阪神内燃機工業は２０３０年度をめどに、舶用エンジンの生産効率化に向けて自動化とデジタル化を加速する。鋳物部品のバリ取りや組み立て工程の一部にロボットを導入し、重筋作業や繰り返し作業を置き換える。併せて、３Ｄスキャナーと砂型３Ｄプリンターを活用し、鋳造用砂型のデータ化と木型の削減を進める。木型保管スペースは現状の倉庫４棟から２棟に減らす。保管スペースの圧迫を解消し、鋳物仕上げ工程の自動化のスペースを確保する。省人化を進め、人手不足に対応する。

エンジンの組み立て工程では、シリンダーヘッドのトルク管理が必要なボルト締結を自動化する。例えば、１本のシリンダーに１０本のボルト締結が必要な場合もあり、６気筒などは同じ動作を繰り返す負担が大きい。自動化により作業者の負担軽減を図る。鋳物仕上工程である、バリ取りや押し湯切断、外観検査などにロボットの導入を検討する。

砂型のデジタル化も推進する。２５年に３Ｄスキャナーを導入しており、砂型をデータ化し、順次木型を廃棄する取り組みを本格化した。データ化した砂型は３Ｄプリンターで再製作できるため、木型の保管スペースを減らせる。数十年に１度しか出荷されない旧型エンジン部品などを中心にデータ化を進める。

自動化、デジタル化の推進に向け、工場も再編する。明石工場の大型エンジンの組み立てを播磨工場に集約する計画に入った。播磨工場には設備増設を見据えた約５８００平方メートルの未利用地があり、新たな建屋を設け、設備を整備する計画。

鋳造工場の玉津工場は、木型倉庫のスペースを縮小することで、鋳造の仕上げ工程の自動化を進める。事務所や厚生棟の新棟建設も構想する。

明石工場は主に機械加工専用工場とする。大型エンジンの組み立てを移管した空きスペースは、第２の柱の事業である鋳造・金属機械加工（ＣＭＲ）の強化に向けた新規設備の導入に充てる。３Ｄスキャナーや砂型３Ｄプリンターを活用し、図面が残っていない古い設備の部品の再製作を手がけるリバースエンジニアリングなどの事業拡大を狙う。

日本工作機械工業会（日工会）が２８日発表した３月の工作機械受注（確報値）は、前年同月比２８・０％増の１９３４億７０００万円となり、過去最高を更新した。従来最高の１８年３月の１８２６億６０００万円を上回った。９カ月連続のプラス。外需が同４０・４％増の１４２９億９７００万円とけん引した。外需も２５年１２月の１１８７億３８００万円を上回り過去最高だった。中国を中心とするアジアが好調だった。

外需の地域別では、アジアは同３５・３％増の７５０億円で、このうち中国は同４２・３％増の５１３億円。いずれも２６年１月を上回り過去最高だった。同日都内で会見した坂元繁友会長（芝浦機械社長）は「電気自動車（ＥＶ）関連で大きな設備投資があった。データセンター（ＤＣ）やヒューマノイドロボットも増えている」と中国の好調要因を挙げた。

インドは同１８・８％増の１１６億円で、初めて１００億円を超えた。電子機器製造受託サービス（ＥＭＳ）関連の需要が続く。

北米は同５７・９％増の４３０億円で、２５年１２月を上回り過去最高。欧州は同３５・４％増の２２３億円となり３カ月ぶりに２００億円を超えるなど、主要地域がいずれも伸びた。

内需は同２・５％増の５０４億７３００万円となり、３カ月連続のプラス。５００億円超えは４２カ月ぶりだが、坂元会長は「久しぶりに５００億円を超えたがダイナミズムに乏しい」と分析する。

主要４業種のうちプラスは電気・精密のみで、最も数値の大きい一般機械は同３・７％減の１８４億円で４カ月ぶりにマイナス。自動車は同２９・６％減の８３億円で、６カ月ぶりにマイナス。足元では設備投資を抑え既存設備を維持する状況が目立つという。ただ、坂元会長は今後について「底抜け感はあり、秋以降に自動車関連は期待できる」と見通す。

２５年度の受注総額は前年度比１２・９％増の１兆７０４６億６７００万円だった。歴代３位の数値で、外需が同１８・１％増の１兆２５８５億７１００万円で、過去最高を更新した。内需は同０・４％増の４４６０億９６００万円で、３年連続の５０００億円割れ。

三菱マテリアルは超硬工具向けタングステンの２０３０年度のリサイクル原料使用率１００％に向けて、日本とドイツの拠点でスクラップ処理量を従来比数十％高める。米国でも処理能力の強化を検討する。タングステンの原料調達は中国の輸出規制強化などの資源リスクを抱え、価格高騰や需給逼迫（ひっぱく）に直面しており、中期的に課題を解決する。相場状況などを注視しつつ、設備投資を前倒しする可能性もある。

三菱マテリアルは世界市場を取り巻く環境変化を受け、「中期経営戦略」を練り直し、３０年度までのタングステン製品生産でのリサイクル率を従来の８０％から１００％に引き上げた。同リサイクル比率は現在６０％を超す。

使用済み超硬工具などのスクラップ処理能力の増強は、完全子会社の日本新金属（大阪府豊中市）の秋田市の工場と、傘下に入れたエイチ・シー・シュタルク・ホールディングス（ＨＣＳ）のドイツ拠点でヤードや処理装置などを拡充する。具体的な時期は未定だ。

一方、米国では、三菱マテリアルの米国法人に２６年４月に新設した資源循環事業部が、ＨＣＳと連携し今後の強化策を検討していく。

超硬工具に使うタングステンは希少金属（レアメタル）の一つ。主要産出国である中国からの鉱石由来原料の調達は１０年ごろの尖閣問題や、関税をめぐる米国との対立に端を発した２５年の輸出規制強化でリスクが高まった。

三菱マテリアルの小原和生執行役常務加工事業カンパニープレジデントは、「地政学的状況を見極めながら、中国由来品に頼らなくてもいいように準備を進める。国内での秩序あるスクラップ回収の促進も重要なテーマだ」としている。

超硬工具の原料であるタングステンは、世界生産の約８割を握る中国の輸出規制で需給が逼迫（ひっぱく）している。中東情勢などもあって国際相場が高騰する中、国内の工具メーカーは価格転嫁すべく６月受注分からの値上げを発表。併せて、原料を十分に確保できないため供給を制限する動きがある。中長期的には、使用済み工具からの資源の回収・再生、国内での有効活用をめぐって国を挙げた取り組みが必要になっている。

「今回のタングステン危機は（尖閣問題による時とは）次元が違って輸出規制の相手は世界各国。これが長引くと、日本でクルマも半導体も作れなくなってしまう」。超硬工具の再研削などを手がけるマイスターの高井作会長はこう訴える。

タングステンはレアメタル（希少金属）の一つで、ダイヤモンドに次ぐ硬度と高い耐摩耗性、耐熱膨張性などが特徴だ。タングステンが主成分の超硬合金を用いた超硬工具は、自動車、航空機、半導体関連の部品の切削加工などで広く利用されている。タングステンは砲弾をはじめとする軍需にも欠かせない。

最大の生産国である中国は２０２５年２月から輸出を規制し、２６年１月からはデュアルユース（軍民両用）品目として規制を強化した。日本は十数年前、尖閣問題に伴う輸出規制に見舞われたが、今回は関税をめぐる米国との対立でリスクが高まった。

中間原料であるパラタングステン酸アンモニウム（ＡＰＴ）の国際相場は足元で、約１年前の７倍に跳ね上がった。２６年の年明けからは３倍と上昇幅が大きい。日本は中国から比較的安価に調達してきたが、中国依存のツケが噴き出している。

工具各社は、超硬製品について６月１日受注分からの値上げを打ち出した。三菱マテリアルは国内向けの超硬ドリル・エンドミルで従来比２０％以上、超硬素材（ロウ付けバイト用など）で３倍以上引き上げる。

住友電気工業は値上げ幅を超硬インサートで１３％以上、ソリッドドリル・エンドミル製品で６０％以上、ロウ付けバイト製品で２０％以上とした。

タンガロイは、超硬シャンクを５―１８％、超硬エンドミル・ドリルを１０％以上、刃先交換インサートを８・５―１１％値上げする。

オーエスジーは２５年１２月１日からの受注分について超硬エンドミル・ドリルなどを７％値上げしたほか、ＭＯＬＤＩＮＯは２６年２月２日受注分から超硬エンドミル、ドリル、インサートなどを１０％以上引き上げた。いずれの企業もタングステンなどの高騰分について、生産の最適化、コスト削減など内部努力だけでは吸収しきれないと判断したものだ。メーカーによってはここ約１年で、再値上げを表明したところもある。

世界的にタングステンの需要が供給を上回る状況下、各社は顧客に供給制限への理解を求めている。

ＭＯＬＤＩＮＯはホームページに「超硬製品の受注制限について」と題する文書を出した。「原材料の安定的な調達の見通しを立てることが困難」で、製品の安定供給と品質維持のため「弊社予想を超える受注、新規受注の制限、または停止」を実施していく。

三菱マテリアルの子会社、日本新金属はタングステン製品について、４月１日以降の出荷分から「２５年度実績の約８０％を目安に受注数量を制限」している。

自動車駆動系部品向けが主力の富士精工は、超硬のドリルやリーマなど、連結売上高の約３０％を占める製品で素材調達逼迫の影響が懸念されるという。同社はタングステンをパウダーでなく、ある程度の工具形状に焼結した超硬合金として素材メーカーから仕入れている。その在庫が逼迫し、代替調達ルートの確保に奔走している。

タングステンの細る供給力を補う意味で欠かせないのが、超硬工具のリサイクルだ。かねて日本では循環経済の流れを確実にしようと地道に取り組み、国内超硬工具業界での使用済み工具の回収率は現状５割とみられる。回収スキームさえしっかり構築すれば回収率アップが期待できるが、鉄くずなどと一緒に溶解されたり、高値で買い取る中国などに流出したりといった課題が指摘されている。

機械工具工業会の佐橋会長は「リサイクルの重要性を顧客に広く知らせ、回収しやすい流れを作ることが大事だ」と説く

工具メーカーなどで構成する日本機械工具工業会の佐橋稔之会長（住友電工常務）は「政府の力を借りて海外に流出するタングステンをいかに減らせるか。業界が一つとなって、リサイクルの重要性を顧客に広く知らせ、回収しやすい流れを作ることが大事だ」と説く。経済産業省は経済安全保障の観点を踏まえ、工業会メンバーらへのヒアリングを重ね、今後何らかの支援策を講じる考えだ。

住友電工は約１５９億円を投じ２８年に富山市でタングステンの新工場を稼働し、生産能力を現状比５割高める。タングステンリサイクルなどを手がける子会社のアライドマテリアルが、同社の富山製作所近隣で新工場を建てる。投資額の半分は経産省の「経済安全保障推進法に係る重要鉱物助成金」を充てる計画だ。

同富山製作所は２５年に、使用済み超硬工具などから回収したタングステンスクラップを精錬した三酸化タングステンの製造能力を従来比約３割増強済み。今回の投資では工具に使えるよう、後工程である三酸化タングステンの還元・炭化の能力を高め、リサイクル能力全体を底上げする。

三菱マテはアジア・欧・米の３極で、工具向けタングステンのリサイクルを強化している。２５年秋に再設定した中期経営戦略で、３０年度のリサイクル原料使用率の目標を従来の８０％から１００％に引き上げた。現在の同使用率は６０％を超すが、目標までの開きを早期に埋める。

このため子会社の日本新金属の秋田市にある工場、三菱マテ傘下のエイチ・シー・シュタルク・ホールディングス（ＨＣＳ）のドイツ拠点でともにスクラップ処理量を従来比数十％高める。投資時期は未定だが、専用ヤードや処理装置などを拡充する。リサイクル拡大の余地が大きい米国では、三菱マテ米法人にある資源循環事業部がＨＣＳと連携し、強化策を検討している。

日本機械工具工業会はタングステンの調達リスクを回避するため、超硬工具スクラップのリサイクル促進ガイドライン（指針）を改訂し、近く公表する。ガイドラインは１２年に発行され、１８年に一部見直されたが、今回①レアメタル確保に向けた政府の施策②リサイクルの現状③リサイクル窓口の事業者一覧―などの項目を改訂。最適な分別・回収方法、国内還流ルートへのスクラップの集約についても言及する。

工具業界が対応を迫られるのは、バージン原料の品不足だけではない。ある企業トップは「原料と同様、スクラップの価格がとんでもなく高騰している」とこぼす。中国が世界から高値で買い集め、単価がどんどん上がっている状況だからだ。

スクラップ業者がかなり高い値段で回収しており「国益を考え外に出さないモラルを重視するか、足元の日銭を得るかの究極の選択。このままだと将来、工具が作れなくなることを顧客にどう伝えていくかが悩みどころだ」（企業のトップ）。

タングステンの調達は、いつになったら先行きの見通しが立つのか。製品の安定供給と品質の確保に向け工具業界の取り組みは持久戦になりそうだ。マイスターの高井会長は「各社の努力に加え、使用済み刃具の再研削やハイス（高速度鋼）工具への一部代替、新たな資源採掘の模索など総合力で臨む必要がある」と話している。

Ｃ＆Ｇシステムズは、部品加工用ＣＡＭ（コンピューター利用製造）システム「パーツキャム」に、旋盤機能（ターニングモジュール）を搭載して発売した（イメージ）。旋削加工に対応することで、ターニングセンターと呼ばれる複合加工機での工程集約を可能にする。プレートやミーリング（削り）などさまざまな加工に対応し、部品の設計・加工業務を効率化する。

同機能は金型設計・製造用のＣＡＤ／ＣＡＭシステム「エクセスハイブリッドＩＩ」にも実装して同時発売した。

テルミック（愛知県刈谷市、田中秀範社長）は、1月末から機械加工製品の検査工程をペーパーレス化し、同工程の生産性を１０％以上向上した。
加工精度を検証する際に使用する検査図面をタブレット画面で確認する。ノギスで測定したデータは即時にタブレット画面に記載されてデータ化される。紙による出入力作業がなくなるとともに記入ミスを低減できることから、中国の子会社で導入、近く日本でも導入する。

金属部品加工を手がけるテルミックは生産性向上を図るため、全社でデジタル改革（ＤＸ）を推進している。これまでアプリケーションを自社開発し、設計図のデータ化や図面をスマートフォンで読み取り３次元（３Ｄ）画像に変換するアプリを導入。また外国為替及び外国貿易法（外為法）対応で図面のチェックにＡＩ（人工知能）を導入するなどしている。

ペーパーレスに取り組む検査工程は、これまで製品をノギスなどで測定し、検査図面に手書きで記入していた。今回、自社開発したアプリを導入することで検査図面のペーパーレス化を実現し、作業時間を大幅に短縮できた。

同社は１月末まで、加工した製品の７８％を中国の大連と深センの子会社で、２２％を日本の拠点でそれぞれ検査していた。中国で導入したところ、検査時間が短縮し、現地で検査できる製品の比率が従来と同じ作業時間で８７％にまで向上。近く日本でも導入することで、中国での検査比率を９０％にまで引き上げる。

これにより受注増のボトルネックを解消しつつ、日本で検査工程に携わっている１０人の検査員は高精度、高機能製品の検査に特化することが可能になる。

同社には、国内協力メーカーのほか中国に協力工場が１００社ある。同社内でペーパーレス化が浸透した後は一部協力メーカーにも導入を促す。

Ｃ＆Ｇシステムズは、部品加工用ＣＡＭ（コンピューター利用製造）システム「パーツキャム」に、旋盤機能（ターニングモジュール）を搭載して発売した。
旋削加工に対応することで、ターニングセンターと呼ばれる複合加工機での工程集約を可能にする。プレートやミーリング（削り）などさまざまな加工に対応し、部品の設計・加工業務を効率化する。

同機能は金型設計・製造用のＣＡＤ／ＣＡＭシステム「エクセスハイブリッドＩＩ」にも実装して同時発売した。追加オプションの消費税抜きの価格は８０万円から。年間５０本の販売を目指す。

日進工具は焼き入れ後の金型材直彫り用のロングネックラジアスエンドミル「ＭＨＲＳＨ４３０ＲＳＦ」で、新たに６４サイズを追加して合計２６９サイズに拡充した。直径は０・１ミリ―６・０ミリメートル。６４サイズは直径とコーナー半径、首下長の組み合わせで構成。シャンク径の公差はマイナス０・００１ミリ―マイナス０・００３ミリメートルの高精度仕様とした。

硬度６０―７０ＨＲＣの高硬度鋼材に適している。独自の高性能コーティングと強バックテーパにより長寿命で、びびりを抑えた仕上げ面を実現した。消費税抜きの価格は６７００―１万５２００円。

ミスミグループ本社は機械部品調達サービス「メビー」に、切削角物の熱処理サービスを追加した。焼き入れ部品で従来対応が難しかった複雑形状の加工や研削加工に対応する。表面粗さ（Ｒａ）０・８マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の指定も可能。また納期割引サービスにも対応する。加工難易度の高い複雑で高精度な焼き入れ部品の調達から、コストを抑えた調達まで顧客の多様なニーズに応える。


熱処理した部品

切削角物の焼入れは高価になりがちだが、納期割引サービスの長納期を選ぶと通常価格から３０％安く調達できる。

顧客から「短納期で、歪みやすい複雑形状や高精度な焼き入れ部品も調達したい」「納期に余裕がある場合は、より低コストで調達したい」といった要望が多いことから、今回の新機能追加を決めた。

メビーでは２０２５年５月に切削角物の熱処理を提供開始した。その後も公差対応や納期が長くなることが多い焼き入れ部品の最短６日目出荷を実現するなど、サービスを拡張してきた。

芝浦機械は床上形横フライス中ぐり盤２台を向かい合わせに配置し、対面する加工を同時にできるシステムを開発した。四角い大型の加工対象物（ワーク）の４面加工を通常の半分の２工程に集約するなどし、加工時間を大幅に短縮できる。二つのパレットを自動交換する装置も備え、加工の自動化や省人化、長時間の無人加工、多品種少量生産などに対応する。

同社の床上形横フライス中ぐり盤「ＢＳＦ―１５０Ｃ」２台を対向に配置し、二つのパレットチェンジャーを備えたシステムを開発。タダノから同システムをベースにした大型建機用旋回フレームの全加工に対応した生産システムを受注し、丸亀工場（香川県丸亀市）に納める。

高剛性で高精度な加工が可能なＢＳＦを２台同時に制御する専用システムを構築。大型ワークの対面に同芯度が必要な加工の場合、対面同時加工が可能なため、１台でテーブルを反転させて２工程で対応するよりも高精度な加工を実現した。

タッチセンサーを使った自動計測機能やワーク種共有の専用治具により省人化や段取り時間の削減が見込める。二つのパレットチェンジャーで段取りの効率化や自動スケジュールに従った無人加工が可能で、作業者の負担軽減にも貢献する。

芝浦機械は立旋盤や特殊機といった大型機を手がけ、機械同士の組み合わせによる生産システムの提案などに力を入れる。

ＭＯＬＤＩＮＯは、高硬度鋼の荒・仕上げ加工用で直径８ミリメートル以上のラジアスエンドミル「エポックディープラジアスハード（ＥＰＤＲＨ）―ＴＨ３」を発売した。入れ子やピン穴など高精度な垂直面（立壁）が必要な摺動（しゅうどう）部の加工向け。工具径は直径８ミリ、１０ミリ、１２ミリメートルで、コーナーは半径０・２ミリ―２・０ミリメートルの円弧。２６アイテムあり、消費税抜きの価格は１万５５００―３万５００円。

高硬度鋼の高精度加工では直径６ミリメートル超の４枚刃ロングネックラジアスエンドミルが少なく、顧客から商品化が求められていた。超硬母材と次世代コーティングの組み合わせにより寿命が向上する。

ＭＯＬＤＩＮＯは、大物金型の底面などの荒・中仕上げ加工に適した「アルファ快削ショルダーミル４コーナ　ＳＳ４Ｐ」に大径ボアタイプを追加し、発売した。直径５０ミリ―１２５ミリメートルで計１０アイテムをそろえた。消費税抜きの価格は１０万５０５０―１８万４６８０円。

従来のＳＳ４Ｐは直径２５ミリ―４０ミリメートルのシャンクタイプだけだったが、今回、適用領域の拡大を狙って大径サイズのボアタイプを追加した。仕上げ用のワイパー刃により、底面の切削で良好な加工面が得られる。汎用と刃先強化の２種類のインサートを取りそろえている。

日進工具は樹脂部品加工のバリを低減するために右刃・左ねじれを採用したスクエアエンドミル「ＲＳＥ３２５ＬＨ」を発売した。３枚刃で、直径１ミリ―６ミリメートルの全６サイズを用意した。消費税抜きの価格は５０００―８８００円。

樹脂部品の削り出しで、側面の仕上げ加工用途を想定している。右刃・左ねじれにより、加工部上面に発生するバリを抑制する。従来の同様品より刃先形状を鋭角にして、加工面品位を高められる。

タンガロイは、ヘッド交換式エンドミル「タング・マイスター」に、切りくずの排出性と加工安定性を高める多機能ヘッドを追加した。穴あけから横送りによる溝加工まで１本の工具で対応できる。「ＶＶＦＨ１０００Ｓ０３Ｒ０４Ｓ０６　ＡＨ７１５」の消費税抜きの価格は８１７０円。

キー溝やポケットの加工は従来、ランピングやヘリカル加工で対応するケースが多いが、切りくず排出性などに課題があった。

多機能ヘッドを使うことで、ツールパスを最適化して加工時間を大幅に短縮できる。びびりの発生を抑制して加工の精度と面品位を改善できるという。

ブラザー工業は、主軸３０番の小型マシニングセンター（ＭＣ）「スピーディオ」シリーズに横型５軸加工機「ＨＵ５５０Ｘｄ１」を追加し、発売したと発表した。
シリーズ最大となる直径６８０ミリ×高さ４００ミリメートルの治具エリアを備え、電動駆動装置「イーアクスル」部品など大型部品の多面加工に対応する。消費税込みの価格は２０９０万円。同時５軸制御モデル「同５ＡＸ」が２２４２万円。

既存の横型４軸ＭＣ「Ｈ５５０Ｘｄ１」に大型傾斜ロータリーテーブルを搭載し、５軸化した。機械幅１５５７ミリ×奥行き３１９１ミリメートルで、同程度の加工エリアを持つ主軸４０番の横型ＭＣに比べ設置スペースを約２０％縮小できるという。

工具収納本数３０本のマガジンを搭載。最大工具長さは３５０ミリメートルで深穴加工にも対応する。

主軸では高速の毎分２万回転仕様を、今回オプションに新規設定した。新型機に合わせて既存の立型ＭＣのスタンダード機「Ｓシリーズ」と立型５軸加工機「Ｕシリーズ」にも同仕様を追加した。