ブラザー工業は、主軸３０番の小型マシニングセンター（ＭＣ）「スピーディオ」シリーズに横型５軸加工機「ＨＵ５５０Ｘｄ１」を追加し、発売したと発表した。
シリーズ最大となる直径６８０ミリ×高さ４００ミリメートルの治具エリアを備え、電動駆動装置「イーアクスル」部品など大型部品の多面加工に対応する。消費税込みの価格は２０９０万円。同時５軸制御モデル「同５ＡＸ」が２２４２万円。

既存の横型４軸ＭＣ「Ｈ５５０Ｘｄ１」に大型傾斜ロータリーテーブルを搭載し、５軸化した。機械幅１５５７ミリ×奥行き３１９１ミリメートルで、同程度の加工エリアを持つ主軸４０番の横型ＭＣに比べ設置スペースを約２０％縮小できるという。

工具収納本数３０本のマガジンを搭載。最大工具長さは３５０ミリメートルで深穴加工にも対応する。

主軸では高速の毎分２万回転仕様を、今回オプションに新規設定した。新型機に合わせて既存の立型ＭＣのスタンダード機「Ｓシリーズ」と立型５軸加工機「Ｕシリーズ」にも同仕様を追加した。

京二は、中国・アモイの厦芝精密科技（シアテック）が手がけるマイクロドリルを日本の半導体製造装置向け部品・検査治具メーカーに提案開始する。同様の国産品より価格は約２割安く、精度や剛性、耐摩耗性が高く、京二が品質保証する。これを弾みに、中国製切削工具の売上高比率を現在の１１％から将来１５％程度まで高める計画。

マイクロドリルはシャープペンのペン先のような形で、素材には超硬や多結晶ダイヤモンド（ＰＣＤ）が用いられる。シアテックのマイクロドリルの最小径は量産レベルが０・０２０ミリメートル、試作レベルが０・００９ミリメートル。

半導体製造時の検査治具であるプローブガードや集積回路（ＩＣ）ソケットなどの加工に適している。プローブガードは半導体ウエハー上に形成されたチップの電気的検査に使い、素材はマシナブルセラミックス。ＩＣソケットはチップの電気特性や機能を検査し、スーパーエンジニアリングプラスチック製のベース部分にマイクロドリルでプローブピンが入る穴をあける。

シアテックは中国有数の極小径工具メーカーであり、現地の日系メーカーの生産拠点が源流。京二は「マイクロドリルは日本メーカーが少なく、展示会などを通じて価格対応力と専門技術力を顧客に訴求する」（井口社長）方針。

京二は約２０年前から中国製品を扱い、１５社・ブランドを手がける。２０２５年９月期の売上高約５０億円のうち中国工具の割合は約１１％。シアテック製品の拡販では、顧客からの問い合わせに迅速・円滑に対応できるよう社内に「半導体相談室」を設置。さらに専門サイト「中国工具・中国調達．ｃｏｍ」を通じて情報発信も強める。

日刊工業新聞社がまとめた工作機械主要４社の２０２５年度の工作機械受注実績は、前年度比１４・８％増の４５８０億３４００万円だった。国内では中小企業が設備投資を様子見した影響などで微減となったが、輸出は米国や中国がけん引し大幅に増えた。３月単月は前年同月比１９・９％増の５４７億４００万円となり、２２カ月連続で増加した。国内は減少したものの半導体製造装置関連向けの動きが出始めている。

２５年度の受注総額は全社がプラスとなった。オークマは年度ベースの輸出が過去最高を記録した。「年度前半は中国が増え、それが落ち着いてきた中盤からは米国がかなり増えた」。国内も微減となったものの「特に後半から上昇してきた」と回復傾向にある。

３月単月の４社合計の輸出は前年同月比２９・４％増と、１９カ月連続で増加した。ツガミは同６６・４％増と１１カ月連続で増加。主力の中国市場が「春節（旧正月）の反動とスポット受注もあり順調」だった。インドも着実に増加しているという。

芝浦機械も輸出が同４・６倍と２カ月ぶりに増加した。「中国で大型サーバー関連などの光通信向けが活況で、超精密加工機を複数台受注した」。また北米で発電用タービン、航空宇宙関連向けに大型機が堅調だった。

牧野フライスは輸出が同１８・８％減と４カ月ぶりの減少となった。インドや米国向けは増加した一方、中国、欧州向けが減少した。前年に「中国の自動車産業向け、欧州の航空宇宙産業向けに、まとまった受注があった」反動が響いた。

オークマも輸出が同６・２％減と２カ月連続で減少。前年に中国の電気自動車（ＥＶ）向けに大規模受注があったため、その反動が主要因。ただ前月比ではプラスとなっており「米国では航空宇宙、エネルギー関連向けなどで大企業が強力に引っ張っている」と足元は好調だ。

４社合計の国内は同４・４％減と３カ月ぶりにマイナスとなった。ただ注目は半導体製造装置関連だ。オークマは「いよいよ本格的に動き出したと実感している」とし、前月比では国内が増加。牧野フライスも「国内は好調な航空宇宙にプラスして半導体製造装置関連の動きが見えてきた」と期待感を示す。

日進工具は超硬小径切削工具に顧客の意見や評価を早期に反映させるため、アジャイル型の商品開発を本格化する。従来は年５アイテム弱だった新製品点数を、２０２６年３月期から年１０アイテム程度に増やした。
開発品のテスト加工の検査・評価には新たに自動化工程を導入し、所要時間を短縮して回転率を高める。従来のプロダクトアウト型にマーケットイン型手法を加えて、生産コストの削減などを求める顧客への満足度と自社利益率の双方を引き上げる。

日進工具は２６年３月期からアジャイル型商品開発を進めている。顧客とコミュニケーションを深めて、その声を企画、設計、開発、テスト、商品化に柔軟・早期に生かし、販売機会損失などを回避する。

新商品（既存品の規格拡大含む）は２６年３月期に１０アイテム、２７年３月期も１０アイテム程度を目標に据える。同社の独自性を追求するプロダクトアウト型開発に加え、顧客の意見をきめ細かく採用するマーケットイン型の開発、特殊品の受注を推進する。

同社の後藤弘治社長は「一つの新商品をじっくり開発しても、即ヒットさせるのは難しい」と認識。その上で「商品を出しながらマーケティングを続けるアジャイル型開発などに経営資源を集中し、企業価値の向上に努める」としている。

アジャイル型開発の導入にあたっては、顧客や代理店、販売店から意見や要望を吸い上げやすい営業体制をとる。従来は営業担当者が新商品を地道に売り込んできたが、商品を広く知ってもらうため顧客向けのセミナーを開くなどして市場浸透を図っていく考えだ。

村田機械は正面型コンピューター数値制御（ＣＮＣ）平行２軸旋盤「ＭＷ４００ＩＩ」の受注を始めた。完全独立型ベッドを採用し、従来製品に比べて設置面積を最大約３０％縮小した。顧客の要望ごとに主軸モーターや主軸サイズ、ガントリーローダーなどのカスタマイズに対応可能。
自動車や建機・農機のほか、大径加工対象物（ワーク）を扱う企業向けに、月２台の販売を目指す。

ＭＷ４００ＩＩは完全独立型ベッドにするため全体設計を見直したことで、省スペース化を実現した。隣軸からの振動を回避できるため、片方で振動の激しい加工をしていても、待つことなく同時に加工ができる。

チャックサイズは直径２５４ミリメートルと同３０４ミリメートル、同３８１ミリメートルで幅広いワークサイズに対応できる。ガントリーローダーもワークに応じて３タイプあり、最大で直径３５０ミリメートル、長さ１２０ミリメートル、重量２５キログラムまでの大物ワークを２個同時に搬送できる。

また、前機種と同様に刃物台をバー方式で動かす独自方式のタレットバー方式を採用しているため、切粉の排出性などに優れる。

彌満和製作所は、ネジ切り工具であるタップの技術開発と海外販路の拡充により、２０３０年１２月期の連結売上高で現状比約３割増の１２０億円を目指す。切削液のかかり具合を改良し、切りくずのかみ込みを回避して安定加工を実現する「Ｚ―ＰＲＯ」シリーズなどの新製品を拡充する。また、米国や経済成長が見込まれるインド、南アフリカ、中東などでの拡販に向けて情報収集も強化していく。

彌満和製作所は創業１００年余で、雌ネジを切るタップ、雄ネジを切るダイスを製造・販売する。工具総点数は約２万点で、うち販売頻度が高いのは小径サイズが中心の約８００点。顧客は自動車、機械、弱電関連など多岐にわたり、輸出比率はここ１０年ほどは約６割で推移している。

同社の２５年１２月期の連結売上高は約９４億円を見込む。一層の持続的な成長に向けて３０年１２月期に１２０億円の目標を掲げており、経済産業省・中小企業庁の「１００億宣言」に取り組む予定だ。

目標達成に向けてはランニングコストの改善や環境負荷の低減など、顧客の課題解決に寄与する製品を拡充する。２５年２月に投入したロールタップ「Ｚ―ＰＲＯ　ＥＨＲＺ」は塑性加工が難しかった中硬度鋼材に対応できる。作業中のトラブル回避にもつながっており、今後シリーズ化を進める。

一方、インド市場などを開拓するため情報収集を強化する。国・地域で求められる工具の機能、特性や商習慣などが異なるため、最適な情報源を発掘する。同社は８９年に台湾・新竹県に生産拠点を稼働したが、主に台湾内への供給にとどまっている。

タンガロイは、最適な切削工具をＡＩ（人工知能）によるチャット形式で顧客に提示する「工具選定ＡＩアシスタント」で、計７領域を２０２６年半ばまでにカバーする。既に「穴あけ」「正面フライスおよび高送り」など５領域を順次立ち上げており、今後は「外径旋削」と「内径旋削」をそろえる。デジタル変革（ＤＸ）によりインターネットでの工具情報の検索が増えており、顧客自らアクセスできる推奨情報を拡充する。

タンガロイが「工具選定ＡＩアシスタント」を整備しているのは、複雑になりがちな顧客の工具選定プロセスを簡素化し、適切な切削条件を即座に提案するのが狙い。

２０２５年初のドリル版を手始めに、正面フライスカッター版＆高送り工具版、外径溝入れ工具版、肩削り工具版、タップ（ねじ切り）版をホームページで掲載中。正面フライスの場合は加工タイプ、被削材や工作物の状態、干渉条件などの項目に入力すれば、システムが最適な工具を自動で選定する。

従来は手計算などに依存していた切り取り厚さや同時切削刃数、推定主軸動力などを自動で計算する。最終的に工具は「生産性」「コスト」「機械・ワークへの負荷」の三つの観点から、それぞれ最適なものを提案する。

ＡＩアシスタントでは顧客の質問に答えたり、タスクを実行したりする。同社のウェブショップサイトにも連動している。

スギノマシンは、産業用ロボットで高精度の切削加工が可能となる「ロボットマシニングシステム＝写真」を発売した。高い自由度を備えた同ロボットの特長を生かし、大型部品加工と多品種少量生産の両ニーズに対応する。

産業用ロボットの先端に取り付けて使う同社製ロボットマシニングユニット「ＳＥＬＦＥＥＤＥＲ　ＤＵＯ　Ｒｏｂｏｔ　Ｅｄｉｔｉｏｎ」に、量産加工で必要な周辺機器や付帯設備を合わせ、切削加工システムに仕上げた。

同ロボットが姿勢を制御し、切削加工時の位置決めを行う。また、横方向の走行軸を移動し、大型・長尺の加工対象物（ワーク）に対して最適な角度からアプローチできるため、多面加工を１度の段取りで効率よく行える。

切削加工は先端の同ユニットが行う。数値制御（ＮＣ）のため、ユーザーが今まで蓄積してきた加工ノウハウを生かしやすく、導入がスムーズに行える。

走行軸の最高速度は毎分６０メートル。タンデム駆動方式やリニアスケールの搭載で高い位置決め精度を確保。切りくずやクーラントから駆動部を保護するカバーや、それらを回収する機構も装備する。ＡＴＣ（自動工具交換装置）にも対応する。

シー・ケィ・ケーは、超硬合金に他元素を加えるレーザードーピング（ＬＤ）によって２倍以上の長寿命化を実現した超硬切削工具の量産に乗り出した。４０００万―５０００万円を投じて、自社設計による全自動ＬＤ装置を整備。標準品の第１弾として、このほどロールタップ下穴用ドリルを発売した。

新設したＬＤ装置はロボットハンドが工具をつかみ、回転させながらレーザーを照射する。研究段階の従来装置は手作業が多かったが、新装置は自動で２４時間稼働が可能。月産能力は約１万本。

発売したロールタップ下穴用ドリルは、新たに立ち上げたＬＤ事業のブランド「エルディラ」の第１弾製品。「お試し用」（沢田社長）として、ネジサイズＭ３―６向けについて在庫を抱え即納できるようにした。消費税抜きの価格は６８００―９８００円。ほかのサイズの注文にも応じる。

シー・ケィ・ケーのＬＤは金属材料に他元素を塗布し、レーザーを照射することで母材の性質を制御する技術。強度向上のほか被削材との化学反応抑制やコーティングの密着性向上など、複数の効果により工具寿命が最低２倍延びる。一部の既存ユーザーにおける性能確認を経てＬＤ事業を本格化した。

ユーザーにとっては工具交換頻度の削減につながる。自動車や航空機など幅広い業界に提案する。ＬＤ処理のみの受託も請け負う。今後、標準品シリーズに、ほかの工具種を追加するほか、金型部品など工具以外への展開も検討する。

同社は超硬切削工具のオーダーメード品やＯＥＭ（相手先ブランド）品の製造、再研磨を手がけており、国内で自社ブランド品を展開するのは初めて。

日本工作機械工業会（日工会）が発表した２月の工作機械受注総額（確報値）は、前年同月比２４・２％増の１４６７億４４００万円と８カ月連続で増加した。中国やインドを中心としたアジアや北米が好調に推移し、単月として過去３番目の高水準を維持した外需が全体を押し上げた。日工会では「国内外でＡＩ（人工知能）向けデータセンター（ＤＣ）関連需要の広がりがみられる」（調査企画部）としている。

２月は営業日数が少なく、中華園では春節（旧正月）の影響もあり、外需は前月比が３・０％減と２カ月連続で減少したが、５カ月連続で１０００億円を上回り旺盛な設備投資需要を取り込んだ。

外需をけん引したのはアジアで前年同月比３４・３％増となり、２月として初めて５５０億円を超えた。

中でも中国は同４０・４％増の３７４億円と２３カ月連続で増加した。業種別では一般機械向けが同４７・８％増の１３３億円、自動車向けが同１１・２％増の９８億円。電気・精密向けは同７６・５％増の１０６億円で、前月比でも１４・２％増と好調に推移し、家電やＤＣ、半導体関連向けを中心に伸びたとみられる。

インドは車や各種産業機械向けの需要が続き、前年同月比４６・２％増と２月として初めて７０億円を超えた。

そのほかの地域では米国が同３５・５％増の３１２億円と１３カ月連続で増加。一般機械や航空機・造船・輸送用機械向けが伸びた。日工会では「即時償却恒久化措置や利下げの後押しが、高水準の受注持続に寄与する」（同）との見方を示す。

内需は一般機械向けが同１２・４％増の１４０億円、電気・精密向けが同７８・０％増の５７億円。ＡＩ向けＤＣに関連した予備電源や液冷ポンプなどの加工需要のほか、半導体製造装置や各種発電に関連した需要も広がりつつあるようだ。

日工会では受注は横ばい基調が続くが、「ＤＣや半導体関連などで商談が増えつつあり、水面下で動きが出ている」（同）とし、今後の受注水準の高まりに期待を示した。

乗用車メーカー８社が発表した２月の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年同月比１・１％減の１９４万３６１９台となり、２カ月連続で前年同月の実績を下回った。北米がハイブリッド車（ＨＶ）需要もあり全体的に堅調な一方、現地メーカーが台頭している中国は台数を減らす傾向が見られた。中国メーカーは東南アジアなどへの進出を加速しており、今後はグローバルでさらなる競争激化が予想される。

トヨタ自動車はスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＲＡＶ４」を新型に切り替えた影響や稼働日の減少により世界生産が前年同月比３・９％減となった。北米販売はＨＶの好調さもあり増加。日本販売は「環境性能割」廃止前の買い控えで減った。

ホンダは世界生産が３カ月ぶりに減少した。中国が同２５・７％減と５カ月連続で減少した。コスト、性能の両面で現地メーカーに対抗するテコ入れが急務となっている。日産自動車は米国が好調な一方、日本生産はＳＵＶ「エクストレイル／ローグ」の台数減により２４カ月連続で前年同月を下回った。

スズキはインド生産が物品・サービス税（ＧＳＴ）改定効果もあり同１９・２％増え、２月として過去最高を更新した。三菱自動車は国内向けで新型車が好調。海外生産は新型ＳＵＶ「デスティネーター」がけん引したのに加え、ピックアップトラック「トライトン」の需要増が支えた。トライトンは５月に英国向けの仕向けも新たに始める。

マツダは新型ＳＵＶ「ＣＸ―５」の本格生産を開始し、国内生産が増加。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は国内の混流生産ラインが立ち上がり段階のため電気自動車（ＥＶ）のみを生産し、国内生産台数が同１７・３％減少した。ダイハツ工業は国内生産・販売が堅調な一方、海外販売はインドネシア、マレーシアが軟調で、海外販売全体で４カ月ぶりに前年同月を下回った。

津田駒工業は熱可塑性の炭素繊維強化プラスチック（ＣＦＲＰ）に対応した積層ロボットの売り込みを加速する。短時間での加工やリサイクル性に優れた熱可塑性ＣＦＲＰの特性のほか、海外製ロボットに比べて安価な点などを生かし、航空機やロケットなど航空宇宙分野での採用を目指す。

熱可塑性ＣＦＲＰ対応の「ロボットＡＦＰ」は、高精度アームロボットに小型の積層ヘッドを搭載。積層ヘッドには熱可塑性ＣＦＲＰのスリットテープを１６本並列搭載でき、レーザーで何層にも溶着積層できる。

価格はロボット1台当たり約２億円。システムの大半を内製化し、ソフトウエアを自社開発しているため、海外製と比べると価格を抑えられた。４台まで協調して運用できる。

近年は小型機を中心に航空機需要が高まる一方、津田駒工業に機体メーカーから生産性向上や部品のリサイクル性を求める声が寄せられている。そこで複数台のロボットを協調制御でき、リサイクル性に優れた熱可塑性ＣＦＲＰを使ったロボットＡＦＰの需要が高まると見て、「顧客のニーズに合った製品を提供していきたい」（西村勲執行役員）としている。

東洋鉄工所、アラキエンジニアリング、藤本工業の３社は、バリ取りロボットシステム「バリトリガー」の新たなコンセプト機を開発した。３社でバリ取りの課題を解決する共同事業「タフリンク」の一環で、同事業として初めて協働ロボットを採用した。

開発した「バリ取り表面仕上げロボット」は、ロボットが加工対象物（ワーク）をつかみ、バリを各種ツールに当てる「ワーク把持」タイプ。ロボットは２０キログラム可搬。専用ベルトサンダーややすり、工業用ブラシを組み合わせた。

協働ロボットの強みを生かし、バリ取りは協働ロボットに、人は検査と役割分担するような現場の運用を想定する。

シギヤ精機製作所は、円筒研削盤の加工対象物（ワーク）の外径を測定し所定の寸法で加工を停止する定寸装置で、段取り換えの手間を軽減して少量多品種の加工に対応したシステムを発売した。製品の付加価値向上サービス「シギヤプラス」の一環として提供する。

提供を始めた「ＲＡＫＳＯＫ（ラクソク）」は、測定範囲がワーク直径８ミリ―４００ミリメートルの「４００」と、同５ミリ―１５０ミリメートルの間で４０ミリメートルの範囲を測定できる「４０」の２タイプ。直動アクチュエーターと組み合わせ、ワークの回転軸と平行に移動して測定する。

従来の定寸装置は、ワークが変わるごとに別途制御装置（アンプ）の操作や装置の高さ調整などが必要だった。ラクソクは研削盤の数値制御（ＮＣ）装置のソフトウエアにアンプ操作機能を織り込んだことで、ＮＣ上で定寸装置を操作でき調整も不要。段取り換えの効率が上がる。
今後新出荷する円筒研削盤の付加価値向上メニューとして提供する。

ＤＭＧ森精機は４軸制御横型マシニングセンター（ＭＣ）「ＮＨＸシリーズ」で第４世代となる２機種を発売した。主軸の出力と送り速度の向上でサイクルタイムを短縮。クーラント機能の集約とインバーター制御で消費電力を大幅に削減し、先進的な切りくず処理によりメンテナンス時間も減らした。航空宇宙や電気自動車（ＥＶ）、半導体関連などの部品加工向けに提案し、高速で安定した高精度加工と現場のコスト削減に貢献する。

投入したのは加工対象物（ワーク）を搭載するテーブルサイズが異なる「ＮＨＸ　４０００／５０００　４ｔｈ　Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」「ＮＨＸ　５５００／６３００／８０００　４ｔｈ　Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」の３機種。

第４世代では４００ボルト対応の高速主軸を標準搭載。出力を同社従来機比最大５０％高め、早送り速度も同１７％増の毎分７０メートルに高速化した。立型大容量クーラントタンクの搭載などで、長時間の安定した無人生産やメンテナンスの効率化も実現した。また、高効率大型ポンプへの集約や吐出用途に応じたインバーター制御などにより、消費電力も同３０％削減した。