日本鍛圧機械工業会（日鍛工）がまとめた９月の鍛圧機械受注実績は、前年同月比１８・４％減の３６２億４３００万円と２カ月ぶりに減少した。４００億円を超えた前年と比べ減少したが、６カ月ぶりに３５０億円を上回った。日鍛工では「大型・超大型プレスと板金機械が全体を引き上げた結果」（事務局）と分析している。

プレス系と板金系の両機械合計は、同２２・４％減の２８０億８８００万円と２カ月ぶりの減少。うち国内は同３０・１％減の１７７億７７００万円と３カ月ぶりに減少した。業種別では鉄鋼向けが同８・０％減、金属製品向けが同１４・８％減、一般機械向けが同２１・３％減、輸送機械向けが同５８・８％減と低迷した。

輸出は同４・３％減の１０３億１０００万円と２カ月ぶりの減少。仕向け地別では東南アジア向けが同９・８倍、インド向けが同２・３倍と好調。一方、北米向けは同７６・１％減、中国向けが同２１・１％減、欧州向けが同７２・２％減だった。

機械別ではプレス系機械が同２０・３％減の１４８億１１００万円と、２カ月ぶりに減少した。うち国内は同４１・１％減だったが、輸出は同１４・８％増と２カ月連続の増加。機種別では小型プレスが同２・２倍、超大型プレスが同０・３％増と堅調だった。

板金系機械は同２４・６％減の１３２億７７００万円と、２カ月連続で減少。うち国内は同２０・７％減、輸出も同３８・６％減といずれも振るわなかった。機種別はパンチングが同４０・０％減、レーザー・プラズマが同６・９％減と低迷した。

４―９月期の受注総額は前年同期比９・０％減の１８０６億６５００万円。日鍛工は８月に２０２４年度の受注額見通しを２３年１２月の当初予想比１５０億円減の３５５０億円（前年度比２・６％減）に下方修正している。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）がまとめた２０２４年度上期（４―９月）の車名別新車販売は、ホンダの軽自動車「Ｎ―ＢＯＸ」が前年同期比１・８％増の１０万２２２６台で、年度上期として３年連続の首位を維持した。全体で唯一の１０万台超となり、軽自動車の中では同１０年連続の首位だった。Ｎ―ＢＯＸは９月２７日にアウトドア系の新グレードを追加発売しており、引き続き市場をけん引できるかが焦点だ。

２位はスズキの軽自動車「スペーシア」で同４０・１％増の８万１７９台と大幅に増加した。３位はトヨタ自動車の乗用車「カローラ」で同１３・７％増の７万７０３０台だった。軽自動車でありながら広い車室空間を持ち、リセールバリュー（再販価値）の高い軽ハイトワゴン系車種の人気が続く。

認証不正問題で出荷停止があったトヨタの小型車「ヤリス」は同２２・６％減、ダイハツ工業の軽「タント」は同２６・３％減と、ともに前年同期の実績を大きく下回ったものの上位に食い込み、人気の底堅さを示した。

一方、前年同期に７位だったトヨタのハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」は、４月にリコール（無料の回収・修理）を届け出た影響などもあり同４７・３％減と落ち込み、２３位に後退した。

９月単月でもＮ―ＢＯＸが４カ月連続の首位で、前年同月比２０・６％増の２万４９５３台。２位はスズキのスペーシアで同３５・３％増の１万５８２３台となり、上位２車種は２４年度上期と同じ顔ぶれだった。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の９月の工作機械受注実績は、前年同月比５・８％増の３２８億３６００万円と、４カ月連続で増加した。前月比は９・６％増と２カ月連続で増加した。米大統領選挙の行方や各国政策金利の動向など先行き不透明感が継続。主要市場では大手を中心に受注が支えられ、中小企業では設備投資の様子見が続いているようだ。

４社合計の輸出は前年同月比１・５％増と２カ月ぶりに増加。国内は同１７・５％増と２カ月連続で増えた。

輸出では牧野フライス製作所が同２５・１％増と２カ月連続で増加し、「中国の新エネルギー車（ＮＥＶ）関連向けで一部顧客から大口受注を得るなど堅調に推移した」（経営企画部）。

ツガミは中国を中心とする輸出が同９・２％増と２カ月ぶりに増加した。同社幹部は「昨年が良くなかった。地政学リスクの高まりで設備投資の様子見が見られた」と振り返る。今後は「米大統領選など大型選挙を控え、不透明な状況が続く」と見る。

オークマは輸出が同１０・８％減と２カ月連続で減少。米国では航空機や車向けで大手を中心に堅調も、「中小企業では様子見が続く」（営業部）。一方、国内は同８・９％増と２カ月連続で増加し、「１年前と比べ全体的に上がってきている」（同）とした。

芝浦機械は国内が同６４・５％増と全体をけん引した。産業機械やエネルギー関連向けで横中ぐり盤、建設機械向けで立旋盤を受注。超精密加工機では「光学レンズや医療関連向けが増加した」（広報・ＩＲ部）。

４社の４―９月期の受注実績は前年同期比０・６％増の１８６３億５１００万円とプラスを確保した。ツガミは同２０・５％増と堅調に推移。同社幹部は「中国で２月の春節（旧正月）休暇に伴う反発の影響があった」とした。牧野フライス製作所は「昨年と比べ米国で航空機向けの受注が堅調だった」（経営企画部）という。

フルード工業は、空気輸送向けに風量や配管サイズなどの個別設計が不要なＨＥＰＡエアフィルターなど２製品を発売した。従来はエンジニアリング会社などが設備ごとに設計しており、その手間が課題だった。標準品をそろえたことで、食品や化学、医薬品工場などへの導入を容易にする。

エアフィルターは工場などの空気の吸い込み部や排気部に設置する。今回、配管口の大きさや風量の違いで７種類を用意した。配管口の大きさは４０ミリ―１５０ミリメートルで、風量は毎分１７・０―４２・５立方メートル。圧力損失は１・２キロパスカルで使用温度は８０度Ｃ以下。

ＨＥＰＡエアフィルターは０・３マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の粒子を９９・９７％除去可能。新製品は従来のプレフィルターに加え、中性能フィルターとＨＥＰＡフィルターの３層構造にした。

社会的な衛生意識の高まりに加えて、高性能化が著しい半導体や電池に使う材料の製造現場ではより清潔な空気などが求められており、ＨＥＰＡフィルターのニーズは高い。同社は配管の途中に取り付けるＨＥＰＡラインフィルターも同時に発売した。

曽根田工業は、数値制御（ＮＣ）旋盤に内径加工やボーリング加工用の切削工具を取り付けるスリーブの「ＥＨシリーズ」を発売した。シャンク（柄）が短いスローアウェー式（刃先交換式）ドリルをつかめるように、製品を短くした。サイズは外径が４０ミリメートル、内径は各１６ミリ、２０ミリ、２５ミリ、３２ミリメートルの４種類。

工具の取り付け時にはスリーブ側面の貫通穴を使い、刃物台にツーリングを固定する部品「ブロック」のネジで直接締め付ける。国内外のメーカーのＮＣ旋盤で使用できる。

ＥＨシリーズは、刃先に直接切削油を送る内部給油が必要なスローアウェー式ドリルに適したスリーブがほしいという顧客の声に応えて開発した。

商品は在庫しているため、即納が可能。同シリーズ以外に２００種類以上のスリーブのラインアップを用意している。

テクノアは、エクスと生産管理用を中心とした中堅・中小製造業向け業務支援パッケージソフトウエアの相互販売で業務提携した。販売先の特性に合わせて適切なソフトを提供し、顧客満足を高めて受注機会を増やす。ともに総合力を高め、中堅・中小製造業のデジタル変革（ＤＸ）支援を強化する。テクノアが他社製生産管理ソフトを販売するのは初めて。

テクノアは多品種少量生産の中小企業向け生産管理ソフト「ＴＥＣＨＳ（テックス）シリーズ」が販売数で国内首位。１９９４年の発売以来、累計４５００社以上に納入している。中小製造業向けを中心に、生産計画や人工知能（ＡＩ）による画像解析、共同受発注支援などのシステムや、ＩＴ経営コンサルティングなども提供する。

エクスは生産管理ソフト「Ｆａｃｔｏｒｙ―ＯＮＥ（ファクトリーワン）電脳工場」が主力で、累計２０００本以上の納入実績を持つ。顧客は自動車部品などの中量・大量生産の中堅メーカーが中心。調達・購買支援などのシステムも製品化している。

両社の生産管理ソフトは競合関係にあるものの、多品種少量向けと中量・大量生産向けと特性は異なる。そのため相互販売により、顧客に最適なソフトをカスタマイズしなくてもパッケージのまま低コストで提供できる。

両社は従来から他社との連携にも力を入れている。両社間で生産管理以外でも機能を補完し合い、中堅・中小製造業への課題解決提案を強化する。

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した２０２４年度上期（４―９月期）の新車販売台数は、前年同期比２・６％減の２１６万８７２９台となり、２年ぶりに減少に転じた。
ブランド別ではホンダ、三菱自動車、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、スズキ、いすゞ自動車、日野自動車を除く主要７ブランドが前年同期を下回った。半導体などの部品不足の状況が緩和し生産が上向いた前年の状況から一転、一部メーカーの認証不正による出荷停止などが響いた。

登録車は前年同期比２・０％減の１３９万６９９５台で２年ぶりの減少。マツダが同２６・９％減、ダイハツ工業が同２１・４％減と落ち込んだ。軽自動車は同３・６％減の７７万１７３４台で、２年ぶりのマイナスとなった。

登録車の車種別では乗用車が同１・８％減の１２１万９９２４台、貨物車が同４・３％減の１７万２１３０台で、いずれも２年ぶりに減少した。軽の車種別では乗用車が同４・５％減の５８万８４５３台で２年ぶりの減少。貨物車は同０・４％減の１８万３２８１台で２年連続で減少した。

９月単月の登録車の新車販売台数は前年同月比０・８％増の２７万４３７８台で２カ月ぶりに前年同月実績を上回った。軽は同０・６％減の１６万４３５５台で２カ月連続のマイナス。「ダイハツが認証不正の該当車種の生産を再開し数カ月経過したものの、前年の水準で供給できる状況になっていない」（全軽自協）と分析する。

１０月以降の販売の見通しについて、全軽自協は「市場をけん引している車種が発売から１年経過し、新型車効果も一巡するため判断しにくい」とした上で、９月に発売された人気車種のアウトドア系の追加モデルで「市場の活性化に期待したい」と話している。

Ｆａｃｔ　Ｂａｓｅは、自社の図面管理システム「ズメーン」に見積書を作成できる機能を搭載し、提供を始めた。
従来、ズメーンで見積書を管理する場合、表計算ソフトウエア「エクセル」などで見積書を作成した後、ズメーンに取り込む必要があった。同じシステム内で作成できるようにし、利便性を高める。今秋をめどに、請求書や納品書などの帳票の作成にも対応する計画。

新機能は無償アップデートを通じて追加できる。対象の図面を選んだ後、単価や数量、単位をはじめとした必要事項を入力するだけで簡単に見積書を作成できる。入力事項は任意で変えられる。

図番や品名、会社名などは人工知能（ＡＩ）により自動入力されるため、帳票の作成にかかる負担も減る。完成した見積書は、ＰＤＦで出力できる。

ズメーンは日本語のほか英語、ベトナム語、タイ語、インドネシア語に対応しており、ファクトベースはベトナムやタイ、インドネシアなど海外でも販売している。２０２４年内には米国や韓国、台湾、マレーシアへの進出を予定する。見積書作成機能に関して、海外の税制にも対応することを検討する。

ズメーンは図面に対して、見積書や注文書、請求書、納品書、不具合管理書などをひも付けてクラウド上で保管できるサービス。２４年内には約３０００社への導入を目指す。

イノテックは、工場で使う切削工具の管理を一元化するシステムを８月末に発売開始した。自動販売機に似た機能を持つキャビネットに工具を収納し、使ったり補充したりした数や在庫数を情報システムで一元管理する。価格は消費税抜きで３５０万円。

発売するスマートキャビネット「Ｐシリーズ」は、１台に９０種類、１種類当たり１６ケースの工具を収納可能。ＩＣカード、または顔認証か虹彩で使う人を認証する。認証後、欲しい工具をタッチパネルで選べば、工具を乗せたスプリング状の部品が回転し、取り出し口に工具ケースを落とす。

管理する工具を増やすには別途、引き出し収納式の子機を追加できる。引き出し型は２９０種類の工具を保管可能で、工具をケースから取り出して再度収納できる。工具の管理単位をケースごとから、より精密な単品ごとにすることができる。

工具の在庫データはオフィスの情報システムに収集。工場のどこにどんな工具があるかや、過剰在庫や品切れなどを容易に把握できる。製造業者が自社工場の工具を管理するのに加え、機械工具商社が客先に設置し、客が使った分の価格を請求したり、適切に補給したりする使い道も考えられる。

中国の切削工具メーカー、成都成林数控刀具（キロウッド）が開発したが、どのメーカーの工具でも管理できる。イノテックは１９年にキロウッド製品の日本での販売総代理店契約を締結。スマートキャビネットも自社の工場で同年から使用を始め、日本でも使いやすいように改良し、今回外部に販売する。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した８月の工作機械受注実績（確報値）は、前年同月比３・５％減の１１０７億７０００万円と、４カ月ぶりに減少した。夏季休暇などの影響を受ける中、欧州で受注が低迷し、内需も振るわなかった。稲葉善治日工会会長（ファナック会長）は「金融市場での大きな変動、欧州経済の先行きへの懸念を受けての様子見感、北米での大型受注の剥落などが重なった」と述べた。


地域別の受注額は欧州が同３９・５％減の１０７億８００万円と、８カ月連続で減少。夏場からドイツなどで景気が低迷し、４３カ月ぶりに１１０億円を下回った。業種別では電気自動車（ＥＶ）の販売不振が響いた自動車向けが４７カ月ぶりに１０億円を割り込んだ。

米国は同８・９％減の２０５億７００万円と、２カ月ぶりに減少。北米全体では大型受注の縮小で航空・造船・輸送用機械向けが前月比で半減した。

一方、中国は前年同月比５０・１％増の２８５億３２００万円と、５カ月連続で増加した。政府による設備更新や消費財の買い替え促進策、自動車関連の継続的な投資、次世代スマートフォン関連の投資の増加などが寄与したと見られる。

ただ設備投資では自動車関連で個社に差が見られ、半導体関係でも勢いに陰りが出るなど、稲葉会長は「ＥＶ関係や（次世代スマホなどの）ＩＴ関係で少し様子見が始まる」との見方を示した。また補助金については「中央と地方政府で動いているが、今後も続くのかは現時点で見極めがつかない」（稲葉会長）とした。

同日発表した２０２４年１０―１２月期の工作機械受注予測ＤＩ（「増加」と答えた企業の割合から「減少」と答えた企業の割合を引いた値）はマイナス２・７と、２４年７―９月期から４・１ポイント改善した。

稲葉会長は「多くの会員は今後の受注が一進一退の転換期から回復局面に進むと予測しているが、その時期は年終盤から来年半ばにかけて見解にバラつきが感じられる」と述べた。

タンガロイは、クーラント（切削油）を駆動源とする高速スピンドル「スピン・ジェット」シリーズに小型タイプを追加して発売した。
自動旋盤などで使用でき、小径工具での加速加工を実現する。２アイテムを展開。価格はオープン。

直径１０ミリメートルのシャンクを持ち、スプリングコレットチャックやハイドロチャックなどで把持する。全長約６０ミリメートル、最大径約３０ミリメートルと小型で、治具や部品との干渉で通常の工具が届かない狭いスペースでも対応できる。

機械主軸と同じ工具軸で使用する「ＴＪＳ　Ｍ００形」と、機械主軸に対して９０度の向きに工具軸を持つアングルヘッドタイプの「ＴＪＳ　Ｍ９０形」の２種類をそろえた。１・５メガ―４メガパスカル（メガは１００万）のクーラント圧で毎分１万８０００―４万回転を発生。穴あけ加工は工具径２ミリメートルまで、エンドミル加工は同３・５ミリメートルまでの工具を使える。

同シリーズは機械内部のクーラントを動力源に専用タービンを回転する。小径工具による掘り込み加工などで高能率加工ができる。

中国の新エネルギー車（ＮＥＶ）市場の拡大による競争激化が日系自動車メーカーの事業展開に影を落としている。乗用車メーカー８社がまとめた８月の生産・販売・輸出実績では、８社合計の世界生産台数が前年同月比１０・２％減の１８５万４１６０台となり４カ月連続の前年割れとなった。中国・比亜迪（ＢＹＤ）など新興勢力が攻勢を強める中、苦境が続いている。

８月の世界生産は全社が前年割れとなった。ホンダ、ダイハツ工業は２カ月ぶり、マツダは４カ月ぶりにマイナスとなったほか、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２カ月連続、日産自動車とスズキは３カ月連続、トヨタ自動車と三菱自動車は７カ月連続で前年を下回った。

世界市場で苦戦が顕著なのが中国だ。各社の中国販売で、トヨタは新型ミニバン「グランビア」などが好調なものの厳しい市場環境を受け前年同月比１３・５％減だった。セダン「シルフィ」の台数減が響いた日産は同２４・２％減。ホンダは同４４・３％減だった。日産は５カ月連続で、ホンダは７カ月連続でともにマイナスと低迷が続いている。

厳しい市場環境を受け、日産は常州工場（江蘇省常州市）を閉鎖。ホンダも広汽ホンダ（広東省広州市）第４工場を１０月に閉鎖するほか、東風ホンダ（湖北省武漢市）第２工場の１１月休止を決めた。

日本国内の状況も総じて低調だ。８社の８月の国内生産は全社が前年割れ。トヨタは台風による稼働停止や認証問題による小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ヤリスクロス」をはじめ３車種の生産停止などが影響した。日産はミニバン「セレナ」の台数減が響いた。海外生産が８社中唯一プラスだったマツダも、国内生産はＳＵＶ「ＣＸ―５」の生産減で２カ月ぶりのマイナス。ダイハツは軽自動車、登録車とも減少し３カ月ぶりに前年を下回った。

丸一切削工具は、パイプ・鋼材の自動面取り機「ＭＤＷ―Ｎ」シリーズを発売した。
鋼材の両端やパイプの内径の同時加工が可能。加工対象物（ワーク）の供給装置、搬送装置もオプションで取り付けられる。

両端の面取りのタクトタイムは１本当たり４秒。長さ１３０ミリ―１８００ミリメートルまでの鋼材を加工できる。鋼材の加工位置の調整にはカム機構を採用し、機械式による長寿命と取り扱いやすさを実現した。

またワークの長さなどを変更するためのスライド機構を工夫することで、ワーク変更の段取り替え作業を１０分前後で完了できる。
同社の切削工具ブランド「ＴＨＥ―ＣＵＴ」で初の自動機械として展開する。
同社ＴＨＥ―ＣＵＴ営業企画部技術アドバイザーの寺口健二氏は、「面取り加工は必須の工程だが採算化が難しく、高い生産効率が求められる。面取り機はニッチだが当社のユーザーに訴求可能な分野で需要も堅い」と認識。工具商社としての販路や協力メーカーとの関係を生かし、面取り加工の効率化提案を進める。

ユーエフツールは、切削時の振れを抑え、高い穴位置精度と高硬度材に使用しても優れた耐欠損性を持つドリル「ペンタゴン」を発売した。トヨタ自動車が保有する特許技術で、ドリル先端の中心にある鈍角部分のチゼルエッジを平面に近い五角錐に成形する「五角錐チゼル」によって実現した。

一般的なチゼルエッジの先端角が１４０度ほどなのに対し、ペンタゴンの五角錐チゼルの先端角は１７０度ほどで平面に近い。これにより先端部の長さが短くなって、加工対象物（ワーク）への食いつきが良くなる。そのため振れは少なくなり、加工と穴位置精度の安定性が高まる。

テストでは金型鋼を５回加工した際の穴位置は、他社製が中心点から直径０・０１３ミリ―０・０６ミリメートルずれていたのに対し、ペンタゴンは５回とも直径０・０１３ミリメートル以内のずれにとどまった。また刃先の動きが抑制されることで、欠損しにくくなる効果もあるという。

五角錐チゼルはトヨタが自社の生産活動のために開発し、特許を取得。ユーエフツールがその技術に着目し、トヨタから特許の利用許諾を得て製品化した。

既に自動車分野で販売実績があり、今後、顧客の裾野を広げていく考え。また１１月５日に東京ビッグサイトで開幕する日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ）に出展する予定だ。

スギノマシンは、ロボットによる切削加工を可能にしたエンドエフェクター（作業を行うアームの先端部分）を開発した。１０月に受注を始める。穴開けやネジ立てに加え、ロボットでは難しい高精度なフライス加工にも対応する。消費税抜きの価格は８００万円（ロボットを除く）。初年度３０台の販売を目指す。

開発した「セルフィーダ　デュオ　ロボットエディション」は、産業用ロボットの先端に取り付けて使用する。自由な姿勢で位置決めできるロボットのメリットを最大限活用し、あらゆる角度からフライス・エンドミル加工を可能にした。

自動車の車体構造を一体成形する「ギガキャスト」部品など、大型部品を低コストに加工する設備として訴求する。