能を高めた。

京セラは２５年９月にヴィモアのサービスを開始。工作機械から収集したデータに基づく不具合分析などには対応していたが、新プランにより量産ラインの常時監視にも対応した。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した４月の工作機械受注総額（確報値）は、前年同月比４５・１％増の１８８９億６７００万円となり、１０カ月連続のプラスだった。３月の１９３４億７０００万円に次ぐ過去２番目の高水準。中国などのアジアが３月実績を上回って過去最高を更新したことなどで、外需が同４５・８％増の１３９６億８１００万円と過去２番目の記録となった。内需も自動車が伸びて同４３・４％増の４９２億８６００万円となり、期初の４月としては数値が出た。

受注総額の前年同月比の増加率は、２０２２年１月以来４年３カ月ぶりに４割以上となった。当時はコロナ禍後のペントアップ（先送り）需要があったためだが、「それがない中で同じ伸びが足元で起きている」。

外需は２５年１２月以降の各月が歴代１―５位を占める歴史的な高水準となっている。アジアは前年同月比５８・１％増の７６２億円となり、２カ月連続で過去最高を更新。このうち中国は同５７・０％増の５３３億円で、こちらも２カ月連続で過去最高を更新。外需のほとんどの地域と内需が３月実績を下回った中で、アジア、中国ともに前月比もプラスだった。

中国はデータセンター（ＤＣ）回りや関連する半導体需要に支えられた。ＤＣ回りでは電力用の風力発電機器の需要もあった。スマートフォンやタブレット端末向けの受注も出た。

北米は同２８・２％増の４１０億円となり、過去３番目の記録。航空宇宙で航空機エンジンやロケット向けの受注が出た。業種別の航空・造船・輸送用機械は同３１・２％増の１０７億円で、５１カ月ぶりに１００億円を超えた。自動車やオイル・ガスなどエネルギー関連も伸びた。

内需の業種別では、自動車が同２・１倍の１１２億円となり、１３カ月ぶりに１００億円を超えた。自動車大手のモデルチェンジによる需要が「昨年末ごろから言われてきた中で数値として出てきた」。

今後の見通しについて調査企画部は「ＤＣや半導体製造装置に関する需要が多くの地域で目に付く」とみており、旺盛な需要が続くことが期待される。

乗用車メーカー８社が発表した４月の生産実績によると、８社合計の世界生産は前年同月比３・２％増の１９９万８７８９台となり、２カ月連続で前年同月を上回った。前年は米国の追加関税発動に伴う需要の落ち込みを想定して、米国向け車両で生産調整などが発生していた。中東情勢の悪化による湾岸諸国向け輸出車の減産があったものの、底堅い需要に支えられた。

各社の世界生産ではトヨタ自動車が前年同月比２・０％増。４月単月では過去最高となった一方、国内は６カ月連続の前年割れが続く。

日産自動車は同４・２％減。国内は電気自動車（ＥＶ）「リーフ」の増加で２６カ月ぶりに前年を上回った。ホンダは同０・８％減。国内、北米の生産は堅調だったが、中国を含むアジアでは７カ月連続の前年割れ。三菱自動車は同１・３％増。国内は７カ月ぶりに前年を下回った。マツダは同３・７％増。スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ―５」の生産が寄与した。スズキは同１１・４％増。ＥＶ「ｅビターラ」などインドでの生産拡大がけん引した。ダイハツは同２８・２％増。国内の軽自動車生産が高水準を継続。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は同９・４％減。矢島工場の混流ライン改修が影響した。

ユニソルは、円錐型ドリルに対応する卓上型研磨機「Ｍ―０１―Ａ」を発売しました。対応サイズは直径２ミリ―１３ミリメートル。刃先を平面に仕上げる研磨方式を採用し、刃先の強度向上と延命につなげます。

独自の刃先ポジショナーと微調整が可能なコレットホルダーを採用。ポジショナーの基準線と刃先が平行になるよう目視による正確なセッティングを容易にし、安定した精度の研磨を可能にしました。

ハイスドリルに対応し、オプション部品を追加・交換することで、超硬ドリル、大径・異形シャンクドリル、ローソク型の鉄骨ドリルも再研磨できます。直径１２ミリ―２６ミリメートルに対応する機種「Ｍ―２１―Ａ」もラインアップしました。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の４月の工作機械受注実績は、前年同月比３８・７％増の４９９億９２００万円だった。２３カ月連続のプラス。輸出が同４８・４％増の３９６億５０００万円とけん引した。輸出のプラスは２０カ月連続。中国が幅広い分野で引き続き好調だったことや、米国で航空宇宙分野が伸びたことが寄与した。国内は同１０・８％増の１０３億４２００万円で、２カ月ぶりにプラスだった。

牧野フライス製作所は輸出が同０・８％減の７１億２９００万円だったが、前年に中国で自動車向け大量受注があった反動によるもので「全体的に好調」。中国では自動車部品や電気・電子の金型向け受注が出た。米国では航空宇宙が引き続き堅調だ。

ツガミは輸出が同２・３倍の２０３億７８００万円。中国で電気自動車（ＥＶ）やデータセンター（ＤＣ）などを中心に幅広く受注が伸びた。中国の好調さについて「もっと落ちると思った」としており「今後数カ月で落ち込んでいくのでは」と見通す。

芝浦機械は輸出が同６・３倍の２０億６２００万円。大型機が「北米の発電用タービンや航空宇宙関連向けが堅調だった」ほか、中国で風力発電向けを受注した。超精密加工機も中国で車載用レンズ、光通信用レンズ向けを複数台受注した。

オークマは輸出が同３・１％減の１００億８１００万円。米国が航空宇宙や石油・ガス向けを中心に好調で、けん引役となっている。中国も油圧や産業機械向けが好調だ。

国内は半導体製造装置の部品加工向けが伸びている会社が出ている。牧野フライスは１月以降受注が増えている。オークマは「航空や造船、発電関連が良く、そこに半導体製造装置が加わった」とみる。

５月以降の受注動向については、中国市場の不透明さを指摘する声もあるが、全体的には回復基調にあるとの見方が多い。

内閣府が発表した３月の機械受注統計（季節調整値）によると、民間設備投資の先行指標となる「船舶・電力を除く民需」の受注額は１兆１０９億円と前月比９・４％減り、２カ月ぶりに減少した。２月に大型の受注案件があって大幅に増えた反動が、３月の受注額に表れた。基調判断は「持ち直しの動きがみられる」のまま据え置いた。中東情勢の影響は、明確には読み取れなかった。

船舶・電力を除く民需のうち、製造業からの受注額は４８８４億円と同１４・２％減少した。非鉄金属業向けの原子力原動機や造船業向けの内燃機関が、前月の大型受注の反動で落ち込んだ。非製造業からの受注額は同６・０％減の５３４３億円だった。「その他非製造業」向けの「その他産業機械」（食品加工機械や工業炉など）や原子力原動機が、やはり反動で減った。

４―６月期の受注額も、伸びが鈍化する見通しだ。内閣府の調べでは、船舶・電力を除く民需で前期比０・３％増と、１―３月期実績の同６・４％増を下回る水準になると見込まれる。ただ、中東情勢の影響でマイナスまで落ち込むことはないとの見方が強いようだ。

同時に発表した２０２５年度の機械受注の実績は、船舶・電力を除く民需が１１兆５８７５億円と前年度比８・６％増え、０６年度以来の高水準になった。増加は２年連続。非鉄金属業や運輸業などからの受注が増えた。一方で、自動車業界からの受注は米関税措置の影響などで同４・９％減と落ち込み、造船業や金融・保険業、不動産業からの受注も不調だった。

ＤＭＧ森精機は同社製複合加工機「ＮＴＸシリーズ」向けに２種類のギア加工機能を追加するシステムを開発し、提供を始めた。
ギアシェーパー加工とブローチ加工で、加工プログラムの作成などを支援する。従来はギア加工用の専用機で加工していた同工程を１台に集約し、高精度なギア加工を実現する。

新システム「テクノロジーサイクル『ギヤシェーピング』『ギヤブローチング』」は、対話形式のガイダンスに従って工具の諸元や加工条件などを入力すると、ギア加工用の加工プログラムを容易に作成できる。加工精度は独自の加工パスなどにより、ギアシェーパー加工とブローチ加工でそれぞれギア精度等級「ＩＳＯ８級」を達成している。

同社は専用機で加工していた機能を同社製の汎用的な工作機械で実現するシステム「テクノロジーサイクル」を展開しており、今回のギヤシェーピング、ギヤブローチングはその一つ。

はじめに加工対象物（ワーク）を複合加工機に設置するだけで、人手による段取り作業を挟むことなく旋削、切削、ギア加工ができ、生産性の向上や高精度な加工を実現する。

ユニソルは、円錐型ドリルに対応する卓上型研磨機「Ｍ―０１―Ａ」を発売した。対応サイズは直径２ミリ―１３ミリメートル。刃先を平面に仕上げる研磨方式を採用し、刃先の強度向上と延命につなげる。

独自の刃先ポジショナーと微調整が可能なコレットホルダーを採用した。ポジショナーの基準線と刃先が平行になるよう目視による正確なセッティングを容易にし、安定した精度の研磨を可能にした。

ハイスドリルに対応し、オプション部品を追加・交換することで、超硬ドリル、大径・異形シャンクドリル、ローソク型の鉄骨ドリルも再研磨できる。直径１２ミリ―２６ミリメートルに対応する機種「Ｍ―２１―Ａ」もラインアップした。

桐製作所は、高硬度鋼の旋削加工向け工具「ＶＥＬＴＩＯ（ベルティオ）＋ＰＬＵＳ」を発売した。被削材は高硬度材（ＨＲＣ６２以上）が最適で、仕上げ加工にも使える。超硬材種（Ｆｔ０５）を改良し、特殊なコーティングを施した。高価な立方晶窒化ホウ素（ＣＢＮ）インサート（刃先交換チップ）よりも価格を抑え、代替えニーズを掘り起こす。

すでに同社では自社工場で用いていたＣＢＮインサートをベルティオ＋ＰＬＵＳに切り替えて運用をはじめ、一般のＣＢＮインサートと同等の耐摩耗性を確認した。自社の場合では、ＣＢＮインサート購入費を約７０％削減できたという。

同社は冷間鍛造プレスによる自動車向け部品が主力。近年は自社ブランドの超砥粒（とりゅう）ホイールを市場投入している。今回は２０１５年に展開を始めたベルティオブランドのラインアップを充実させる。

曙工業は、半導体製造装置や航空機部品の受託加工能力を増強する。このほど愛知県安城市内に新工場を稼働させた。半導体製造装置関連や産業機械の小ロット部品を機械加工する。現在本社工場で行っている小ロット受注部品の生産を一部移管し、８月にはフル稼働する計画。同社は半導体製造装置のほか航空機関連の部品加工の受注が好調で、今後、受注増に伴い２４時間稼働を目指す。

新工場は２０２４年夏に機械部品加工の中島製作所（愛知県安城市）から購入したもので、床面積は約１０００平方メートル。このほど牧野フライス製作所の主軸テーパ５０番のマシニングセンター（ＭＣ）１台（写真）と数値制御（ＮＣ）旋盤３台、円筒研削盤１台のほか、高精度測定器や自社生産のホイストを導入した。設備投資額は約２億円。

牧野フライスのＭＣは横型でパレットチェンジャーには７台のテーブルを付けた。１メートル角程度の大物部品加工が可能で、休日稼働を含めた２４時間生産を可能にした。今夏には自動車部品加工の専用機の導入を計画しており、これによりフル稼働に移行する。

曙工業は半導体関連で真空ポンプの部品加工が好調に推移していることに加え、航空機関連の製造装置部品やロボット部品の受注も増えているという。生産品目は自動車関連が３０％、半導体などの産業機械向けが７０％程度になる見通し。

一方でイラン情勢により消耗品やエネルギーコストの負担が増加しており、収益確保が困難となりつつある。省人化設備を導入することで、製造スタッフを増員せずに受注増に対応する。

ＤＭＧ森精機は同社製複合加工機「ＮＴＸシリーズ」向けに研削加工機能を追加するシステムを開発した。研削加工や砥石（といし）の切れ味を回復させる加工プログラムの作成を支援するほか、センサーによる接触検知で高精度な研削加工を後押しする。従来は専用機で加工していた研削工程を１台に集約し、加工対象物（ワーク）の外径、内径、端面の研削加工を高い効率で高精度に実現する。

同システム「テクノロジーサイクル『グラインディング』」は、対話形式のガイダンスに従って研削条件などを入力すると、専門知識がなくても研削用加工プログラムを作成可能。砥石の切れ味を回復させるためのドレッシングやツルーイング用の加工プログラムの作成も支援する。

弾性波を検知するアコースティック・エミッション（ＡＥ）センサーで、砥石とワークの接触検知を高精度に行うことで効率的な研削を後押しする。研削加工時に生じる微細な切りくず（スラッジ）と混入油を、専用の立型大容量クーラントタンクで効率的に回収するなどして安定した面品位を実現する。

同社は専用機で加工していた機能を同社製の汎用的な工作機械で使えるようにするシステム「テクノロジーサイクル」を展開しており、同グラインディングはその一つ。

ファースト技研は、主力製品のマシニングセンター（ＭＣ）で、穴開け加工で出る切りくずを細かく切断して効率を高める機能の提供を始めた。新規出荷品の追加オプションとして提案するほか、過去に販売した機械の一部機種にも追加導入が可能。製品の付加価値を高めて販売増につなげる。

提供を開始したのは「振動切削」という加工法。穴開けのドリルを、回転軸と同じ方向に細かく往復振動させることで切りくずを細かく切断できる（写真）。長い切りくずで工具が破損したり、除去のために作業効率が落ちたりするのを防ぐ。

数値制御（ＮＣ）装置に専用のモジュールを追加する必要がある。同社の工作機械は三菱電機製ＮＣを採用しており、最新ＮＣの「Ｍ８０」シリーズの搭載機であれば追加が可能。追加オプションの詳細な価格は公表していないが、数十万円程度になるという。

確実に切りくずを切断できるようにするため、主軸の回転数に合わせた振動数や振動の長さなどを設定する必要がある。ユーザーのニーズに応じ、導入時の支援も行う。